Chicago「Beginnings」（世界音楽遺産に！）

先日録画していた「借り暮らしのアリエッティ」をみましたが、ジブリシリーズは出てくる登場人物の造形がほとんど同じというのはご愛嬌として、やはり脚本が素晴らしいですね。

ジブリが子供向けアニメだと侮ってはいけません。

変に小人と人間が共存するという結末を選ばなかったのもよかったし、心臓の手術を２日後に控えた男の子の結果をあえて見せなかったのも、映画を見た子供の想像力に任せたということでしょう。

もちろん、小人に敵対的なお手伝いさんに注意を与えて、手術の成功した男の子と今までどおり一緒に暮らす、というハッピーエンドもあったかと思いますが、このアニメは新しいことにチャレンジすることの大切さ（アリエッティがもっと外の世界を知る、手術で男の子のあきらめモードの気持ちを変えるなど）という点により力点が置かれています。

明日が今日の単なる延長ではないときにこそ新しい何かが生まれる、というメッセージなのかもしれませんね。

では、現実社会の話題です。

スマホ、日米で同一機種　
ソフトバンク、シャープと共同開発
産経新聞 8月16日(土)

　ソフトバンクと傘下の米携帯電話３位スプリントが、シャープと共同開発した世界市場向け新型スマートフォン（高機能携帯電話）を月内にも発売することが１５日、分かった。
ソフトバンクはスプリントを通じた米４位のＴモバイルＵＳの買収計画が頓挫し、米国戦略の見直しに着手したばかり。
日米で同一機種を扱うことで、調達コストの削減や営業力強化を図る。

　◆スプリント強化推進

　新端末はソフトバンクとスプリント、シャープの３社が共同で企画・開発したグローバルモデル。
ソフトバンクは８月、スプリントは９月に、日米で相次ぎ発売する。

　通信会社とメーカーが端末の企画段階から連携し、ヒット商品を生み出した従来型携帯電話のビジネスモデルをスマホに応用。
シャープは、グローバルモデル商品化を機に海外市場を開拓したい考えだ。

　ソフトバンクはＪフォン時代、シャープと組んで世界初のカメラ付き携帯電話「写メール」をヒットさせた。
ソフトバンクが米アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を発売した後も端末調達で密接な関係を維持している。

　米携帯電話大手の今年４～６月期の新規契約件数は、首位ベライゾン・ワイヤレスと２位ＡＴ＆Ｔがそれぞれ１００万件を超えるプラスだった一方、スプリントは２０万件余りのマイナスに沈んだ。

　Ｔモバイルも９０万件以上伸ばし、ジョン・レジャー最高経営責任者（ＣＥＯ）は短文投稿サイト「ツイッター」で「年末までにスプリントを抜く」と宣言。
これに対し、ソフトバンクの孫正義社長は「（スプリントの）ネットワークの改善は進んだ。いよいよここから本格的に営業攻勢に入る」と強気の構え。
シャープからの共同調達をてこに、米国で価格競争に参戦する方針だ。

　孫社長はスプリント強化策の第１弾として、経営トップを刷新。
１１日付で携帯電話の販売現場に詳しい、子会社の米携帯電話卸売り大手ブライトスターの創業者でＣＥＯのマルセロ・クラウレ氏を起用した。
端末の共通化によって、販売強化に打って出る。

ソフトバンクの多角化は、太陽光発電、ロボット産業、本業の携帯とソフト関連事業と幅広く手がけています。

そしてどの事業にも共通するのは、行動力です。

先日の「カンブリア宮殿」４００回記念特番にも孫正義社長が登場していましたが、「大ボラのすすめ」というタイトルでとにかく実現したいことを口に出すこと、何度も唱えることで潜在意識の中に刷り込まれ、新しいアイディアも生まれ、何よりもその夢に共感する協力者が現れてくる、という内容でした。

既に松下、ホンダ、ソニーの創業者達に続く名経営者の資格十分ですね。

では、次は最近私も好きなトマトジュースのお話です。

トマトジュース売り上げ急失速　
カゴメ苦戦の原因は消費税ではない
J-CASTニュース 8月11日(月)

