不妊治療が公的医療保険になったデメリット | LA Baby - 代理出産 卵子提供エージェンシー

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2022年4月より日本で不妊治療が公的医療保険の適用対象になりました。

 

経済的負担は軽減されましたが

 

保険適用外の検査や治療、薬剤の使用が制限される事も多く

 

不妊治療で必要な検査をされていない患者さまが目立っています。

 

 

 

 

 

2023年の日本の野菜摂取量は過去最低になりました。

 

そうなると、当然、妊娠に必要な栄養素も足りない人が増え

 

検査結果であらゆる問題が出てくる患者さまが増加しています。

 

 

 

 

 

不妊治療は計画的に妊娠が出来るメリットがあります。

 

事前に問題点を把握し、自然妊娠よりもリスクを軽減させられるメリットがありますが

 

不妊治療が公的医療保険の適用対象になってからは

 

必要な検査をしたことがない患者さまが目立っているように感じます。

 

もしかすると、次々と日本で新しいクリニックが出来、必要以上の検査を省くところが増えたのかもしれません。

 

 

 

 

 

卵子提供の場合は、ある意味、自己卵子の時以上に準備や検査、計画が出来ますが

 

ルールがなかったり、間違ったルールをつくってしまうと

 

やはり本来、必要とする検査をしなかったりしますので危険です。

 

 

 

 

 

実は、アメリカでの卵子提供の規定では

 

レシピエントの安全、ドナーの安全、出産されるお子様の安全以外にも

 

感染症が世の中に広がらないようにする防衛策としてもルールがつくられています。

 

自己卵子では必要な検査でなくても、卵子提供では必要となる検査があったりするのは

 

凄く深い理由があるのです。

 

 

 

2025年6月末~8月末にかけて、東京で卵子提供説明会を開催します。

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