いつもありがとうございます。
ハッピーダイエットの船田です。
アメリカ大統領選挙は
マスコミはバイデンの当選しか言わないし、
SNS情報は混乱して分かりにくい。
しかしメディアの情報隠蔽は
今回はひどすぎるので、
メディアは解体されるでしょうね！
日本も戦争に負けて、
財閥解体等ありましたし、
アメリカ本国だけでなく、
日本のマスゴミもただではすまないと思います。
今日は分かりやすい記事を
見つけたのでシェアします。
Facebookの
Tomoko Hoevenさんの投稿より
シェアできないとのことなので、
コピーしてご紹介します。
↓↓↓
トランプ大統領は、2018年9月12日に
『米国の選挙で外国の干渉が発生した場合、特定の制裁を課す大統領命令』
と言うタイトルのEO (Executive Order = 大統領命令)に署名していました。
これは殆ど知られていないものでしたが、実は、5次元チェスプレイヤーであるトランプ大統領が、2年後の選挙で起こり得る事態を予測し、先手を打って為したものだったのです。
そして更に、その大統領命令を、確実に合法的に執行するための署名を、2020年11月10日に行いました。
その大統領命令には、多くの爆弾的な内容が含まれていますが、特に、この部分をご紹介したいと思います。
【逮捕と解体 : Big Tech (巨大テクノロジー会社)、media giants(主流メディア企業)、犯罪に関わった民主党員とDS(ディープステート)の半数】
全てのBig Techとフェイクニュースメディアが、選挙詐欺に加担し、民主党による大量不正投票詐欺行為を隠蔽する為に、こっそりと詐欺による誤魔化しかつ酷い行為を為したこと、そしてそれが、合衆国の外に位置する、中国のような共産主義国家と、グローバリスト達の計画により行われたことは、情報を得た人なら誰の目にも明らかです。
これは単に、詐欺が行われた投票システムのハードウェアやソフトウェアがカナダやスペインの会社であると言うことだけではありません。
他にも我々は、CIAがリアルタイムで選挙詐欺に関与しており、ドイツや、もしかしたらセルビアにあるサーバーへデータを送っていたと言う情報も得ています。
従って、この選挙には少なくとも3〜4カ国が関与しており、そこには、灰田に有利な選挙結果を導く為に影響を及ぼすと言う役割を果たした、中国やベネズエラは含まれていないのです。
ちなみに、問題となっている『ドミニオン(投票集計機)』に資金を提供したのは、ベネズエラの豊かな社会主義者達だと言われています。
今、トランプチームは、選挙を妨害し、その痕跡を隠蔽しようとした、反駁の余地のない犯罪の共謀の証拠を集めているところです。
これは、的を絞った検閲と中国との謀議、そして外国との謀議を隠蔽する為に、gaslighting(ガスライティング)’ と呼ばれる心理的虐待手法を用いてプロパガンダキャンペーンを行ったと言う観点から、『Big Tech』と、フェイクニュースを垂れ流す『左翼メディア』を、『直接糾弾』することになるでしょう。
以上のことは、トランプ大統領が、急降下して敵に襲いかかり、次の攻撃を仕掛けることが出来る事を意味しています。
◆2020年の選挙を勝ち取ろうとした『全て』の『トップ民主党員』と『DSの反逆者達』の『逮捕』と『資産の差し押さえ』
◆陰謀の共犯である『全て』の『Big Tec企業』と『左翼メディア』のプロパガンダ支局の差し押さえ。これには、Twitter、YouTube、Facebook等、彼らのドメイン名が含まれることとなるでしょう。
広範囲で行われた、圧倒されるほどの選挙詐欺の証拠が暴かれることで、DNC(direct numerical control = コンピューター統括制御/直接数値制御)を打ち負かすのです。これにより、将来の全ての選挙において、投票IDシステムが要求されることとなるでしょう。
偉大な知能を持つリーダーである合衆国大統領の、2期目の(そして可能であれば3期も)就任となる地位を強固なものにする必要があります。
ドナルド・トランプを止められるものは誰もいないのです。