　カゴメが、主力の野菜飲料の販売減に直面している。
2014年7月25日に発表した2014年4～6月期連結決算は、トマトなど原材料価格の上昇もあいまって純利益が前年同期比53.3％減の7億9000万円となった。

　売上高は国内飲料の不振を海外事業の好調さがカバーしきれず、1.7％減の499億5500万円だった。
国内は高級品の投入などで巻き返しをはかり、収穫期に入った海外事業をさらに育てる方針だ。

■消費税率引き上げに伴う反動減だけなのか

　4～6月期の国内飲料事業の売上高は14.9％減の206億4800万円。
全体の売上高の半分近くを占める屋台骨だけに衝撃は大きい。
さらに原材料高騰や円安傾向の継続などが国内飲料事業の利益を圧迫し、赤字すれすれの4800万円に落ち込んだ（前年同期は12億4400万円）。
ただ、カゴメは「消費税率引き上げに伴う反動減や他の飲料と競合した影響」と説明している。

　4～6月期決算発表に先立つ7月18日、カゴメは2014年12月期の連結業績予想を下方修正した。
カゴメは今期から、決算の締めを3月から12月に変更。
欧米で一般的なスタイルに変え、グローバル企業への脱皮を図る。
それはともかく、今期（2014年4～12月）について、売上高は従来予想より3.0％減の1620億円、営業利益は24.6％減の46億円に引き下げた。
カゴメは「野菜飲料に需要の低下傾向があり、7月以降もその傾向が残る」と見ていることを「主な理由」に挙げた。

　反動減が起きているのは事実だが、その要因は消費税率アップだけではない。


カゴメのトマトジュースがスーパーから消えた、その反動が2012年2月、「トマトに含まれる成分が、メタボリック症候群対策に効果がある」との研究成果を、京都大学教授らのグループが発表した。
何とトマトジュースの中に、脂肪燃焼作用を有する成分があるというのだ。
これが一斉に報道され、にわかにトマトブームが起きた。
カゴメのトマトジュースがスーパーから消えた、というのは大げさだが、通常の2倍の売れ行きの状態が続き、2013年3月期は純利益が前期比5割以上増え、過去最高を更新した。

　しかし、赤ワインや納豆など、健康に良いとされた食品のブームが長続きしないのは常のこと。
運動しないで好きなだけ食べていれば、トマトジュースだけ飲んだところで体重が減るわけもないのは子供でも分かる。

　カゴメの業績も2014年3月期に失速し、減収減益。
「トマトブームの反動によるトマトジュースの落ち込みを他の飲料でカバーできず」（カゴメ）、国内飲料事業は前期比8.6％減となった。この傾向が今も続いているわけだ。

国産完熟トマトを原料に使った「高級品」に期待

　もともと、少子高齢化で国内食品市場はどこもかしこも頭打ちだ。
持続的な成長を続けるのが難しい中、ふいに訪れたトマトブームという名の需要のあだ花だった。
とはいえ、野菜飲料にコアな顧客は存在するので、大赤字になるということもない。
そうした中でカゴメがテコ入れを計るのは国内高級品と海外。

　国内で8月5日に数量限定で発売するのは、その名も「トマトジュースプレミアム」。
土づくりからこだわった国産完熟トマトを原料に、720ミリリットルで税別290円程度などと通常より2～3割高い価格とする。
最近は家庭用ミキサーで作る野菜ジュースも流行しており、こうした「ライバル」にも対抗し、質にこだわる。

　一方、海外は期待が持てる。
円安傾向も背景に今期は初の営業黒字も達成しそう。
今は米国中心だが、今後は東南アジアなどで健康志向に応えて利益をあげたい考えだ。

２０１２年のトマトブームの反動による売り上げ減ということですので、それほど深刻な問題ではなさそうです。

では、トマトの成分とは・・

リコピン(英語読みでは「リコペン」)を多く含む。
一般に調味料として塩が使われており、塩が入っているかどうかで、「有塩」（加塩）と「無塩」（食塩無添加）に分かれる。
繊維質のために少しどろりとしているがネクターほどではない。

