若年女性のやせ、「国民健康の脅威」―日本成人病（生活習慣病）学会・学術集会
日本成人病(生活習慣病)学会の学術集会が1月15、16の両日、東京都内で開かれた。この中で、筑波大大学院の曽根博仁教授(内分泌代謝・糖尿病内科)が、日本の若年女性の「やせ」傾向について講演。過度のやせが本人の健康障害に加え、低出生体重児の増加にも関連していることを強調し、「若い女性のやせ過ぎは、肥満と同様、国民の健康に対する脅威となりつつある」と警鐘を鳴らした。
曽根教授は、厚生労働省の国民健康・栄養調査などを基に分析した日本人のBMIの推移について解説。全体としては中年男性層を中心に肥満(BMI≧25)が増えているのに対し、女性では18歳ごろから20歳代にかけてBMIが減少に転じ、やせ(BMI<18.5)の傾向が顕著になっていることを説明した。この傾向は1970年代から見られるようになっており、曽根教授は「世界でも特異な日本特有の現象。生理学的に不自然な傾向だ」と懸念を示した。
その上で、若年女性のやせがもたらす悪影響について、骨粗鬆症の発症リスクや総死亡リスクの上昇のほか、将来の生活習慣病の発症リスクが高いとされる低出生体重児(2500グラム未満)の増加などを挙げた。さらに、やせ願望を持つこと自体にも、自己評価の低下やうつ傾向、過食などを招きやすいといった危険性がはらむと指摘。中高生のやせ願望には、メディアだけでなく、自身の体形に不満がある「やせ志向」の母親の影響が見られるとの研究データを紹介し、「母子双方に対する保健指導が重要ではないか」とした。
曽根教授は今後、日本で特にやせ志向が強い文化的背景、やせの若年女性の食習慣なども明らかにした上で、その成果に基づいた食育を推進する必要性に言及。「若年女性のやせをファッションとのみ見るのではなく、医療的な問題として、われわれ医療者が情報発信していかなくてはならない」と強調した。