昨日、鹿児島県伊佐市にある太陽光発電施設で爆発、炎上したそうです。
消防隊員が４人も怪我をしたとのことですが、彼らには申し訳ないが、太陽光発電施設が怖いものであることを世間に知らしめたという点で、不謹慎のそしりを覚悟で「朗報！」と言いたいと思います。
NHKニュース
消防によりますと27日夕方、鹿児島県伊佐市大口にある太陽光発電施設で爆発がありました。消火にあたっていた隊員4人がけがをしているということですが、いずれも意識はあるということです。
鹿児島県の伊佐湧水消防組合によりますと、27日午後6時すぎ伊佐市大口大田にある太陽光パネルが設置されている発電施設から白煙が上がっていると通報があったということです。
消防が現場に駆けつけ消火活動にあたっていたところ、爆発が発生し消防隊員4人がけがをしたということです。
爆発があったとみられる現場のすぐ近くに住む70代の女性は「家の中にいたところ、『ドーン』という音がして窓ガラスが割れるくらいガタガタと揺れた。外を見たら太陽光パネルが並ぶ場所が燃えているのが見えた。とても驚いたし不安です」と話していました。
（引用終わり）
メガソーラーはワクチン後遺症に匹敵するくらいの人間と自然に被害をもたらすトンデモ施設なんです。その害の大きさについては、多くの人が気が付き始めていますが、ワクチン同様、脱炭素を善き政策と決めつける政府は、このメガソーラーに疑問を呈したり、拡大に疑義を呈するという傾向は全く見せず、河野太郎などの利権屋に勝手な振る舞いをさせています。
メガソーラーを中心とした再生可能エネルギーは、全く無意味なクズ電力を作るばかりで、国民の懐から大事な「お金」を合法的に盗んでいます。つまり詐欺罪に問われることなく堂々と盗みを働き、特定企業にお金を流すことをしている。日本だけでなく、中国にまで。その裏に河野太郎や橋下徹がいるわけです。
そして来年度から更に再エネ賦課金を増額しようとしています。つまり彼らの儲けを確保するために泥棒のためにいわゆる再エネ増税をするのです。しかし、マスコミは誰も問題にしようとしません。紅麴が忙しくて。
（なお、彼らにもっと儲けさせるために河野太郎とその仲間たちは再生可能エネルギーによる搾取をしやすくするよう１兆数千億をつぎ込むことを考えているようです。これは「農と島のありんくりんブログ」が分かりやすく解説してくれています。ありんくりん氏はウクライナ戦争ではバカになるのですが、それ以外のことになるととてもいいことを言ってくれるのです。暇があれば別途紹介します。）
お金を盗むだけではなく、自然を破壊し土砂災害を生み出し、廃棄の際には有毒廃棄物をまき散らすという厄介ものなのです。
メガソーラーが公害を生むことはようやく国民に認知され始めたわけですが、今回のような火災や爆発についてどうしようもない厄介者になることは知られていないのです。
そういう意味で、今回の鹿児島・メガソーラーの爆発・炎上は危険への「警鐘」という意味で「朗報」なのです。
テレ朝ニュース
爆発火災が発生しましたが、水を使うことができず、自然鎮火を待つことに。
・“水が使えない”なぜ？消火難航
激しく燃え盛る炎。27日午後7時ごろ、鹿児島県伊佐市で撮影された映像。
現場は周囲を田んぼに囲まれたメガソーラー発電所の建物。蓄電池などが設置されていました。近所の人が口をそろえるのが「大きな爆発音を聞いた」ということ。
近所の人
「家の中にいたらドカンと爆発音がした」「経験したことのない地震というか、地響きみたいな」
通報があったのは午後6時すぎ。4人の消防隊員が現場に駆け付け、建物の外で1人が待機。残る3人が入り口付近で煙を逃がす作業をしていた時に激しい爆発が起きたといいます。
この爆発で隊員3人が軽傷、1人が中等症のやけどをしました。
元小田原市消防本部 永山政広さん
「何らかの状態で中で発火して、少しくすぶっていた状態が続いていたのじゃないかと思う。新鮮な空気が入ってしまうと燃えやすい状態になってしまうと。バックドラフトと呼ばれる現象に近い状態が起きた可能性も」