トマトジュースには生命活動を維持する上で重要な成分であるカリウムが豊富であり、日本で販売されているトマトジュースには100gあたりおよそ250mg程度含まれる。
カリウムは体内に食塩などの摂取により体内に増えすぎたナトリウムを体外に排出する作用がある。

また、トマトジュースに含まれるナトリウムの量はカリウムの含有量に比べると塩を含んだものでもその半分程度のため、汗や尿などによりカリウムと同じ量のナトリウムも排出されることを考えると、有塩トマトジュースに含まれるナトリウムは同時に含まれるカリウムにより排出されると考えられるため、必ずしも無塩のトマトジュースにこだわる必要はない。

カリウムの摂取目安量は厚生労働省発表日本人の食事摂取基準2005年度版によれば、成人ではおよそ1日2000mgであり、生活習慣病予防の観点から、2005年4月の厚生労働省「日本人の食事摂取基準」生活習慣病予防の観点からみた望ましい摂取量では3500mg/日となっており積極的に摂取したいミネラルであるが、腎機能低下などでカリウム制限のある場合は1日の目安量が1500mgあるいはそれ以下に制限される場合がある。
（ウイッキペディア）

摂取は過ぎたるは及ばざるが如し、ですが、私は機内の飲み物サービスでは必ずトマトジュース派です。

最後に高校野球の１回戦コイントス勝敗予想は結局、１４勝１１敗となりましたが、肝心のチームが負けたのでがっかりです。

では、音楽の時間です。
ロッカーがアコギ（アコースティックギター）を使った成功例の一つです。
Chicago - Beginnings

CHICAGO「Questions 67 and 68」（世界音楽遺産に！）

昨日のヤプログ記事内容が不適切ということで削除されていました。

いつもと変わらない内容なのに、ということでヤプログに問い合わせをしています。

しかし、勝手に削除って、理由も示さず、やるじゃん。

さて、母校（愛媛・小松高校）が１回戦敗退して、急速に高校野球の興味を失ってしまいました。

そんなときに、愛媛県から悲惨なニュースが・・・

愛媛少女遺体　死亡の少女１カ月前も顔腫らす　
容疑者宅「少年のたまり場に」
産経新聞 8月15日(金)

　「多いときには部屋に１４、１５人はいた。部屋で騒ぐなどうるさかった」

　周辺住民によると、大野裕香さんが遺体で見つかった窪田恵容疑者の部屋は、普段から窪田容疑者の子供の友人が数多く出入りしていたという。
ベランダで花火をしたり物を壊したりするなど周囲とのトラブルも絶えず、周辺住民はこれまで何度も伊予市や県警伊予署に相談していたという。

　住民の女性は「普段から暴力的な行為が多かったみたいだ。１４日夜も物音や女性の叫び声などが聞こえた」。
別の女性も「あの家族が迷惑で出ていった人もいる。何かが起きてからでは困るので、住民のほとんどは市に相談していたはず」と話す。

　窪田容疑者の親族という男性（６５）は「午前２時過ぎまで騒いでいたり、たまり場のようになっていた。未成年なのに（子供の）友人がたばこを吸っているのをみたこともある」と話した。

　現場の部屋に十数回出入りし、大野さんにも会っていたという２０代の男性は「約１カ月前に（大野さんに）会ったときも顔が腫れ上がっていた」と大野さんが暴行を受けていた可能性を示唆し、「本人は『大丈夫』と話していたが、横になっていた。けんかも多く、いつか何かが起こるのではと感じていた」と話した。

