このままでは東京大地震は必ず来る(可能性が高い)苫小牧CCSと地震の関係を指摘するだけではダメだ | 世相徒然ブログ

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暇を持て余す老人、といっても気持ちだけは若いが、世の中に怒りと諦めの気持ちを少し書くことで心を慰める。


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(「このままでは東京大地震は必ず来る」なんて言い切るとまた誰かに怒られそうなので、一応可能性が高いと注釈をつけておきます。)

 

苫小牧CCS実証試験を行っている日本CCS調査(株)は、今回の地震発生後以下のようなコメントをしている。

 

平成30912

平成3096日発生の「平成30年北海道胆振東部地震」について

日本CCS調査株式会社

・苫小牧CCS実証試験と地震について

今回の地震の震源は貯留地点より水平距離で約31km離れた胆振地方中東部の深度37kmで発生しております(深さを考慮した直線距離で約47km)。

実際の二酸化炭素が圧入された地層と地震の震源が位置する地層とは連続性がなく、二酸化炭素の圧入による影響が本地震の震源まで及んだとは考えられません。

 (引用終り)

 

会社内部で本当に関連性がないと思っているかどうか分からないが、公式にはこのように言わざるを得ない。恐らく、震源とかなり離れているし本気で関係ないと思っているだろう。

 

10年前に中越沖地震が起きた時、旧民主党の風間参院議員が長岡CCSと地震との関係を国会で正したとき、一応政府はその関連性を検討しているのである。

 

石田氏はホームページ「新・地震セミナー」で次のように書かれています。

「結果として経産省は4人の断層地震説をとる地震学者にヒアリングし、「CCSと地震は無関係」という判断を下して終わったようです。

日経エコロジーは以下のように報じています。

経済産業省は、風間議員の指摘を受け、地震学者4人に地中貯留と地震の因果関係についてヒアリングした。4人ともプレートテクトニクスを支持しているため、当然ながら「因果関係はない」と結論付けた風間議員の質問に対し、山本香苗・経産大臣政務官は、「ノルウェーやカナダでも既にCO2地中貯留を実施しているが、地震を誘発したという情報はない」と答弁した。」

とあります。

風間議員は「ノルウェーやカナダは火山地帯じゃないからOKですが、日本は火山帯で、マグマが地下の浅い部分あるから危険なんですよ」と食い下がるべきでした。

今、苫小牧の地震が起きて4人の地震学者も経産省の役人も「どうしたものか」と頭を悩ませているのではないでしょうか。」

(引用終り)

 

この政府の対応は責められるべきでしょうか。政府としては当然のことをしたというしかありません。

つまり、現在の地震学は活断層理論とプレートテクトニクス理論に基づいているのですから、検討依頼は当然「断層地震説をとる地震学者にヒアリング」するしかないのです。

 

政府が地震爆発論の石田先生に検討を依頼するわけがないのです。地震爆発論は今のところトンデモ理論に近いものとし扱われているのですから。

 

石田先生には失礼ながら、

「今、苫小牧の地震が起きて4人の地震学者も経産省の役人も「どうしたものか」と頭を悩ませているのではないでしょうか。」

と書かれていましたが、私は全くそうは思いません。彼らは真面目かつ真剣に苫小牧CCSと地震は関係ないと思っていることでしょう。

 

 ここから言えることは何でしょうか。

多くの人が苫小牧CCSと北海道大地震の関連を今回疑い、今後拡大されるだろうCCSが誘発する大地震の危険性を危惧した訳ですが、いくら声を大にして「苫小牧CCSと北海道大地震の関連」を叫んでも、そして週刊誌やテレビが苫小牧CCSと北海道大地震の関連を叫んでも、風間参院議員が指摘したことの二の舞に終わることは間違いないでしょう。

 

仮に誰かがこの苫小牧CCSと北海道大地震の関連を指摘したとしても、長岡と同様に「断層地震説をとる地震学者にヒアリング」をして、「CCSと地震は無関係」という判断を下すことでしょう。

つまり、叫べば叫ぶほど、無関係を科学的に証明されて、門前払いを食わされるに違いありません。

 

そこで何が足りないのか。何が必要なのか。

それは苫小牧CCSと北海道大地震の関連を指摘できる新しい地震理論が必要となるのです。

 

