新聞というメディアの将来と通販会社

今朝の朝日新聞（東京本社版）は通販広告が非常に多いように感じた。

以前はメーカー広告や企業広告などが掲載される中で、通販広告が掲載されているという状況だったのが、昨今は6割以上、または8割が通販広告というのも当たり前になりつつある。通販広告の掲載料金はメーカー広告や企業広告などと比べ安い価格で設定されている業界慣習があるため、新聞社としても薄利なようだ。地方紙では、通販広告を入れればいれるほど印刷に経費がかかり赤字になるという新聞社もでているという。

通販広告が活況なのは嬉しい話しではあるが、新聞社のこのような状況は、ある意味自分の首を締め付ける状況にも近い。

8月8日付けの「地球を読む」のコラムで山崎正和（劇作家）が最近の電子情報化の波にさらされている新聞メディアの逼迫した現状を語っている。米国では、2007年3月から2010年1月までで11社の新聞社が倒産し、廃刊が100紙を越えたそうだ。（ニュースペーパーデス・ウオッチ）

日本でも夕刊紙の廃止などが進み、新聞社も存続をかけて経営面の再構築が進んでいるのだろう。

通販会社もこのような、メディアの展開については将来を読みながら事業モデルを設計していかなくてはならないと思うが、もうひとつ広告主と媒体社お互いの共存共栄も考えながら、メディアを守るという意識をもっていたいものである。