東工大の壁面が全面ソーラーパネルで覆われている。壮観だ！
「４５７０枚のソーラーの壁」は、まさに「バカの壁」じゃないか。
Total news worldで初めて知った。
ソーラーパネルで醜く覆われた東工大研究棟 バカの壁！
ANNニュース
「3方向の壁全体を太陽光パネルで覆って電力を自給時速で賄う世界でも例のないビルが公開されました。建物の周りに張り巡らされた太陽光パネルは全部で4500枚地上7階建ての巨大な発電システムです。
東京工業大学に完成したこのビルは、太陽光で650KW発電し天候に左右されない燃料電池を併用することで使用する電力を全て賄います。36億円です！」
「東工大ホームページ」より
最先端の環境エネルギー技術の研究が行われる「環境エネルギーイノベーション棟」は、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出を約60%以上削減し、しかも棟内で消費する電力をほぼ自給自足できるエネルギーシステムをもつビルとして設計された、世界でも類をみない研究棟です。
CO2排出量の削減（既存の東工大研究棟比60%以上のCO2排出量削減目標）を、最大のプライオリティとする基本構想の下、本棟のエネルギーシステムが以下の指針により設計されました。
6種類の太陽電池パネルを約4570枚が設置され、総発電容量は約650 kWです。
遮光が必要な実験室フロアでは、太陽電池パネルを壁なりに設置、居室フロアでは昼間の室内照度をシミュレーションし、太陽電池ルーバーの開口度を最適化しました。この傾斜によって空間がうまれ、通風が確保されることで太陽電池の温度上昇による電圧低下を防いでいます。
（引用終わり）
「世界でも類をみない研究棟」と自画自賛しているが、そりゃそうだろう、こんなバカなことを理系大学やっちまうなんて、東工大は「世界でも類をみない」バカ大学だからだ。
ネットの声
・これパネルの寿命が来たり燃えたらどうするの？ バカの象徴だな。
・しょっちゅう東急大井町線で通り過ぎてるが、異様な光景。
・36億円って、電気代何年分やろなあ。東工大は計算したのかね。
・子供の進学先候補がまた一つ消えました。
・バカもここまで振り切ったら面白くてよい。
・なんか…東工大がFラン大学のように思えてきちゃったんですが…
・国立大学だけに無駄な税金が国から投入されてます。間に入った業者からキックバックさせて誰かが儲かるシステム。
ネットの声は、みんな東工大が如何にバカ丸出しかを笑っているのだ。
東工大ってのは、地球温暖化CO2説を本気で信じているようだ。
メガソーラーが脱炭素にも関係なく、公害・環境破壊の際たるものという認識が一般的になっているというのに、こうもあからさまにバカをさらけ出して恥じない東工大って何なのか。
「子供の進学先候補がまた一つ消えました」っていう声を噛みしめよ、東工大！
東工大のバカの壁よりひどいのは阿蘇のメガソーラーによる自然破壊だ。
前から言われていたが、ここまで巨大でひどく自然を破壊しているとは知らなかった。
テレビニュースでは見たことがない。
マスコミは自然エネルギー、再生可能エネルギー賛成だから、こういう巨大自然破壊も問題にしないのだろう。
むしろ、東工大のバカのように「世界でも類をみないメガソーラー」と誇りに思っているのかも。
いやそれなら、もっとテレビで扱えばいい、「素晴らしい光景ですね！」と。
そうしないのは、マスコミにも少しは良心というもの、恥を知るという心が残っていて、見たくない光景だから世間に報じようとしないのかもしれない。
読売新聞より
「阿蘇南部に位置する山都町。黒光りするソーラーパネルが草原を覆う。東京の再生可能エネルギー大手が手がけた発電所で、隣接する高森町を含む面積は福岡ペイペイドーム（福岡市）約２７個分の約１９１ヘクタール。出力は九州最大級を誇る。
山都町の土地はかつて、住民でつくる冬野牧野組合の組合員２６人が共同所有する牛の放牧地だった。元組合長の森田勝さん（７０）は「維持に必要な野焼きを１０年ほど前にやめたことで草原が荒れ果て、売る道しか残されていなかった」と振り返る。高齢化や後継者不足に悩んでいた同組合による売却話には、１０を超える太陽光発電事業者から問い合わせがあったという。
