家を建てる・買う前に知っておきたい地震対策と住宅の耐震性能について徹底解説。旧耐震基準との違い、液状化リスク、保険対応の盲点など、プロがわかりやすく解説します。
どうも、本気不動産の佐藤です。
今回は「地震と住宅」というテーマでお話しします。特に家を建てたい、買いたいと考えている方にとって、知っておいて損はない話ばかりです。
■ 日本は地震大国。住宅への影響を正しく知ろう
まず、日本は世界有数の地震大国。震源の深さやプレートの動き、地盤の性質によって、同じ震度でも揺れ方や被害の出方がまったく異なります。
北海道は「地震が少ない」と思われがちですが、2018年の胆振東部地震のように大きな揺れが来ることもあります。
特に札幌は、建物倒壊よりも 停電や液状化現象 といった「間接的な被害」が問題になりやすいエリアなんですね。
■ 地盤と液状化リスクに注意！
胆振東部地震の際、埋立地を中心に液状化現象が発生し、家が傾いたケースが多発しました。
これ、実は「家が壊れていなくても、傾いて住めなくなる」というかなり厄介な現象です。
そして厄介なのが、 液状化による傾きだけでは地震保険が下りない というケースがあること。
建物が「構造上問題ない」と判断されれば、補償が受けられないこともあります。
■ 地盤調査と杭打ちは必須
最近の住宅では、地盤調査を行った上で「杭」をしっかりと地盤まで打ち込んでいます。
これによって液状化しても、家が浮き上がったり傾いたりするリスクがかなり減少しています。
家を選ぶ際には、「地盤調査済みか？」「杭はどこまで打ってあるか？」この2点は絶対にチェックしてください。
■ 耐震基準の進化を理解する
ここで一度、建物の“年式”にも触れておきましょう。
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昭和56年以前（旧耐震基準）：基礎に鉄筋が入っていない物件も多く、震度6〜7クラスには耐えられない可能性があります。
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昭和56年以降（新耐震基準）：鉄筋入りの基礎、引っ張り強度が強化された設計に。
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2000年以降（品確法施行後）：構造用合板、金属プレート、ボルト接合など、より地震に強い構造が一般的に。
要するに、「2000年以降の建物」であれば、かなりの安心感があるということです。
■ 建て替えか補強か？中古住宅の選び方
築年数が古い家でも「耐震補強すれば大丈夫でしょ？」と思うかもしれませんが、実はここにも落とし穴が。
木造住宅の場合、耐震補強のコストが高くなりがちで、施工にも限界があります。
最近は補強よりも、 新築や建て替えを選ぶ方が増えてきている のが現実です。
中古住宅を選ぶ際には、最低でも「昭和56年以降」のもの、可能なら「2000年以降」の物件を選びたいところですね。
■ 地震保険は万能じゃない！適用条件を理解しよう
繰り返しになりますが、地震保険は 「建物の構造的被害」にしか適用されないケース があります。
液状化での傾きや、外見に大きな損傷がない場合には保険が使えないことも。
家を買う前に、地盤と構造、そして保険内容の3つを総合的にチェックするのが大事です。
■ 最後に：地震対策は「逃げる時間」を作ること
日本の家は、年々地震に強くなってきています。でも忘れないでほしいのは、完全に倒壊を防ぐより、「命を守る時間を確保する」ことが目的だということ。
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