インドの「パール判事」は、公然と「東京裁判」には非があると訴え続けたという。
パールは「裁判の方向性が予め決定づけられており、判決ありきの茶番劇である」との主旨でこの裁判そのものを批判し、被告の全員無罪を主張した。
これは裁判憲章の平和に対する罪、人道に対する罪は事後法であり、罪刑法定主義の立場から被告人を有罪であるとする根拠自体が成立しないという判断によるものであり、日本の戦争責任が存在しないという立場ではない。
パール判決書は法廷においては公表されず、多数派の判決のみが、あたかも全判事の一致した結論であるかのような角度において宣告された。ブレークニー弁護人は、少数派意見も法廷において公表すべきことを強硬に主張したが、容れられなかった。パール判決書は、未発表のまま関係者だけに配布された。
なお、「パール判事は親日家故に日本に有利な主張をした」「反白人のため、欧米に不利な主張をした」という説は事実誤認であり、自身も強くこれを否定している。また、パールの長男も「（パールは）国際法の専門家として東京裁判を批判しただけであり、日本を擁護することを考えていたわけではない」と2007年に語っている。
事実、パールは意見書の中で、残虐行為などについても、敗戦国の日本やドイツ、戦勝国のアメリカに分け隔てなく批判的見解を述べ、一方の政策への個人的見解を前提とした恣意を強く戒めている。たとえば訴追理由となった日本軍兵の残虐行為についても、多くは実際に行われていたであろうと判定している。
戦後間もない時期ならともかく、もう70年も経っているのに、いまだに多くの日本人は、「日本は侵略国家」だと信じて疑いを入れない。「南京大虐殺」と云った虚構の上に制作された韓国映画を歴史の真相だと思っている。
GHQは、用意周到な占領政策を考えていた。それが略して「ＷGIP」である。
正式名が、ウオー・ギルト・インフォーメーション・プログラムと呼ばれるものだ。戦後、いち早くGHQの支配下に置かれた日教組、朝日新聞社。
なお、漫画家の小林よしのりがパール判事を分かりやすく漫画にしている。