今回は気になる時事問題を幾つか取り上げていきながら、日本を取り巻く状況を考えていきたいと思います。
竹島を巡る一連の騒動の中で、やはりと言うべきか当然と言うべきかシナが首を突っ込んできました。
中国、竹島問題で韓国と“連携” 対日強硬策たたえる発言
前々から指摘しておりますように、日本を取り巻く情勢はシナと言う悪魔と朝鮮と言う妖怪の魑魅魍魎連合が形成されつつあります。韓国内でもこうしたシナの露骨な韓国への肩入れが決して韓国のためではなく、尖閣諸島や対日外交カードとしてのシナの都合によるものであり、迂闊に乗るべきではないとの声もあがっているようですが、やはりそこは愚民の悲しさ、殆どの韓国人がこうした旧宗主国中国様の対応に諸手を上げて歓迎しているようです。
日本はシナ朝鮮を敵として認識し、これに対処する国家としてのプログラムを早急に制定するべきと思います。八方美人外交、日和見外交と揶揄される全方位外交が果たしてきた役割は決して少ないものですが、既にその役割は終わっており「敵を作らない」外交は現在の日本を取り巻く情勢に対応できるものではなく、さらには国益を損なう外交であると言わざるを得ません。
米粉パン、じわり普及 コメ消費増の「救世主」になるか
最近気になっているのが、米消費量の減少です。私個人の一日の米食率は三食全て、若しくは三食のうち朝晩の二食というパターンが多いのですが皆さんは如何でしょうか？日本人が米を食べなくなったと良く言われますが、これは食文化の多様性というより、日本の食卓が欧米化されただけと見ることが出来ます。
元々農耕民族であり、米食魚食が中心だった日本人と狩猟民族であり肉食中心のアングロサクソンでは消化器官の働きに違いがあり、僅か数十年で激変した欧米化の食生活が日本人の健康を害しているとも言われています。
昭和40年と平成14年を比べた自給率調査の統計を見ると、米の自給率は（95%→96%）と殆ど変わっていないのに対し、例えば牛肉の自給率は昭和40年が95%だったのが平成14年には39%になっています。豚肉も100%→53%となっています。また、消費量としてみると、米が昭和40年を基点にとると平成14年で約6割となっており激減している様子がわかります。その一方、肉類は同時期で2倍の消費量となっており、日本人の食生活がここ40年の間に大きく変わったことを示しているのです。
こうした食生活の変化は食文化の多様性であり、日本が先進国化するのに伴い避けられない現象だと言う人もいますが、日本人が何千年にも渡って築いてきた食文化を簡単に放棄するべきではなく、国民の健康を守るという観点からも米食魚食を伝統とする日本食文化への回帰を国家レベルで検討するべきではないでしょうか？米は単に自給率90%以上の穀物というだけでなく、歴史上常に日本人の傍に有り続けた文化であると思います。栽培する水田は日本の景観情緒など日本人自身の原風景を現す一つであり、私たちが守っていかなければならない文化であると思うのです。
東京裁判「知らぬ」７割、２０代では９割 本社世論調査
朝日新聞が世論調査を発表しています。上記の通りですが、注目すべきは靖国神社でのA級戦犯合祀について調査対象の過半数が「抵抗を感じない」という結果になっていることです。
また、総理の靖国参拝についても賛成50%、反対31%と朝日の真っ赤な顔が青ざめる結果が出ています。
ただ注目すべきは、東京裁判について内容を知っていると答えた人が27%であったのに対し、内容を知らないと言う人が70%にのぼっていることです。この結果をそのまま受け取ると、先の靖国に関する調査結果は「東京裁判の内容をきちんと把握した上で、自分の判断として合祀に抵抗を感じない、或いは首相の参拝に賛成」と答えているのではないようです。
上記の調査結果から見ると、20代30代でA級戦犯合祀に抵抗を感じないと答えている人が70%にのぼっており、これは昨今の反日にトチ狂ったシナ朝鮮によるあからなさまな内政干渉への反発がこうした結果につながっていると見ることが出来ます。
もちろんきっかけはどうであれ、他国の不当な内政干渉に憤りを覚え、日本にとってシナ朝鮮が敵である事を認識することは決して間違っていないのですが、東京裁判の本質や内容を知らずにただ感情的側面だけでA級戦犯合祀に抵抗を覚えない、総理の参拝に賛成と答えているのであれば何時かまた感情的側面だけでその考えがひっくり返らないとも限りません。
20代30代の若い世代において自虐史観の打破、歴史の再評価が広がる素地がある事が今回の調査結果から読み取ることが出来ます。こうした次を担っていく世代に本当の歴史を伝えていく努力が何より必要ではないかと考えます。
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