邪悪な金持ちたちは地球人口の削減を図る




KAITO@teteatete2021

#人口削減計画　と言うと、「そんなことあるか！陰謀論者！」ってワラワラ湧いて噛みついてくるけれど。

似たようなこと、そこらの農業や畜産業で普通にやってるじゃん。「増えすぎたら、間引く」の当たり前だよね。元気のないのから取り除く。やらなかったら、下手すりゃ全滅する。

人間だけが、この対象にならないなんて、甘過ぎやしませんか？

じゃあ、「何で支配層に従う人達を先に削減するの？言うこと聞かないグループを邪魔と考え、そっちから減らしませんかね？」と尋ねられるけれど、先に減らされるか、後になるかだけの時間の問題。「搾取対象が減ったら、税収減って困るのは支配者だよね？」とか、お金バンザイな呑気な問いもあるけれど、税収減る云々以前に、「カネを刷ってるのは彼ら自身」だよ。

人類数十億人いて増えすぎてますからね。その中で、イエローモンキー、特に日本人は彼らからするといなくてもいいので、日本人は基本、皆削減対象。だから、ジョージアガイドストーンにも日本語の文字はなかった。

結果、ほかの国と違い、いつまで経ってもコロナが終わらずワクチン接種は続き、高齢者は減り、将来の削減までも視野にいれ子供をターゲットに接種を推進する。

「まずは、盲目的にお上に従う穀潰し(ごくつぶし)を減らし、次に残った者たちを矯(た)めて、さらに間引く。そして最後に残った物だけ生かして利用し、益を得る。」

これ、農業や畜産業でも、同じ事やってるよね。

「まずは、元気なく成長の悪い肥料食いの苗から取り除き、残した株もいらない部分は取り除き枝を矯めて育てて、収穫する。」これで、キュウリやナスやピーマンは、ひと苗から何十もの実が収穫できる。

もう一度言うけれど、
「人間だけが、この対象にならないなんて、甘過ぎやしませんか？」🙄

これのどこが陰謀論？現実に存在する、ただの陰謀です。😌






















@VEqfsrvZgXPvXIl
外交評議会って こんなとこかい💢
ダボスも同じだな
優生学？

@kokoro_to_hito
陰謀論と言われる方々は何も見えていないと言うことですね。




SS7S
@SS7S11
·
2022年9月22日
今、AIやロボット技術が急激に進化してきて、もう少しで自分で生産と開発とメンテナンスをするAIアンドロイド・ロボットを奴隷にして、人間労働力が不要になる世界が来るかもとも言われていたかと思います。ナントカ・ポイントと言われていて、人間が不要になる経済の大転換点となるとも言われていて、

そうなるとユートピアとしてみると人間の労働、苦役からの完全開放とも考えられて来ましたが、一方で、それでは今の大富豪連中はそんな誰もかれもがそのメリットを享受してハッピーになるような未来図を明け渡してくれるか、ということかと思うわけですが、

そこで連中は、このまま人口爆発すると地球環境が汚染され、破壊され、エネルギーも不足することになり、せっかくため込んだ自分達の富の価値が減じてしまうだろうことに、我慢ならないと感じているということではと思うわけです。

で、結局、そうなる前に、汚染されて使い物にならなくなる前に、ユートピアにできるはずの地球環境を、極少数の大富豪らだけで独占する未来を実現しようと決心しているのでは？

つまり、ごく少数の大富豪からなる上層人だけの共同体は、AIアンドロイド・ロボットを奴隷と召使にし、空飛ぶクルマでどこにでも飛んで暮らせる余裕で暮らせる美しい地球環境を占有する未来図を描いていて、

そのために、今の人口削減を行なっているのでは？と。もう、労働力としての人間は要らない世界が来て、大多数の大衆庶民は彼らが搾取するための畑として価値がなくなるということで、もう生産力としての人間が要らない世界は、連中大富豪共同体からすれば、必要ないのだから邪魔でしかなく、

どんどん殺してでも消して行ってしまいたい存在でしかなくなるのではと。

例えば、それを表すのにも使っていたのが、あの「眼付きの上下分離したピラミッド図」でもあった可能性はいかがでしょうか？

上の方だけが生き残り、下の奴隷人間は不要になる未来、それはみんな淘汰させて消し去ってしまって、少数の大富豪たちだけで独占する地球環境、美しいそれを自分たちだけで満喫できる世界、未来。

それをもう、機先を制して今から初めて行かないと、間に合わないから、2020年から実スタートしたのでは？それが㋻でぶっ殺し作戦だったのでは？と。

この辺はすでに陳腐な話なのかもしれませんが、今の㋻があまりにも露骨なぶっ殺し仕業でしかできそうもないため、どうしても本当の最終到達点はそこにあるのではと感じるのですが、あまりにも考えすぎですかね・・・


