・「本当は、ワクチンを打つのが怖い……」医療現場の看護師たちがそう思っても絶対に口に出せない理由（現代ビジネス 2023年3月8日）
※患者と最前線で向き合う看護師たち。だが、新型コロナワクチン接種を巡っては、現場で賛否が巻き起こっている。
「そこまでのリスクを負って打つ必要があるのか……」
病院と患者の板挟みになる看護師たちのワクチン事情について聞いた。
早くワクチンが欲しいと願っていたが……
「コロナ禍が始まり、緊急事態宣言が出たころは未知のウイルスに対して毎日が不安でした」
そう話すのは都内のクリニックで働く看護師の優子さん（仮名・30代）。優子さんは2020年、コロナ禍が始まったときは千葉県の総合病院の脳神経外科で働いていた。
職場では重篤な患者ばかりを抱え、職場がクラスターと化したらどうなるか。自宅にはまだ２歳になったばかりの娘がいる。優子さんは、当時の緊張感をこう振り返る。
そのうち病棟の看護師らは交代でコロナ病棟を受け持つことに。
当然、その順番は優子さんにも回ってきた。
「いつ感染してもおかしくないと常に緊張していました。でも、立場上そんな泣き言は口に出せないし……」（優子さん、以下同）
幸い感染することはなかったが、苦しむ重症の患者を前に心を痛める日々だった。助けられなかった人も何人もおり、先が見えない不安で押しつぶされそうになっていたという。
「早くワクチンや治療薬が欲しいと切実でした」
それから3年――。優子さんは今、新型コロナワクチンのあり方に疑問を抱いている。
週刊現代ではこれまでコロナワクチンの副反応を疑われる症状で肉親を亡くした遺族や、診察してきた医療者たちの声を続けて報じてきた。
優子さんも患者と接するうちにワクチンに対する見方が変わってきた一人。
「ワクチンができたという知らせを聞いて、心から喜びました。ワクチンを打てば重症化を免れる、コロナ禍以前の生活に戻れると、何も疑問も抱いていませんでした。ワクチンは打つもの、そういった認識でしたので」
「あなたがそんなこと言ってどうするの！」
しかし、接種が始まると期待は不安に変わった、と優子さん。医療従事者たちの接種が始まった21年2月頃から「ワクチン接種後に亡くなった看護師がいる」「同僚の看護師が副反応で体調を崩して復帰できない」などといった話が、伝え聞こえてきたからだ。
「全国有志看護師の会」代表の竹口さんの同僚も、ワクチン接種後、当日に嘔吐を繰り返し衰弱しきった状態で救急搬送されてきたという。
「そこまでのリスクを負って打たないといけないのか、と疑問に思いました。重篤な健康被害が出るのは確率論的には少ないかもしれません。とはいえ、あくまでも『治験中の代物』。身体への影響は中長期的に見ても、わからないことだらけだったので、接種には不安がありました。今、医療現場ではワクチン接種後とみられる健康被害が顕著に表れていることを訴える看護師たちがいるのです」（竹口さん）
ただ、その因果関係を特定するのは難しい。とは言え、自分たちが率先して患者を危険にさらすことはできない。前出の優子さんは涙ながらに「接種の中止を」と、師長に訴えた。
「逆に怒られました。『看護師のあなたがそんなことでどうするの』と一蹴されました。『おかしい』と思っても、それさえ口にすることのできない空気がこの病院だけでなく、医療界に蔓延しているんです」
優子さんによると、医療現場は完全にヒエラルキーのある世界。トップは国、厚生労働省。その下に医師会や看護師会、病院やクリニックの院長、そして医師、薬剤師と続く。その最下層にいるのが看護師、介護士ら、現場で最も長い時間患者と接するスタッフたちなのだ。
「ピラミッド構造の下に行けば行くほど上に意見することは難しくなる」と、今回取材した多くの医療者たちが口を揃える。
「ドクターや院長、上にいる管理者がそのリスクを認めないと接種を中止することはできませんし、現場がいくら訴えても変わりません。確かにワクチンによって、一定の副反応が出るという認識は共有されています。しかし、このコロナワクチンによって命を落とすほどの重篤な副反応が出るとはほとんど考えてもいないし、調べてもいなかった。そのため、多くの医療機関では接種後に体調不良を訴えて来院しても、それを副反応の後遺症だとはせず、最終的に心因性で片づけられるケースが多いと聞いています」（前出の竹口さん）
