本当の人工物はコロナワクチンのｍRNAの方です





※ブログ主コメント：コロナウイルスの起源云々は、（本当に新型コロナウイルスが人工物だったとしても、）コロナワクチンの起源や危険性を隠す・誤魔化すためのカバーストーリーです。本当に危険なのはウイルスではなくワクチンの方です。





・新型コロナの起源、研究所から流出の可能性高い＝米エネルギー省（WSJ 2023年2月27日）

Michael R. Gordon and Warren P. Strobel

※【ワシントン】米エネルギー省は新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）の起源について、研究所からウイルスが流出した可能性が最も高いと結論付けた。ホワイトハウスや米議会の主要議員に最近提出された報告書から明らかになった。

同省はウイルスが広まった経緯についてこれまで判断を下していなかったが、アブリル・ヘインズ国家情報長官（DNI）のオフィスがまとめた2021年の資料を改訂する中で今回の考えを示した。

米連邦捜査局（FBI）はエネルギー省と同様、何らかの事故でウイルスが中国の研究所から流出した可能性があるとしている。一方で四つの連邦政府機関や国家情報関連の諮問機関などは、ウイルスが自然界から広がったものとしている他、二つの政府機関は起源について判断を示していない。

今回の報告書を読んだ関係者らによれば、エネルギー省は今回の判断について「確度は低い」としている。FBIは「中程度の確信」を持って、研究所からの流出によりパンデミックが引き起こされたとする結論を2021年に示しており、現在もこの見解を維持している。

FBIは微生物学者・免疫学者などを含む研究者を雇用しており、炭疽菌やその他の生物学的脅威の可能性を分析するために2004年にメリーランド州フォートデトリックに設立された米バイオディフェンス分析対策センター（NBACC）の支援を受けている。

米政府関係者は、エネルギー省が見解を変えるに至った新たな情報と分析について、詳細を明らかにしなかった。また、エネルギー省とFBIはそれぞれ、実験室からの意図せぬ漏洩が起きた可能性が最も高いとしながらも、その結論に至った根拠はそれぞれ異なると付け加えた。

更新された文書は、新型コロナウイルスがどのように出現したかについて、情報当局がいまだ断片をまとめる過程にあることを浮き彫りにしている。3年以上前に始まった新型コロナの大流行では100万人以上の米国人が死亡した。

長期の戦略分析を行う米国家情報会議（NIC）と政府関係者が特定を避けた4機関は、このウイルスが感染した動物からの自然感染によって生じた「確度は低い」と評価している、と最新報告書は述べている。

機密扱いの同報告書を読んだ前出の関係者らによると、米中央情報局（CIA）および政府関係者が名前を明かさない別の機関は、実験室からの漏洩説と自然伝播説の間で決めかねている。

各機関の分析は異なっているものの、今回の報告書は新型コロナが中国の生物兵器プログラムの結果ではないという既存のコンセンサスを再確認したものだという。

米情報機関のある高官は、一連の情報機関が報告書の更新を行ったことを確認した。この更新の存在はこれまで報告されていなかった。この情報機関幹部は、更新が新しい情報や学術文献のさらなる研究、政府外の専門家との協議を踏まえて行われたと付け加えた。

5ページに満たない報告書の更新は、議会から要請されたものではない。だが、特に上下両院の共和党議員は、新型コロナ感染症の起源について独自調査を進めており、バイデン政権と情報機関に対して追加情報を求めている。


米エネルギー省はウイルスが広まった経緯についてこれまで判断を下していなかったが、アブリル・ヘインズ国家情報長官のオフィスがまとめた2021年の資料を改訂する中で今回の考えを示した

当局者は、機密指定が解除されて更新版の報告書が公表される可能性については言及しなかった。

ジェイク・サリバン大統領補佐官（国家安全保障担当）は26日にCNNの番組に出演したが、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の報道を肯定も否定もしなかった。サリバン氏は、ジョー・バイデン大統領が一連の情報機関に対し、新型コロナ感染症の起源について可能な限り見極めるため資金を投じるよう繰り返し指示してきたと述べた。

「バイデン大統領は特に、エネルギー省の一部である複数の国立研究所をこの評価に参加させるよう要請した。何が起きたかを理解するためにあらゆる手段を動員したいと望んだからだ」とサリバン氏は説明。「情報機関のコミュニティーにはさまざまな見解がある」とし、「その多くは十分な情報を持っていないと述べている」と語った。