あともう一つですが、厚労省がなぜこれほどまでに露骨な国民ぶっ殺し㋻政策を平気でやれているのか、ですが、それは例のあの「元厚生事務次官宅連続襲撃（家族も殺害）事件」
https://tokyo-sports.co.jp/articles/-/91200
が決定的な契機となった脅迫だったのではと。



・元厚生事務次官宅連続襲撃事件　消えないヒットマン説（東スポWEB 2014年6月15日）

※元厚生事務次官やその家族らを襲い、２人を殺害し、１人に大けがを負わせた“高級官僚テロ事件”で、殺人罪に問われた小泉毅被告（５２）の上告が１３日に棄却され、一、二審の死刑判決が確定する。謎だらけの事件は、このまま幕引きしてしまうのか――。

霞が関に戦慄が走ったのは６年前の１１月。小泉被告が宅配業者を装い、玄関先で応じた厚生省（現厚労省）元事務次官の山口剛彦さんと妻美知子さんを刺殺。翌日には同じく元厚生事務次官の吉原健二さん宅を訪問して、妻靖子さんを刺して重傷を負わせた。最初の犯行から５日後、悠然と警視庁本庁に出頭した。当時、年金が社会問題化していた中、年金行政に携わってきたＯＢトップを狙った義賊的犯行ともみられたが、小泉被告は「愛犬のチロが殺処分されたあだ討ち」と、幼少時からの私怨と主張。結局、背後関係は判明しないまま裁判に突入して、「虫けらを殺したまで」「すべてのマモノがいなくなればいい」などの発言に終始し、その異様さに遺族は怒りだけでなくあきれ返ったほどだった。

元警視庁刑事で犯罪社会学者の北芝健氏は「動機の幼稚さと裏腹に犯行は実に計画的。事前に借金などの清算を済ませたうえで、出頭している。山口さんらが次官だった時期の厚生省に対し、何らかの恨みを抱いた者が黒幕にいて、小泉被告をある種、ヒットマンに仕立て上げたと今でも確信している」と話す。

死刑が確定し、真相は闇の中へ葬り去られるのか。厚労省の中では、小泉被告の単独犯説に懐疑的で、今でも“共犯者”や“首謀者”がシャバにいるのではないかと、恐怖にすくみ上がっている人も多いという。

「小泉被告がヒットマンだったとすると、借金の肩代わりなど相当な見返りを受けて、覚悟のうえで出頭しているが、いざ死に直面することで心が折れたり、拘禁反応で真実を話す可能性はある。今後も小泉被告を注意深く見守っていく必要がある」（北芝氏）

事件はまだ終わっていない。



つまり、これによって、彼ら官僚たちは、自分たちの命を奪われないために、大富豪共同体＝DSに国民の命を生贄として献げることもするのだと意志決定したのでは？

この事件の後で、ISDS条項を含むTPPへの加盟を決めたのが外務省、また集団的自衛権行使容認を合憲としたのが内閣府法制局、そして食品の農薬含有基準を緩めたのが農水省、そして今回の毒㋻接種を徹底推進しているのが厚労省・・・、となったのでは？

農水省が残留農薬基準を緩めたのは2017年でした。国会で追及されても、変更されず、そのままになっていた！！！！！

引用ツイート

赤髪@akagamisp

ラウンドアップを販売禁止しない理由！世界で売上No1の除草剤「グリホサート」に発がん性の疑いが強まり、使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米やアジアで広がっている。しかし、日本は逆に規制を緩和しており、消費者の間で不安が高まっている。
「毒物の追放は、われわれの責務」
　７月２日、オーストリア国民議会（下院）が、グリホサートの使用を全面禁止する法案を可決した。施行には欧州連合（EU）の合意が必要だが、施行されれば、EU加盟国ではグリホサートを全面禁止する初めての国となる。
全面禁止を訴えてきた社会民主党のレンディ=ヴァーグナー党首は声明を出し、「（グリホサートの）発がん性を裏付ける科学的証拠は増えており、私たちの身の回りからこの毒物を追放することは、われわれの責務だ」と述べた。

２．モンサント社、ラウンドアップ問題世界で最も売れた除草剤。発がん性・流産等の可能性があり、「安全」をうたった広告は虚偽と判決が出た。 世界中からはじき出され行き場を失ったラウンドアップが日本市場に一気になだれ込んできており、除草剤では売上トップの座を占めている。
ラウンドアップは日本の店頭では「もっとも安全な除草剤」とか「驚異の除草力」とかいった宣伝文句で販売されている。海外でランドアップ訴訟が起き、多額の賠償命令が出ているのにも関わらず、日本では平気で売られている。マスコミは報道しない。上記ふたつの会議の圧力の例としてあげる。https://twitter.com/akagamisp/status/1635613991547584514?t=7j8_NBc6tLpgKBP_zlxwMA&s=09

