いつも読んでいただきありがとうございます。
建設業社労士でゼロコスト採用コンサルタントの渡瀬です。
どんな方法があるか？
実際に誰かを採用しようとするときに多くのケースでは求人媒体を使用すると思います。皆さんが求人媒体を選定するときはどの様なポイントでその求人媒体を使用することに決めていますか？
現時点で感がられる求人媒体として ・ハローワーク ・Web媒体 ・SNS ・紙媒体 ・人材派遣 ・人材紹介 ・自社HP ・大学、専門学校 ・知人の紹介 ・各団体への依頼 などなど様々な求人方法が存在しています。
紙媒体の種類
ひと昔前までは、中途社員やアルバイト・パートを募集するときには有料誌やフリーペーパーなどの紙媒体で募集するのが一般的でした。しかし、現在の求人の主流はWebが主流となり、昔あった求人誌は休刊、廃刊となったものも多いのが現状です。懐かしい名前かもしれませんが「とらばーゆ」や「DODA」は「とらばーゆする」＝女性の転職の代名詞として、「DODA（デューダ）する」＝転職すること、として流行語にもなるほど知名度も高く、転職を考える方たちに大きな影響を与えていました。
DODA、とらばーゆ、B-ingなどは書店、コンビニ、駅売店などで100円～200円程度で販売されていたこともあり有料誌などとも分類されていました。
求職者から料金を頂く必要はないという考えや、より地元に根差した情報を提供するために無料配布するフリーペーパーとしてTOWNWORK、JOBアイデム、DOMOなどの媒体があります。
曜日がある程度限定されていますが、読売新聞や朝日新聞を中心として求人欄を設けて、新聞という特性を活かして広範囲に大量の情報を提供するようなサービスがあります。
新聞ではエリアがセグメントできないことや、購読新聞は人によって異なることから、複数の新聞に折込チラシとして求人情報を掲載するしごと情報アイデム、ディースターCLEARといった新聞折込求人紙があります。
紙媒体はオワコンなのか？
有料紙媒体
紙媒体全体をもってオワコンなのかと言われれば答えはNOです。しかし、有料誌となると前述のとらばーゆは2007年に休刊、DODAはWeb及び人材紹介のサービスとして継続しているが求人誌自体は2009年に休刊、B-ingは同様にサービスとしてはリクナビNEXTやTOWNWORKが引き継ぐことになったが2008年に休刊、大手媒体として私が知る限り最後まで発刊していた「an」も2013年にフリーペーパーと統合され、2017年にフリーペーパーの「an」も休刊、そして「an」は2019年に全てのサービスを終了している。こう考えると有料誌はオワコンと言わざるを得ないでしょう。
フリーペーパー
これは関西圏でもTOWNWORK、DOMOぱど、アルマなど現在も発行されているフリーペーパーがあります。TOWNWORKは現在でも大阪で7エリア、兵庫県で4エリア、京都・滋賀版の合計12エリアでフリーペーパーとして発行されています。DOMOぱどは大阪で4エリア、和歌山で1エリアの合計5エリアでフリーペーパーを発行しております。この様にみるとまだまだ活躍している部分もありますが、実際にはJOBアイデム関西版が2020年に休刊、TOWNWORKも最盛期には社員版も含めて25版を発行していましたが、現在ではその半分以下まで縮小されている状況です。しかし、オワコンというほどではなく、地元の情報として介護求人やドライバー求人など地場企業の求人方法として根付いています。
新聞求人
新聞はその購読者数が減少していると言われていますが、それでも朝日新聞はHP上の発表を確認すると710万部、読売新聞の発表では704万部が全国で発行されています。新聞購読の目的が求人という人は少ないと思われるので、掲載効果がどれ位得られるのかは未知数ではありますが、これだけの部数を全国で発行し続けている紙媒体なので、全国展開しているチェーン店の一斉募集など使用方法や使用するシーンを選択することによって効果を得ることは可能です。
新聞折込求人紙
しごと情報アイデムのHPを確認してみると、関西圏においては朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞（エリアによっては神戸新聞、京都新聞、中日新聞）に、大阪府17エリア、兵庫県11エリア、京都府4エリア、滋賀県2エリア、奈良県3エリア、和歌山県2エリアの合計39エリアに各8万部＝312万部を発行しています。
ディースターCLEARは大阪府10エリア、兵庫県11エリア、京都府2エリア、奈良県2エリアで朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞、＋ポスティングで8万部を発行しております。求人に特化した紙面でこれだけの発行部数を配布している新聞折込求人紙をオワコンと呼ぶわけにはいかないと思います。
結論
紙媒体自体がオワコンではありません。しかし、Ｗｅｂ媒体が主流である現在、各紙媒体もＷｅｂとセットになっていることが大半であり、過渡期にあるのは間違いありません。その中でも有料誌は実際にその役割を終えており、フリーペーパーも全盛期と比較すると減少傾向にあるのは事実です。しかし、紙媒体には配布範囲、部数と読者層を考量することで狙ったターゲットに情報の配信が可能であること、そして流し見することも多く新しい発見として偶然目に留まる場合があることを考慮すると全く無くなってしまう媒体とは言えないと思います。要は使い方次第ということかと思います。
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