子供（小２）がプログラミングをやっている。
シンガポールの教育は進んでいる、と言ってもまだ2年生でプログラミングはまだない。なので単にお楽しみの独学なのだが、米国のMITの開発したScratchを楽しんでやっている。
プログラミング言語をブロック化しているのでドラッグ＆ドロップで構文が組み立てられて、それがすぐにアニメに反映されるので非常に分かりやすい。自分が初めてプログラミング言語（C言語）に触れてチンプンカンプンだったのに比べると、とてもお手軽だ。
直接リンクが飛べるのか分からないが、同じくどハマりの鬼滅の刃を勝手に使って作っていた算数クイズを転載。
https://scratch.mit.edu/projects/416542569/
さすがMIT。プログラミング入門に最適なページなのだ。
2012年頃だろうか、世間が大騒ぎになったSTAP細胞事件。
渦中にいた小保方晴子さんの手記を今更ながらに読んだ。
既に風化した感もあるこの事件。一般には、未熟な小保方さんが悪気なく捏造してしまったが故に大事件となり、共著者に自殺者まで出てしまった事件とくらいに記憶されているのだろう。
まず毎日新聞記者の須田桃子氏の事件のまとめから入ったのだが、大体記憶している通りの流れが詳細に記述されていた。つまり、私の記憶というのは大手マスメディアで報道されたことが入っていたということだ。
しかし、小保方さんの手記を続けて読むと、全く違う世界が見えてくる。そして、世間から袋叩きにあった彼女の状態を想像すると、よく自殺しないで生き延びて、そしてこの手記にまで至ったと、良かったとホッとする。
そして、加熱する一方的な小保方バッシングのマスコミの裏で誰が暗躍していたかがよくわかるのだ。正直この本を読むまでは、小保方さんやSTAP細胞を信じるという意見は一種の陰謀論のように思っていた。
しかし、それは完全なマスコミの印象操作であり、天下のNHKまでが視聴率を追って、単なる論文のレビューワーである笹井氏を小保方さんと不適切な関係があるかのようなNHKスペシャルを放映し、彼を自殺に追い込んでしまうのだ。
STAP細胞→STAP幹細胞→細胞移植→キメラマウス作成と手順があるが、この最後のキメラマウス作成を行ったのがゴッドハンドと呼ばれた若山照彦教授だ。そして、この男がマスコミへのリークや単独会見、ネイチャー報告の捏造を通じて当事者から正義の味方のように振る舞い逃げ切った、真の悪党であった。
そしてこの若山氏をネタ元に、スクープ連発のような活躍を見せて世間をミスリードし続けた犯人が、上記の本の著者、須田桃子記者だとは、正にミステリーのような展開。そしてネタのためには人の犠牲も正当化する、正にマスゴミの権化である。
重鎮の理研の教授陣に発言も許されず、どんどんとマスコミにやりたい放題に悪役に仕立てられていくその追い詰められ方は、普通の人では耐え切れないであろう。
仮に自分がその状況に置かれたら、スケープゴートを作って理研（利権）を守りたい教授陣、マスコミ、そして嫌がらせをしてくる暇人の野次馬のタッグに果たして勇敢に一人で立ち向かえるだろうか？
非常に考えさせられる本であった。
また米株市場がボラタイルです。ビットコインもマイルドに見えるくらいのラリー。GAFAなんかは毎月毎月2−３割上がったかと思うとこんな感じで下げて、また上げて。
10月30日のニューヨーク株式市場、ダウ平均株価は、値下がりしました。大統領選挙を来週に控え、今週だけで1800ドル以上、下落しました。
30日のニューヨーク株式市場、ダウ平均株価の終値は、前の日に比べて157ドル51セント安い、2万6501ドル60セントでした。
前日、大手IT企業の決算発表が終わったことで、これらの企業を中心に当面の利益を確保しておこうという売り注文が先行しました。