2019年News：「発がん性」除草剤成分が大手3社の小麦粉に、欧州では規制
大手製粉会社の【日清フーズ】【日本製粉】【昭和産業】3社の小麦製品を調査したところ、12商品中5つから除草剤【ラウンドアップ】の主成分であるグリホサートが検出された。
WHOの専門組織、国際がん研究機関は、グリホサートの発がん性を認めている。　よく食べるパン、うどん、パスタ、お菓子等は要注意。引用https://twitter.com/Junika2022/status/1652284829826945024?t=n0gzo_F2oruRv1OaiGYuww&s=09











以下「さてはてメモ帳」様より転載

http://glassbead.blog.shinobi.jp/%E3%83%9B%E3%83%AD%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%83%88/new%20wapo%20ceo%20patricia%20q.%20s

・ワシントンポストの新CEOパトリシア・Q・ストーンシファーは、ビル・ゲイツ、ジョージ・ソロス、オプラとの「人口過剰」秘密会議に出席した　

Ethan Huff

https://www.naturalnews.com/2023-06-28-wapo-ceo-stonesifer-secret-meeting-gates-soros.html

　
※ワシントン・ポスト紙の新CEOであるパトリシア・Q・ストーンシファー[Patricia Q. Stonesifer]は、「世界人口の増加を遅らせるために彼らの富をどのように利用できるか」を議論するために集まった億万長者たちの秘密会議に出席しました。



ロンドンのタイムズ紙やNBCニュースを含む多くのメディアが、ストーンシファーがビル・ゲイツ[Bill Gates]、ジョージ・ソロス[George Soros]、マイケル・ブルームバーグ[Michael Bloomberg]、CNN創設者のテッド・ターナー[Ted Turner]、デヴィッド・ロックフェラー・シニア[David Rockefeller Sr.]、さらにはメディアの第一人者であるオプラ・ウィンフリー[Oprah Winfrey]といった億万長者の優生主義者たちとともに秘密の「人口過剰」会議に出席したことを確認しました。これらはすべて、「グッド・クラブ」として知られる2009年のコンフラーブ（懇談会）のメンバーです。




この秘密会議の全体的な感情は、人口過剰は「優先事項」であり、一つの方法として、ゲイツが運営するGAVI[Global Alliance for Vaccines and Immunization（ワクチンと予防接種のための世界同盟）]が提供する「ワクチン」を通じて、対処しなければならないというものです。

ゲイツの言葉を借りれば、「より良い生殖医療」によって、世界人口は83億人に制限されたままでいることができ、そして、「ワクチン」や標的を絞った堕胎キャンペーンで十分な仕事をすれば、さらに減少する可能性もある。

(関連：昨年の夏、ワシントンポストはLGBTのドラッグクイーンによる子供向けショーは「家族向け」だと主張する記事を掲載した）


ストーンシファーのようなグローバリストは、貪欲な自分たちだけの新世界を望んでいる

ストーンシファーは、かつてマイクロソフトでゲイツとともに働き、1990年代にはMSNBCの立ち上げに貢献しました。ストーンシファーはまた、悪名高いビル＆メリンダ・ゲイツ財団の設立にも貢献し、マイクロソフト幹部として働いていたときには、ジョー・バイデン[Joe Biden]の姪を雇用していました。

つまりストーンシファーは、赤ん坊の殺害を通じて世界の人口を大量に減少させることを目的とする家族計画連盟（Planned Parenthood Federation）のような団体に巨額の資金を注ぎ込み続けているゲイツと同じ人種なのです。

ゲイツ財団を通じて、ゲイツは昨年のロー対ウェイド裁判の転覆を非難することに尽力してきました。この動きは、左翼主義者たちが、ますます多くの州や世界中で中絶が非合法化されることにどう対応し続けるつもりなのかを示すものです。

結局のところ、ストーンシファーをはじめとするNBCNews.comの秘密会議に出席していたグローバリストたちは、1996年以来、実際に人々を助ける活動ではなく、むしろ人々の命を終わらせる活動に、しばしば目立たないように、また別の名目で、725億ドル以上を寄付してきたのです。

企業に支配されたメディアは、こうした人々を「慈善家」と呼び続けています。例えば、彼らの努力の恩恵を受けるのは彼ら自身であるにもかかわらず。これらの人々は大量虐殺を行う狂人であり、殺人者です。その真実を聞けるのは独立系メディアだけでしょうが。

ニューヨークを拠点にアイルランド系アメリカ人に関する問題を論じるウェブサイト、IrishCentral.comによると、その秘密会議に出席した「慈善家」にはそれぞれ15分の時間が与えられ、「今後の世界経済情勢をどう見ているか、慈善活動の今後の優先順位、エリート集団が何をすべきだと思うか」について話したといいます。

秘密会議には、不動産投資家のイーライ・ブロード[Eli Broad]、ヘッジファンド・マネージャーのジュリアン・H・ロバートソン・ジュニア[Julian H. Robertson Jr.]、そしてもちろん、ゲイツ財団の前CEOであるストーンシファーも出席していました。

「彼らの目的は、原理的には悪魔的なものだ」と、ストーンシファー、ゲイツ、そしてその同類について、あるコメント者が書いていました。。「サタン（そしておそらく悪魔たち）は1世紀に火の池に投げ込まれ、それ以来無力になっていた。」

