2次試験対策の効果【令和7年事例Ⅰ第3問】 | 中小企業診断士試験14回目の挑戦

中小企業診断士試験14回目の挑戦

2023年は227点、13点足りず不合格。
2024年196点に後退
2025年も不合格192点に後退
2026年一次試験の6回目の合格に挑む。

来年の試験に向けて今回の試験で実感できた対策の効果は、維持・強化していきたい。

 

事例Ⅰ第3問

A社社長は、木製知育玩具の新規事業を成長させていくに当たって、全社的な組織改革を検討している。それに対して、採用すべき組織体制とその理由に関して100字以内で助言せよ

 

「組織体制とその理由に関して助言せよ」という指示から「なぜ組織構造ではなく組織体制という表現を使った?」という疑問がわいた。

機能別組織、事業部制組織、など具体的な組織構造名を書いてほしくない、という作問者の意図が込められているのか?と考えたが、組織構造名を書かない事に何の意味も見いだせず問題本文を読み取って結果的に事業部制組織を軸に解答を組み立てた。

 

根拠としては第10段落に明示されている課題を克服するためには事業部制組織が適していると考えたからである。

「経営資源を効果的に配分」、「リーダー候補の育成」、「専門知識を持つ人材の育成」のうち経営資源の配分とリーダー候補の育成は機能別組織には適していないと判断した。

 

考察のロジックとしてはセオリー通り、

「組織改革」の検討なので先ずは「現状」がどうなっているかを分析した。

機能別組織と明示されていないが第1段落に「製造技術部門」、「営業部門」、「管理部門」と機能別組織と思われる体制が示されている。

機能別組織を前提として「経営改革」を検討するのだから改めて「機能別組織」は考えにくい。また、機能別組織のデメリットとして「部門間のコンフリクト」、「マネジメント人材が育ちにくい」、更に資源配分を行う根拠として事業別に収益性を明確にする必要がある、などの知識は持ち合わせていたので「事業部制組織」が導き出された。

 

考察のロジックと知識が活用できたという点において対策の効果があった。

惜しむらくは手ごたえを感じた設問なのに配点が20点という事である。