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カインズ、ライフスタイルセレクトショップ「trouveríe(トゥルーベリー)」オープン

株式会社カインズ(本社:埼玉県本庄市)は、自社オンラインショップ内で運営するライフスタイルセレクトショップ「trouveríe(トゥルーベリー)」を、11/29(土)グランドオープンの次世代型ホームセンター「カインズ船橋習志野店」併設のカフェ「CAFE BRICCO」内に、体感型モバイルショッピングストアとしてオープンし、チャネルシェア発想のストアとして展開開始いたします。
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体感型モバイルショッピングストアでは、約60アイテムの商品を展開。リアル店舗でしか体験できない素材感やサイズ感、コーディネート空間を体感し、その場で、QRコードからオンラインショッピングが楽しめる、オンラインとオフラインのチャネルの特性をシェアするという、新しいお買物スタイルを提案致します。

「trouveríe (トゥルーベリー)」は、これまでカインズがPB開発などを通して培ってきた、生活に心地よく馴染むシンプルな機能性という視点に、自分の感性にフィットするライフスタイルを創る楽しさをプラスした、私らしいスタイルを大切にする女性に向けた生活雑貨のオンラインショップからスタートしました。主な取扱カテゴリーは、キッチン用品、インテリア雑貨などで、取扱アイテム数は、約2000アイテムを予定しています。サイトは、生活シーン別の5つの小部屋(chambre)で構成されており、そこからお気に入りの1個をさがすことはもちろん、取扱商品で構成されたイメージ画像から、複数の商品で上手にコーディネートするヒントを見つけることもできます。


【ブランドコンセプト】
「トゥルーべ(trouver)はフランス語で“見つける” 」
思いがけない出会いで毎日の小さなわくわくをつくっていきたい。いろいろ見つけられる。見つける楽しさを提供したい。そんな思いを込めました。


【trouveríe(トゥルーベリー) 公式サイト概要】
◆サイト名:trouveríe ONLINE SHOP
◆業態:ライフスタイル雑貨ショップ
◆取り扱いカテゴリー: キッチン用品、日用雑貨、インテリア雑貨、事務用品、グリーン、園芸用品
◆取り扱い予定アイテム数:約2000アイテム(11/26現在 約1000アイテム)
◆URL:http://www.cainz.com/shop/pages/trouverie.aspx
◆サイト構成
-5つの小部屋-
[chambre1-stationery&baggage]
オフィスアイテムなど、パーソナルな商品を扱ったエリア
[chambre2-kitchen&dining]
キッチンダイニング周辺の商品を取り扱ったエリア
[chambre3-housekeeping&bathroom]
バスルーム、洗面用品を中心に扱ったエリア
[chambre4-living&bedroom]
リビング・ベッドルームのインテリア雑貨を扱ったエリア
[chambre5-garden&green]
グリーンとその周辺商品を扱ったエリア

[今日のイチオシ]trouverieいちおしの商品を毎日更新
[trouverieコラム]trouverieの商品紹介や商品を通してのライフスタイル提案を、毎週金曜日更新


【キャンペーン情報】
◆オープン&クリスマスキャンペーン
11月28日(金)20時から12月15日(月)朝9時まで送料無料キャンペーンを実施致します。


【株式会社 カインズ 会社概要】
代表者:代表取締役会長 土屋 嘉雄
代表取締役社長 土屋 裕雅
設 立:平成元年 3月
本部所在地:埼玉県本庄市早稲田の杜1-2-1
資本金:32億6,000万円
事業内容:ホームセンターチェーンの経営
従業員数:10,092名(2014年9月末時点)
店舗数:197店舗(船橋習志野店を含む)※カインズサイクルパーク、ペッツカーサを除く





イオンモール岡山/オリジナルECサイトを開設

イオンモール岡山は11月20日、専用ECサイト「イオンモール岡山 haremachi online」を12月5日のグランドオープンに先駆け開設する。

施設内に設置する独自ネットテレビ局「haremachi Studio」と300インチを含む50台のデジタルサイネージ「haremachi Vision」とで構成する日本初の情報発信拠点と専門店356店舗を擁する商業機能との複合的な連携を図ることで、更に進んだリアルとネットの融合を進める。