彼らは無力になったかもしれませんが、これらの悪魔の軍団は、ストーンシファー、ゲイツ、ソロス、そしてその他すべての人たちに、彼らの言いなりになるようまだ鼓舞しています。そして、彼らの新聞を読み、彼らのウェブサイトを訪れ、彼らの財団を支援することで、あなたも彼らの言いなりになっているのです。

企業に支配されたメディアは、あなたとあなたの家族が地球上からいなくなることを望む大量虐殺マニアに支配され、はびこっているのです。



・ナチスのスポンサーが行うCOVID-19プロジェクトと対ロシア戦争

2023.07.04

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202307040000/

※COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）プロジェクトはアメリカの国防総省が中心にあることが資料の分析からも明らかになった。ウクライナで行われている対ロシア戦争も国防総省が重要な役割を演じていることは言うまでもないだろう。

しかし、国防総省だけがCOVID-19プロジェクトや対ロシア戦争を主導しているわけではない。1970年代からアメリカ、ヨーロッパ、日本を中心に新自由主義によって政策が決められてきた。その政策を進める際に使われた呪文が「民営化」や「規制緩和」だ。そして私的権力が国を上回る力を持つようになり、政策を決めている。

ニューディール派を率いていたフランクリン・ルーズベルトは1938年4月、議会へのメッセージで、ファシズムとは個人、グループ、あるいは何らかの支配力をもつ私的権力による政府の所有だと指摘している。つまり、ルーズベルトの定義を採用すると、新自由主義はファシズムにほかならないのだ。

ファシズムの創始者とも言えるベニト・ムッソリーニが1933年に書いた「資本主義と企業国家」によると、巨大資本の支配するシステムが「企業主義」で、それは資本主義や社会主義を上回るものだとしている。

私的権力や情報機関が国という枠組みを超えた力を持つことに1970年代のアメリカ議会は危機感を持っていた。そこでアメリカ上院では外交委員会に多国籍企業小委員会が、また情報活動に関する政府の工作を調べる特別委員会が設置されている。いずれもフランク・チャーチ上院議員が委員長を務めた。

しかし、議会のこうした動きは封じられ、チャーチは1980年の選挙で落選、84年に膵癌で死亡した。この間、有力メディアの世界では気骨ある記者が排除され、一部の私的権力に会社は買収されていく。

1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって銀行のような規制は受けない金融会社が登場、大きな影響力を持つようになる。その代表格がブラックロック、バンガード、ステート・ストリートだ。「闇の銀行」とも呼ばれている。

この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。ウクライナの戦争にブラックロックが深く関与していることは本ブログでも指摘した通り。COVID-19プロジェクトや反ロシア戦争に対して大きな影響力を持っているとも言える。

ブラックロックのラリー・フィンクCEOはWEF（世界経済フォーラム）の評議員を務めている。このWEFはリチャード・ニクソン米大統領がドルと金の交換を停止すると発表した1971年にクラウス・シュワブが創設した団体で、西側の巨大資本や富豪たちの代弁者だ。

シュワブはハーバード大学でヘンリー・キッシンジャーから学んでいるが、ロドニー・アトキンソンによると、シュワブの父親であるオイゲン・シュワブはナチスを支援していたスイスのエンジニアリング会社のエッシャー・ビスを率い、ノルウェーの工場でナチスの核開発計画のための重水生産を支援していたという。

エッシャー・ビスは1960年代に合併、スルザー・エッシャー・ビスになる。1967年から70年までクラウスが取締役を務めた同社は核兵器を開発していた南アフリカへ核技術を供給する仕事に関わっていたと言われている。なお同社は現在、スルザーに名称を変更している。

WEFの評議会メンバーにはシュワブやフィンクのほか、カナダの副首相兼財務相のクリスティア・フリーランド、アル・ゴア元米副大統領、ヨーロッパ中央銀行頭取で前IMF専務理事のクリスティーヌ・ラガルド、投資ファンド「カーライル・グループ」の共同設立者兼共同会長のデイビッド・ルベンシュタイン、CCIEE（中国国際経済交流センター）の朱民副理事長、チェリストのヨーヨー・マ、竹中平蔵などだ。竹中平蔵がどのような人間なのか、言うまでもないだろう。2016年から19年にかけての時期にはウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員会委員長もWEFの評議員だった。



このうちフリーランドの祖父はポーランドでファシスト新聞と言われている『クラキフスキー・ビスティ』の編集者だった。ナチス占領下、ユダヤ人オーナーから没収された同紙は1941年11月6日、「ボリシェビキ政権時代、35万人いたキエフのユダヤ人は、今日、ひとりも残っていない。」と書いた。1941年9月29日から30日の間に3万3771人が殺されたという。

1980年代にニーダーザクセン州知事を務めたウルスラ・フォン・デア・ライエンの父親、エルンスト・アルブレヒトはナチズム色が強かったと言われているが、彼女の一族は、ヒトラーの第三帝国に協力、財産を築いたともいう。

