フリーメーソンとは、NWO(新世界秩序)を企てている
闇の秘密結社である。
イルミナティに次いで、世界支配の地位を確立しており
構成員は、世界中で600万人いるとも言われている。

(今回の記事は
[OFFICE GUARDIAN]より転載)

http://www39.atwiki.jp/daimazin1954/pages/322.html


日本の近代史を創ってきたのが
フリーメーソンと言っても過言ではない。

日本の歴史を遡れば
坂本龍馬や、明治政府初代総理大臣の伊藤博文も
イギリスへ留学をして、フリーメーソンに面倒を見てもらって
日本に戻ってきたという説がある。

坂本龍馬とフリーメーソン


薩長連合を作ったのも、フリーメーソンだと言われており
その中心的な役割を果たしていたのが坂本龍馬だ。


フリーメーソンの拠点となっていたのが、現在の長崎にある
グラバー邸である。
龍馬はそこに出入りをして、グラバー園の創設者の
トーマス・グラバーの世話で、薩摩も長州もイギリスへ留学
をして、フリーメーソンと生活を共にして、日本へ戻ってきたと
されている。


トーマス・グラバーは、イギリス人の武器商人で
明治維新の時代に、幕府にアメリカが武器を提供して
倒幕を目論んでいた薩長連合には、武器の提供をしない
という密約が幕府とアメリカの間で決められていたことから
武器商人のトーマス・グラバーが、薩長連合に性能が
優れた武器を提供して、倒幕に成功をしたと言われている。

そもそも、フリーメーソンの発祥地はイギリスで
トーマス・グラバーもイギリス人であり
グラバー自身もフリーメーソンの幹部だった。
そのことによって、明治政府の大半が
フリーメーソンだったと言われている。




今でも長崎のグラバー邸には
フリーメーソンの石柱が残されており

グラバー邸が
フリーメーソンの本拠地だったことが標されている。

その後、日本の政界・官界にも大きな影響力を持つように
なり、現在の政界や官界にもフリーメーソンのメンバーが
存在していることも、大半の議員は知っている。

フリーメーソンは
ロスチャイルド家という世界を牛耳っている銀行家一族や
アメリカの石油王と呼ばれているロックフェラー家たち
大富豪一族の下部組織だった。

【イルミナティの創設】
1773年、ドイツのフランクフルトで、初代ロスチャイルドら
13名の国際ユダヤの巨頭が秘密重要会議を開き
「フリーメーソンに代わるより生硬な」ユダヤ・シオニズムに
よる世界征服と、その手段としての世界革命綱領と、それを
実行するための地下組織イルミナティの創設を決定した。
http://www.marino.ne.jp/~rendaico/seito_palesutina_yudayaginmondai_iluminatyco_history.htm

現在では、ロスチャイルド家とロックフェラー家の
二つの財閥が世界のトップに君臨をしており
明治維新は、ロスチャイルド家によって仕組まれたものだ。

その当時に、薩摩や長州に武器や弾丸を売っていたのが
ロスチャイルド家の系列会社であったマセソン商会の社員と
して上海に派遣されたトーマス・ブレイス・グラバーだった。

その後、日本代理人として長崎に赴任し
グラバー商会を設立した。
幕末の混乱に乗じて、薩摩・土佐藩士など倒幕派を相手に
武器や弾薬を売り始めたのが切っ掛けとなった。  

当時、幕府に敵対していた長州藩は、長崎のグラバーから
武器を買うことを幕府から禁じられていたが、坂本龍馬は
グラバーから分けてもらった武器を薩摩藩名義で
長州に流すことで両者を和解させることに成功した。

実際のところ、これは龍馬を使って薩長を結びつけ
両藩を支援して、幕府を転覆させるという
グラバーの策略だったのだ。


【俺のコメント】
坂本龍馬は、日本の歴史上の人物として
英雄視されていたようだが、今の常識では
実際は、トーマス・グラバーの代理人(操り人形)として
両方の陣営に武器を売っていた武器商人であり
単なる売国奴だったという意見が増えている。

・・・「単なる売国奴」ってのは、ウケるな(笑)





明治以降から現在に至る歴史の中で
特に、戦争とお金に纏わる分野では、いつも
ロスチャイルド家やロックフェラー家が
深く関わっていたことは間違いない。

彼らは、決して歴史の表舞台に出てくることはなく
影の黒幕として日本の歴史上の大事件の裏には
常に彼らの存在があった。

明治維新以降の日本の歴史は、この2大富豪とも言える
ロスチャイルド家とロックフェラー家や、彼らによって
洗脳された日本国内の政治家によって起こされてきた
戦争の歴史であるといっても過言ではない。

