💉COVID-19ワクチンと発がんリスク──韓国840万人コホートが示すもの
「ワクチンは安全なのか？」
そう問われたとき、あなたは胸を張って「はい」と答えられるでしょうか。私はとてもではないですが、うなづくことはできません。
短期的な副反応、副作用（👈あえてこう言います）ばかりが議論されてきた一方で、長期的な影響、とりわけ「発がんリスク」についてはほとんど検証がありませんでした。
ところが2025年9月、韓国から発表された 840万人コホート研究 が、初めてそのベールをめくろうとしています。
もちろん、日本でも手探りの中で努力は重ねられてきました。実際、約1800万回分の接種データを紐づけて解析する試み（現在も継続中）は行われています。
しかし、それはあくまで限定的な集積であり、韓国のように全国民規模で一元化されたデータベースを用いた「国際的に通用する論文」としては未だ示されていません。
言い換えれば──
日本は現場の粘り強い努力に依存している段階に留まり、韓国はシステムと国家戦略でエビデンスを世界に示した。
その差が、国民にとっての「安心と信頼」の差に直結しているのです。
👤 840万人規模の大規模コホート
Kimらによるこの研究は、韓国国民健康保険データベースを用いた 840万7,849人 を対象としたもの。
ここまでの規模は、ワクチン研究の中でも世界最大級です。これは、医療DX先進国である韓国だからこそ可能となったもので、統一電子カルテで全国民のデータが一元管理されていることが背景にあります。
一方で忘れてはならないのは、日本の現状です。
我が国には、このように大規模データを迅速に解析できる「統一電子カルテ」も「国民健康データベース」も未整備のまま。
韓国が国全体を対象に科学的検証を進められるのに対し、日本ではデータがバラバラに散在し、国民に公開されることもほとんどありません。
この違いこそが、国民が抱く「安心と信頼」の差を決定づけているのです。
今回は、対象者を「接種群」と「未接種群」に分け、傾向スコアマッチングで年齢や性別などを調整。接種から1年後に「がん罹患率」を比較しました。
👀部位別に見えた「差」
全体のがんリスクは有意差なし。しかし、部位別に見ると結果は一変します。
-
甲状腺がん：HR* 1.35
-
胃がん：HR 1.34
-
大腸がん：HR 1.28
-
肺がん：HR 1.53
-
乳がん：HR 1.20
-
前立腺がん：HR 1.69
特に 肺がん（53％増） と 前立腺がん（69％増） の数値は、見過ごせないレベルです。
💉ワクチンの種類による差
さらに細かく分析すると、ワクチンの種類によってリスクが異なることもわかりました。
-
mRNAワクチン：甲状腺・大腸・肺・乳がん
-
cDNAワクチン（アストラゼネカなど）：甲状腺・胃・大腸・肺・前立腺がん
-
異種混合接種：甲状腺・乳がん
つまり「一律に安全」とは言えず、種類や組み合わせで異なるシグナル が立ち上がっているのです。
🚻年齢・性別での違い
-
男性：胃がん・肺がんリスク↑
-
女性：甲状腺がん・大腸がんリスク↑
-
若年層（65歳未満）：甲状腺・乳がんリスク↑
-
高齢層（75歳以上）：前立腺がんリスク↑
このように「誰にとってリスクが高いのか」まで見えてきています。
🖊️研究の限界と意味
もちろん、これは「因果関係を証明した」わけではありません。
-
観察研究であるため、交絡因子が完全に除外できない。
-
追跡期間は1年と短い。
それでも──840万人という母集団から統計的に有意な差が出た事実は、無視できません。
🐤なぜ重要か
ワクチン政策は「益と害のバランス」に基づくべきものです。
これまで短期的な有害事象ばかりが議論されてきましたが、今回の研究は「長期的なリスク」に光を当てました。
📌 メッセージは簡潔です。
-
ワクチンががんリスクを上げる「可能性」が示唆された。
-
よって、長期的なフォローと透明なデータ開示が必須。
-
政策は「一律推進」ではなく、リスク差を踏まえた柔軟な戦略へ。
🌺結びに
がんリスクという重いテーマを突きつけた韓国研究。
その問いかけはシンプルです。
👉 「一律に安全と言えるのか？」
👉 「リスクを正直に開示し、長期フォローする仕組みを持つべきではないか？」
恐れるのではなく、現実を直視すること。
その勇気こそが、次世代の健康と医療を守る唯一の道だと私は考えます。
＜脚注＞
*HR（Hazard Ratio：ハザード比） は、簡単にいえば「ある要因（今回はワクチン接種）が、その後の発症リスクにどのくらい影響したか」を示す指標。
🔹 HRの見方
-
HR = 1.0 → 接種群と未接種群でリスク差なし
-
HR > 1.0 → 接種群のリスクが高い
-
HR < 1.0 → 接種群のリスクが低い
ただし、これは「相対リスク」であり、実際に何人が影響を受けるかという 絶対リスク を併せて確認することが不可欠である。