草をはむ牛の姿は失われ、地元では「異様な光景で、『阿蘇』のイメージを損なっているのではないかと心配だ」という声も漏れる。だが、森田さんは「皆で話し合ったことで後悔はしていない。『草原を守れ』というのであれば、維持管理の責任を組合だけに負わせる仕組みを変えるべきだ」と訴える。
同社は環境保全策として、〈１〉外周に樹林帯を設ける〈２〉電柱には景観に溶け込む色を使う――といった取り組みを挙げた上で、「住民説明会や見学会を実施し、事業に理解をいただいて推進している」などとしている。
「特別地域」
熊本県によると、阿蘇地域には昨年１１月末現在、売電を主な目的とする出力１メガ・ワット以上の太陽光発電所が２０か所、山都町には６か所ある。牛を放牧する草原などを指し、特有の景観を形づくってきた「牧野」は約２万２０００ヘクタールに上るが、県は牧野を開発してできた施設の数を把握しておらず、失われた面積もわかっていない。
熊本、大分両県にまたがる阿蘇くじゅう国立公園（約７万３０００ヘクタール）内は自然公園法に基づいて開発を抑制できるが、公園外では一定の要件を満たせば、県から林地開発の許可を得るだけで設置できるという。
環境省は公園の区域を広げ、太陽光発電施設を設置できないようにより厳しく制限する「特別地域」を増やすことを検討中だ。同公園管理事務所（阿蘇市）は「スピード感をもって取り組みたい」とする。
（引用終わり）
これ、何処だと思いますか。
— 花☆彡空 🌏🫧 (@7882wi_Wi_wi) March 19, 2023
熊本・阿蘇山外輪に造られた『メガソーラー発電所』
木はどうした？
木はどこいった？
いつの間に何をした？
山が自然が息が出来ないと泣いている。
日本が壊れて行く.....💧 pic.twitter.com/4me2LwhA8t
次のブログ「メガソーラーが破壊した日本の大自然」を見てほしい。
地球温暖化二酸化炭素説のデタラメさは、「メガソーラーが破壊した日本の大自然」の記事の中に引用された杉山大志氏のコラムを読むと分かるだろう。
少し引用する。
「地球温暖化」のウソに騙されるな
キャノングローバル戦略研究所の杉山大志研究主幹
「CO2ゼロ」は世界の潮流か
―― 日本では、「CO2ゼロ」が「世界の潮流」だと認識され、それに疑問を呈することが憚られる風潮がありますが、では世界の国々はどれほど熱心に「CO2ゼロ」に取り組んでいるのでしょうか。
杉山 確かに、西ヨーロッパのエリート、国連のエリート、そしてアメリカ民主党のエリートたちは一生懸命に「脱炭素」と言っています。そのため気象サミットや温暖化枠組条約締約国会議（COP）では「脱炭素」が絶対ということになっているのですが、それが世界の潮流かというと、そうではない。
例えば、ヨーロッパでも東欧は脱炭素なんてまったくやる気がありません。これから経済成長したいと思っている途上国にとって「CO2ゼロ」は迷惑な話です。アメリカでも温暖化をまったく信じていない共和党議員がたくさんいます。日本はどうかといえば、国際会議では西欧諸国や国連があれこれ言うから、「温暖化対策は待ったなし」「2050年にCO2実質ゼロ」に一応同調しているけれども、実際にこれらの国々が作っているエネルギー計画を見れば、まったく「CO2ゼロ」を目指していないことが分かります。
そもそも「CO2ゼロ」に実現性があるのかという問題があります。現在、世界のCO2排出量（2018年）は、中国28.4％、アメリカ14.7％、EU＋イギリス9.4％、インド6.9％、ロシア4.7％。日本3.2％。つまり、中国とアメリカで世界のCO2排出量の4割以上を占めているわけで、この2国が本気にならなければCO2は減りません。
「脱炭素」で行き詰まるドイツ
―― そうした中でも西欧諸国は「CO2ゼロ」に取り組んでいるということですが、達成の見通しはあるのでしょうか。
杉山 西欧諸国の多くはエネルギー危機に陥り「脱炭素」どころではないというのが現状です。最も熱心に「CO2ゼロ」に取り組んでいるドイツがその典型です。
ドイツはこれまで脱原発政策を進めてきて、今年中にすべての原発を止めることになっています。化石燃料も石炭火力はゼロをめざして減らしているし、地下にシェールガスが埋蔵されているのに開発しない。ドイツは電力の半分近くを再生可能エネルギーでまかなうなど、エネルギー政策では風力発電と、もう1つはロシアからの輸入ガスに頼ろうとしているのです。
