医療保険は必要か？
医療保険は入院に対して支払われる保険ですので、病気やケガで病院に行っただけでは当然、支給されません。長期入院で高額な医療費が必要になる場合は医療保険の必要性は高いと考えられます。しかし、数日程度の入院であれば、貯蓄で対応することも可能ですし、日本では健康保険制度も充実しているので、もともと医療費は安く抑えることが可能です。そういう状況で貯蓄で賄いきれないくらいの長期入院が必要な病気をする人はどれくらいいるのでしょうか？そして、そのような僅かなリスクに毎月数千円の保険料を支払い続ける必要はあるのでしょうか？
手厚い日本の健康保険の制度を利用する
日本国民であれば通常、加入している健康保険であれば医療費は3割負担になりますが、さらに、高額医療医療費制度という制度があるのはご存知でしょうか？3割の自己負担分でも医療費が高額になった場合、あらかじめ収入で決められた自己負担限度額を超えた分が後で払い戻される制度です。つまり、その月に支払う自己負担は限度額までと言う訳です。
例えば、標準報酬月額が28万～50万円の場合、自己負担限度額は以下の式で計算されます。
80,100＋ (医療費－267,000)×１%
上記の標準報酬月額の人が100万円の医療費を支払う場合、3割負担の自己負担額は30万円になりますが、上記の式にあてはめますと自己負担限度額以下の金額になります。
80,100+（1，000,000-267,000）×1％＝87,430円
つまり、300,000-87,430＝ 212,570円が高額療養費として支払われるという制度であり、その月の自己負担額は87,430円のみとなります。
さらに12ケ月間で３回以上高額療養費の支給を受けている場合は、4回目以降は自己負担限度額が44,400円となります。また自己負担額は世帯ごとで合算されますので、同月内でその他の家族が外来受診等をした場合も自己負担限度額に含まれます。
当然、低所得者や高齢者の自己負担限度額は低く設定されています。
健康保険組合の付加給付を利用する
会社員の場合、加入している健康保険組合に付加給付という制度がある場合があります。各健康保険組合により異なりますが、厚生労働省が指導する金額は１人1ヶ月の自己負担を25,000円としています。支払った保険診療の自己負担額が25,000円を超えると、その超過分が付加給付として健保組合から支給されます。一度、自分の会社の健康保険に付加給付制度があるか確認して、万が一の時に備えておきましょう。ただし、入院中の食事代、保険適用外の差額ベッド代などの自己負担額は除かれてしまいます。
疾病手当制度を利用する
傷病手当金とは、健康保険の加入者が同一の傷病の療養のために仕事を休み始めた日から連続した3日間を除く、4日目から最長1年6ヵ月間に支払われる手当金です。1日につき、標準報酬日額の3分の2に相当する金額が支払われる制度です。
業務外の病気やケガで療養中であり、療養のための労務不能日以上仕事を休んでいる状態で、給与の支払いがないことが支給の条件です。給与が一部だけ支給されている場合は、傷病手当金から給与支給分を減額して支給されます。当然、業務中の病気やケガは労災保険の対象となりますので、これ以上の手厚い保障があります。
医療保険に加入しないリスク
とは言え、医療が必要になるかもしれない老後が心配という人もいると思います。収入が減り、体も弱ってくる老後に向けて、終身タイプの医療保険に加入されている人も多いと思います。
しかし、健康保険は一般所得者と低所得者は70～74歳までは2割負担、75歳以上は1割負担になり、高齢者になればなるほど、医療費の負担は軽減されます。上記の高額医療医療費制度においても70歳以上の一般的な世帯（75歳以上の高齢者は後期高齢者医療制度）の場合、自己負担限度額は外来で個人ごとに12,000円、世帯ごとでは44,000円（入院もOK）となり、さらに負担が少なくなります。
確かに、老後は収入は減りますが、年金の受給もありますし、子供も独立し、教育費等も必要ありません。住宅ローンも払い終えている状況も考えられますので、働き盛りの時代よりも支出の少ない生活になっているはずです。
また、高度な医療技術や先進的な治療法を使う場合には、健康保険の対象外となり、高額な医療費を自己負担しなければならないこともあります。しかし、先進医療とは厚生労働大臣が認可し、特定の病院等で行われる治療に限定され、健康保険がきかない自由診療の全てが先進医療にあてはまるわけではありません。
つまり、先進医療の特約を付加していても、医療保険の対象にならない治療法も多く、希望する治療法が必ずしも医療保険の対象になるわけではありません。また、必ずしも最先端の治療とは言えない現状もあります。
そして、特に終身タイプの場合、医療保険自体も時間を経て、陳腐化していきます。加入した時には最新の医療に対応した補償内容でも、数十年後には、医療も進歩し、手術や入院が必要な病気が減少しているかもしれません。また、老後の時点で、一般的になっている医療に対して補償を受けられないことも考えられます。
貯金で対策が可能
これまで、老後のことなど、将来のリスクの話をしてきましたが、実際のところ、将来のことは誰にもわかりません。確かに、現在も国家として医療費の削減が課題になっている状況で、現行の健康保険制度が今後も維持される保証はありません。そのために保険に加入するとも言えますが、その保険自体の費用対効果を考える必要があります。どうなるかわからない将来のためとはいえ、高すぎる保険料を支払うのでしたら、貯蓄をすることも一つの選択肢として有効ではないでしょうか？
現状の保険制度でも医療費のリスクを軽減できそうですので、将来を見越し、夫婦それぞれで月々の保険料相当の2500円貯蓄しても年間6万円です。40歳の夫婦の場合、定年の60歳までの20年間で貯蓄を続けると120万円になります。仮に夫婦のいずれかだけが、長期の入院が必要な病気やケガをした場合、公的な保険制度を活用すれば、十分な備えになるはずです。医療保険は掛け捨てがほとんどで、病気やケガで入院しなくても保険金は戻ってきませんが、貯蓄は使わなければ手元に残ります。
と言うわけで、私も貯蓄を選び、医療保険を解約することにしました。