離婚したら夫婦関係は他人になるが
子供達の関係は切れない。
顔も見たくない夫と
定期的に面会交流権というものを
振りかざされ会わなければならず
日程調整のため連絡を取る
養育費を取り決めたところで
続く可能性は限りなく少なく
給与差し押さえ手続きなど
関わらなければならない。
民法771条にも規定されているが
面会交流権は
離れて暮らしている親の権利以上に「子の利益が最優先となる。」
我が家の長女は
父親にあまりなついていない。
さすがに小学生中学年にもなると、
パパが毎日おばあちゃんと連絡を取り合ったり、ママを罵倒したり、ばあちゃんが自宅に来ても孫を無視したりする様子を
おかしいと感じていたからだ。
ママのおばあちゃんは、私を可愛がってくれるのに、パパのおばあちゃんはパパとしか話さない。とよく言っていた。
一歳の息子はさすがによくわかっていないようだった。
面会交流を無くす方向で
作戦を練る。
まずは、
直接的な復讐をする前に行政の力を最大限に利用することにした。
毎週のように行政の主催する
女性相談に通い
相談履歴を残すことにした。
行政の発する効力は大きい。
しかし、いざ調停や裁判になった際、
行政の記録の提出を求めるのは
手順をいくつも踏まなければならない
と言う知識があった。
役所の相談員は民間から派遣されている
場合が多く、
相談内容を詳細に記録はするものの
それを公的文書として
役所が管轄するため
簡単には提出に応じてくれないケースがある。
なので、
自身でも詳細な会話の履歴を残した。
相談員がどの民間企業から
派遣されているのかもぬかりなく
調べておく。
大抵の役所は男女共同参画課が
女性相談を取り扱っているので
その責任者とも
コンタクトを取っておく。
次は産婦人科だ