風力発電はドイツが世界の先頭を走ってきたけれども、2019年以降は風力発電所の新設のペースが著しく落ちています。理由は生態系への影響、景観、騒音等で、特に野鳥が風力発電の羽根に当たって沢山死んでいることが大きな問題とされています。風力が環境に優しいというわけではないのです。
もう1つのロシアからのガスは、その確保にリスクが付きまといます。今、ウクライナをめぐって、NATOとロシアがにらみ合い、もしロシアが侵攻したらNATOは経済制裁をすると言っている。そうなれば、ドイツはロシアから天然ガスを買わないことになりますから、ロシアもダメージを受けますが、ドイツもロシアからのガスが止まれば、工場は稼働できず、家庭では暖房が使えず寒さで亡くなる人が続出するかもしれない。ダメージはドイツの方がはるかに大きいと言えます。
結局、「CO2ゼロ」「脱炭素」といえば、なにか環境にやさしいイメージがあるけれども、再生可能エネルギーに依存して化石燃料を軽視し過ぎてしまい、エネルギー構成がバランスを欠くと、ドイツのようになってしまうということです。
中国だけが儲け、日本経済は破滅する
―― 日本では、太陽光や風力で発電し、それで工場を動かし、電気自動車を走らせれば、「CO2ゼロ」が可能だと考えている人もいますが、ドイツの例を見れば、そんなに簡単ではないということですね。
杉山 世界で2050年に「CO2ゼロ」を目指すことになっているのですが、実は技術的に、また経済的に、どのようにして「ゼロ」を達成するのか、具体的な計画をもっている国は1つもないのです。
日本も「2050年ゼロ」と言わないと後ろ向きだと糾弾されるので、宣言したわけですが、実施可能性はろくに検討されていません。
「CO2ゼロ」を実現する技術にしても、例えばCO2を発電所や工場から回収して地中に埋めるCCUSとか、水素からにメタンを作る合成メタンなどがあげられていますが、まだ実験室とかパイロットプラントのレベルでしかない。
仮に、それらの技術が実用化されたとして、そのコストは原子力利用の幅によって大きく変わりますが、年間43兆円から72兆円と試算されています。現在の政府の一般会計は年間110兆円ですから、「CO2ゼロ」を実現するために予算の大半を使うというのはとても受け入れられる話ではありません。そんな予算があるなら、例えば洪水被害を防ぐ治水対策に費やすべきでしょう。
そもそも太陽光発電や風力発電で作った電気を使うと言うけれども、絶対に採算が合いません。太陽光は太陽が陰ったら発電しないし、風力は風が止まったら発電しません。そのために、太陽光や風力を利用しようとしたら、常に火力発電所を稼働させてバックアップすることが必要になる。再生可能エネルギーで発電しようとしたら、発電所は二重投資になって大変なコスト高となるのです。
それは電気料金の値上げという形で国民に跳ね返ってきます。既に2012年7月から始まった「再生可能エネルギー固定価格買取制度」により、年間総額2.4兆円の付加金が発生しています。最近、電気料金がどんどん高くなっているのは、それが大きな要因です。
問題はそれだけではありません。太陽光発電、風力発電、電気自動車はそのいずれもが、いまや中国が最大の産業を有しています。日本や西欧が「CO2ゼロ」の実現に向けて巨額の温暖化投資をするとなると、中国から輸入することとなり、中国経済は大いに潤うことになるでしょう。言い換えれば、日本や西欧は「CO2ゼロ」で国力が弱体化する一方で、CO2を排出し続ける中国は国力が強くなる。そんなバカみたいな話になるわけです。
さらに、中国製の発電設備が日本や西欧の電力網に多数接続されると、サイバー攻撃のリスクが高まります。イギリスのように電気事業に中国企業が浸透すれば、国家の重要インフラを中国に握られることになってしまいます。北京の指令があればいつでも大停電を起こし、主要な社会維持機能が麻痺してしまうリスクに晒されることになる。
「CO2ゼロ」というのはエネルギー問題という分野にとどまらず、国家の安全保障に直結する問題なのです。今、日本は中国の軍事的脅威に晒されていますが、それと温暖化の脅威とどちらが大きいか。国家の安全保障という観点から見れば答えは明らかではないでしょうか。
温暖化で気温はどれほど上昇したのか