近隣の人たちが、警察や市の職員に相談しながら、防げなかった事件です。

結局は警察のゆるい対応が招いたもので、「大きな事件性がない」という理由で、いつまでこうしたおざなりな対応を続けるのでしょうか？

それにしても、近隣の多くの人が気づいている異常を、近所を巡回しているであろう交番のお巡りさんのみ知らなかったのなら、それはそれで職務怠慢ですよね。

いや、彼らがたまに見せる、「事件を見ないようにする」習性なのかもしれません。

交番の前を轟音を響かせて走っているトラックやバイク（違法改造車です！）は、気づいているはずなのにあたかも見えなかったかのように振舞っていますよね。

面倒なゴタゴタに巻き込まれるのはゴメンだ、というスタンスでは、犯罪は防げません。

警官が地元住民から信頼されなくなってきている背景には、毅然とした態度がとれる警官が少なくなっているのもあるのではないでしょうか？

こうしてまた、かけがえのない命が、失われてしまいました。

では、次の話題です。

皆さんも、この話題は食傷気味だとは思いますが、火をつけた放火犯は、その放火災害の責任もとるべきですが、当事者である朝日新聞は涼しい顔です。

一方の放火補助罪の河野洋平氏もいつまでも逃げてばかりいないで勝手にでっちあげた河野談話の真相についてきちんと釈明すべきです。

我らが、櫻井よしこさんが、すかっとする鉄槌の一撃です。

櫻井よしこ氏「朝日新聞は謝罪すべき」　
議員連盟での講演要旨
産経新聞 8月15日(金)

　ジャーナリストの櫻井よしこ氏が１５日に自民党の議員連盟「日本の前途と歴史教育を考える議員の会」の会合で講演した内容の要旨は次の通り。

　朝日新聞の姿勢として極めておかしなことがある。
何故に、日本国の過去と現在と未来に対してこんなひどい中傷や言われなきことを報道した責任について、社長自ら、もしくは編集局長自ら表に出てきて釈明し謝罪しないのか。

　５日の１面には、朝日があたかも被害者であるかのようなことを書いている。
「言われなき中傷」を浴びたのは日本国だ。
先人たちだ。私たちだ。未来の子供たちだ。朝日ではない。

　最初に吉田清治証言が出たのは３２年前。
朝日はこの３２年間にどんな記事を書いてきたかを明らかにするのが先決であろう。
それによって世論を動かしたのだから。
テレビを動かしたのだから。
韓国を動かし、世界を動かし、日本をおとしめたのだから。

　だが、自分たちがどんな報道をしたのか、ここには一行も書いていない。
こんなメディアはメディアではない。
プロパガンダ新聞というものだ。私は、朝日はまず１つ２つやるべきことをやった上で、廃刊にすべきだと考えている。

　まず、世界に発信することだ。
英文、ハングル、中国語、フランス語、スペイン語。
世界中の人々が日本に対して非常に悪い印象を抱いた。
そのもとをつくった責任者として、世界にさまざまな言語で自分たちの間違いを発信すべきだ。

　その上で、当時の社長、編集局長、記事を書いた記者は全員名乗り出るべきだ。
日本国の土台を揺るがすような大きな問題だから、社長も含めて編集局全体で議論をしたはずだ。
そこに名を連ねた人々は自分たちが展開してきた言説、報道を明らかにすべきだ。

　自民党にも大きな要求を突きつけたい。
河野洋平官房長官談話には「強制連行」の文字はないが、強制連行を認めた談話であるという印象が世界中に広がっている。
河野氏自身が発表後の記者会見で「強制連行と考えてよいか」との質問に、「おおむねその通り」という趣旨の答えをしたのが原因だ。

　１９９２（平成４）年４月、吉田証言はでたらめだということが産経新聞で大きく報道された。
翌年８月に河野氏は談話を出し、記者会見に応じている。
国民の多くはなぜこんなことになったのか、河野氏自身に釈明をしてほしいという強い思いを抱いている。

　自民党は（河野氏を）党本部に呼び、（元）総裁としてどう考えているのか聞き、１００％情報公開してほしい。
それが当時政権与党だった自民党の責任ではないか。

　一日も早く教科書を書き換え、韓国の人々にも強制連行はなかったと伝えてほしい。
申し訳ないという気持ちを、朝日も自民党も表明してほしい。
正常にあり得た日韓関係をこのような形にした原因は、こちら側がつくったのかもしれない。
その大きな原因の１つは朝日の虚偽報道だ。

