インフレ圧力の要因の1つ、25‐54歳労働参加率は、昨年9月の83.5％から12月には83.2％まで軟化、しかし2月に向かって再び上昇し現在83.5％という状況。当然コアインフレを支えている。

で、以下は現在における大学進学への偏向を除いたという、25‐64歳労働参加率チャート（12ヵ月移動平均）。これも上昇トレンドが止まらず2月は79.1％。

男性が85.1％で女性は歴史的ピークの73.3％に達している。（2月）

ちなみに79.1％（男女総合）というのはそのピーク（80.2％/1998年3月）からマイナス1.4％であり、男性はピーク（95.8％/1954年5月）からマイナス11.2％、ということになっている。

21年の春先に突如始まった（コア）インフレの軌道は、80年代のそれに似ており、それを勘案すれば政策金利も下げれば上げる、というサイクルが考えられる。結局は上げる可能性があるのだから現在の水準で様子見（据え置き）、というのは過去を参考にしていることがわかる。

コア労働参加率と高金利について