―― 「CO2ゼロ」は、それを達成しないと「温暖化で地球が危機になる」と言われているからですが、そもそもそんな危機的状況になっているのでしょうか。
杉山 日本では多くの方が「このまま進めば地球の生態系が破壊され、災害が増える。温暖化の原因は化石燃料を燃やすことで出るCO2だから、これを大幅に削減することが必要だ」というふうに思っているでしょう。しかし、これは事実ではないのです。国連とか政府の御用学者やマスコミからそういう「物語」を繰り返し聞かされて、みんな信じてしまっているだけなのです。
私もそうした「物語」を語っていれば出世するかもしれませんが、青臭くても本当のことを言わなければ科学者ではないと思っているので、温暖化を巡ってファクトフルネス（データをもとに世界を冷静に見る習慣）に立って誰でも見ることができる公開データを紹介して議論しているのです。
非常に大雑把な話をしますと、地球の大気中のCO2濃度は現在約410ppmで、産業革命前の1850年頃の280ppmに比べて約5割増えています。一方、地球の平均気温は産業革命前に比べて0.8℃上昇しました。日本の気温上昇は過去百年当たりで0.7℃。これは気象庁が発表している公式の数字です。
ですから、気温が上昇し地球が温暖化していることは事実なのです。しかし、この気温上昇がどの程度CO2の増加によるものかはよく分かっていません。
最近、猛暑になるたびに「地球温暖化のせいだ」と言われますが、事実はまったく違います。日本の気温上昇が100年で0.7℃ですから、1990年から2020年までの30年間では0.2℃程度上昇したことになります。しかし、0.2℃といえば体感できるような温度差ではありません。2018年に気象庁は「熊谷（埼玉県）で最高気温が国内の統計開始以来最高となる41.1℃になった」と発表しましたが、地球温暖化がなければ熊谷は40.9℃だった、という程度の違いです。地球温暖化はごくわずかに気温を上げているに過ぎないのです。
猛暑の原因は別にあります。気象庁は夏の高気圧の張り出し具合などの自然現象と、都市熱による影響の2つを挙げています。
都市熱についていえば、都市化によってアスファルトやコンクリートによる「ヒートアイランド現象」が起こり、家やビルが建て込むことで風が遮られる「ひだまり効果」も出ます。こうした都市熱によって東京は既に約3℃も気温が上がっているのです。東京から離れた伊豆半島の石廊崎では1℃も上がっていませんが、これが地球温暖化による日本全体の気温上昇（0.7℃）に対応する数字と言えます。温暖化が原因で猛暑になっているわけではないのです。
北極グマの絶滅も沈む島もフェイク
―― 近年、台風や集中豪雨による被害が発生し、そのたびに「地球温暖化の影響」と報道されています。
杉山 台風について言えば、増えてもいないし、強くもなっていません。気象庁の統計で1950年以降の台風の発生数を見ると、年間25個程度で一定しています。勢力が「強い」以上に分類される台風の発生数は1975年以降、15個程度と横ばいで、増加傾向は認められません。1951年以降10個の超強力台風が上陸しましたが、1971年以降はほとんどなく、1993年以降は上陸していません。
豪雨も観測データでは増えていません。理論的には過去30年間で気温が0.2℃上昇したのですから、その分の雨量が増えた可能性はありますが、それでもせいぜい1％程度です。豪雨も温暖化のせいではありません。
―― 地球温暖化が原因で災害が増えているわけではないのですね。
杉山 誤解を恐れずに言えば、温暖化の悪影響という話はほとんどフェイクニュースです。実際、これまで地球温暖化の影響で起きると言われた不吉な予測はことごとく外れてきました。
例えば、北極グマは温暖化で海氷が減って絶滅すると騒がれましたが、今では逆に増加しています。クマを殺さず保護するようになったからです。
海抜数メートルのサンゴ礁の島々が温暖化による海面上昇で沈んでしまうと言われましたが、現実には沈没していません。サンゴ礁は生き物なので海面が上昇するとそのぶん速やかに成長するからで、逆に拡大している島もあるほどです。
結局、温暖化はゆっくりとしか進んでいないし、その影響で災害が増加しているわけでもない。温暖化の理由の一部はCO2ですが、それ以外の要因も大きく、CO2の大幅排出削減は「待ったなし」ではない。これが温暖化の科学的知見だと言えるでしょう。
（引用終わり）