　自民党は問題の深刻さをよく認識し、朝日には日本のメディアを代表すると自負してきたプライドと信頼にかけて、今申し上げたことを徹底してやっていただきたい。

朝日新聞の廃刊まで提言するとは、さすがです。

一応朝日は誤報だと認めましたが、このままでは自らのその過ちの重大性には知らんプりを決め込むつもりの様ですね。

＜朝日新聞・慰安婦問題報道の虚構＞
誤報を認めながら、なお日本側の「非」を対外的に発信し続ける犯罪性
古森義久（ジャーナリスト）Japan In-Depth 8月11日(月)

朝日新聞が8月5日と6日の紙面で長年の慰安婦問題報道の虚構をついに認めた。

いわゆる従軍慰安婦の問題が日本にとって国際的な「ぬれ衣」となってきたことや、そんな事態を引き起こした朝日新聞の誤報の責任ついては、私もこの連載コラムの6月30日分で「＜慰安婦問題＞河野談話と朝日新聞の罪－なぜ事実ではない『強制連行』が世界中で広まったのか？」というタイトルの一文で取り上げた。

その元凶の朝日新聞が2日にわたり、ついに長文の訂正記事を出したのだ。
朝日新聞が慰安婦問題についての虚構の報道を始めたのが1982年だったから、32年後にやっとそのミスを認めたのである。
世界のジャーナリズムの歴史でも珍しい大誤報の自認であり、同時に日本の国家や国民の名誉を長年、不当に貶めてきた日本の戦後史上でも珍しい「犯罪」の露呈なのだ。
思えば、恐ろしいことではないか。

しかし朝日新聞の今回の訂正は慰安婦問題の本質にかかわる報道の間違いを認め、記事の取り消しまでを明白にしながら、なお全体として朝日新聞としての慰安婦問題への意識は変わらない、と断言する。

しかもこの訂正記事も冒頭では「慰安婦問題の本質　直視を」と他者に指示を与えるような表現を主見出しとして、自紙の重大な虚報の責任を認めない姿勢をみせる。

朝日新聞としての日本国民への謝罪も反省もないのである。
この点では私はむしろ「朝日新聞問題の本質　直視を」と訴えたい。

この長文の朝日新聞の記事をよく読むと、年来の報道内容の主要点の虚構を虚構として認めている。

ただ一般の目にそのように映らないために、空疎なレトリックを気の毒なほど多々、使って、実態を糊塗しているのだ。

この記事で朝日新聞がはっきり認めたのは、

（1）慰安婦の「軍や官憲による強制連行」説の主要根拠となった吉田清治証言はまったくの虚偽だった
（2）慰安婦の強制連行を裏づける材料とされた「女子挺身隊」は慰安婦とは無関係であり、その混同や誤用は虚偽だった
（3）「軍による女性の強制連行」説にはなんの証拠もない

という諸点だった。
いずれもその「虚偽」や「証拠もない」ことを朝日新聞は事実として長年、報道し、全世界に「日本軍の20万の性的奴隷」という虚構を広めるという結果を招いたのである。

だがその朝日新聞はいまも「強制」という言葉の意味をねじ曲げ、慰安婦問題での日本側の「非」をなお対外的に発信し続けるのだ。

こうした朝日新聞の本質にはその被害者となる日本国民のオールジャパンとしての責任追及が必要であろう。

この件に関しては、産経新聞はよく頑張ってくれました。

ただ既に、これだけ世界に拡散してしまったデタラメ話を収束させるのも大変ですので、是非主犯の朝日新聞社主導で当時のデマ報道と同じくらいの熱心さと執拗さで海外への謝罪報道行脚を行って欲しいものです。

せめてそれくらいのことをしなければ、朝日新聞の禊（みそぎ）は終わりません。

でなければ、浅卑新聞、もとい、朝日新聞の国民的な不買運動を起こすべきです。

では、音楽の時間です。
デビュー盤の名曲です。
私がシカゴにはまるきっかけとなった曲ですが間奏の構成があまりにも素晴らしい。
CHICAGO - Questions 67 and 68