ただ、この火災では水を使った消火活動ができませんでした。消防は「蓄電池に水が掛かると危険なため、自然鎮火を待つことにした」といいます。なぜ、危険なのでしょうか。
元小田原市消防本部
「どうしても水は電気を伝えやすいものなので、（水を）掛けることによって別の所がショートを起こして爆発的な燃焼を起こしたり、危険な状態になってしまうことになる。もう一つ言えるのが感電の危険があるので、水が隊員の方に流れてきて感電事故を起こしてしまう。二次災害の原因にもなる」
・“水が使えない”火災 どうすれば？
気になるのは都市部の電気設備で火災が発生した場合です。
「（都市部でも）基本的には不用意に放水をできないのは共通。例えばガス系の炭酸ガス、あるいは粉末系の消火薬剤。水を使わないような消火設備もあるので、そういったものを使う方法はある」（元小田原市消防本部）
警察と消防は発電所内の電源を落とすなどの安全を確保したうえで、当時の詳しい状況を調べることにしています。」
（引用終わり）
そうなんです。メガソーラーの火災は「消火」できないんです。
このことが余り知れ渡っていない。なのにアホの都知事小池百合子は、都内の新築住宅に屋根にソーラーを設置することを義務付けたのですよ。火事になったら消せない、つまり延焼するのを見ているしかないのです。アホの小池はこのことをどう思っているのでしょうか。東京都の専門家たちはその危険性を小池に諫言しなかったのでしょうか。消せない火災より小池の方が怖い、とでも。
先日も大規模倉庫で火災がありなかなか鎮火しませんでした。倉庫が大きすぎて燃えるものも多かったのは確かですが、大規模倉庫や工場の屋根には今は必ずソーラーを敷き詰めています。
脱炭素政策に貢献してますよ、というパフォーマンスですが、火災のときに消火できないということを知らないんでしょうか。
過去にソーラーパネルを敷き詰めた消せない倉庫火事について記事を書いています。
記事から少し引用。
「ソーラーパネルの樹脂性バックシートが燃えやすいことが問題になる。日中に、樹脂性バックシートが燃えてしまうと、パネルは発電しているため、そのままひたすら燃え続けることになる。送電ケーブルを切断しても、パネルそのものの発電を止めることはできない。
太陽光発電の普及が先行したドイツなどの欧州各国では、こうした発電中の太陽光パネルの火災が問題視されているという。消火にあたった消防士が命を落としてしまった事件が続いた。」
消火できないのはソーラーパネルだけではない。蓄電池も消化できないのです。
今回の鹿児島メガソーラー発電所の火災は、ソーラーパネルの火災というより、蓄電池の爆発炎上が発端です。何が原因か分からないが爆発した。しかし、消火することができない。水を掛けることができないのでただ見ているだけ。化学消火薬剤が必要ですが、消防署全てに完備しているとはいえないでしょう。
また少し前に北欧で自動車運搬船が火災を起こしました。積んでいる車の多くがEV。つまり蓄電池搭載の車が炎上したわけですが、全く消化できずに、自然鎮火するまでかなり長い期間海上を漂ったのです。それほどソーラーや蓄電池は役立たずな代物なんです。
ドイツ在住の優れた評論家川口マーン恵美氏が「シュツットガルト通信」で次のように自動車運搬船の火災について報告しています。
2023.08.11
積荷のEVが発火…!? 「自動車運搬船火災事故」を機にドイツで噴出した“EV危険かもしれない論”の危険性 積荷のEVが勝手に燃え出した？
7月26日未明、北海のオランダ沖で、3783台の車を積んだ自動車運搬船「フリーマントル・ハイウェイ」が火災を起こした。その中には498台のEVが含まれており、その1台から発火したと言われている。
最初、船員が消火を試みたが成功せず、避難の途中に1人が死亡。残りの22人は30mの高さから海に飛び込んで救助された。