現場で働く医師や看護師たちは、原因不明の体調不良を抱える患者が来院することが増えたと明かす。
脳出血を起こしても接種せざるをえない……現役看護師が明かす「コロナワクチン接種への本音」
ワクチン接種に疑問を持っていても、その立場から接種せざるを得ない看護師たち。副反応が出たとしても『同調圧力』によって打たなければいけないという。
ワクチン副反応で来院する患者――。
「ワクチンの副反応による後遺症で苦しむ患者が来院する機会が増えた」と話すのは、都内の内科で勤務している良子さん（仮名・20代）。
「ワクチン後遺症という病名はなく、診断できないのでみんな困っています。うちのクリニックにも接種後に健康被害が出てた患者さんが来院してきたことがありました。その方は何軒も何十軒も病院をはしごしたそうですが、どこも診察してくれなかったそうで、うちの病院もそうでした……」
前出の「全国有志看護師の会」代表の竹口さんによると、ワクチン後遺症に苦しむある患者は、5件の医療機関を受診した後に原因不明とされ、後遺症専門のクリニックにようやく辿り着いた。ワクチン後遺症の健康被害が確認され、治療が始まったという。
「その患者さんは原因不明の体調不良により、毎日眠ることもできず、食欲不振から7キロも体重が落ち、その症状の苦しさから、自殺未遂を図りました。問題なのはワクチン接種後に不調を訴えても医者が患者を診ないことです。これは異常な状態です」
そう竹口さんは訴える。しかし。医者が匙を投げてしまえば看護師は何もできない。原因もわからず苦しむ患者に「お大事に」と声をかけて帰宅させることしかできないのだ。
後遺症でほぼ寝たきりになった看護師
そうしたワクチン後遺症に苦しむ患者は医療者の中にもいる。前出の良子さんの同僚看護師は3回目の接種の後、倦怠感がひどくなりほぼ寝たきりになった。トイレもはっていくような状態だという。
「現在も職場復帰はできていません。患者さんのケアをするための私たちが動けなくなってしまったら本末転倒です。不安を抱えたまま接種した看護師は多く、職場の圧力が強かったと話しています。止める雰囲気は出せなかった、と」（良子さん）
さらに別の女性看護師が話す。
「別の病院に勤める看護学校の同期の看護師です。彼女は2回目の接種後に脳出血を起こしたので、私が『（3回目接種は）やめた方がいいよ』と伝えるも、頑なに『接種する』と言い張りました。聞けば『師長や先生にも言われたし、患者さんの前に出られない。看護師なら接種して当たり前』と言っていて……」
良子さんの訴えは届かず、同期の看護師は3回目の接種を終えたという。
「これまでは接種後に少しでも体調を崩したら次からの接種は控える、ということがセオリーでした。でも、このワクチンに関しては40度熱が出ても、体調が悪くなっても看護師たちは『同調圧力』により打たなければいけないんです。みなさんが病気になることはなにも悪いことではありません。治療して、苦しんでいる患者さんを癒して、支えるために私たちは働いているのですから」（前同）
実は前出の優子さんもそうした圧力に耐えきれなくなって職場を辞めた。今、働いているのはワクチン接種について慎重な院長が開業したクリニックだ。
「ワクチン接種は任意なので強制もできませんし、止めることもできません。ただ、国がそのリスクを過小評価し、ベネフィット（恩恵）のみを強調し続ける限り、リスクに気づかず自身で調べようとしない国民の健康被害は今後も広がっていくと思います」（前出の竹口さん）
ただ、一つ注意したいのは今回取材に応じてくれた看護師らは、なにもすべてのワクチンに疑問を持ち、否定しているわけではないのだ。
「風疹、麻疹、日本脳炎など、さまざまなワクチンがありますが、それらまですべてを否定しているわけではありません。これまで研究が続けられてきて、比較的リスクが少なく安全性が確立されている物と、今回のコロナワクチンは違うんです。同僚たちに『安全の証拠はなにか』と尋ねると『みんなが打ってるから安全だと思う』と答えます。それはエビデンスではないですよね」（前同）
接種後の健康被害が懸念されていることについて、真剣に議論をするべき時ではないだろうか。
