２０２１年４月、息子のNormanに委託して仮想通貨に１２,０００ドルを投資しました。
そのときの彼の予想は、年末にはビットコインが１０万ドル、イサリアムが１万ドルに達するというものでした。
当時のレベルのそれぞれ約３倍、５倍に相当する価格です。
Photo by Jernej Furman
イサリアム・アイコン：Wikiprdia
結果はどうだったのでしょう？
彼が主たる投資対象としたビットコイン、イサリアム、ソラナがそれぞれ６８,０００ドル、４,８００ドル、２５０ドルと史上最高値を更新したので、投資資金を１２,０００ドルから２０,０００ドルに増やすことができました。
しかし、仮想通貨市場は最高値更新後に調整しており、年末時点のビットコインは４８,０００ドル、イサリアムは３,８００ドル、ソラナは１７５ドルでした。
ビットコイン：Tradingview
イサリアム：Tradingview
ソラナ：Tradingview
仮想通貨の時価総額は年初の７,７００億ドルから、１１月９日には２兆９,２００億ドルに達しました。
年末時点でも年初の約３倍を維持し、仮想通貨市場は急速な成長を遂げたと言えます。
時価総額２.９兆ドルは韓国証券取引所に匹敵し、世界第３位の東京証券取引所の約半分です。
仮想通貨の時価総額：Tradingview
仮想通貨取引所に上場されている通貨数は、年初の１,０００から年末には８,０００を超えました。
時価総額の１位と２位の通貨に変動はありませんが、両通貨の市場占有率は変化しており、１位のビットコインは７０％から４０％に、２位のイサリアムは１０％から２０％になっています。
規模増大への対応、セキュリティーの向上、持続可能性の実現のためアップ・グレードを継続しているイサリアムが評価された結果です。
同時に、特徴のある他のアルトコインも徐々に市場占有率を高めており、投資家は仮想通貨に金のような希少性を求めるよりも、金融システムの次代を担うその機能性に焦点を当て始めています。
ビットコイン市場占有率：Tradingview
イサリアム市場占有率：Tradingview
２０２１年には、仮想通貨市場を成長させる起爆剤として投資家が待ち望んでいたETF（上場投資信託）が初めて上場されました。
米国SEC（証券取引委員会）には２０１３年以来ビットコインETFが申請されてきましたが、管理体制などの問題からいずれも却下されていたもので、今後は現在申請中のビットコインETFが承認されていく可能性が高まっています。
ニューヨーク証券取引所：Photo by Elliott Cowand
多くの人を驚かせたのは、中米のエルサルバドルが９月７日にビットコインを米ドルと並ぶ法定通貨にしたことです。
推進者である同国大統領は次の利点を強調しています。
１、国民（６５０万人）の７０％に及ぶ銀行口座を持たない人たちに利便をもたらす。
２、所得収支の黒字化に貢献している海外で働く国民からの国内送金を容易にする。
エル・サルバドル大統領：Photo from OEA-OES
仮想通貨市場に調整圧力を与える次のような米中政府の動きもありました。
１、マイニング大国として知られていた中国で、５月にマイニングが禁止され、９月には仮想通貨の決済や関連サービスの全面禁止が打ち出された。
２、米国SECは仮想通貨を有価証券としては認めていない。従って、分配や配当が生じる仮想通貨およびその関連サービスへの対応を厳格化し、レンディング（仮想通貨の貸し出し）やステーキングの報酬はその対象となった。
米国証券取引委員会：Photo by D_Ramey_Logan
２０２１年、多くの投資家や企業が仮想通貨市場に参入して、時価総額を大幅に高め、市場は活況を呈しました。
しかし、２０２２年の展望は明るくはないようです。
ビットコインは２０１２年、２０１６年と４年ごとに訪れる半減期の翌年に史上最高値を更新し、その翌年には調整局面入りするサイクルを繰り返しており、２０２０年も同じパターンを辿りつつあります。
ビットコイン：Tradingview
コロナウイルス・ワクチンの接種が進んだ先進国で需要が急増する一方、途上国における生産能力の低迷と国際海運の輸送力低下によって供給不足が生じ、先進国でインフレ率が急上昇しています。
特にインフレ率の高い米国は２０２２年３月には量的緩和を終了し、同年内に三度の利上げを行う意向です。
現在すでに投資家・企業の仮想通貨投資は伸びておらず、資金調達コストが上昇する２０２２年には売り圧力が高まるでしょう。
単位：％
また、米中政府の次のような規制の動きが予想されます。
１、２０２２年に計画されているデジタル人民元の本格的導入に備え、中国政府は仮想通貨規制を更に強化する可能性がある。
２、米国SECは、仮想通貨投資家が株式や他の資産を取引する場合と同じ種類の保護を得るには監視強化は欠かせないとし、２０２２年中の実施を示唆している。
デジタル人民元の実証実験：Photo by 30000lightyears
多くの投資家、エコノミストは米国の利上げによる株式市場の調整を予想しています。
そのとき、究極の価値の源泉が非常に曖昧な仮想通貨の市場がどこまで持ちこたえることができるのか？
投資資金４０,０００ドルの達成を目標にしているNormanにとっては、試練の年になりそうです。
S&P 500株価指数：Tradingview
Nasdaq Cripto価格指数：Tradingview