Chicago「25 or 6 to 4（長い夜）」（世界音楽遺産に！）

６９回目の終戦記念日を迎えていますが、未だに歴史戦争という名の戦争は続いています。

この動きは一条の光ですが、当然、中国政府から強烈に弾圧されそうです。

中国共産党紙“異例”の反日ドラマ批判記事
日本テレビ系（NNN） 8月14日(木)

　１５日の「終戦の日」を前に中国共産党の若手エリート組織の機関紙が、中国で大量に制作されている反日ドラマについて批判する異例の記事を掲載した。

　１４日付の中国共産主義青年団の機関紙「中国青年報」には、紙面全体に中国各地で制作されている反日ドラマの撮影シーンなどが掲載された。
中には日本兵役の男性に子供が刀を向ける写真も。
中国青年報は反日ドラマについて、「歴史を忘れた娯楽に成り下がっていて、若い世代が本当にあの歴史を認識しているのか心配させる」と論評。
さらに「我々が日本側に歴史を忘れるなと批判するなら、自らの文化・歴史を遊び事にしてはならない」と、事実を逸脱してまで反日感情をあおる現状を戒めた。

　中国青年報は共産党の若手エリートを養成する組織の機関紙で、中国国内に浸透している反日ドラマの状況を批判するのは異例のこと。

しかし、天安門事件でも素手で戦車の前に立ちはだかった男性がいたし、少なからず良識を持った中国国民は存在していることを嬉しく頼もしく思います。

では、歴史絡みでもう１つ。

朝日新聞と韓国政府は、問題の本質を見誤らないためにも真摯に歴史的事実に向き合って欲しいものです。

朝日新聞、慰安婦問題は「女性の人権」？　
嘘つくな --- 石井 孝明　アゴラ 8月11日(月)

戦争で女性の被害は頻出する

朝日新聞が慰安婦問題の検証記事を執筆した。
自社の誤りを認めたが、「女性の人権が慰安婦問題の本質だ（http://www.asahi.com/articles/DA3S11284070.html）」と、記事で説教を始めた。
さっそく多くの批判を集めている。
逃げの論法であろう。

戦争における性犯罪とそれによる女性の人権侵害について、私は最大限の憎しみを抱くし、その行為を批判する。しかし残念ながら、戦史を読めば、どの戦争でもこうしたことは普遍的に観察されるものだ。
そして韓国も軍と性をめぐる数多くの問題を起こした。

いわゆる「日本軍の従軍慰安婦」の問題は、戦時の売春制度の問題である。
朝鮮は日本帝国の一部で戦場ではなかった。
ところが、韓国政府と日韓の同調者はなぜか「戦争での性犯罪」「女性の人権侵害」と騒ぐ。

「女性の権利を守る」のは勝手だが、そんな重い問題を引き受けられるのだろうか。とんでもないことを韓国はしているのだ。

韓国と戦時の性暴力-ベトナムでの蛮行

私は夕刊フジで、各国の戦史文献から「戦争と性犯罪」をまとめる短期連載をした。（第一回「犯罪認めぬ韓国政府・韓国兵とベトナム（http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140805/frn1408051140001-n1.htm）」）

私は韓国に感情的に反発する極右の人間ではない。
しかし連載のため、簡単な文献調査をしたが韓国はとんでもないことを繰り返していた。
いくつか拾ってみよう。

「韓国兵は恐れられていた。残忍なやり方で女性をレイプして殺す例が多かったからだ」。

米誌ニューズウィークは2000年4月12日号で、韓国軍のベトナム戦争参戦をめぐる記事を掲載し、現地の人々の恐怖と怒りをこう伝えた。
韓国軍は民間人を8000人以上殺害した可能性があるという。

米ジャーナリスト、ディヴィド・コンデ著『朝鮮』（新時代社）には、「（1966年に）韓国軍が昼日中に結婚行列を襲い、花嫁を含め7人の女性を強姦。結婚式に呼ばれた客の宝石を残らず奪ったうえ3人の女性を川へ投げ込んだ」（要約）などと、凄惨な描写があった。

