石油は世界では紀元前4000年、日本でも天智7年（668年）頃には存在していたエネルギーです。 石油は現代生活を送るために必需品となっています。 そのほとんどを中東地域からの輸入に頼っていますが、石油資源も約40年後には枯渇すると言われています。 過去に2度、石油価格の高騰で「オイルショック」に陥ったこともあります。 石油エネルギーへの依存度が高い日本は石油代替エネルギー、省エネ対策が重要になっています。
原子力エネルギーは、1950年代に誕生したエネルギーです。 発電費用が安いことから、石油の代わりとして、人工的に作られたエネルギーで、現在の埋蔵量は約60年分と言われています。 石油が約40年分と言われているように、原子力もやがて不足してきます。 また、原子力エネルギーは非常に注意が必要なため、反対の声も上がっています。 もっと安全に原子力エネルギーを作ることが課題になっています。
温室効果ガスには、二酸化炭素やメタンなど、6種類の物質が指定されています。 これらは大気中に存在し、気温を保つ役割があると同時に、増えすぎると気温が上昇し、温室効果を招いてしまいます。 京都議定書で、温室効果ガスの排出を6％削減すると定められたため、排出される量を把握していなければなりません。 温室効果ガスの抑制に努め、温室効果の低いガスを選ぶようにしましょう。
自家発電について書こうと思ったとき、ふと「北の国から」を思い出しました。 手作りの山小屋風の家に、自家発電で初めて電気がついたシーンは感動ものでした！ 田舎暮らしがちょっとしたブームの今、自家発電をしてみたいと思っている人も多いのではないでしょうか？ 自家発電の方法、装置、設備などをご紹介しましょう。電力会社に頼らない自家発電は省エネに大きく貢献します。
オール電化とは、ガスなどの火類を使わずに電気を使用することをいいます。 代表的なものに、エコキュートとIHクッキングヒーターがあります。 近年ではオール電化仕様のマンションも増えてきました。今は、使用するエネルギーも 好きなように選べる時代になってきています。 なぜ、オール電化が注目されているのか、ここではオール電化の魅力に迫ってみましょう。
温暖化防止の鍵は科学と政治の協力と私たちの実践
温暖化は、人類がかつて経験した環境問題のなかで最も解決が難しい問題です。人類の危機ともいえるその重大さを踏まえ、科学と政治が車の両輪となり、各国の政策担当者が取り組み、気候変動枠組条約、京都議定書が採択されました。しかし、米国の不参加などの問題により、京都議定書の発効までに7年を要することになりました。
この間、研究が進み、科学的知見が蓄積されましたが、依然として不確実な部分は残っています。国際的な研究プロジェクトなどさまざまな活動を通じて、さらに研究を進めることが必要です。得られた知見を政策担当者や市民 に伝えることも、科学者の役割としてますます重要になっています。環境に対する意識の高い日本人が温暖化問題を理解すれば、温暖化防止活動を積極的に進める大きな動機になるのは確実でしょう。古都京都の名を冠した京都議定書の第1約束期間（2008～2012年）が始まっています。目標達成に一層の努力が求められます。日本が世界に率先して目標達成できるかどうか、この取り組みが試金石といえるのではないでしょうか。
温暖化は、人類がかつて経験した環境問題のなかで最も解決が難しい問題です。人類の危機ともいえるその重大さを踏まえ、科学と政治が車の両輪となり、各国の政策担当者が取り組み、気候変動枠組条約、京都議定書が採択されました。しかし、米国の不参加などの問題により、京都議定書の発効までに7年を要することになりました。
この間、研究が進み、科学的知見が蓄積されましたが、依然として不確実な部分は残っています。国際的な研究プロジェクトなどさまざまな活動を通じて、さらに研究を進めることが必要です。得られた知見を政策担当者や市民 に伝えることも、科学者の役割としてますます重要になっています。環境に対する意識の高い日本人が温暖化問題を理解すれば、温暖化防止活動を積極的に進める大きな動機になるのは確実でしょう。古都京都の名を冠した京都議定書の第1約束期間（2008～2012年）が始まっています。目標達成に一層の努力が求められます。日本が世界に率先して目標達成できるかどうか、この取り組みが試金石といえるのではないでしょうか。
国内の取り組み
国内でも温暖化問題に関する研究の取り組みが行われています。2002～2006年には、シナリオ主導型の地球温暖化研究イニシアティブが実施されました。さらに2006年からはそのイニシアティブ体制を基本とした「気候変動研究領域」の中で、
1.温暖化総合モニタリング研究
2.気候変動プロセス研究
3.温暖化将来予測・温暖化データベース研究
4.温暖化影響・リスク評価・適応策研究
5.地球規模水循環変動研究
6.温暖化抑制政策研究
7.温暖化対策技術研究
の7つのプログラムが設定されました。これらのプログラムにより、観測、予測、影響把握、適応策から政策科学と対策技術へつながる一貫したシステム的研究体制が構築され、重要な研究開発課題への取り組みが行われています。
国内でも温暖化問題に関する研究の取り組みが行われています。2002～2006年には、シナリオ主導型の地球温暖化研究イニシアティブが実施されました。さらに2006年からはそのイニシアティブ体制を基本とした「気候変動研究領域」の中で、
1.温暖化総合モニタリング研究
2.気候変動プロセス研究
3.温暖化将来予測・温暖化データベース研究
4.温暖化影響・リスク評価・適応策研究
5.地球規模水循環変動研究
6.温暖化抑制政策研究
