２０２１年１月１６日（土）
新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからない中、1月7日に、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県を対象として緊急事態宣言を再び発出。１月13日には、栃木県、岐阜県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県を緊急事態措置を実施すべき区域に追加。期間は、2月7日までの１カ月間。
そんな中でも毎週のリハビリにはいかないと。
待合室に置いてあった雑誌週刊文春 1月14日号。（1月7日（木）発売）
西浦博京都大学大学院医学研究科教授の120分にわたるインタビューが掲載。コロナの現状、今後の感染拡大はどうなるのか、北海道や大阪と比べて東京の感染が急拡大した理由、感染収束に必要な緊急事態宣言の期間、伝播力の強い変異株の恐ろしさ、さらに専門家の目から見た安倍政権と菅政権の違いなどについて書いてありました。
西浦氏は理論疫学者。第一波の際には厚労省クラスター対策班のメンバーとして「感染拡大を防ぐには、人と人の接触を八割減らすことが絶対必要」と主張し、“8割おじさん”の名で知られるようになった。 以降も数理モデルを駆使し、緊急事態宣言が解除された後の昨年６月上旬には「７月中に都内の感染者数が一日１００人以上になる」と“予言”。第二波の襲来を的中させている。さらに、『文春』7月30日号では「第三波は必ず来る」と述べ、いち早く秋以降の第三波の襲来に警鐘を鳴らしていた。
そして、新型コロナウイルスが日本に上陸してから一年。再び緊急事態宣言が発令されるのを前に、西浦氏が百二十分間にわたって、文春の取材に応じた。 （ネットより抜粋）
『文春』で“西浦教授が問題にしているのは感染者１人が平均何人に感染させるかを示す「実効再生産数」。実効再生産数が今後も1.1のまま推移した場合、東京の1日あたりの新規感染者数がどのように増えていくか、を試算した。「ベースラインの値を見ると、2月末には1日の感染者数が約3500人、3月末には約7200人になってしまう。欧米に比べれば緩やかな上昇ではありますが、緩慢ながらもいずれ爆発的に感染が拡大するのです。このグラフには、GoToトラベル停止などに伴う接触の減少や、緊急事態宣言の影響は含まれていません。とはいえ、夜10時までの時短営業や、感染リスクの高まる『5つの場面』を避けるなどの対策をしっかり行った上での数値。それでも、これだけの感染拡大が予想されるのです」
西浦教授が指摘されているように、今回のコロナ感染対策は、遅きに失したというほかはないでしょうか。
さらに今回は、学校閉鎖、劇場休館などが含まれていなく、前回に比べてかなり規制の緩いものになっています。このままではコロナの感染に歯止めがかからないのではないかと心配です。