その遺産によってウルスラはエリート教育を受け、ドイツ政界へ進出することを可能にし、軍の正式な経歴がないにもかかわらず、2013年から19年までドイツ国防相に就任している。彼女の指揮の下、ドイツ軍は大規模な再軍備が行われ、汚職も問題になった。

ウルスラは「COVID-19ワクチン」の購入をめぐる契約でも疑惑を持たれている。EU委員会は数億人分の「ワクチン」を購入する契約を締結したが、これを主導したのが2019年12月1日から委員長に就任したウルスラ・フォン・デア・ライエン。この契約が部分的にしか公表されていないなど手続きに疑惑があり、欧州検察庁が捜査しているという。契約を全く明らかにしない日本よりはましなのかもしれないが。

2021年春に結ばれた契約でEUはBioNTech／ファイザーから最大18億回分の「ワクチン」を購入し始めるのだが、これはライエンとファイザーのアルバート・ブーラCEOの個人的な交渉で決められたと言われている。ふたりはテキスト・メッセージも交換したというが、EU委員会はそのメッセージを公開することを拒否している。

彼女が抱えるスキャンダルはこれに止まらないが、そうしたことに関係なく出世してきた。ワシントンの覚えがめでたいからだと考える人は少なくない。


WEFの背後に存在している私的権力はウォール街とシティ、つまりアメリカとイギリスの金融資本。この巨大資本は19世紀の後半から帝国主義政策、つまり侵略と略奪を本格化させる。この戦略を「グレート・ゲーム」とも呼ぶ。

こうした戦略を進化させ、理論化したのがイギリスの地理学者、ハルフォード・マッキンダー。ユーラシア大陸の周辺部を海軍力で支配し、内陸部を締め上げるというもので、現在でもアングロ・サクソン系の私的権力は踏襲している。第1次世界大戦もこの戦略によって引き起こされたと言える。

1914年7月28日にオーストリア-ハンガリー帝国がセルビアに宣戦布告して大戦が勃発しが、イギリスはロシアとドイツを戦わせようとしていた。

その当時、帝政ロシアではドイツとの戦争に積極的な産業資本家と消極的な大地主が対立していた。戦争に賛成していた産業資本家側には有力貴族のフェリックス・ユスポフが、また戦争に反対していた大地主側には修道士のグレゴリー・ラスプーチンがいて、ラスプーチンの背後には皇帝アレキサンドロビッチ・ニコライ２世と皇后アレクサンドラがついていた。

戦争を望んでいなかった皇后は7月13日にラスプーチンへ電報を打って相談、ラスプーチンは戦争が国の崩壊を招くと警告しているが、その内容を盗み見た治安当局は議会などにリーク、ラスプーチンは腹部を女性に刺されて入院することになった。入院中にロシアは総動員を命令、ドイツは動員を解除するよう要求。それをロシアが断ったため、ドイツは8月1日に宣戦布告している。ラスプーチンが退院したのは8月17日のことだ。

ロシアはドイツと戦争を始めたわけだが、ラスプーチンが復帰したことでいつ戦争から離脱するかわからない。それを懸念したイギリス外務省は1916年、サミュエル・ホーアー中佐を中心とする情報機関のチームをペトログラードへ派遣する。チームにはスティーブン・アリーとオズワルド・レイナーが含まれていた。

アリーの父親はユスポフ家に雇われた家庭教師のひとりで、アリー自身はサンクトペテルブルクにあったユスポフの宮殿で生まれている。またレイナーはオックスフォード大学の学生だった時代からユスポフの親友で、流暢なロシア語を話した。

ペトログラードにおけるイギリスのお抱え運転手だったウィリアム・コンプトンの日記によると、彼はレイナーをユスポフの宮殿へ1916年の10月後半から11月半ばにかけて6度運んだという。ユスポフは1916年12月19日にレイナーと会ったと書き残している。

イギリスにとって邪魔なラスプーチンは1916年12月30日に暗殺された。殺したのはユスポフだと言われているが、暗殺に使用された455ウェブリー弾はイギリスの軍用拳銃で使われていたもので、殺害現場にいた人の中でその銃弾を発射できる銃をもっていたのはレイナーだけだったという。

ユスポフは上流社会の堕落に憤り、犯行に至ったとされているが、世界の上流社会は堕落している。そのようなことで憤る人物が上流社会で生きることはできない。そもそもユスポフはオックスフォード大学に留学した際、「堕落」を売り物にしていた学生の結社「ブリングドン・クラブ」へ入っている。上流社会の堕落に憤り、暗殺に至ったというハリウッド映画風の説明に説得力はないのだ。事実を直視すれば、ドイツとロシアの戦争をイギリスが継続させたかったのだという結論に達する。

