メディア力の変化 雑誌広告の今後の展開の仕方

インターネットの普及、そして不況によって

今まで隆盛が続いたマスメディアもかなり厳しい状況の様子。

そのお蔭（？）で、通信販売事業者の新規獲得も、かなり厳しくなっていると思います。

特に、雑誌はとても厳しい媒体。

以前　100万部を誇っていたという媒体も、今や　28万部程度。発行部数が４分の１程度。

しかし、広告掲載料は以前のままの設定。（これって　おかしいですよね）

通販の場合　リーチ（広告の到達する数）に対するレスポンス率が勝負だから、

100万部出る場合と、２８万部出る場合では　レスポンスの数が違う訳です。

例えば　100万部の雑誌で　0.2％のレスポンス率なら　2000件　　

２８万部なら　0.2％のレスポンスで560件　となります。

媒体費（広告費）が同じなら、こんな割の合わないことはありませんよね。

もうひとつ、しっかり把握しないといけないのは、雑誌は売れてこそ、有効ということです。

媒体社が公表しているのは、公称部数だったり、印刷部数なのです。

売れている部数ではありません。

ですから、媒体社の部数を鵜呑みにしてはいけません。

いまや不況ですし、ネットから情報を取る人も増えているので、

雑誌を買う人の割合も少なくなっています。

そのあたりも考えていかないと、失策につながります。

では、雑誌広告による通販は成り立たないか、　といえばそうは言いません。

これからは、ターゲッティングとクロスメディア戦略で雑誌を使うのです。

雑誌はセグメント媒体ですから、嗜好が同じ読者が集まります。

そこに広告を打つのですから効率はいいのです。

（これが雑誌広告のメリットでもあった訳です）

そして、雑誌広告単体で勝負するのではなく

できるだけネットを充実させて、ネットで刈り取るのです。

ネットだけでは、認知されない所を、対象者を絞った雑誌に広告を出し、

ネットへ誘導していくのです。

この手法を丁寧にやっていくのが今後の雑誌広告の展開だと思います。