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早慶女子で増える「一般職」 「女子を捨てない」働き方
早稲田大学や慶応大学といった難関大学の女子学生が「一般職」に殺到している。
「一般職」というと、コピー取りやパソコンへの入力作業などの定型的で補助的な業務で、転勤することがない職場で働くことが多い。「総合職」に就いて、男性と肩を並べてバリバリ働けると意気込んでいた、かつての女子学生とは意識が違ってきたようだ。
という記事を発見した。何を皆さんは感じるだろうか？
頭のいい女性ほど分かっている。何が働くことの喜び。人生の喜びかと。男性のようにストレスにさらされてガムシャラに働くことに価値観を置かない人が増えているのかもしれない。それでなくても女子力を磨け！でも仕事もしろと現代の女性は大変だ。そんなあり方への反動かもしれないし、男に戦いを挑めという前世代の非現実的なバカげたフェミニストへの冷めた気持ちもあるかもしれない。
アメリカでも女性の労働市場への参加が頭打ちになっているという。そして、より高学歴の男性と結婚している高学歴の女性ほど働くことをやめているという。日本で高学歴の女性に専業主婦志向が広まっていると言われるのと同じかもしれない。
フェミニズムの押し付ける理想の女性像・社会像はあまりに闘争的でステレオタイプだった。
でも、一部の女性にそんなことを言わなくても古来女性は労働力として労働に従事してきたのである。抑圧された面もあろうが、江戸時代などもそうだが女性の権利や奔放さは現代よりも担保されていた面もあるんじゃないだろうか？
最近の女性の社会進出や所得の向上もフェミニズムによる主張のおかげというよりは、IT技術の発展によって体力を重視される仕事がますます減っていることがあることは間違いないだろう。
また、言い方は悪いかもしれないが所得の低い家庭の女性は昔から様々な形ですでに働いている。女性の高学歴化が進む中で、フェミニズム的な女性はもっと働け・一定割合の管理職を女性にするように・女性が働きやすいように補助金を出せとの発想は昔から働いている低所得層の女性から今まで働いていなかった高所得層の女性への富の移転であることは明白だ。
フェミニズムの強制的な思想に基づいて女性よ働け！という政策を政府が打ち出すことは正しいだろうか？僕はそうは思わない。女性の労働力としての価値が認められればほうっておいても自然と女性の社会進出は強まるはずだ。効率性の観点からも公平性の観点からもそのような運動・政府の政策が正しいとは僕には思えない。
そして一部の国、いや日本も含めてだが、むしろ若い女性はそういった風潮に嫌気がさしているように思える。人間の選択の自由を奪う。そして、間違った価値観に基づいて社会を統制しようとするフェミニストと政府に対して我々は闘っていかねばならない。残念なことはこのような主張を政治家や著名な言論家がマスメディアで行えば一斉にたたかれることだ。言論統制とも言うべき状況が事態をさらに悪くしていると言えるだろう。
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