EVのバッテリーは何もしなくても突然、発火することがあるという。また、一旦火が点くと消火が難しく、しかも、非常に高温になる。26日の夜のニュースで公開された熱感知カメラで撮影した映像では、火災はすでに船全体に広がっていた。
燃える自動車運搬船
ガソリン車の方は、燃料は乗船と下船のためだけなので、せいぜい5リットル程度しか入っていないというが、いずれにせよ、3783台の車が次々と燃えていたことは確かで、全長200mにもなる船の全体からは、白い煙がものすごい勢いで噴き出していた。火勢がだんだん鎮まったのは、1週間以上、燃え続けた後だった。
この貨物船は北ドイツのブレーマーハーフェンの港を出発し、エジプトに向かう予定だったが（最終目的地はシンガポール）、150kmほど西進し、オランダ領海を航海中に事故が起こった。
なぜか当初、この事件は日本ではほとんどニュースにならなかったが、実はこの自動車専用の貨物船は、愛媛県の正栄汽船が船主で、チャーターは川崎汽船、船籍はパナマだという。
もし、積荷のEVが勝手に燃え出したのだとすると、ひどい災難だが、果たしてそれを証明することはできるのだろうか？ 保険は効くのか。あるいは、火災元を証明できなかったら？ 疑問が満載だ。
消火活動は遅々として進まず
しかし、ドイツ人、オランダ人にとって何よりの大問題は、火災が起こった場所が、ユネスコの世界遺産に指定されている重要な自然保護地域、ワッデン海からわずか25kmほどしか離れていなかったことだ。
ワッデン海というのは、北海のデンマーク、ドイツ、オランダを跨ぐ500kmにもわたる海岸沿いの細長い海域を指す。沖合には、延々と鎖のように群島が並び、それらと陸地に挟まれた海域がワッデン海で、干潮の時には水が引き、その一部は裸足でペタペタと歩ける。
この貨物船火災のニュースは、その後1週間、必ず夜のニュースに登場した。ドイツでは普通、殺人や強盗程度ではニュースにもならないから、メインの時間帯に1週間も報道されたというのは、まさしく重大ニュースだ。
ニュースを見ているドイツ人の心を満たしていたのは、沈没という懸念だった。高温になり過ぎれば、船自体が壊れて沈没する可能性がある。港を出て間もない事故なので、船の燃料もほぼ満タンだ（160万リットルの重油）。これが流出したなら、環境汚染の被害はいかばかりかという想像は、まさに悪夢だった。
あまり水を掛けすぎると、船体が重くなって沈没の危険が高まるため、消火活動も遅々として進まなかった。また、燃える貨物船を比較的安全な港まで曳航しようという試みも、一度めは強風で実行できず、要するに手のつけようがなかった。
国民がようやく一息ついたのは、8月3日、2艘の特殊船が曳航に成功してからだ。満身創痍といった様相の貨物船は、時速5.5kmで緩々と移動し、損壊することもなく目的地であるエームスハーフェン港に着いた。
レムケ環境相が「ワッデン海が壊滅的な環境破壊に見舞われる可能性はなくなった」と、安堵の会見をした。
EVの火災は消火できない
ところが、この頃、ドイツではすごい勢いで、EVのバッテリーの危険性という話題が噴出し始めた。
8月1日、まだ船が燃えていた最中、早くも国連の下部組織であるIMO（世界海運機関）が、「同様の事故が最近多発しているため、EVの船舶輸送に関する規制強化を検討している」と発表したことも、その不安に輪をかけた。
さらに、ノルウェーの海運業者が「今後EVは運ばない」と宣言し、「火災が起きることが怖いのではなく、EVの火災は消火できないことが怖いから」と説明した。
その頃には、今までEVについての否定的な事柄はほとんど書かなかった主要メディアが、ぼちぼちとEVの危険の可能性を書き始めた。ただ、現実はというと、EUでは2035年から、EV以外の車の販売が禁止される予定だ。
EVシフトは、気候温暖化防止の一環として、“惑星の救済”のために避けられないとされており、つまり、メルセデスやBMWやポルシェを産んだドイツでも、ガソリン車は土俵際まで追い詰められ、また、お家芸であったディーゼルも、2度と市場に復活できないほど叩きのめされていたのだ。