開業記念企画として、参加店舗が特別に企画、用意した選りすぐりの商品をオープンに先立ち、期間限定でネット先行販売する。

地元岡山に関連する商品も含めてイオンモール岡山の「新提案」「旬」を発信しながら、店舗とお客をつなぐ新たなチャネルを提供する。

専用ECサイトでで紹介する商品は、全国どこからでもイオンモール岡山の店舗商品を購入することができるシステムとなる。

11月20日~12月4日までは、グランドオープン前に掲載テナントの限定商品が購入できる特別先行販売期間となる。

■イオンモール岡山 haremachi online
http://aeonmall-okayama.com/static/detail/haremachionline



http://ryutsuu.biz/topix/g111916.html

三越伊勢丹HD、総合ギフトサイト「キノギフト」をオープン

(株)三越伊勢丹ホールディングスは19日、(株)リクルートライフスタイルと共同で、総合ギフトサイト「キノギフト」をオープンした。

 三越伊勢丹の品ぞろえと、リクルートの集客ノウハウを集約したサイトで、リクルートルートポイントが通常1%付与されるほか、三越伊勢丹が発行するエムアイカードでの決済で優待を受けられる。

 サイトオープン時には、お歳暮、おせち、年賀などの商品を用意。12月中旬から、誕生日ギフトなどの記念品、出産内祝い・快気祝いなどの返礼品、結婚祝いなど、ギフトを拡大し、約4000点取りそろえる。また、バレンタインデー、ホワイトデー、クリスマスなど、季節に応じた特集を組む予定。

 ■ 「キノギフト」



http://www.tsuhannews.jp/%E4%B8%89%E8%B6%8A%E4%BC%8A%E5%8B%A2%E4%B8%B9%EF%BD%88%EF%BD%84%E3%80%81%E7%B7%8F%E5%90%88%E3%82%AE%E3%83%95%E3%83%88%E3%82%B5%E3%82%A4%E3%83%88%E3%80%8C%E3%82%AD%E3%83%8E%E3%82%AE%E3%83%95%E3%83%88/




Everentia、インドネシアでECモール開設へ

(株)Everentiaは18日、Mutiara Ekanatha Asia社(インドネシア)と共同で、日本ブランドに特化したインドネシア向けECモール事業を開始することで合意し、情報サイトを開設したと発表した。

 ECモールは 2015年1月15日にオープンする予定。ECモール事業をスムーズに立ち上げるため、新たな情報サイト「Japacoco Media Indonesia」をオープンした。同情報サイトはファッション、サブカルチャー、旅行、エンターテイメント情報など、インドネシアに日本の今を伝える内容。情報サイトを通じ、マーケティング活動やユーザとの相互コミュニケーションを図る。

 ■「Japacoco Media Indonesia」



http://www.tsuhannews.jp/%EF%BD%85%EF%BD%96%EF%BD%85%EF%BD%92%EF%BD%85%EF%BD%8E%EF%BD%94%EF%BD%89%EF%BD%81%E3%80%81%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%89%E3%83%8D%E3%82%B7%E3%82%A2%E3%81%A7%EF%BD%85%EF%BD%83%E3%83%A2%E3%83%BC%E3%83%AB/




(中国)ネット通販の化粧品に問題多数、不合格でも販売継続

ネット販売による化粧品の売れ行きが好調な中、国家食品薬品監督総局が行ったサンプル検査で不合格となった製品がそのまま販売されている実態が分かった。偽造品も数多く出回っているという。中国新聞網が17日付で伝えた。

国家食品薬品監督総局が10月発表した検査結果によると、広州カ美楽化粧品(カは上に卜)が生産する中医薬成分を使ったクリームは、水銀の含有量が基準を超えていた。また生産年月日を明記していないことなどから不合格となり、同局は販売停止を要求。しかし、その後1カ月余り経過した現在も、通販サイト「淘宝網(タオバオ)」で販売が続けられており、この間、47件の関連商品が販売されたという。

ある店舗では、販売禁止となったクリームを8人民元の特価で販売。取引の記録を見ると、既に65点の取引が完了している。在庫件数は9831点。同クリームを販売している13店では、少なくとも計97点が販売済みで、多くの店舗の在庫は1000点以上だった。

また、偽造品を販売する店舗も少なくない。ある女性は、通販サイトで特価で販売していた化粧品を購入後、使った瞬間に違和感を覚えた。店舗に連絡したものの何の返答もなく、最終的には「そんなに高いものでもないし」と、あきらめたという。

国家食品薬品監督管理総局によると、化粧品の通販サイトでは3-5割引きまでが限度。6割引き以上の商品は偽造品の可能性が高いという。同局は、特価で販売している化粧品の広告を安易に信じないよう、警鐘を鳴らしている。

近ごろでは、海外通販サイトの利用者も拡大している。ただ、新たに制定された「消費者権益保護法」第25条で規定される「購入から7日以内の無条件返品」を不可とするサイトも少なくないようだ。中国インターネット通販大手の京東や米アマゾン・ドット・コムなども、7日以内の無条件返品を不可にしているという。




http://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n201411190051