・新型コロナワクチン3回接種後の医療従事者の年間死亡率は？ --- 大里 忍（アゴラ 2023年4月26日）
※昨今コロナワクチン接種後の被害が取り上げられるようになってきているが、実際の被害の大きさについては評価が不十分な状況である。今回、首相官邸のホームページ「新型コロナワクチンについて」とデジタル庁のワクチン接種記録（VRS）が発表しているデータをもとにコロナワクチン3回接種後の医療従事者の死亡率を求め、統計学的に検討したので寄稿する。
国はCOVID-19 コロナワクチン3回目の接種を医療従事者に令和3年の12月に優先接種を行う方針とした。NHKの報道では約104万人の医療従事者が先行接種を行うとなっており、首相官邸の発表では1,037,377人が、デジタル庁のVRSオープンデータでは1,037,330人が3回目の接種を令和3年12月中に行っており一致する。
次に首相官邸のホームページの「新型コロナワクチンについて」において、「都道府県別等の実績」というexcelの表を閲覧できる。
このデータの下部には注意書きとして「『除外する回数』は、死亡した方の、接種日が令和3年中の接種回数」との記載が有る。令和3年中に3回目の接種を行ったのは医療従事者だけであるため、3回目接種者の「除外する回数」はすなわち「令和3年中に3回目の先行接種を行った医療従事者の死亡数」と同義となる。この発見がSNSに投稿され、筆者も知るところとなった。
この「除外する回数」は日々更新されているが、各月ごとに保存していたデータをもとに令和3年中に3回目のワクチン接種を行った医療従事者の死亡数の推移と累積死亡数をグラフにした（図1）。
（上）図１ 3回接種した医療従事者の月別死亡数と累積死亡数
接種翌月の令和4年1月の死亡数は1,325人と多く、その後もなだらかに増加してゆき、令和5年3月22日現在、6,075人に達した。これらの医療従事者の死亡原因は不明であり、コロナワクチン接種が死亡の直接の原因とは言い難いが、他の月に比べて接種開始翌月の死亡数が異常に多く、関連性は否定できない。
令和5年3月22日現在でコロナワクチン3回先行接種した医療従事者の死亡率について計算してみる。図1のデータでは約15か月間の「コロナワクチン3回接種後の医療従事者の死亡数」は6,075人、令和3年12月に接種した人数は1,037,330人（表1）、約15か月の観察期間における死亡率は6,075人÷1,037,330人で0.59％となり、1年間に換算すると0.47％、213名に1人が死亡した結果となった。
（上）表1 令和3年12月にコロナワクチンを先行接種した医療従事者の人数
これだけでも筆者には医療現場で労働している群としては高い死亡率と感じるのだが、ワクチン接種の影響が有るのかどうか判断が難しい。
そこで3回接種後の医療従事者の死亡率がSARS-COV-2出現前のそれと比較して有意に増加したかどうか、統計学的に検討を試みた。方法として標準化死亡比（Standardized Mortality Rate SMR）とその信頼区間を求めた（詳細な標準化死亡比に関する記載はSupplementary materialに別記とした）。
標準化死亡比（SMR）は、3回目先行接種をした医療従事者の実死亡数（1年間当たり）4,860人／予想死亡数2,882人から1.69となった。すなわち、3回目先行接種後に死亡した医療従事者の人数はSARS-COV-2出現前の一般人口よりも1.69倍多いと考えられた。
この「1.69倍」が有意に高いと言えるのか、信頼区間(95%、99%）を求めた。結果、標準化死亡比の95%信頼区間は1.64-1.73、99%信頼区間は1.62-1.75で、99％の確率をもって3回目ワクチンを先行接種した医療従事者の死亡率はSARS-COV-2出現前の一般人口より高いと考えられた。
以下、考察である。
接種翌月の令和4年1月の死亡者数が多いが、令和5年1月の死亡者数は少なく季節による死亡者数の増加では説明が困難である（図1）。コロナワクチン接種の影響であると考えるのが妥当であろう。
一方で4回目、5回目のブースター接種を行った医療従事者は多いと思われるが、その後の急激な死亡者数の増加は見られない。これはmRNAワクチンが治験薬であり、中身の詳細な情報は開示されておらず成分の変更が可能であり、毒性を低くした可能性が考えられる。