下記に、世界を牛耳っているロスチャイルド家と
ロックフェラー家の主な系列企業を紹介しておこう。





ご覧になって分かっていただけるように、この2大財閥が
ほとんどの世界市場のシャアを独占している
と言っても過言ではない。

しかし、市場の規模的には
ロスチャイルド家がロックフェラー家を大きく引き離しており
現世界でのトップに君臨をしているのは、ロスチャイルド家
だが、ロックフェラー家は、自分たちこそが世界のトップだと
して、両者とも対立をしている。

ロスチャイルドの密謀


ロックフェラーの完全支配(石油・戦争)編


しかし、裏では手を組んで、イルミナティやフリーメーソンを
利用して世界征服を目論んでいることは、明らかとなって
おり、世界で起こっている紛争も彼らの仕組んだもので
戦争を起こさせることによって、彼らの率いている軍需産業
が利益を得られることで、戦争経済を発展させるのが
目的である。

ちなみに、下記の世界軍事産業のトップ10の表を
ご覧になっていただこう。



軍事産業の武器や弾薬製造工程の映像


ここで、参考のために下記の表もご覧になっていただこう。



ロスチャイルド家とロックフェラー家が
国連機関をも制しているのが一目瞭然だ。

国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている
人々であり、国連は数々のすばらしい国際援助活動をして
いるが、一方では国連平和維持軍(PKO)は、カンボジア
ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸を
していた側面もあるのだということも知っておく必要がある。


つまり、表と裏の両面の顔があるということだ。
それだけではなく、ロスチャイルド家とロックフェラー家の
私的な資本で牛耳られているということは、国連自体も
イルミナティやフリーメーソンの支配下である

という事でもある。

ロスチャイルド家と同様、ロックフェラー家も戦争に必要な
お金・石油・武器・世論形成に必要なメディア関連企業の
すべてを所有しており、世界のどこかで戦争を起こして
武器や弾丸を売ることで、戦争経済の糧としている
と同時に
戦争での人口淘汰もシナリオのひとつだ。

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それだけに留まらず、子供を産めなくさせるために
食品類にまで、子供を妊娠できなくなる遺伝子まで
組み込んで、人口淘汰を図っている。

日本では既に24万人もの人口が減少をしてきており
この背景には、結婚をせずに独身が増えてきている傾向も
あるが、結婚をしても子供ができないといったケースも増え
てきているのが、食品に混入をさせた遺伝子操作によって
妊娠がしにくい体質にさせられているのだ。

普段、何気なく食べている食品に、まさか
そういったものが入っていることなど
誰もが疑いすら持っていないことが盲点でもある。

ロスチャイルド家やロックフェラー家は、やがて
世界政府樹立へ向けての具体的な主旨まで掲げている。

世界統一政府の構築は、経済の発展のための地域統合
だが、別の側面から見ると
国を壊して管理しやすいように、国境を撤廃し、お金と法律
を統一してひとつの大きな国にしてしまうことで、既に世界の
各地域で始まっているところもある。

①世界連合政府の構築
②世界通貨の統一
③国境の撤廃 
➃国家間での関税(貿易時にかかる税金)の撤廃(TPP)
⑤法律の統一

そして、現在の中国や韓国と日本が戦争を起こすように
仕向けているのも、ロスチャイルド家とロックフェラー家が
率いている、イルミナティやフリーメーソンの策略なのだ。

その結果として、中国が勝利をして、アジア連合政府を
構築するといったシナリオ
まで用意周到になっている。

つまり、日本はアジア連合政府のひとつとして中国の支配下
となってしまうという恐ろしい結末
が待っているわけだ。

下記の画像は、イルミナティやフリーメーソンが企んでいる
NWO(ニューワールドオーダー)新世界秩序の
世界統一政府の仕組み


世界統一政府をつくる構図の表が上記のものだ。
この表の中のアジア連合は、中国が主導権を持ち
韓国や日本、その他のアジア地域も含まれている。

カナダ・アメリカ・メキシコの3国による北米連合と、欧州連合
は現在のEU諸国連合を表しており、アフリカ連合は将来的
には、アフリカ合衆国も視野にいれているようだ。

もうひとつ、補足をしておくことは
お金は国が発行権を持っているもので、国のものだと思って
いる人達がほとんどではないかと思うが、実はこのお金を
刷る権利は政府のものではなく、ロスチャイルド一族のもの

だという説がでている。

ロスチャイルド一族は
1815年に、イングランド銀行を支配下に置き
1913年には、アメリカ連邦準備制度(FRB)
アメリカの中央銀行をその支配下に置いている。

世界の基軸通貨ドルを発行する権利は
ロスチャイルド一族のものと、一部は
ロックフェラー家のもので、アメリカ政府のものではない。
すなわち、アメリカ政府は
ドルの発行権を持っていないということになるのだ。

