9カ国語でオンラインショッピングできる新機能 yooxが導入
バーチャルブティック「yoox.com(ユークス・ドットコム)」が、コンピューターに話しかけながら洋服を購入できる新機能「Speak & Shop™」を導入した。希望のカラーを声に出して伝えるだけで、洋服やシューズ、アクセサリーや、デザインアイテムをカラー別に検索。日本語をはじめ、アメリカ英語やフランス語など全9カ国語に対応している。
「Speak & Shop™」は、YOOX Group(ユークス・グループ)の技術・開発研究部門が開発したテキスト検索と音声認識機能を融合させた新機能。クリックや入力だけではなく、コンピューターに向かってカラー名を伝えるだけで希望色のファッションやデザインアイテムのセレクションに編集されて表示される。言語は、英語・イタリア語・フランス語・ロシア語・スペイン語・ドイツ語・アメリカ英語・日本語・韓国語の全9カ国語に対応。新たな「yoox.com」のカバーページでは、ファッションとテクノロジーの融合により考案されたビデオ・ドレスを纏った、有名中国人トップモデルXiao Wen Ju(シャオ・ウェン・ジュ)にフィーチャー。アイテムと合わせて、トップページのXiao Wen Juの着用ルックも希望色に変化する。
「yoox.com」は、これまでより一層速く、簡単に検索候補を活用したり、アイテムにそのまま移動できるインスタント・サーチ機能を搭載し、9月3日に全面リニューアル。様々なオケージョン(ウィークエンドやオフィスなど)に合ったスタイルのアドバイスを行う「シーン別セレクション」や、スタイルのインスピレーション源となる「トレンド」など新たなセクションを設けている。
ヒルトン、会員向けにオンライン・ショッピングモール開設
ヒルトン・ワールドワイドはこのほど、会員プログラム「ヒルトンHオナーズ」で、オンラインのショッピングモール「HHONORS ショップモール」を開始した。宝石類やアパレルブランド、電子機器からインテリア関係まで、さまざまな商品を扱う1500店以上のショップが参加するもので、限定セールの商品も提供する。
会員は、モールで商品を購入するとボーナスポイントを獲得可能。ただし、ポイントを使用して商品を購入することはできず、貯まったポイントは従来通り、ホテル宿泊などの特典との交換を受け付ける。
http://www.travelvision.jp/news/detail.php?id=54661
セールス・インチャイナ、「淘宝網」と「天猫」の最新実売データ提供サービス開始
セールス・インチャイナは、中国ECにおける実売データ提供サービス「CHINA EC INDEX」を9月1日より開始する。中国ECで圧倒的なシェアを持つ淘宝網と天猫における実売データを、ブランドや検索キーワードといった切り口から集計。実態がつかみづらい中国のEコマース市場を数値化・視覚化し、日本企業の中国進出をサポートする。
http://markezine.jp/article/detail/16324
インドの若年層に、電子決済利用が普及
インターネット技術の発達に伴い、インドの若者の間で電子決済を利用する動きが広がっている。
米大手クレジットカード会社ビザの調査によるもの。アジア、ロシア、アラブ首長国連邦(UAE)の若者約5,500人を対象に、ネット通販やネットバンキングなどの利用状況について対面方式で調査を行った。
インドの若者の間では、ネット通販の普及が進んでいることが明らかになった。ネット通販での商品購入に充てる月の可処分所得の割合は平均で16%、毎月ネット通販を利用する人の割合は40%に達した。ビザのインド事業を統括するウタム・ナヤク氏は「インドでは主に若者が電子決済の普及をけん引している。彼らはIT(情報技術)に通じているため、新たな支払い方法の技術も抵抗無く受け入れている」と語った。
今回の調査では、クレジットカードを保有する人の意識調査も行った。クレジットカードを保有する理由について聞いた質問では、インドでは「分割で支払える」「突然の出費にも対応できる」「会員特典がある」「商品を割引価格で購入できる」「現金を持ち歩く必要が無い」などの回答が多かった。
現段階でクレジットカードやデビットカードを持たない人に将来所有したいカードを尋ねたところ、インドでは「クレジットカード」が38%でトップ。「デビットカード」が33%で2位、「プリペイドカード」が24%で3位と続いた。
一方で、インドの若者で購入商品の大部分を現金で購入するとした人の割合は56%と過半数に達し、現金払いが健在であることもわかった。中でも価格の安い商品で現金による支払いが目立ち、現金で支払う理由では「店でクレジットカードを受け付けてもらえない」「安い商品をカードで購入することに抵抗感がある」「誤って料金を請求される可能性がある」といった回答が目立った。
http://indonews.jp/2012/08/post-6208.html
東南アジアの国は日本よりもネット通販の利用意向が強い - ニールセン調べ
ニールセンは8月28日、日本と東南アジア各国のインターネットを利用した製品購入に関する最新の調査結果を発表した。「デジタルが食料品購入に与える影響」と題し、食料品に注目した調査となっている。
発表によると、オンラインで今後半年以内に買いたい製品カテゴリーについて尋ねた質問では、日本では「本 / 新聞 / 雑誌」「食品、飲料」の回答率が高いが、ほとんどのカテゴリーで東南アジア各国の回答率を下回っている。インドネシアやタイ、ベトナムなどの東南アジア各国はインターネットの普及率が日本に比べて低いにも関わらず、オンラインでの製品購入意向が高いという結果になった。ベトナム、インドネシアの両国は「アパレル / アクセサリー / 靴 / 宝石」「携帯電話」の回答割合が特に高い。
食料品購入に関連したオンライン行動について尋ねた調査結果からも、日本に比べ、東南アジア諸国の方が積極的にオンラインを利用していることがうかがえる。たとえば「ソーシャルメディア上での食料品カテゴリーに関する意見投稿」を行ったと回答した人は日本では8%だが、タイでは21%、ベトナムでは27%となっている。「オンラインでの下調べ」や「製造メーカーのWebサイトを閲覧」、「オンラインでのクーポン検索」を行ったと回答した人の割合も東南アジア各国の方が高い。
また、「食料品の購入にあたって影響を受けた情報」の回答結果をみると、東南アジア各国の消費者は、日本よりも健康や栄養に関する情報を重視していることがわかる。「健康要因」の回答率は日本が26%なのに対し、インドネシアは57%、タイでは54%で、「栄養強化製品の入手機会」や「オーガニック食品の入手機会」の回答率も、日本より東南アジア各国の方が高い。
http://news.mynavi.jp/news/2012/08/29/070/