なお、医療従事者の先行接種はCOVID-19診療を行っている病院等が優先され、非常に高い接種率であり、医療従事者の中でも高齢者や基礎疾患を持つ人が特に優先的に接種を受けたといった集団としての偏りの入る余地はない状況だった。その後も順次医療従事者の接種は進められる予定となっており、令和4年1月から3月にかけて先のNHKの報道では472万人が接種予定となっていた。
今回の論考にはリミテーションがあり、その一つに「除外する数」の詳細が解らない事が挙げられる。死亡原因、性別、年齢が不明であるため推計を行う必要があった。また、医療従事者におけるCOVID-19感染の影響については、死因が特定できないため議論が困難である。
そのため医療従事者で一般人口よりも1.69倍死亡率が高かった結果についてCOVID-19による感染症死の影響であるといった主張をする人がいるかもしれないが、それならばコロナワクチンがCOVID-19による死亡数を減らすことが出来ないという話になる。
これらの情報のリミテーションは大きな問題である。政府および厚労省は我々が入手できない情報を既に持ち、詳細なワクチン接種の影響について把握しているはずである。実際、福島雅典・京都大学名誉教授がコロナワクチンの全有害事象等の開示を求める行政訴訟をこの1月に提訴したが、それに対し、厚労省は令和5年4月3日に一部のデータを開示し、全データの開示は2026年度末までに段階的に検討すると回答した。
ワクチン接種後のリアルワールドデータの開示も十分に行わないまま、やみくもに接種を続けることは国民の健康を守るという観点から不適切な対応と言わざるを得ない。政府および厚労省にはコロナワクチンの接種を一時的にでも全面中止し、情報開示及び情報の解析を行い、医療者のみならず国民の健康を守るという職務を全うして頂きたい。
※ 本文の補足資料はこちら。
■
大里 忍
勤務医。小児科指導医、勤務医として働く中でｍRNAワクチンについて学びその危険性に気が付き、将来のある小児へのｍRNAワクチン接種に反対している。
※患者と最前線で向き合う看護師たち。だが、新型コロナワクチン接種を巡っては、現場で賛否が巻き起こっている。
「そこまでのリスクを負って打つ必要があるのか……」
病院と患者の板挟みになる看護師たちのワクチン事情について聞いた。
早くワクチンが欲しいと願っていたが……
「コロナ禍が始まり、緊急事態宣言が出たころは未知のウイルスに対して毎日が不安でした」
そう話すのは都内のクリニックで働く看護師の優子さん（仮名・30代）。優子さんは2020年、コロナ禍が始まったときは千葉県の総合病院の脳神経外科で働いていた。
職場では重篤な患者ばかりを抱え、職場がクラスターと化したらどうなるか。自宅にはまだ２歳になったばかりの娘がいる。優子さんは、当時の緊張感をこう振り返る。
そのうち病棟の看護師らは交代でコロナ病棟を受け持つことに。
当然、その順番は優子さんにも回ってきた。
「いつ感染してもおかしくないと常に緊張していました。でも、立場上そんな泣き言は口に出せないし……」（優子さん、以下同）
幸い感染することはなかったが、苦しむ重症の患者を前に心を痛める日々だった。助けられなかった人も何人もおり、先が見えない不安で押しつぶされそうになっていたという。
「早くワクチンや治療薬が欲しいと切実でした」
それから3年――。優子さんは今、新型コロナワクチンのあり方に疑問を抱いている。
週刊現代ではこれまでコロナワクチンの副反応を疑われる症状で肉親を亡くした遺族や、診察してきた医療者たちの声を続けて報じてきた。
優子さんも患者と接するうちにワクチンに対する見方が変わってきた一人。
「ワクチンができたという知らせを聞いて、心から喜びました。ワクチンを打てば重症化を免れる、コロナ禍以前の生活に戻れると、何も疑問も抱いていませんでした。ワクチンは打つもの、そういった認識でしたので」
「あなたがそんなこと言ってどうするの！」
しかし、接種が始まると期待は不安に変わった、と優子さん。医療従事者たちの接種が始まった21年2月頃から「ワクチン接種後に亡くなった看護師がいる」「同僚の看護師が副反応で体調を崩して復帰できない」などといった話が、伝え聞こえてきたからだ。