さらに、下記の世界の中央銀行の画像を
ご覧になっていただこう。



当然のように、この中央銀行の中には日銀も含まれており
その持ち株数は、日本政府が55%を保有し
あとの45%は不明だと言われているが
実際には、ロスチャイルド家とロックフェラー家が
45%を保有している
という説がささやかれている。

このことによって、日銀の通貨発行権まで影響力を
持っている
ことは否めない。

ロスチャイルド一族は、世界の中枢である中央銀行を所有し
そこからお金を発行し、政府に貸し付けて支配をする。
旧約聖書にも、このような言葉が記されている。
「借りるものは貸す者の奴隷となる」
などで、これをよく言い表しているのが
初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの言葉だ。
お金で、このように人の弱みにつけこむのが
こいつらの卑劣とも言うべきやり方だ。






Give me control over a nations currency
and I care not who makes its laws


自分に国家の通貨をコントロールさせよ。
そうすれば誰が法律を作ろうと知ったことではない。

ロスチャイルド家、初代 
マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの発言(1790年)




ロスチャイルド家の若造 6代目当主
Nathaniel Philip Rothschaild
(ナサニエル・フィリップ・ロスチャイルド)

【俺のコメント】
この男は、女優のナタリー・ポートマンを口説いて
3秒で振られたという噂があるらしい。まあどうでもいいが
だが、いい女連れてるな。
こいつは、ロスチャイルド家の現在の当主のようだが
こんな若造に世界支配の指揮がとれるとは思えんな(笑)



連邦準備制度(FRB)
(Federal Reserve Board)

アメリカ合衆国の中央銀行による景気循環の操作


▲国際金融資本家の支配構造ピラミッド



【国際金融資本家】 大銀行を支配する資本家のエリートが、最終的に企業を支配している。

↑④⑤⑥【大銀行】 世界の資源を獲得し、市場を支配するために、企業統治体は低金利の資金の利用を必要としている。
大企業は大銀行で、特別の金利で融資を得ることができる。

↑③【企業】 世界を現在、支配しているのは、国家ではなく
企業だとよく言われ、これを企業統治体と呼んでいる。

↑②【政府】 力の独占を許され、それを使って有無を言わせず、課税し支配する。

↑①【一般の人々】 生活を日々営む一般の人々。




国際レベルでは、中央銀行が世界銀行と国際通貨基金
を利用して、借入れ国の資源を搾取しながら稼ぎ
その過程で借入れ国の経済を破綻させている。

世界の中央銀行の「中央銀行」が
ロスチャイルドが創立した、国際決済銀行である。


スイス・バーゼルの国際決済銀行本部

「国際決済銀行」 元鹿児島県阿久根市長 
竹原信一さんの解説(ライブドアブログ)

http://blog.livedoor.jp/jijihoutake/archives/55093904.html

中央銀行の上には国際決済銀行がある。
日本銀行同様、工作機関が握っている。

おカネの発生と消滅の仕組みは操られている。
この事実を覆い隠してきたのが経済学と報道だ。 
複雑に見せる事でおカネの本質が見えないようにしている。
地球規模の詐欺だ。 

奇妙な事に、この状況を知る人間はほとんどいない。 
工作機関の主、詐欺師の超富豪たちには
惻隠(そくいん)の情(じょう)などカケラも無い。
彼らは恐慌や戦争を作り出すことで富を集積してきた。 
人類全体を実験動物の如く扱っている。
彼らが人類を堕落させてきた。

堕落による支配が常套手段である。 
不安にさせておカネに執着させる。
貧乏の恐怖を見せつける。
人びとはおカネを争うようになる。 
彼らが意図的に貧乏と強欲を作りだしている。

銀行システムが捏造するトリックのおカネで世界人類を
操っているのだ。 

人びとは愚かにも、実験動物の地位を競っているに
すぎない。

【俺のコメント】
「地球規模の詐欺だ」ってのがウケるな(笑)




【スイスの永世中立国化について】

馬渕 睦夫さんの「世界を操る支配者の正体」という本
を読んで分かった事実がある。

俺たちは、スイスは永世中立国であると学校で習ったが
なぜ、スイスがそうなったのかについては教わっていない。
平和主義だから、戦争を嫌ったから
スイスは、永世中立国になったわけではないのだ。

スイスは、4万平方キロ(九州程度)の面積に
フランス語圏、ドイツ語圏、イタリア語圏など
四つの民族言語から成り立っているようだ。
とても独立国としての条件を備えているとは
考えられない国だ。