ベトナム戦争で、韓国は1964年から72年まで、延べ32万人の兵士を送り込み、北ベトナム政府軍、南ベトナムの共産勢力と戦った。
そして、5099人が戦死した。
米国が払った韓国兵の給料の一部は貧しかった国庫に入り、韓国の経済成長「漢江（ハンガン）の奇跡」のために使われた。兵士たちは英雄としてたたえられた。

しかしベトナムでは韓国人に対する憎しみが今だに根強い。
民間人の大量虐殺を含む、韓国兵の掃討作戦の過酷さに加え、現地女性の間に生まれた「ライダイハン」と呼ばれる子供の問題もある。

韓国政府は戦争犯罪を認めていない。
前出のニューズウィーク誌で、韓国軍司令官だった蔡命新（チェ・ミョンシン）中将（退役）は「償いは必要ない」「生き残るために兵士は相手を殺した」「これは戦争だ」と語った。
南ベトナムの共産勢力はゲリラ戦術を使い、民間人を装って攻撃を繰り返したので、蔡中将の指摘は当てはまる面がある。
ただ韓国軍の作戦行動は過剰な面、または必要のない「人を殺すだけ」のものがあった。

歴史の直視は韓国でも難しいが、建前と違って兵士は苦しんでいる。
当時の韓国の兵は重に農民からの徴兵。
世界を知らず、国内には緊張が続き、朝鮮戦争への憎しみから共産勢力への憎しみだけがあった。

韓国の作家、金賢娥（キム・ヒョナ）氏が書いた『戦争の記憶　記憶の戦争－韓国人のベトナム戦争』（三元社）では、犠牲者と加害者の双方の言葉を伝える。
参戦した兵士は次のように語る。

「一度だけでも民間人を殺してはならない、強姦してはならないと聞いていたら、しなかった。私が戦う理由がどこにある。しかし生き残らなければならないと考えるようになると、婦女子もベトコン（注・共産兵の蔑称）に見えた」（要約）

金大中大統領（当時）の2001年のベトナム訪問で、謝罪し、補償を約束したが、賠償はほとんど行われていない。

韓国軍と平時の性暴力- 国内で行われた軍向け売春制度

韓国政府は国内では、軍隊と性の関係でさまざまな関与をしている。

韓国軍は54年まで「特殊慰安隊」の名目で自ら慰安所を運営した。
売春婦は「補給品」と書類上書かれた。
ソウル地区では同年ごろに89人の女性がおり1日平均6人の相手をした記録が残る。
戦功を上げた兵に報償として優先利用させたという。
軍が自ら売春を運営する例はかなり珍しい。

朝鮮戦争終了後も、韓国政府の関与による軍人相手の売春は残った。
『軍隊と性暴力 朝鮮半島の20世紀』（現代史料出版）という本では、日韓の研究者が、朝鮮半島での日米韓各軍の売春利用を批判的に調査している。
米軍政下の1947年、韓国では国家が認めた売春制度である公娼制度を廃止し、売春を禁止した。
ただし運用はあいまいだった。

韓国政府は二重基準の政策を行った。
売春を一般向けには取り締まったが、特定区域を設置して、民間業者の売春を放置した。
特に、米軍兵士の慰安、また外貨獲得のために外国人向けの売春目的の「妓生（キーセン）観光」を奨励した。

80年代以降の経済成長と民主化による女性の人権保護運動で、売春業は以前よりは目立たなくなったが、今でも残る。
経済的、家庭的に恵まれない女性が働くという。

70年代には、米軍の取り締まり要請を受け、当時の朴正煕（パク・チョンヒ）大統領が大統領府に事務局を置き、自ら指揮して「基地村浄化運動」を行い、米軍基地周辺の売春街での暴力団排除、治安回復、性病管理などを行った。
売春活動を民間にやらせ、国が管理する。
旧日本軍の制度とよく似ている。

慰安婦問題は「人権」ではなく「日本たたきの道具」

「女性の人権を守れ」とキレイゴトを言うなら、朝日新聞や、その支持者の人々は朝鮮半島で売春に従事している女性、また被害を受けたベトナムなどの気の毒な女性たちを報道し、伝え、救済してほしい。
日本人も、第二次世界大戦後に追われるときに、女性などが朝鮮半島で性暴力の被害にあったとされる。