「全国有志看護師の会」代表の竹口さんの同僚も、ワクチン接種後、当日に嘔吐を繰り返し衰弱しきった状態で救急搬送されてきたという。
「そこまでのリスクを負って打たないといけないのか、と疑問に思いました。重篤な健康被害が出るのは確率論的には少ないかもしれません。とはいえ、あくまでも『治験中の代物』。身体への影響は中長期的に見ても、わからないことだらけだったので、接種には不安がありました。今、医療現場ではワクチン接種後とみられる健康被害が顕著に表れていることを訴える看護師たちがいるのです」（竹口さん）
ただ、その因果関係を特定するのは難しい。とは言え、自分たちが率先して患者を危険にさらすことはできない。前出の優子さんは涙ながらに「接種の中止を」と、師長に訴えた。
「逆に怒られました。『看護師のあなたがそんなことでどうするの』と一蹴されました。『おかしい』と思っても、それさえ口にすることのできない空気がこの病院だけでなく、医療界に蔓延しているんです」
優子さんによると、医療現場は完全にヒエラルキーのある世界。トップは国、厚生労働省。その下に医師会や看護師会、病院やクリニックの院長、そして医師、薬剤師と続く。その最下層にいるのが看護師、介護士ら、現場で最も長い時間患者と接するスタッフたちなのだ。
「ピラミッド構造の下に行けば行くほど上に意見することは難しくなる」と、今回取材した多くの医療者たちが口を揃える。
「ドクターや院長、上にいる管理者がそのリスクを認めないと接種を中止することはできませんし、現場がいくら訴えても変わりません。確かにワクチンによって、一定の副反応が出るという認識は共有されています。しかし、このコロナワクチンによって命を落とすほどの重篤な副反応が出るとはほとんど考えてもいないし、調べてもいなかった。そのため、多くの医療機関では接種後に体調不良を訴えて来院しても、それを副反応の後遺症だとはせず、最終的に心因性で片づけられるケースが多いと聞いています」（前出の竹口さん）
現場で働く医師や看護師たちは、原因不明の体調不良を抱える患者が来院することが増えたと明かす。
脳出血を起こしても接種せざるをえない……現役看護師が明かす「コロナワクチン接種への本音」
ワクチン接種に疑問を持っていても、その立場から接種せざるを得ない看護師たち。副反応が出たとしても『同調圧力』によって打たなければいけないという。
ワクチン副反応で来院する患者――。
「ワクチンの副反応による後遺症で苦しむ患者が来院する機会が増えた」と話すのは、都内の内科で勤務している良子さん（仮名・20代）。
「ワクチン後遺症という病名はなく、診断できないのでみんな困っています。うちのクリニックにも接種後に健康被害が出てた患者さんが来院してきたことがありました。その方は何軒も何十軒も病院をはしごしたそうですが、どこも診察してくれなかったそうで、うちの病院もそうでした……」
前出の「全国有志看護師の会」代表の竹口さんによると、ワクチン後遺症に苦しむある患者は、5件の医療機関を受診した後に原因不明とされ、後遺症専門のクリニックにようやく辿り着いた。ワクチン後遺症の健康被害が確認され、治療が始まったという。
「その患者さんは原因不明の体調不良により、毎日眠ることもできず、食欲不振から7キロも体重が落ち、その症状の苦しさから、自殺未遂を図りました。問題なのはワクチン接種後に不調を訴えても医者が患者を診ないことです。これは異常な状態です」
そう竹口さんは訴える。しかし。医者が匙を投げてしまえば看護師は何もできない。原因もわからず苦しむ患者に「お大事に」と声をかけて帰宅させることしかできないのだ。
後遺症でほぼ寝たきりになった看護師
そうしたワクチン後遺症に苦しむ患者は医療者の中にもいる。前出の良子さんの同僚看護師は3回目の接種の後、倦怠感がひどくなりほぼ寝たきりになった。トイレもはっていくような状態だという。
「現在も職場復帰はできていません。患者さんのケアをするための私たちが動けなくなってしまったら本末転倒です。不安を抱えたまま接種した看護師は多く、職場の圧力が強かったと話しています。止める雰囲気は出せなかった、と」（良子さん）
さらに別の女性看護師が話す。
