日本列島の位置が悪いのでPM2.5や黄砂といった中国の汚れが日本を襲う。地球の自転が逆回転することを夢想する。中国人観光客はいつまでも減らないし、中国は日本にとっていいことなんぞ全くない。
しかし、この始末に悪い黄砂もいいことがあることに気がついた。それは黄砂が太陽光パネルに降り注ぐことで発電効率がかなり落ちるだろうことが想定できるからだ。
しかも、この黄砂、簡単には吹き飛んでいかない。水を掛けてふき取らないと発電効率は回復しない。広大な敷地や屋根に敷き詰められた太陽光パネル、ちょっとやそっとではきれいにならない。
これは日本国民にとってのメリットでもあるのである。
このブログに何度か再生可能エネルギー批判を書いた。
クズ電力である再生可能エネルギー（特に太陽光発電）を菅直人と孫正義が国家的詐欺システムとしてつくり、全日本国民が搾取されているのだ。ということは太陽光発電効率が低下することは日本国民に多大なる恩恵を与えるということを意味する。
昨年の１０月このブログに「電気料金請求書の「再エネ発電賦課金」をよく見よう！再生可能エネルギー批判その2」と題して、再生可能エネルギー批判を書いたが、その中でも発電効率低下に期待して次のように書いた。
「…今の私にできることは、長雨により太陽光発電ができないということをささやかに喜ぶのみだ。また最近突風や竜巻で太陽光発電パネルが壊れたというニュースを聞くととってもうれしい。
これから来るだろう冬の楽しみは、大雪で太陽光パネルが雪にうずもれ発電ができなくなること、あわよくば大雪の重みで太陽光パネルが潰れてしまうことだ。これが大規模に起きればなお嬉しい。（先般の台風でかなりの数のソーラーが壊れたとのこと。国家的な利益貢献といえる。）」
この中に黄砂も加えたい。また桜島等の火山噴火による降灰を加えたい。一番効果的なのは火山噴火による降灰だろう。鹿児島市民には申し訳ないが、降灰にもメリットがあることを知ってほしい。
「悪質業者の排除につなげたい」というところが大笑いなのである。悪質業者を排除してはいけないのかって？馬鹿なことを言ってはいけません。最大の悪質者は、この制度を作った奴らその者なのである。つまりは菅直人と孫正義が最大のワルなのである。
（読売新聞社説 2017年5月6日）
再生エネ普及策 悪質業者の排除につなげたい
再生可能エネルギーの導入は、国民負担とのバランスに配慮して進める必要がある。電気料金の高騰を招かない制度にせねばならない。
政府が、太陽光や風力など再生エネの固定価格買い取り制度を大幅に見直した。
再生エネによる電気は、電力会社が事業者から一定の価格で買い取り、その費用を家庭や企業の電気料金に上乗せして徴収する。民主党政権下の２０１２年に導入された際、再生エネ普及を優先しようと買い取り価格を過度に高くしたため、異業種を含めた事業者が太陽光発電に殺到した。
利益拡大を狙って、太陽光パネル価格が値下がりするまで発電を始めない事業者も多い。高利回りの見込める太陽光発電を運用商品として扱う投資ファンドが、不正取引で摘発される問題も起きている。
改正の柱は、制度の欠陥を突いた悪質な再生エネ事業者を排除することだ。経済産業省は、全体の１４％にあたる約４５万件の認定が取り消されると計算している。
再生エネの急増で、１７年度の上乗せ額の負担は、全体で前年度比１９％増の２兆１４００億円に達する。標準的な家庭で月６８６円の負担は、３０年度に１０００円超に膨らむとの見方もある。
国民に過大な負担を強いる制度設計にもかかわらず、見直しの動きは鈍かった。遅きに失した感はあるが、今回の改正は妥当な方向と言えよう。実効性を検証し、不十分なら一段の見直しもためらうべきではない。
再生エネの活用には、電力を安定供給する観点が何より重要である。今回の制度改正では、太陽光発電の新規案件を対象に今秋から入札制度の新設も決めた。
（後略）」（引用終り）
「再生エネの活用には、電力を安定供給する観点が何より重要である。」
アホなんである。
再生エネはシステム的に電力を安定供給することなんぞ絶対にできないのである。
だから、この文章は全く矛盾しているのだ。
再生可能エネルギーで発電して蓄電池に貯めればよいってか。蓄電池が如何にコストがかかる代物か知らないのだろうか。
コストをかけるということは要するにエネルギーを大量消費していることの証明なのだ。だから再生可能エネルギーを安定供給する観点が重要だという言い方は、無駄なエネルギー消費をしましょうといっているのと同じなのだ。
こういうことがわからずに社説を偉そうに書いているのである。
確かに「制度の欠陥を突いた悪質な再生エネ事業者を排除する」ことはいいことだ。しかし、こんなことは本当はどうでもいいことなのだ。
この社説氏も書いている「国民に過大な負担を強いる制度設計にもかかわらず、見直しの動きは鈍かった。」というところだ。
「国民に過大な負担を強いる制度設計」って言っているじゃないか。わかっているじゃないか。
悪質な再生エネ事業者を排除するような枝葉末節のことが問題なのではない。
そもそもこの詐欺的制度の廃止自体を提唱すべきなのだ。再生可能エネルギーが如何に無意味なものかの啓蒙を行うべきなのだ。そして、この再生エネの固定価格買い取り制度成立の闇をというか疑獄を追及すべきなのである。
最後に近藤邦明氏の最近の文章を引用しておこう。
「…再生可能エネルギーの有用性を科学・技術的に判断することは素人には難しいから専門家に任せておくしかないなどという思考停止してはいけません。実はあまりにもばかばかしいほど簡単なことなのです。
再生可能エネルギーの満足すべき最低の必要条件は、再生可能エネルギーだけを利用して再生可能エネルギー供給システムを拡大再生産できること、あるいは、単純再生産した上でさらに余剰のエネルギーを供給できること、です。
ちょっと考えてみてください。太陽光発電で発電した電力だけを使って太陽光発電を製造するための原材料を生産し、それを工業的に加工して太陽光発電装置を製造し、これを設置する工事を行い、運用に必要な付帯設備までを製造することが「単純再生産」です。そんなことが出来ますか？
あるいは、同量の化石燃料を火力発電システムの製造ないし運用のための燃料として投入した場合に得られる電力と、再生可能エネルギー供給システムの製造・運用に投入したときに得られる電力を比較して、後者の方が多くなることを証明することが出来ますか？ （後略）」