今日の写真は2026年 5月10日の散歩風景
この日は午後からクルーズ船が金沢港に入港するというので見に行った。
船は左から右へ移動して右に旋回して港に入って来る。
日曜日だということもあり、港の岸壁にはズラリ釣り人が思い思いの時間を楽しんでいた。
少年たちは友だち同志釣りにやって来たようだ。
テレビのリモコンによくある「4K」ボタン。4Kは超高精細の映像のことで、衛星放送であるBS4Kは2018年12月に実用放送が始まった。ところが、8年目にして袋小路に入っている。
在京民放キー局系の5局全てが3～4月、撤退を相次いで発表した。放送を見る人が少なく採算が取れないからだ。4Kは政府が推し進めた国策だった。それが失敗に終わったのだ。
BS―TBSの4K放送の24年度事業収入が約1200万円に対し、番組制作費や設備などの事業費用は約8・6億円に上り、「開局当初から収支が厳しく、累計でも大きな赤字」と説明した。
地上波などに比べると視聴者へのリーチ力が極めて弱く、CMスポンサーが付かないのだ。こうした状況は、BS日テレ、BS朝日、BSテレ東、BSフジの他の民放も同様だった。
4Kはテレビ画面を構成する画素の数が、地上波など2K放送の4倍あり、きめ細かで美しく、臨場感ある映像をウリにしてきた。しかし、各局はCMで収益を図るのは難しかったと漏らす。
だが民放BS4K番組は、BS2K放送で制作したものを高解像度に変換して、同じ内容で同じ時間帯に放送することが中心だ。オリジナル番組は少なく、魅力的とは言い難かった。
視聴者の接触率が低く、広告収入が極めて少ないまま推移しているため、番組制作などへのリソース投入が困難になり、「費用回収も不可能な状態になる悪循環」に陥っていた。
魅力ある4Kコンテンツを軸に、放送を「太い幹」にして、ネット配信も組み合わせた収益確保などを求める必要があった。しかし、5年ごとの放送免許の更新時期が来年1月、撤退を決めた。
総務省が、放送サービスの高度化を掲げ、4K推進を本格化させたのは13年。パナソニックやソニーなど国内メーカーが売る4K対応テレビの需要喚起も期待された。
15年9月には、米国発の動画配信サービス「ネットフリックス」と「アマゾンプライムビデオ」が日本に上陸。視聴者はスマートフォンの小さな画面で楽しむ視聴習慣が急速に拡大した。
つまり視聴者は高画質より手軽さを選んだという訳だ。しかも最近は地上波さえ見ない人が増えている。テレビはチューナーを装着せずネット接続だけのものも登場する状況に。
放送行政を所管する総務省から当時、参入を強く求められて付き合ったらしい。その総務省はこの結果に反省の色さえ見せない。これは政府が電波を人質に押し付けたのだろう。
総務省主導の一連の経緯について、採算性は当初から懸念されたことで、明らかに国策の失敗だった。民放の撤退は費用対効果でやむを得ず、遅きに失した。
電通が発表する「日本の広告費」で、衛星メディア関連広告費がこの10年は1200億円前後で横ばいしているのに対し、急成長するネット動画の広告費は25年に1兆円を初めて突破した。
テレビの時代は終わった。今や一部の人の娯楽でしかないのかもしれない。それなのに総務省は未だにBS4Kの今後について放送を「太い幹」と考えているのは時代錯誤も甚だしい。
「ハンタウイルス」に関し、乗客邦人1人に対し日本政府は一時、チャーター機派遣の可能性も検討していた。ところが、英政府から申し出があり、英側に要請することになったという。
日本独自にチャーター機を派遣した場合、国内で批判が出る可能性もあった。当然である。こういった場合の危機管理が出来ていなかった。各国と連携することを決めておくべきだ。
遠くに見えていたクルーズ船が次第にその大きな姿を見せてくれた。
クルーズ船の見物人もポツポツ集まって来た。
天気が良くて何より。
なのにカメラの設定が前回のままで綺麗な青空にならなかった。
設定は使ったらすぐに元に戻しておくべきだが、すぐに忘れてしまう。
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