「別の病院に勤める看護学校の同期の看護師です。彼女は2回目の接種後に脳出血を起こしたので、私が『（3回目接種は）やめた方がいいよ』と伝えるも、頑なに『接種する』と言い張りました。聞けば『師長や先生にも言われたし、患者さんの前に出られない。看護師なら接種して当たり前』と言っていて……」
良子さんの訴えは届かず、同期の看護師は3回目の接種を終えたという。
「これまでは接種後に少しでも体調を崩したら次からの接種は控える、ということがセオリーでした。でも、このワクチンに関しては40度熱が出ても、体調が悪くなっても看護師たちは『同調圧力』により打たなければいけないんです。みなさんが病気になることはなにも悪いことではありません。治療して、苦しんでいる患者さんを癒して、支えるために私たちは働いているのですから」（前同）
実は前出の優子さんもそうした圧力に耐えきれなくなって職場を辞めた。今、働いているのはワクチン接種について慎重な院長が開業したクリニックだ。
「ワクチン接種は任意なので強制もできませんし、止めることもできません。ただ、国がそのリスクを過小評価し、ベネフィット（恩恵）のみを強調し続ける限り、リスクに気づかず自身で調べようとしない国民の健康被害は今後も広がっていくと思います」（前出の竹口さん）
ただ、一つ注意したいのは今回取材に応じてくれた看護師らは、なにもすべてのワクチンに疑問を持ち、否定しているわけではないのだ。
「風疹、麻疹、日本脳炎など、さまざまなワクチンがありますが、それらまですべてを否定しているわけではありません。これまで研究が続けられてきて、比較的リスクが少なく安全性が確立されている物と、今回のコロナワクチンは違うんです。同僚たちに『安全の証拠はなにか』と尋ねると『みんなが打ってるから安全だと思う』と答えます。それはエビデンスではないですよね」（前同）
接種後の健康被害が懸念されていることについて、真剣に議論をするべき時ではないだろうか。
・新型コロナワクチン3回接種後の医療従事者の年間死亡率は？ --- 大里 忍（アゴラ 2023年4月26日）
※昨今コロナワクチン接種後の被害が取り上げられるようになってきているが、実際の被害の大きさについては評価が不十分な状況である。今回、首相官邸のホームページ「新型コロナワクチンについて」とデジタル庁のワクチン接種記録（VRS）が発表しているデータをもとにコロナワクチン3回接種後の医療従事者の死亡率を求め、統計学的に検討したので寄稿する。
国はCOVID-19 コロナワクチン3回目の接種を医療従事者に令和3年の12月に優先接種を行う方針とした。NHKの報道では約104万人の医療従事者が先行接種を行うとなっており、首相官邸の発表では1,037,377人が、デジタル庁のVRSオープンデータでは1,037,330人が3回目の接種を令和3年12月中に行っており一致する。
次に首相官邸のホームページの「新型コロナワクチンについて」において、「都道府県別等の実績」というexcelの表を閲覧できる。
このデータの下部には注意書きとして「『除外する回数』は、死亡した方の、接種日が令和3年中の接種回数」との記載が有る。令和3年中に3回目の接種を行ったのは医療従事者だけであるため、3回目接種者の「除外する回数」はすなわち「令和3年中に3回目の先行接種を行った医療従事者の死亡数」と同義となる。この発見がSNSに投稿され、筆者も知るところとなった。
この「除外する回数」は日々更新されているが、各月ごとに保存していたデータをもとに令和3年中に3回目のワクチン接種を行った医療従事者の死亡数の推移と累積死亡数をグラフにした（図1）。
（上）図１ 3回接種した医療従事者の月別死亡数と累積死亡数
接種翌月の令和4年1月の死亡数は1,325人と多く、その後もなだらかに増加してゆき、令和5年3月22日現在、6,075人に達した。これらの医療従事者の死亡原因は不明であり、コロナワクチン接種が死亡の直接の原因とは言い難いが、他の月に比べて接種開始翌月の死亡数が異常に多く、関連性は否定できない。