7.温暖化対策技術研究
の7つのプログラムが設定されました。これらのプログラムにより、観測、予測、影響把握、適応策から政策科学と対策技術へつながる一貫したシステム的研究体制が構築され、重要な研究開発課題への取り組みが行われています。
国際的な取り組み
複雑な地球環境問題解決にむけた国際的プロジェクトは、各国の科学者が協力して進められています。４大国際研究プロジェクトは、気象に関するWCRP（世界気候研究計画World Climate Research Program）、生物圏に関するIGBP（地球圏・生物圏国際共同毛入計画International Geosphere- Biosphere Program）、人間社会に関するIHDP（地球環境変化の人間的側面に関する国際研究計画International Human Dimension Program）、生物多様性に関するDIVERSITAS（生物多様性科学国際共同研究計画）です。
そのほか、地球温暖化問題にはIPCC、生物多様性や自然生態系には千年紀生態系プロジェクト(Millennium Ecosystem Assessment)、オゾン層問題にはオゾンパネル（Ozone Panel）、地球環境問題全般にはGEO (UNEPによる地球環境白書作成プロジェクト)のような組織があります。さらに、炭素循環解明研究ネットワーク(GCP:Global Carbon Project)、全球地球観測システム（GEOSS:Global Earth Observation System of Systems）計画 など、地球規模のネットワークが形成されつつあります。アジア地域では日本が主導して、アジア太平洋研究ネットワーク（APN: Asia Pacific Network）、エコアジア（Environment Congress for Asia and the Pacificアジア太平洋環境会議）が活動しています。
IPCCの役割は特に重要になっています。IPCCは1988年に設立され、1990年には第1次評価報告書を公表しました。科学者が報告書を作成し、各国政府代表からなる総会がそれを審議して承認します。IPCC報告書は、国際的な議論や国内政策の根拠として重要な役割を果たしています。2001年には、第3次評価報告書が公表されました。そして、2004年から第4次評価報告書の作成が始まり、３年の歳月と130を超える国の450名を超える代表執筆者等が協力し（日本からも研究者・専門家約30名が参加）、2007年に公表されました。
複雑な地球環境問題解決にむけた国際的プロジェクトは、各国の科学者が協力して進められています。４大国際研究プロジェクトは、気象に関するWCRP（世界気候研究計画World Climate Research Program）、生物圏に関するIGBP（地球圏・生物圏国際共同毛入計画International Geosphere- Biosphere Program）、人間社会に関するIHDP（地球環境変化の人間的側面に関する国際研究計画International Human Dimension Program）、生物多様性に関するDIVERSITAS（生物多様性科学国際共同研究計画）です。
そのほか、地球温暖化問題にはIPCC、生物多様性や自然生態系には千年紀生態系プロジェクト(Millennium Ecosystem Assessment)、オゾン層問題にはオゾンパネル（Ozone Panel）、地球環境問題全般にはGEO (UNEPによる地球環境白書作成プロジェクト)のような組織があります。さらに、炭素循環解明研究ネットワーク(GCP:Global Carbon Project)、全球地球観測システム（GEOSS:Global Earth Observation System of Systems）計画 など、地球規模のネットワークが形成されつつあります。アジア地域では日本が主導して、アジア太平洋研究ネットワーク（APN: Asia Pacific Network）、エコアジア（Environment Congress for Asia and the Pacificアジア太平洋環境会議）が活動しています。
IPCCの役割は特に重要になっています。IPCCは1988年に設立され、1990年には第1次評価報告書を公表しました。科学者が報告書を作成し、各国政府代表からなる総会がそれを審議して承認します。IPCC報告書は、国際的な議論や国内政策の根拠として重要な役割を果たしています。2001年には、第3次評価報告書が公表されました。そして、2004年から第4次評価報告書の作成が始まり、３年の歳月と130を超える国の450名を超える代表執筆者等が協力し（日本からも研究者・専門家約30名が参加）、2007年に公表されました。
ライフスタイルを変えて削減
環境や温暖化についての意識は高まっていますが、削減行動にはなかなか結びついていません。情報不足や周囲に活動グループがない、環境家計簿など地道な活動が長続きしない、などが原因と考えられます。家庭における10項目の活動の効果を評価すると、これによるCO2の削減は2.8%（対1990年比）と、目標達成に大いに効果があることがわかりました。
環境や温暖化についての意識は高まっていますが、削減行動にはなかなか結びついていません。情報不足や周囲に活動グループがない、環境家計簿など地道な活動が長続きしない、などが原因と考えられます。家庭における10項目の活動の効果を評価すると、これによるCO2の削減は2.8%（対1990年比）と、目標達成に大いに効果があることがわかりました。
