・製薬会社は研究開発費よりも販売とマーケティングに多くのお金を費やしている

2023年5月4日

Dr.Shimizu

https://promea2014.com/blog/?p=21390&

※アメリカの健康保険制度(AHIP)によると、大手の製薬会社は研究開発費よりも販売やマーケティングに多くのお金を費やしているようです。

(この記事参照)

https://www.csrxp.org/icymi-new-study-finds-big-pharma-spent-more-on-sales-and-marketing-than-rd-during-pandemic/


AHIPの調査で、大手製薬会社の販売およびマーケティング予算が研究開発予算を上回っていることが判明

見逃した方のために説明すると、米国の健康保険制度 (AHIP) は水曜日に新しい研究を発表し、COVID-19 パンデミックの結果、新しい治療法の開発に前例のない焦点が当てられているにもかかわらず、大手製薬会社は研究開発 (R&D) への投資よりも多くの広告と自社製品の販売に費やし続けていることを発見しました。

この研究では、「調査した10社の製薬会社のうち、7社が研究開発費よりも販売およびマーケティング費に多くを費やしていた。この10社のグループだけでも、販売およびマーケティング費用がR&D支出を360億ドル (37%) 上回っています。」

AHIP は、「このようなお金の使い方は、COVID-19危機を克服するための新しい治療法とワクチンの開発に専念した1年間に行われた」と強調しました。

この調査によると、アッヴィ、ファイザー、ノバルティス、グラクソスミスクライン、サノフィ、バイエル、ジョンソン&ジョンソンなどのブランド名の製薬会社はすべて、2020年に新しい治療法の開発よりも自社製品のマーケティングと販売に多くの費用を費やしました。

アッヴィは、2020年にR&Dに80億ドルを費やしたのに対し、販売とマーケティングに110億ドルを費やしました。
ファイザーは、R&Dに90億ドルを費やしたのに対し、販売とマーケティングに120億ドルを費やしました。
ノバルティスは、R&Dに90億ドルを費やしたのに対し、販売とマーケティングに140億ドルを費やしました。
グラクソスミスクラインは、R&Dに70億ドルを費やしたのに対し、販売とマーケティングに150億ドルを費やしました。
サノフィは、R&Dに60億ドルを費やしたのに対し、販売とマーケティングに110億ドルを費やしました。
バイエルは、R&Dに80億ドルを費やしたのに対し、販売とマーケティングに180億ドルを費やしました。
ジョンソンエンドジョンソンは、R&Dに120億ドルを費やしたのに対し、販売とマーケティングに220億ドルを費やしました。

AHIPは次のように結論付けています。「大手製薬会社の慣行は、彼らの成長戦略が、画期的な新しい治療法を開発して患者により多くの価値を提供することではなく、より多くの医薬品を患者に販売することに基づいていることを明確に示しています。」「民間市場での競争を促進し、製薬会社によるシステムの悪用を終わらせる思慮深い解決策があれば、私たちはその両方(技術革新と処方薬の手頃な価格)を手に入れることができます。」

(AHIPの調査の記事はここ)

https://www.ahip.org/news/articles/new-study-in-the-midst-of-covid-19-crisis-7-out-of-10-big-pharma-companies-spent-more-on-sales-and-marketing-than-r-d


製薬会社が販売とマーケティングに多額の費用を費やしているのは、今に始まったことではありません。

(この記事参照)

https://www.vox.com/2015/2/11/8018691/big-pharma-research-advertising

製薬会社は医療のため、患者のためではなく、自社株買いと配当、株主の利益、取締役メンバーへの支払いに多くを費やしているのです。

ファイザーはワクチン接種を推進するために、隅から隅まで、多くの業界、医師会、消費者団体、市民権団体、大学などに多額のお金を提供しています。

(提供先の一覧はここ)

https://s3.documentcloud.org/documents/23787007/pfizer-2021-report.pdf

その中には米国小児科学会 (AAP)、米国予防医学会、米国臨床病理学会、米国救急医師会、米国薬剤師協会、予防接種パートナーシップなどが含まれています。

世界は歴史上初めて(?)、各国の大統領や首相、知事、市長、官僚、(自称)感染の専門家などがこぞって、正確な医療情報、科学的根拠を持たないまま、急造したワクチンや治療薬の受け入れを一般市民に強制しました。それに反する情報はすべて「デマ」とレッテルが貼られ、排除されました。ネットやSNSのほとんどは情報が検閲、統制され続け、マスコミは国や製薬会社の宣伝機関になりました。反する専門家や医療従事者などは攻撃され、仕事さえ追われた人もいるでしょう。自由な発言、自由な行動は徹底的に抑え込まれました。人権も無視されました。

そして信じられないほどの死者、後遺症を患う人が増加しても、なぜか「安全・安心」ワクチンとされ、接種が続けられました。犠牲者が増えてもお金を払えば済むとでも思っているようです。

国は倫理や国民の利益よりも、製薬会社との関係を重要視して、情報を開示しません。

資金にものを言わせた製薬会社に力を与え過ぎました。多額に提供されたお金は、倫理よりも力がありました。我々はこの巨大な力に勝てるのでしょうか?