令和5年3月22日現在でコロナワクチン3回先行接種した医療従事者の死亡率について計算してみる。図1のデータでは約15か月間の「コロナワクチン3回接種後の医療従事者の死亡数」は6,075人、令和3年12月に接種した人数は1,037,330人（表1）、約15か月の観察期間における死亡率は6,075人÷1,037,330人で0.59％となり、1年間に換算すると0.47％、213名に1人が死亡した結果となった。
（上）表1 令和3年12月にコロナワクチンを先行接種した医療従事者の人数
これだけでも筆者には医療現場で労働している群としては高い死亡率と感じるのだが、ワクチン接種の影響が有るのかどうか判断が難しい。
そこで3回接種後の医療従事者の死亡率がSARS-COV-2出現前のそれと比較して有意に増加したかどうか、統計学的に検討を試みた。方法として標準化死亡比（Standardized Mortality Rate SMR）とその信頼区間を求めた（詳細な標準化死亡比に関する記載はSupplementary materialに別記とした）。
標準化死亡比（SMR）は、3回目先行接種をした医療従事者の実死亡数（1年間当たり）4,860人／予想死亡数2,882人から1.69となった。すなわち、3回目先行接種後に死亡した医療従事者の人数はSARS-COV-2出現前の一般人口よりも1.69倍多いと考えられた。
この「1.69倍」が有意に高いと言えるのか、信頼区間(95%、99%）を求めた。結果、標準化死亡比の95%信頼区間は1.64-1.73、99%信頼区間は1.62-1.75で、99％の確率をもって3回目ワクチンを先行接種した医療従事者の死亡率はSARS-COV-2出現前の一般人口より高いと考えられた。
以下、考察である。
接種翌月の令和4年1月の死亡者数が多いが、令和5年1月の死亡者数は少なく季節による死亡者数の増加では説明が困難である（図1）。コロナワクチン接種の影響であると考えるのが妥当であろう。
一方で4回目、5回目のブースター接種を行った医療従事者は多いと思われるが、その後の急激な死亡者数の増加は見られない。これはmRNAワクチンが治験薬であり、中身の詳細な情報は開示されておらず成分の変更が可能であり、毒性を低くした可能性が考えられる。
なお、医療従事者の先行接種はCOVID-19診療を行っている病院等が優先され、非常に高い接種率であり、医療従事者の中でも高齢者や基礎疾患を持つ人が特に優先的に接種を受けたといった集団としての偏りの入る余地はない状況だった。その後も順次医療従事者の接種は進められる予定となっており、令和4年1月から3月にかけて先のNHKの報道では472万人が接種予定となっていた。
今回の論考にはリミテーションがあり、その一つに「除外する数」の詳細が解らない事が挙げられる。死亡原因、性別、年齢が不明であるため推計を行う必要があった。また、医療従事者におけるCOVID-19感染の影響については、死因が特定できないため議論が困難である。
そのため医療従事者で一般人口よりも1.69倍死亡率が高かった結果についてCOVID-19による感染症死の影響であるといった主張をする人がいるかもしれないが、それならばコロナワクチンがCOVID-19による死亡数を減らすことが出来ないという話になる。
これらの情報のリミテーションは大きな問題である。政府および厚労省は我々が入手できない情報を既に持ち、詳細なワクチン接種の影響について把握しているはずである。実際、福島雅典・京都大学名誉教授がコロナワクチンの全有害事象等の開示を求める行政訴訟をこの1月に提訴したが、それに対し、厚労省は令和5年4月3日に一部のデータを開示し、全データの開示は2026年度末までに段階的に検討すると回答した。
ワクチン接種後のリアルワールドデータの開示も十分に行わないまま、やみくもに接種を続けることは国民の健康を守るという観点から不適切な対応と言わざるを得ない。政府および厚労省にはコロナワクチンの接種を一時的にでも全面中止し、情報開示及び情報の解析を行い、医療者のみならず国民の健康を守るという職務を全うして頂きたい。
※ 本文の補足資料はこちら。
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大里 忍
勤務医。小児科指導医、勤務医として働く中でｍRNAワクチンについて学びその危険性に気が付き、将来のある小児へのｍRNAワクチン接種に反対している。