５３歳の時にFIREして９年目です。
年金の内容、金額などは、個々人のこれまでの働き方や環境に依存していますので、皆に当てはまる事例ではありませんけど、私の年金の受給計画について紹介します。
私の年金は、
①60歳から受給の企業年金（終身）
②65歳から受給の老齢基礎年金（終身）
③繰り下げして75歳から受給の老齢厚生年金（終身）
と
④iDeCoは、年金受給ではなく、一時金受給する予定です。
どうしてこのように受け取り時期を決めているかというと、FIRE後はなるべく長く住民税非課税世帯に該当するように意識して決めています。
①の企業年金は、どうしてか知らないけど、60歳から有無を言わさず受給が設定されていましたので、これありきで考えています。退職時、一時金で受け取る金額を増やして、60歳からも住民税非課税世帯に該当するよう企業年金額を極力抑えました。
65歳以降、単身世帯においては基礎控除と年金控除を合わせた155万円以下の年金額になれば住民税非課税世帯に該当することを前提に、②老齢基礎年金を受給しても、①の企業年金額と老齢基礎年金額の合計が155万円以下に収まりますので、65歳から老齢基礎年金を受給することにしています。
①の企業年金額を調整するときに、65歳以降も意識して調整しました。
③の老齢厚生年金を受給すると、住民税非課税世帯に該当しなくなることは明らかな金額ですので、保有の現金（生活防衛資金）との兼ね合いで、老齢厚生年金の受給を繰り下げできるだけ繰り下げる予定で、現時点では最大限の繰り下げの75歳から受給することにしています。
④のiDeCoは、年金受給ではなく、一時金受給するのは、この分を年金受給すると、60歳からの住民税非課税世帯該当も怪しくなるので、住民税額に影響を与えない退職金課税制度を適用できる一時金の受け取りを選択する予定です。
ということで、年金額の受給時期と受け取り方法の工夫により、75歳まで「住民税非課税世帯に該当」という計画です。インフレ進行に合わせ基礎控除の増額を望みます。
住民税非課税世帯になると、住民税ゼロに加え、国民健康保険料の7割軽減、65歳からの介護保険料の低減、高額医療費の負担上限引き下げ、たまにお国からの臨時給付金の受給など、いろいろメリットが出てきます。
それなりの金額を準備してFIREすると、年金受給時期の調整など、自分自身で選べる選択肢が増えて、FIRE生活をより充実してくれますね。
備えあれば憂いなしです！