医療は現在最悪の状態です。巨大な力、金にものを言わせた一握りの企業に飲み込まれています。エビデンス、エビデンスといいながら、その研究は操られ、捏造され、都合の良い結果だけを報告し、それが正しいかのように示され、疑うことを知らない医師たちはそれを真実だと信じています。その象徴的な出来事が今回の新型コロナウイルスのパンデミックです。新型コロナウイルスワクチンに異議を呈する専門家、医師たちは医学雑誌の編集者や査読者を外されて、エビデンスのもととなる論文さえコントロールされていたと思われます。論文を信じてしまう医師たちによってワクチンはさらに推奨されたでしょう。

国はジャブジャブと税金をコロナを診療する病院に提供し、その多くの病院が前代未聞の黒字になりました。その状態を病院も医師もスタッフもやめたくはないでしょう。そうすれば自然と新型コロナの恐怖を煽り、このパンデミックが少しでも長く続くように願っていたと思います。

ゴールデンウィーク明けにはやっと5類になりますが、本当は5類も必要なく、ただの風邪で無類でいいはずです。そして日本ではまだまだワクチン接種が行われ続けます。

思考停止の国民である日本人。自分の考えを持たず、自分で判断することをさせない教育の賜物です。

しかし、一度体に入ったワクチンは取り出すことができません。効果がないばかりか、命を奪われたり、ひどい後遺症を起こすこともあります。もう一度自分で良く考えてください。

新型コロナワクチン即時中止を。



・製薬会社や医療機器企業からの主要医学雑誌査読者へのお金の流れ

2024年10月24日

Dr.Shimizu

https://promea2014.com/blog/?p=27916

※医療でエビデンスと言えば、論文が医学雑誌の投稿されて、査読というプロセスを経て、ちゃんとした内容であるとお墨付きをもらって出版されたものだと思われています。


でも、世の中はお金です。査読を行う査読者にも大金が流れていてもおかしくありません。研究を行う人にももちろんお金が渡りますが、その内容を精査する人にもお金が流れれば、誰にとって都合の良い論文ができるか、小学生でもわかります。

論文の著者に対して利益相反方針を定めている一方で、査読者にまでこの方針を適用している医学雑誌は少ないのではないでしょうか?一流の医学雑誌の査読者は、その学術的専門性が高く要求されるために、その業界とのつながりが強い人が多いと思われます。

今回の研究では、BMJ誌、JAMA誌、Lancet誌、New England Journal of Medicine誌(NEJM誌)の査読者を、各誌の2022年査読者リストを用いて特定しました。これらの雑誌は、インパクトファクターが高く、いわゆる一流誌で、医学研究の主要な出版物としての評判が高いものです。

オープンペイメントデータベースから、2020年から2022年の間に特定された査読者への一般的な支払いと研究費の支払いを抽出し、医薬品・医療機器の企業からアメリカで認可を受けた医師への支払いを調べました。 研究費の支払いには、医師個人への支払いと、医師が研究責任者を務める研究機関への支払いが含まれます。 研究機関への支払いは研究責任者の数で割りました。


重複を含む7021人の査読者名のうち、検索できなかった332人、アメリカ以外の査読者3257人、非医師1325人を除外しました。この結果、1962人の査読者が残り、このうち145人(7.4%)が2誌以上の雑誌で査読を行っていました。(図は原文より)



上の図はお金の支払いの詳細です。2020年から2022年の間に、1155人の査読者(58.9%)が少なくとも1件の業界から、何らかの支払いを受けていました。 半数以上(54.0%)の査読者が一般的な支払い(一般的というのが何を指すのか?というのは恐らく研究費以外ということでしょう)を受け、31.8%が研究費の支払いを受けました。


査読者は2020年から2022年にかけて、10億6,000万ドルの業界からの支払いを受けており、その内訳は個人またはその所属機関への支払いが10億ドル(94.0%)(1500億円くらい?)、一般的な支払いが6,418万ドル(6.0%)(100億円弱かな?)でした。継続的医学教育プログラムとは無関係のコンサルティング料が3431万ドル、講演料が1180万ドルでした。 3年間で、一般的な報酬を受け取った査読者のうち、その中央値は7614ドル(114万円くらい?)、研究報酬の中央値は153,173ドル(2300万円くらい?)でした。



上の図のように、男性査読者は女性査読者に比べ、総支給額中央値(38959ドル対19586ドル)、一般支払額中央値(8663ドル対4183ドル)が有意に高くなりました。専門分野間でも統計的に有意な差があり、外科は少ないようです。


研究に対する⽀払い、特に機関に提供される研究に対する⽀払いは、利益相反に対する⼀般的な⽀払いとは異なる意味合いを持つ可能性があるかもしれません。でも私は同じだと思います。研究にお金を出すだけで口を出さないわけではないでしょうし、研究機関を企業にとって都合の良い研究、論文出すためのエビデンス製造施設と化すためにお金を出しているはずです。

査読というプロセスは重要ではありますが、そのシステムを悪用しようと思えば、お金で何とでもなるということでしょう。

今回の研究ではアメリカ人の査読者だけです。世界全体を見れば、もっと莫大なお金がマーケティング費として使われています。企業からお金をもらった人がお金をもらった企業の薬などを研究し、論文として雑誌に投稿し、その企業からお金をもらった査読者が内容を精査して、お墨付きを与える。これがエビデンスと言われるものとなるのです。

そして、企業は査読者だけでなく、雑誌社に対する影響も莫大です。雑誌社は企業のお金なしでは運営は難しいでしょう。そうすると、どうして、効きもしない薬、副作用が酷い薬、人を死に至らしめるワクチンなどが、いかに効果があり、いかに安全で、副作用なんて取るに足らないものであるか、というエビデンスがこれほど多いのかがわかります。


エビデンス、エビデンスという専門家には注意が必要でしょう。



「Payments by Drug and Medical Device Manufacturers to US Peer Reviewers of Major Medical Journals」

「医薬品・医療機器メーカーによる米国の主要医学雑誌査読者への支払い」

(原文はここ)

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39388188/