二月革命で成立した臨時革命政府は産業資本家と結びついていて、戦争を継続する。そこでドイツは即時停戦を主張していたボルシェビキに目をつける。

そこでドイツはボルシェビキの幹部32名を「封印列車」でロシアへ運んだのだ。ウラジミル・レーニンは1917年4月に帰国、7月にボルシェビキは武装デモを行うものの、鎮圧されてしまう。レーニンはフィンランドへの亡命を余儀なくされた。

この時、臨時革命政府軍の最高総司令官になったのがラーブル・コルニーロフ将軍。労働者や兵士を味方につける必要性を感じたのか、臨時政府は7月にエス・エルのアレキサンドル・ケレンスキーを首相に就任させた。ケレンスキーはフリーメーソンのメンバーでもある。

ところが、コルニーロフが8月にクーデターを企てた。この武装蜂起にケレンスキー政府は対応できず、ボルシェビキに頼ることになる。そして十月革命につながり、革命政権はドイツの思惑通りに即時停戦を宣言、無併合無賠償、民族自決、秘密外交の廃止も打ち出した。

レーニンの命令でボルシェビキ政権はドイツとの戦争を停止するが、すでにアメリカが参戦して兵員を送り込んみ、イギリスやフランスに物資を供給していた。結局、ドイツは戦争に負けた。

しかし、そうした経緯があるため、大戦後、ドイツとソ連の関係は良好だった。両国の関係が悪化するのはドイツでナチスが実権を握ってからだ。ナチスはイギリスやアメリカの金融資本から資金的な支援を受けていたことがわかっている。

ナチスは米英金融資本の支援で実権を握ることができた。そのナチス政権は1941年6月、ソ連に対する侵略戦争を始める。「バルバロッサ作戦だ。この作戦で東へ向かったドイツ兵は約300万人、西部戦線に残ったドイツ軍は約90万人だと言われている。

ソ連軍は敗北して再び立ち上がることはないと10月3日にアドルフ・ヒトラーはベルリンで語り、ウィンストン・チャーチル英首相の軍事首席補佐官だったヘイスティングス・イスメイは3週間以内にモスクワは陥落すると推測していた。勿論、イギリスはソ連を助けようとしない。

ところがそうした見通しは外れ、1942年1月にドイツ軍はモスクワでソ連軍に降伏、8月にはスターリングラード市内へ突入して市街戦が始まる。当初はドイツ軍が優勢に見えたが、11月になるとソ連軍が猛反撃に転じ、ドイツ軍25万人はソ連軍に完全包囲され、1943年1月にドイツ軍は降伏する。

その後、アメリカやイギリスはナチスと接触して善後策を協議。サンライズ作戦である。その後、アメリカの軍や情報機関はナチスの幹部や協力者を逃走させたり、保護したり、雇用する。ラットライン、ブラッドストーン作戦、ペーパークリップ作戦などという暗号名が付けられている。

その一方、ソ連やレジスタンスに対抗するための手を打っている。そのひとつがシチリア島上陸作戦だが、もうひとつはゲリラ戦部隊ジェドバラの創設。1944年のことである。この部隊を組織したのはイギリスとアメリカの特殊部隊。つまりイギリスのSOEとアメリカのSO（OSSの一部門）だ。

ウォール街はイギリス政府と同じようにソ連／ロシアを制圧しようと目論んでいたが、アメリカ大統領だったフランクリン・ルーズベルトはファシズムや植民地に反対していた。そこで帝国主義者のウィンストン・チャーチル英首相とは関係が良くなかったのだが、帝国主義者にとって好都合なことに、ルーズベルトは1945年4月に急死した。

第2次世界大戦後、ヨーロッパにはアメリカやイギリスによって「元ナチス」のネットワークが作られた。その「秩序」を維持する仕組みのひとつがNATOにほかならない。NATOに破壊工作を行う秘密部隊のネットワークがあることは本ブログでも繰り返し書いてきた。

COVID-19プロジェクトやウクライナの対ロシア戦争はこうした歴史の延長線上にある。WEFもそうした流れの中で創設された。

シュワブの顧問を務めるユバル・ノア・ハラリはAI（人工知能）によって不必要な人間が生み出されるとしているが、そのAIをナノテクノロジー、バイオテクノロジー、情報技術、認知科学と融合、自然の摂理を否定し、「トランスヒューマニズム」の世界を築こうとしているとも言えるだろう。

　これは所詮「ヒトの浅知恵」だが、その浅知恵によって人類が滅びるかもしれない。






タマホイ🎶🍃🗻🧷@Tamama0306

・WHO、CDC、ビル・ゲイツが、貼ってはがせるワクチン・パッチを各家庭に郵送することを推進中

https://globalresearch.ca/who-cdc-bill-gates-pushing-peel-stick-vaccine-patches-mailed-directly-people-homes/5826229

