着床前診断を行えば、患者さまは受精卵の性別がわかります。
医療には患者さまには「知る権利」があり
医療を提供する側と、医療を受ける側には、検査結果の共通認識が必要です。
自分たちの受精卵を
検査した人は受精卵の性別を知っているのに自分たちは知らない
みんなが受精卵の性別を知っているのに自分たちは知らない
そんな状態にもなりかねません。
知る権利に関しては、1995年9月にインドネシアのバリで開催された
世界医師会のリスボン宣言でも決められています。
自分に移植する受精卵なのに、自分だけがその受精卵のことを知らない
そんな、おかしな状況になってしまいかねません。
受精卵の性別がわかれば、
希望する性別の受精卵を移植するのが可能になります。
つまり男女産み分けです。
希望する性別の受精卵がなければ、希望する性別の受精卵は移植できませんが
男女の受精卵があれば、希望する性別を移植できるので
男女産み分けをしているようなものです。
ただし、男女産み分けにはデメリットがあります。
希望する性別の受精卵がなくても費用がかかってしまうという問題もありますが
世の中にいる男と女に人数の差がでてしまう可能性がある危険もあります。
男と女の割合はだいたい半分です。
男ばかりの集団では、少数の女をめぐる競争が激しくなります。
逆に
女ばかりの集団では、少数の男をめぐる競争が激しくなります。
少数派の性は常に有利となり、生物は少数派の性を産むようになります。
こうして男と女の人数は同じくらいに落ち着きます。
LA Babyによる卵子提供プログラムがスタートした2004年頃は
着床前診断をすれば圧倒的に男を希望する人が多くいました。
ただ、2010年頃からは女を希望する人の方が多くなりました。
男女の選択も本能的に有利な方へと決めているのならば
着床前診断による男女産み分けが普及しても問題ありませんが
本能とは関係なく性別を決めている場合は、
世の中の男女比は偏ってしまい問題となってしまいます。
世界の人口統計を見る限りではまだ問題はありませんが
いずれ着床前診断による男女産み分けが普及し
世の中の男女比に大きな偏りが出れば
着床前診断の在り方を考え直す必要になるかもしれません。
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