それでなくても、CCSは地球温暖化対策に有効だということになっています。

石田先生のホームページからもうひとつ紹介します。産経新聞編集委員の論説です。

産経新聞論説委員・長辻象平 2016.8.16
 日本でも、ついにCCSの本格的な実証試験が始まった。

 CCSは、地球温暖化防止のための二酸化炭素(CO2)排出削減の切り札として世界で注目されている技術である。火力発電所などから大気中に放出されるCO2を回収し、地下深くの地層に押し込んで閉じ込めるという力業だ。
 その実証試験は、北海道苫小牧市の太平洋に面した臨海工業地帯の一画で行われ、今年4月から海底下の地層中へのCO2の圧入が開始されている。取り組んでいるのは、株式会社の日本CCS調査の苫小牧CCS実証試験センターだ。
 だが、CCSが地震の引き金を引くのでないかと心配する声もある。活断層による被害地震が起きる深度は、CCSの貯留層よりも1桁深い所なので、両者の関係はなさそうだが、不安の声を無視して進めることは難しい。苫小牧での実証試験でもCO2の圧入で地震が誘発されることがないことを証明するための観測網を敷いている。
 その一方で、大地震に襲われても地下に貯留したCO2が漏れ出したりしないことは、新潟県中越地震(04年10月)と新潟県中越沖地震(07年7月)で実証済みなのだ。
 2つの地震に先行し、地球環境産業技術研究機構(RITE)が03年から1年半をかけて新潟県長岡市内の陸域の地下1100メートルの砂岩層に1万トンのCO2をCCSの予備試験として圧入していたのだが、地震の影響を受けなかったことが確認されている
 長岡のCCSサイトは、世界で唯一、強い地震に見舞われた場所なので、堅牢(けんろう)性を示す貴重なデータとなっている。」

(引用終り)

 

CCSと地震の関係が一応取り扱われています。しかし、産経の編集委員の頭には活断層理論しかありませんから、危険性に対する感度が全く鈍いままです。

 

この記事に対して、石田先生が次のようにコメントしています。

「まったくのピントハズレです。二つの地震(中越地震と中越沖地震)はCCSが引き起こした可能性が高いと地震爆発論では見ているのです。
「二酸化炭素が漏れ出ることが無いことが確認された」などということは本質的な問題ではありません。地震を引き起こさないかどうかが問題で、現実に長岡のCCSが二つの地震を引き起こしたことが大問題であるのです。自分が引き起こしておいて、地震に対して安全性(ガス漏れに対しての)が確認されたというのは笑えてしまいます。
マスコミの知性がこの程度ならば、大衆はよっぽど真剣に自頭で考えて自衛していかなければなりません。」

 

つまり、定説地震学に任せている状態が続けば、CCSと地震は無関係であり、CCSは地球温暖化対策に役立つから、今後ドンドン進めていくべしということになってしまいます。

 

必要なのは、定説地震学ではCCSの危険性を見抜くことができないこと、新しい地震学、地震爆発論が考慮に入れられなければ真実が見えないことを社会に認知してもらうことが大事になってくるのです。

 

CCSが危険」というだけでは、定説地震学が誤った結論を出し、CCSにお墨付きを与えるだけとなります。必要なことは、地震爆発論の社会的認知です。これなくしては、東京大地震を未然に防止することは不可能です。

 

地震爆発論は今回ネット内ではありますが、少しだけ認知され支持者が拡大したように思います。しかしこの程度では、定説地震学に対抗する力にはなりえません。そしてその光も見えてきているとはいえません。

 

このままでは、ここ5年から10年以内に東京大地震は発生する可能性は大きいでしょう。

次は東京、ではありません。大阪も名古屋も福岡も長崎もCCSは計画されているのです。

なぜなら、大都市には工業地帯、発電所がかならずあり、CO2の大量発生場所であり、そのような大量発生場所近くでCO2を地下に圧入するのが一番効果的であると計画されているからです。

 

これでは全国の大都市は全滅します。人命と財産が膨大に失われる可能性があります。

全滅しても、活断層だ南海トラフだ太平洋プレートだとかなんとか、みんなありもしない地震原因のせいにして、地震学者は知らん顔するのです。

 

 

その危険防止の第一の対策は、地震爆発論という理論の重要性を社会的に認知させていくことしかないでしょう。そう私は考えています。

 

 

 

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