２０２０年１１月２８日(土) 
今話題になっている日本学術会議ですが…。
参加申込忘れていましたので、視聴できず。 で、備忘録として事後アップ。
日本学術会議 学術フォーラム
■テーマ：新型コロナウイルス感染症コントロールに向けての学術の取り組み
■日 時：2020年11月28日（土曜日） 13:00～17:00
■開催地：オンライン開催
■対 象：どなたでも参加いただけます
■参加費：無料
■主 催：日本学術会議
■共 催：日本医学会連合
【ＨＰより転載】
日本学術会議では、新型コロナウイルス感染症の流行に対して、第24 期において二つの提言（提言「感染症の予防と制御を目指した常置組織の創設について」および提言「感染症対策と社会変革に向けた ICT 基盤強化とデジタル変革の推進」）を公表しました。両提言は、日本学術会議として中長期的な視点から、新型コロナウイルス感染症のような大規模感染症を、予防・制圧することを目指して審議した結果です。また（一般社団法人）日本医学会連合と日本医学会は、4月に緊急提言「進行する医療崩壊をくいとめるために」を発出したほか、7月に「新型コロナウイルス感染症（COVID-19)の感染拡大防止についての国民へのお願い」を公表しており、加盟学会も様々な取り組みを行っています。
これまで国民は多くの自助努力を重ねてきました。それにもかかわらず新型コロナウイルス感染症が再流行し、不安感が広まっています。不安の一端は、この病気の医学的に解明されている最新知見、感染の状況、これからの予測や対策に関する情報が、体系だって正確に伝わっていないことにも起因していると思われます。
本学術フォーラムは、日本学術会議と日本医学会連合が共催するものです。学術界全体として新型コロナウイルス感染症コントロールに向けてどのように取り組んできたのか、そしてこれからどのように取り組んでいくのか、一線の研究者から国民の皆様にお伝えいたします。新型コロナウイルス感染症研究の学術の現下の知見を社会と共有する機会となれば幸いです。
今後も日本学術会議は、日本医学会連合をはじめとした関係団体と協力し、新型コロナウイルス対策に尽力していきます。
【プログラム】
司会：岸 玲子（日本医学会連合副会長）
秋葉澄伯（日本学術会議第二部大規模感染症予防・制圧体制検討分科会委員長）
13:00-13:20 日本学術会議と日本医学会連合からの開会の辞
梶田隆章（日本学術会議会長）
門田守人（日本医学会連合会長）
13:20-13:30 日本学術会議での提言作成の経緯
秋葉澄伯（日本学術会議第二部大規模感染症予防・制圧体制検討分科会委員長）
13:30-14:00 提言の内容紹介
・提言「感染症の予防と制御を目指した常置組織の創設について」
郡山千早（日本学術会議連携会員、鹿児島大学大学院医歯学総合研究科教授）
・提言「感染症対策と社会変革に向けたICT基盤強化とデジタル変革の推進」
高倉弘喜（国立情報学研究所アーキテクチャ科学研究系教授・同サイバーセキュリティ研究開発センター長）
14:00-14:45 日本医学会連合とその加盟学会の活動報告と提案
・健康危機管理と疾病予防を目指した政策提言・支援組織の創設の必要性
磯 博康（日本学術会議会員、日本医学会連合Japan CDC 創設に関する委員会（第二次）委員長、大阪大学大学院医学系研究科教授）
・コロナ禍における医療提供体制～外科系学会としての取り組み
北川雄光（日本学術会議会員、日本医学会連合理事、日本外科学会監事）
・コロナ禍における医療提供体制～内科系学会の取り組み
舘田一博（東邦大学医学部教授、日本感染症学会理事長、日本学術会議第24期特任連携会員）
15:00-16:30 学術フォーラム
・新型コロナウイルスのウイルス学的特徴
野田岳志（日本学術会議連携会員、京都大学ウイルス・再生医科学研究所教授）
・新型コロナ感染拡大動向の把握に挑む
中野貴志（日本学術会議連携会員、大阪大学核物理研究センター教授）
・臨床の現場からの現状の分析と提案
三鴨廣繁（日本学術会議連携会員、愛知医科大学医学部感染症科）
・新型コロナワクチン開発の現状と展望
朝長啓造（京都大学ウイルス再生医科学研究所教授）
・新型コロナウイルス感染拡大で顕在化してきたメンタルヘルス問題対策とは：収束後に向けて
神尾陽子（前日本学術会議会員、日本学術会議連携会員、お茶の水女子大学客員教授、発達障害クリニック附属発達研究所所長）
・デジタル技術によるデータ駆動医療
喜連川優（日本学術会議連携会員、国立情報学研究所所長、東京大学生産技術研究所教授）
【講演メモ】
三鴨先生
現時点では単剤療法は懐疑的
現時点では併用療法 （カクテル療法）が現実的
ワクチンには期待するが不安もある
・短期的有効性は示されているが、長期的有効性（有効性の持続期間）、B細胞免
疫記憶が残るかなどが明らかになっていない。
・ワクチン接種に伴う長期的な有害事象が明らかでない。
感染症専門医が不足
・医育機関に感染制御部は設置されていても感染症科が設置されていない大学が存在する。
・感染症専門医育成の偏在。
感染症医が必要とされるシステムを作ることが必要ではないか。
具体的には、感染対策加算要件に、常勤の感染症専門医が必要など。
神尾先生