※億万長者の優生主義者であるビル・ゲイツは、WHOおよびCDCと共同で、より多くの人々に化学注射を受け入れてもらうために

郵便サービスを通じて人々が自分でパッチを貼って剥がせるようにする新しいマイクロニードル・ワクチン・パッチ技術の開発に取り組んでいる

このパッチにはmRNA遺伝子治療技術が組み込まれており、理論的には米国郵政公社（USPS）を通じて国内の全世帯に郵送することができると聞いている

その目的は、遺伝子治療用の化学物質を継続的に体内に注入することで、時間とともに身体機能を変化させ、免疫システムを変化させることにあるようだ
トランスヒューマニズムやその他の邪悪なものを含む、ある種のHumanity 2.0のアジェンダのようだ

はっきりさせておきたいのだが、これはいずれも健康が目的ではない
ゲイツの興味はただ2つ、金儲けと大量虐殺である
そして、彼の新しいビッグファーマの提案であるマイクロニードルによるピール・アンド・スティック・ワクチンの郵送は、もし多くの人々がそれに従うことになれば、そのアジェンダを飛躍的に前進させるだろう

ワクチン・パッチの消費者直接販売は大手製薬会社にさらなる利益をもたらす
現在、ワクチンを入手する唯一の方法は、医師の診察室か近所の薬局を訪れることである
消費者が棚からワクチンを取り出して直接投与することはできない

新しいピールアンドスティック技術は、そのようなことをすべて回避する
マイクロニードル・ワクチン・パッチを消費者に直接販売することで、消費者がオンラインで注文し、郵送されるようにするのが目標である

Gavi、Vaccine Alliance、WHO、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、その他さまざまなグローバリスト・グループがこの技術を推進している

最も人里離れた場所にワクチンが届くことで、ゲイツ財団はさらに何百万人もの人々を殺戮しながら、より多くの現金を手にすることができる
このような群れの淘汰と富の統合は、グローバリストの夢を実現するものであり、そのため世界中のグローバリストがこの技術を「画期的」「ゲームチェンジャー」と呼んでいる

最終的には、従来型の注射ワクチンすらなくなるだろう
もしワクチンパッチが常態化し、主流になれば、どこの国でも、人々は郵便で自分の体を自由に "刺す "ことになるだろう

「針であれパッチであれ、VMAPは免疫系を非典型的に操作して強い炎症反応を引き起こす生物学的製剤であり、それを投与された人によっては傷害や死に至る可能性がある」と、ナショナル・ワクチン・インフォメーション・センター（NVIC）の共同設立者兼会長のバーバラ・ロー・フィッシャーはこの技術について警告している

マイクロニードル・ワクチン・パッチについて書かれた医学文献を見ると、ワクチンを接種する側にとって、針を使う代わりにパッチを子供の皮膚に貼ることがいかに簡単か、また、"痛みのない "パッチがいかにワクチン接種へのためらいを減らすか、といった誇大広告が多い

フィッシャーは、『ディフェンダー』誌の声明の中で、グローバリストたちが、人々がワクチンをためらうのは、製品が提供されるからではなく、むしろ提供方法のせいであり、彼らはそれを望んでいない、と主張するのは誤報である、と説明している

フィッシャーは言った
「安全性を証明する証拠がないことが問題なのです」

Children's Health Defenseの科学・研究シニア・ディレクターであるブライアン・フッカー博士（PE）は、「ワクチン・パッチ」と呼ぶことは、多くの人が喫煙者が使うようなニコチン・パッチと誤認するという点で、欺瞞的であると付け加えた



以下「さてはてメモ帳」様より転載

・「極秘メモがワクチンについて公衆を誤導する計画を暴露　

Jessica Rose

2023年8月8日

https://jessica5b3.substack.com/p/secret-memo-exposes-plan-to-mislead　

https://www.youtube.com/watch?v=xNAjywkFRx8

※ブラックロック記者が発見した枢密院の未修正メモのおかげで、連邦政府が2021年5月の時点で、カナダの公衆衛生体制に対する信頼を維持するために、Covid-19ワクチンによる副反応や傷害に関するデータを軽視し、歪曲するよう公衆衛生当局者に指示していたことがわかった。

これは、ほとんどの人がずっと前から知っていたこと、つまり、政府が接種率を上げるために意図的にワクチン接種の副反応について国民を欺いていたことを裏付ける爆弾のような話である。

さらに、ファイザーをはじめとするビッグファーマは政府と協力し、ワクチン契約の公表を妨害した。

ジャスティン・トルドー[Justin Trudeau]首相、テレサ・タム[Theresa Tam]、そして政府の他のメンバーによってカナダ国民に語られた公衆衛生のシナリオは崩れつつある。


以下「さてはてメモ帳」様より転載

http://glassbead.blog.shinobi.jp/%E3%83%9B%E3%83%AD%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%83%88/global%20depopulation%20agenda

・世界的な人口削減計画は、世界史上かつてないほど組織化され、十分な資金が投入されている（ナチュラルニュース 2023年8月8日）
　
Lance D Johnson

https://www.naturalnews.com/2023-08-08-global-depopulation-agenda-more-organized-well-funded-than-ever-before.html