また、アメリカで1日当たりの感染者数が8万8000人余りと、これまでで最も多くなり、ヨーロッパも含めて新型コロナウイルスの感染が再び拡大していることから、景気の先行きに対する警戒感も強まっていて、株価の下落につながりました。
この日の値下がりで、ダウ平均株価は、今週だけで1800ドル余り下落し、10月1か月間でも4％を超えるマイナスとなりました。
先月、9月も下落していて、大統領選挙を来週に控え、株価の回復にブレーキがかかっています。
市場関係者は、「大統領選挙の結果が予測しにくいため取り引きを控える動きもある中で、選挙後の『政治的な空白』と新型ウイルスの影響で、景気が再び停滞するのではないかという懸念も強まりつつある」と話しています。
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経済だけ見ておけば、風邪の一種のコロナ対策なんか関係ないというマッチョ路線で大統領選勝利を目論んだトランプも、完全に見誤りました。感染者が増え、医療現場が崩壊し、その結果ロックダウンが必要となり、そして失業者が増加。
金融財政政策フル出動で株式市場は支えたつもりが、コロナ対策に失敗し、自らの再選が危うい事からマーケットも動揺。コロナ対策に失敗したから、ロックダウン、失業者増、景気回復が遠のく、ということで株式市場も先行きを折り込んで下落。
国の借金は爆増すれども景気回復は遠い、それを引き起こしたのもトランプのコロナ軽視だったというのが後世の評価になることでしょう。
日経平均採用企業に新たな外国人トップの誕生だということです。
三菱ケミカルはジョンマーク・ギルソン氏がＣＥＯに就任すると発表
オーウェン・マホニー氏率いるネクソンが日経平均に採用される
日産自動車のカルロス・ゴーン元会長が2018年11月に突然逮捕されてから、日本の大手企業による外国人の最高経営責任者（ＣＥＯ）起用は二度とないかもしれないと懸念する向きがあった。
しかしその２年後の今、外国人がＣＥＯに就く日経平均構成企業が間もなく２社増える。オーウェン・マホニー氏が率い、日経平均に採用されるネクソンと、ベルギー出身のジョンマーク・ギルソン氏が次期リーダーになると発表した三菱ケミカルホールディングスだ。
オーウェン・マホニー氏
写真家：Akio Kon / Bloomberg
２人は日経平均を構成する企業の外国人ＣＥＯとして、武田薬品工業のクリストフ・ウェバー氏やトレンドマイクロのエバ・チェン氏に仲間入りする。ここ10年にコーポレートガバナンス（企業統治）の見直しはあったが、日本の優良企業で外国人トップの起用はまだ珍しい。
ゴーン被告はレバノンに逃亡後、こうした人事はさらに数少なくなるかもしれないと示唆し、日本では外国人幹部は安全でないと警告した。
１月のＣＮＢＣのインタビューでゴーン被告は「日本で働く外国人はかなり慎重になる必要がある。制度が変わらない限り、自分の人生を危険にさらしていることになるからだ」と語った。
一方、マホニ―、ギルソン両氏は共に、ゴーン被告が言及した懸念を一蹴した。
マホニ―氏はブルームバーグ・ニュースに宛てた電子メールでゴーン被告について「何回か会ったことがあるが、彼は文化ではなく仕事のためにここにいると私は感じた」とコメント。「日本は誰にでも向いているわけではないが、ここで成功し、楽しい時間を過ごしたいなら、人々や文化、価値観に敬意を払うことから始める必要がある」と指摘した。
日本の大学院に通い、キャリアの早い時期に日本で働いた経験があるマホニ―氏は、10年にエレクトロニック・アーツからネクソンに入社。最高財務責任者（ＣＦＯ）を務めた後、社長兼ＣＥＯに起用された。この間、ネクソンの株価は大きく上昇した。今月29日から日経平均に採用される。
