銀行とのミーティング

家の購入でかなりバタバタしている。

アパートの売却で、週末は片付けと掃除に追われただけでなく、

−共益費のレシート

−暖房の年間費用

−固定白物家電のリストつくり（有無とメーカー情報）

−アンテナの有無

−地下室の割り当て番号

−固定資産税

などの情報を不動産屋に求められた。

そのためにドキュメントをいろんなところからピックアップしたのだが、暖房費はオンラインで見つからず、どうしたものか、、と途方にくれたら、紙のファイルから出てきて、今更紙か、、、とスキャンして送ったり。

アンテナも使ってないのでわからず、11年前の購買契約書を古いファイルから探し出し、情報を見つけ出したり。前の所有者も使ってなかったらしく、ケーブルのことを書いていたので、わたしもそれを書いた。というか、アンテナ情報なんて今いらないような。。

そして、弁護士から連絡があり、

−面積が本当に正しく登録されているのか

−所有者変更保険に関する情報がない

−法律の改正で、入居後12か月間以内に暖炉を変えなければならないこと

という、購買契約書の気になった3点について話した。

最初の二点は弁護士から直接不動産屋に問い合わせしてもらうことになり、最後の一点は夫婦で話し合って決める、ということになった。

結局、たいした負担ではなさそう、ということで自己負担することに決めた。最初はそんな法律を知らなかったのでショックだったけど。

夕方には夫婦で銀行にいき、

−実際に買うことになったら、どのようなプロセスになるのか

−銀行を変える手続きについて

−所有者変更保険について

−個人年金における死亡一時金のチェック

について話したが、プラクティカルな質問がたくさんあって、一時間あっというまだった。

そして、わたしの宿題として、

−個人年金の死亡一時金の受け取りが誰が決まってないので、年金会社に連絡する

−今わたしがもっている保険会社に、所有者変更保険のオファーをお願いする

−私の投資口座は、解約に特別な手続きが必要なので、それを調べる

が与えられ、今、そのすべてに着手した。

−年金会社は、オンラインミーティングを申し込めなかったので、対面ミーティングを予約

−保険会社は、担当者につながらなかったので、オンラインでオファーの申し込みをした

−今の銀行にオンラインチャットで問い合わせたら、投資口座の解約は担当者に直接コンタクトする必要があるとの回答。ああ、、それが嫌だから、わざわざチャットで聞いてみたのに。。まぁ、解約だけなら波風立たないかな。。。

また、なぜ個人年金の情報も渡す必要があるんだろうと思っていたら、年金者になってからの経済状況が問われるのではなく、万が一片方が死亡しても、死亡一時金でローンをカバーできるかどうかをチェックするためだったらしい。

わたしは20年以上入金しているので潤沢な一時金が下りることになっているが、彼の場合は、移住して5年しかたってない上、永住権が下りるまでデフォルトで3％しか入金してなく、今年になってやっと10％以上に引き上げたので私に比べるとずっと小さい額で、銀行としてはセキュリティとしてイマイチだから、可能なら保険への比率を上げるよう問い合わせしてほしいとのリクエストがきた。

家は売るまでが時間がかかる可能性があるから、そういう心配がされるんだ、、、と。

この家の購入で、いろんな学びをしているわたしたちである。

（追記）

また、ローンについて聞いてみたかったことも聞いた。

それは、私はアパートを資金源にできるため頭金を大目に払えるので、その代わり彼にローンの支払いを多くしてもらう予定なのだが、同時に税金控除も彼に多めになるように、夫婦独立してローンができないか、という質問である。

そしたら、案の定、ローンは一つの家に対してなので、別々にローンをかけることはできず、内々に額を決めて払うようにしてほしいとのこと。そして税金控除も平等に同じくらいかかるので、その調整も自分たちでしてほしいと。

別々に住んでいる場合には、それも可能らしいが。。。例えば、子供がアパートを買うときに、50％親が頭金を払い、50％子供がローンをする場合、子供だけがローンの支払いをし、税金控除もされるパターンである。

今まで、一つもジョイントアカウント持ったことがなく、私がすべて生活費を払い、彼に一定額振り込んでもらうやり方だったので、家を持つことによって私たちの経済状況もガラッと変わる。