実はEVシフトというのは、国民の意思も自動車メーカーの意思も汲んでいない強権的な政策だ。EVは補助金が付いても高価であり、ガソリン車でさえ新車では買えない学生や収入の少ない人にとっては、車を持つなというに等しい。
車は贅沢品ではなく、多くのドイツ人にとっては、日本の地方都市の場合と同じく生活必需品だ。一家に2台も珍しくない。そのせいもあり、ドイツでは中古車市場が非常に発達しており、一生、新車など買わない人も少なくない。
しかし、EVの中古車市場はまだ無いに等しく、そもそも古いバッテリーを積んだEVの中古車に、どの程度の価値があるのかもわからなかった。
そもそもEVは安全なのか？
一方、ドイツの自動車メーカーにとっても、EVブームは好ましくない。EVの世界市場では、中国が一人勝ちする仕組みがすでに出来上がっており、ドイツの敗北は透けて見えていた。これ以上進めると、さらに墓穴を掘る危険が高かった。
需要の有無や消費者の要求を完全に無視して、生産すべき物を政治決定するという現在のEUの動きは、自由市場経済ではなく計画経済だ。しかも、ここまで燃費の良くなっているガソリン車や、CO2削減に役立つディーゼル車を一斉に葬るという決定は、それらの技術の先鋒であるドイツが払う犠牲が一番大きくなることを意味した。
当然、多くの国民や自動車メーカーは、EVシフトに心から納得している訳ではなかった。それも、本当にCO2が減り、地球環境が改善されるならまだしも、現在、ドイツのCO2排出量は世界全体の2％だ。これが仮に0％になっても、ドイツ人の自己満足以外、何かが決定的に変わるとは思えなかった。
しかし、それに対する反対意見など絶対に言い出せない雰囲気が、ドイツではしっかりと出来上がっていたのだ。ところが、今回の火災でその空気が一気に変わり始めた。
EVがクリーンか否かというこれまでの議論では、EVに賛成しない人々が 常に“モラル”を問われたが、危険か否かの議論では、今度は彼らが問う番だ。
「そもそもEVは安全なのか？」「船の中で起こったことは、マンションの地下の駐車場でも起こり得るのではないか？」と。
そして、この動きは自動車メーカーにとっても、場合によってはガソリン車（あるいは合成燃料車）復活という捲土重来のきっかけになるかもしれなかった。」
（引用終わり）
もう一度いいます。アホの都知事小池は、こんな危険なソーラーを新築住宅の屋根に付けることを強制したのです。火災になったら消化できない、延焼の危険が大のソーラーを。クズ電力しか作らないソーラーを。そういう危険性をいくらアホの小池でも知らないわけがない。知っていてソーラーを普及させたいのは、売りたい業者とつるんでいる証拠なのです。
例えば、最近、奈良県知事が維新の会の若手政治家に交代しました。
維新は橋下徹の上海電力疑惑があるように、メガソーラーにのめり込んでいます。
そして就任したばかりの新知事予算案に急にメガソーラー案が盛り込まれていたため、予算案は否定されてしまいました。
関西テレビ
「去年の選挙で勝利し、大阪府以外で日本維新の会が公認する初めての知事となった奈良県の山下知事。前の荒井知事が五條市で進めていた2000メートル級の滑走路の建設を取りやめ、代わりに災害時に電力を維持するための大規模な太陽光発電施設＝メガソーラーと、防災ヘリポートを設置する計画を発表しました。
自民県議「なんでメガソーラーなのかが本当にわからない。太陽光やろうって誰かに言われたんですか？」
（引用終わり）
奈良県のことはよく知らないが、五條市での2000メートル級の滑走路の建設も今更という感じだが、それを否定したらメガソーラーという提案も狂っている。橋下徹の陰が知事の後ろに見え隠れする。つまり、メガソーラーは儲かるものなんで政治家や悪徳業者が群がるのである。
そういう時に、鹿児島のメガソーラー爆発・炎上、そして消火できず！なんてすばらしいニュースじゃないか。