一方、ギルソン氏は三菱ケミカルの記者会見で動画を通じ、日本で勤務・生活した経験に言及し、ゴーン被告が指摘したような懸念は抱いていないと明言した。同氏はダウ・コーニングの元幹部で現在はフランスのロケットのＣＥＯ。
ハワード・ストリンガー氏
写真家：David Paul Morris / Bloomberg
妻が日本人のギルソン氏は「私は全く心配していない」とし、自分にとって「日本は新しいところではない。日本の文化をある程度、理解している。うまくいく人もいれば失敗する人もいることを知っている」と語った。
ギルソン氏のケースはさらに異例だ。主要な日本企業の取締役会は経営トップ交代で社外からの採用に消極的なことが多く、海外からはなおさらだ。ゴーン被告やソニー社長を務めたハワード・ストリンガー氏も社内での昇格だった。
過去を振り返ると、企業トップへの外国人起用での結果はさまざまだ。12年にはクレイグ・ネイラー氏が日本板硝子のＣＥＯ就任から２年足らずで、取締役会との意見不一致を理由に辞任。11年10月にはマイケル・ウッドフォード氏がオリンパス社長職を就任からわずか半年で解任された。
で、主な外国人トップのリストが下（ちょっと古い）ですが、ことごとく業績悪くなっていませんか。ゴーンは論外として、武田もウェバー氏の元で解体中にも見えますし、日本板硝子はピルキントン買ってから何もいい事ないし、ソニーはエンタメ屋さんのストリンガーが居なくなってやっと技術的な面がエッジが出てきたし、マツダ・・・？身売り状態。
タカラトミーのハロルド氏も2年だけの腰掛ですが、日本語がほぼネイティブで株価を４倍にして去っていった人で例外的。
しかし何か、白人ばっかですね。日本の大企業で外人がガバナンス効かすのは難しいですよね。従業員からすると、２〜３年で居なくなるケースがほとんどだし、面従腹背みたいになっちゃうのかもしれないですね。
今年、及びここ最近ビットコインの価格上昇が目立ちます。
ビットコイン上昇、2018年のバブル崩壊後以来の高値に接近
Casey Wagner暗号資産（仮想通貨）ビットコインは、約３年前のバブル崩壊直後以来の高値に近付いている。
ビットコインは27日、一時4.8％高の１万3638ドルと、2019年６月26日に付けた高値１万3851ドルを若干下回る水準に上昇した。その水準を上抜けると、１万6932ドルで取引された18年１月以来の高値となる。
ビットコインの上昇は、ＪＰモルガン・チェースの「ＪＰＭコイン」が今週、初めて同行顧客の決済に使われるとの報道が材料になった。ＪＰＭコインの開発は昨年に発表されていた。
直近の高騰のきっかけはPayPalが４つの暗号通貨を取り扱う事を決めた事ですが、こうした大きな記事にならないネタでは、資産管理会社や米国の上場会社がビットコインを管理、運用対象として購入していることがあります。
ダイモン氏の「ビットコインは詐欺だ」で価格暴落をもたらしたJPMもひっそりとBitcoin's competition with Goldなどという分析を載せたりしてます。
キワモノ扱いだった数年前から一転してよのなかの理解が進んで、投資対象としてビットコインが認知されてきた感があります。
株式会社チェンジという会社が脚光を浴びてます。
何で浴びているかというとビジネスそのものよりも株価の上昇です。
この一年で10倍。株をやっている人から名前がよく出てきます。
何でD氏がこの会社を知っているかというと、準創業メンバーに友人がいるからなんですが、
この株価に彼の持分をかけると億万長者。いやぁ凄まじい。
コンサルとして上場した時は、よく頑張って上場まで持って行ったなぁと感心はしたのですが、
コンサルフィーで成長シナリオはどれだけ描けるのだろうか？とも思ったのが正直なところ。
それがまさかDXブームでこんな跳ね方をするとは。
世の中本当に分からない。ただしちゃんとしたリスクを取った人にのみ大きなリターンがある、という事だとは思いますね。