※1974年当時、米国政府とその他の多国籍企業は、世界的な人口増加と、それが米国の安全保障と海外利益にどのように影響するかを懸念していました。機密解除された「キッシンジャー報告書[Kissinger Report]」は、ハイレベルの極悪非道な人口抑制計画を暴露し、米国内外の人口削減対策に対する政府の邪悪な意図を明らかにしています。

https://static1.squarespace.com/static/61910a2d98732d54b73ef8fc/t/64bfd6e7f5ca8d4e8192bdbb/1690293992297/Kissinger+report+declassified.pdf

（上）キッシンジャー報告書

人口をコントロールし、人々を大量に絶滅させるというこの陰惨な策略について、ロバート・マローン博士[Dr. Robert Malone]は2023年ホワイト・コート・サミットでの最近のスピーチで論じています。サミットでマローンは、いわゆるCovid-19ワクチンについて質問されました： 「なぜ政府はこの技術を発展させたいのか？」　mRNA技術のパイオニアの一人として、マローンは、mRNA注射は、世界的な人口削減計画の一環として、中央情報局（CIA）と国防高等研究計画局（DARPA）が隠れ蓑（モデルナ）を通じて開発したものであると結論づけています。


Covid-19危機の間の事実上すべての政府行動は、特にmRNA「ワクチン」など、人口削減のために計画されたものであった

Covid-19危機の間にとられた政府のハイレベルな行動は、実質的にすべて、より多くの被害、精神的苦痛、死をもたらしました。あらゆる協調的な宣伝キャンペーンは、医療警察国家と検閲体制を可能にする脚本化されたバイオテロであり、人々を惑わし、永遠の苦しみ、分離、虐待の状態に追いやりました。プロパガンダと違法な命令への盲目的な服従は虐待を深め、冷酷で責任のないワクチン産業を強化しました。政府の安全プロトコルと「救命」ワクチンという偽りの救世主が、今日も仮面をかぶっています、数え切れないほどの人々を殺してもなお。健康な人々に対する規制、感染症に有効な治療法を提供した医師たちの解雇、健康な免疫機能を維持するための情報の隠蔽、これらすべてが不吉な結論を示しています。それはすべて、私たちの意志を打ち砕き、家族を引き裂き、私たちから個性、身体の自律性、尊厳を奪おうとするサイコパスの陰謀の一部でした。この一枚岩の悪の死の苦しみから逃れるためには、あらゆる抑圧的な命令に対する抵抗が必要でした。

アメリカ政府は、権利章典を停止するような非道な政策と緊急命令を制定しました。政府は、強制と力による命令で、この巨大な悪に積極的に資金を提供しました。マローン博士が指摘するように、分子生物学、生化学からウイルス学、微生物学にいたるまで、あらゆる科学が長年にわたってアメリカ政府によって武器化され、生物兵器プログラムの開発を目指してきました。

マローン博士は、ペーパークリップ作戦が数十年前にナチスと日本の生物兵器の専門家を輸入したことを指摘しています。米国国立衛生研究所（NIH）は、私たちの身の回りに豊富にあるさまざまな植物化学物質の抗ウイルス、抗菌、免疫調整作用に関する情報を研究、発表、普及する代わりに、人間の免疫システムを悪用するためにウイルスや細菌を兵器化するバイオラボに資金を提供してきました。私たち自身の組織は、私たちを人口削減させ、その過程で私たちの苦しみから利益を得るために、科学を組織的に兵器化してきました。そして、新しいワクチン技術は、病原体をさらに変異させ、私たちの免疫防御の生得的機能を悪用して弱めるのです。


グローバル機関は潤沢な資金を持ち、集団テロと医療警察国家を放つ致命的なプロパガンダ・キャンペーンを調整する

グローバル機関は現在、こうした人口削減の意図を実行に移し、プロパガンダ・キャンペーンを同期化させて、コンプライアンスを最大限に高めています。プロパガンダは、マローン博士が「集団形成精神病」と呼ぶものを作り出すために、世界の人々に恐怖と恐れを煽るように設計されています。世界保健機関から世界経済フォーラム、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団に至るまで、これらの多国籍利益団体はすべて、バイオテロを推進し、世界的な医療警察国家への大衆服従を植え付けるために、メッセージを調整しています。

これらの組織は、キッシンジャー報告書で「世界人口戦略」を遂行するよう委託された「専門機関」と呼ぶにふさわしいものです。この世界人口戦略には、「少子化の条件を整えるための機能的支援プログラム」が含まれており、国連、専門機関、民間団体に、「世界中で少子化を支援する人口プログラム」を実施するよう促しています。

私たちは生活やキャリアを営む中で、サイコパスが人口抑制計画を継続できるようにするプロパガンダを見極めなければなりません。こうした邪悪な意図と私たちの関係を認識し、こうした邪悪な計画への参加にどのように抵抗し、地球を人口削減させるこの数十年にわたる、うまく調整された戦略の流れを変えるかを決めなければならないのです。