しかし、永世中立国であるスイス国内に銀行を持てば
戦争に際し、両陣営に資金を提供することが可能になる。

また、戦争が起こっても安心して財産を
保管できることになる。

つまり、スイスの永世中立国化は、国際金融資本家
(ロスチャイルド)の利益のために計画されたのだ。


後には、スイスのバーゼルには
世界の中央銀行の「中央銀行」である国際決済銀行(BIS)
が置かれることになる。

それから約100年後、ジュネーブの地に
ユダヤ人が主導した国際連盟の本部が置かれたことを
考えると、スイスの中立化は、決して偶然の出来事ではなく
ロスチャイルドの策略だったという事なのだ。


世界を操るグローバリズムの洗脳を解く


BIS(ビーアイエス)国際決済銀行
隠された歴史


国際決済銀行の戦争責任
ナチスと手を組んだセントラルバンカーたち


マネーを生みだす怪物
連邦準備制度という壮大な詐欺システム


アメリカ連邦準備制度の金融政策


そして、次はこちらもご覧になっていただこう。
この写真は、これまでの6名の歴代アメリカ大統領だ。



彼らは、すべて任期中に暗殺未遂
若しくは暗殺されている。

もうひとつ共通して言えるのは
通貨発行権を取り戻そうとしたことだ。

たとえば、ケネディ大統領は、1963年6月に通貨発行権を
取り戻し、政府発行紙幣を流通させたが
半年後には、暗殺された。

その後、政府紙幣は即座に回収され、それ以降は
通貨発行権を取り戻そうとする大統領は出ていない。

真相は解明されていないが、いずれにせよ通貨発行権は
世界の根幹に関わることに間違いない。

この事件の背景には、戦争経済で軍事産業の需要を
思うがままにしている、ロスチャイルド家やロックフェラー家
が関わっている
ことも考えられる。

世界2代財閥として、人の命を奪うことさえ
何とも思っていない見下げ果てた連中だ。

ケネディ大統領を暗殺したのは、イルミナティ・フリーメーソン
が仕組んだものである可能性が高い。

また、CIAが関与していることも推察できる。


CIAならば、射撃に長けたヒットマンくらい
いてもおかしくはない。

CIAは、マフィアよりも恐ろしい組織で、特権階級として
自国の不利になるようなことで人の命を奪うことも厭わぬ
獣のような連中の集まりだ。



ケネディ暗殺の犯人(殺し屋・狙撃手)登場





電通の正体


日本のマスメディアの元締めとしても有名な電通
イルミナティの広報的な役割を担っている。

そして、時事通信社共同通信社を経由して
日本全国へ発信されていると考えられる。
この3代ネットワークが、日本国内での
イルミナティの NWO(ニューワールド・オーダー)
新世界統一政府の広報機関であるという説がある。

日本のマスコミ界を支配している相関図



ご覧になってお分かりいただけるように
日本の情報元となるニュースソースは、電通から発信されて
いるのが一目瞭然で、まさに電通がハブとも言うべき役割を
担っていることが分かる。

では、日本国内のニュースソースは、いったいどこから
やってくるのかと言うと、上記の図中からも分かっていただけ
るとおり、国内のマスコミのネタは、アメリカのロイターと
国内の共同通信が提供しており、このロイターという名前は
日ごろ皆さんがテレビ等で「ロイター共同」からの情報に寄り
ますと、という解説をよく耳にされたことがあると思います。

ちなみに、共同通信の前進は電通で、社団法人と
子会社形態での株式会社から成り立っており
電通から枝分かれして誕生したのが、共同通信と時事通信
で、共同通信が社団法人なのに対して、時事通信は
株式会社で、時事通信社の筆頭株主は、今でも電通が
牛耳っているので、実質的には電通が日本では通信業界の
ドンであると共に、日本イルミナティの広報としての中枢的な
存在でもある。




上記の相関図の補足をもう少ししておこう。
先ず、マスコミは基本的には日本新聞協会に所属している
が、属していないところもある。
宗教新聞で聖教新聞や世界日報、政党紙の公明新聞や
赤旗、日刊現代などが加盟をしていない。
これらの新聞社は、時事通信社から
ニュースが配信されている。

次に、図中の総合ビジョンとNHKエンタープライズの
相関についても触れておくと、NHKも間接的には
電通に支配されており、NHKの番組制作の委託を受けて
いる NHKエンタープライズは、総合ビジョンに番組制作
を丸投げしているという事実も明らかとなっている。

また、総合ビジョンの株主は電通とNHKで占められており
驚くことに、国民より強制徴収されるNHK受信料は
電通の利益となって、利益の一部がNHKの役員の懐に
収まるといった不正までが罷り通っているのだ。

これは、受信料を義務付けられいる国民への背信行為で
あり、言い方を変えれば業務上横領罪だ。
政府は、何故このような不正を見てみぬ振りをしているのか
責任追及をして然るべきだ。

[OFFICE GUARDIAN]より
http://www39.atwiki.jp/daimazin1954/pages/322.html



日本人が知らないニッポン
http://thinker-japan.com/thinkwar.html


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