また韓国の国民は日本を「従軍慰安婦」という嘘で批判する前に、自国の歴史に、犯罪行為であっても、真剣に向き合ってほしい。
日本を批判できるのだろうか。

しかし、しないだろう。
メディアの商品として「他国の気の毒な女性」の話など、1回のルポの題材になっても、連載で伝え続けるニュース価値のあるものではないからだ。

だとしたら朝日新聞の「女性の人権」といういいわけは、嘘だと分かる。
答えはこの問題に関心を向ける人なら誰もが知っている。

従軍慰安婦問題は、日本をおとしめようとする人々にとっては、女性の人権の問題ではない。
道具としてセンセーショナルで有効であるために使われてきたのだ。

私は20年前、この問題で福島みずほ代議士が、売春婦だった女性を、メディアに連れ回し、一緒にテレビに写っていたことを覚えている。
売名が透けて見え、とても嫌な感じがした。

そして、関心の向け方にもばかばかしさを感じる。
太平洋戦争中、売春目的で日本軍に同行した1－2万人の女性のうち、2-3割程度が朝鮮出身者という。（秦郁彦『慰安婦と戦場の性』（新潮社））
自ら進んで売春などする人はいないはずで、この職業についた女性に筆者は同情する。
しかし、彼女らだけを尊重するのはおかしい。

「昭和の戦争」で、日本人は軍民あわせて約300万人が亡くなった。
歴史を考える場合に、こうした人々の慰霊、顕彰、そして死の意味を問い続けることが、今の日本人にとって最優先の課題である。
それをせずに、70年前の外国人売春婦に過度に関心を向け、権利を守れと騒ぐ人の思考は、明らかに変だ。

20年前の発生から嘘だったこの問題が、今でも虚構と嘘、言い逃れにまみれていることに私はうんざりする。

石井孝明；ジャーナリスト
＠ishiitakaaki：メール：ishii.takaaki1@gmail.com

「女性の人権を守れ」とキレイゴトを言うなら、朝日新聞や、その支持者の人々は朝鮮半島で売春に従事している女性、また被害を受けたベトナムなどの気の毒な女性たちを報道し、伝え、救済してほしい。・・・という当たり前の言葉が胸に響きます。

ただ、お互いにあれをやった、これをやったという非難の応酬はもう無意味です。

もちろんなぜ今も日本にのみ「慰安婦問題」で執拗に非難の刃が向けられるのかという点は、韓国と中国からの歴史戦争だと考えれば納得ですが、それ以上に、戦時中の「人権問題」より一層悲惨な「虐殺」という行為が意図的に置き去りにされているのは、やはり不思議です。

不謹慎な言い方ですが、現状をあえて例えれば、レイプ犯（実際にはこの例えも間違いですが）は執拗に非難されていますが、殺人犯は咎（とが）める人がいないからお咎めなし、というのが戦後の日本がこの２カ国から攻撃されている実態ではないでしょうか？

従軍慰安婦は生き残って彼女達の境遇の酷さを訴えられますが、虐殺された人は何も言えません。

でもそうした個々の不幸な出来事こそが悲しい戦争の姿だという認識にたち、どの国も大小犯した過去の過ちをいつまでも責め続けるのではなく、そのような不幸がこの世からなくなるように今努力することに全エネルギーを集中すべきです。

少なくとも、今も韓国にはキーセン、日本にはソープランドという性産業が公然と存在しています。

いや、日本や韓国だけではなく、全世界に存在しています。

戦後になっても存在している性を売り物にする性産業が、なぜ戦時中のみ「人権」という言葉で美化・純粋化されるのか、この点ももっと議論されるべきです。

戦時中も戦後も通してこうした性産業に関しては、まったく関係のない国はほとんどないわけですから、過去の行為で一方的に攻め続けられている日本に助け舟を出そうといういう奇特な国がないのも気になりますね。

では、音楽の時間です。
２枚目アルバムからのヒット曲ですが、テリーのギターばかりが注目されましたが、当時のダニエルのドラミングはかっこよかった！
Chicago - 25 or 6 to 4