ダン・サリバン上院議員（共和、アラスカ州）は26日、NBCのテレビ番組でエネルギー省の評価について質問され、議会は新型コロナの起源に関する公聴会を開く必要があると述べた。中国はウイルスが自然発生したものかどうかを問う他国を威嚇しようとしてきたとし、「この国は世界に対してうそをつくことに抵抗のない国だ」と語った。

米情報機関による2021年の報告書によると、新型コロナウイルスは遅くとも2019年11月には中国の武漢で初めて流行していた。大流行に至った起源については、学者や情報専門家、議会議員の間で活発な議論が交わされてきた。


・「コロナウイルスは中国・武漢研究所から流出した！」、アメリカが確信した「膨大なデータ」のヤバすぎる中身（現代ビジネス 2023年3月6日）

藤 和彦 経済産業研究所コンサルティングフェロー

※コロナ人為説、高まる「信ぴょう性」

「新型コロナの起源について、米エネルギー省は中国の武漢ウイルス研究所から流出した可能性が高いと判断した」

2月26日付ウオールストリートジャーナル（WSJ）は、機密情報扱いの報告書を受け取った議会関係者への取材をもとにこのように報じた。

米国の情報機関コミュニテイーは2021年８月、新型コロナの起源に関する報告書をバイデン大統領に提出したが、エネルギー省が新たな見解を示したとして、今年に入り、報告書を改訂した。

「新型コロナウイルスは何らかの事故で武漢ウイルス研究所から流出した」との見解をまとめたエネルギー省は、「確信度は低い」としているが、WSJは「新たな諜報データの結果であり、重要な意義がある。最先端の生物学研究を行っている米国の国立研究所を管轄するエネルギー省の見解は注目に値する」と指摘している。

報告書ではどの研究所が分析を行ったかも明らかになっていないが、筆者は「ローレンス・リバモア研究所が担当した」と確信している。


最強の研究所の結論は「自然界に存在しない」

ローレンス・リバモア研究所は1952年、核兵器の研究を目的としてカリフォリニア州に設立された。

最近では、昨年12月、史上初めて制御された形での核融合実験を成功させて世界の注目を集めている。日本ではあまり知られていないが、同研究所は生物学の専門知識を有するスタッフも擁しており、2020年５月に「新型コロナが武漢ウイルス研究所から流出したという仮説は妥当だ」とする報告書（機密扱い）を作成している。

この結論に達した主な理由は、情報部門にあたる「Z部門」が新型コロナウイルスのゲノム解析を行った結果、CGG-CGGという組み合わせの塩基配列を発見したことだ。

このような塩基配列は自然界には存在せず、ウイルスの感染力を高めるなどの実験（機能獲得実験）を行う際に注入されることが多いことから、「新型コロナウイルスは人為的に作成された」と同研究所の担当者は判断したとされている。

同研究所は2020年当時「さらなる調査が実施されるべきだ」と提言していたが、2021年に入って大きな進展があった。

米情報機関が新型コロナの起源を特定するため、武漢ウイルス研究所で研究されていたウイルスの遺伝子情報に関する膨大なデータを入手したからだ（2021年8月5日CNN）。

入手したデータの中に起源解明の鍵となる情報も含まれているという。


・「コロナは中国・武漢研究所から流出した！」、アメリカの確信のウラにある「ウイルス研究」と「次のパンデミック」の危険な関係（現代ビジネス 2023年3月6日）

藤 和彦 経済産業研究所コンサルティングフェロー

※「武漢研究所」の遺伝子情報

米情報機関がどのように一連のデータを入手したかは明らかにされていないが、ウイルスの遺伝子情報に関するデータベースは、クラウド形式の外部サーバーに接続しているケースが多いことから、ハッキングによって入手した可能性が高い。

武漢ウイルス研究所のデータベースには2万2000に上るウイルスの遺伝子データが保存されていたが、2019年9月に中国当局によってインターネットから遮断され、その後、外部からのアクセスが不可能となっていた。

膨大な情報を入手した米情報機関は、エネルギー省傘下の研究所にデータの解析を委ねたとされているが、複雑な遺伝子配列データを解釈できるスキルを有する「ローレンス・リバモア研究所」が中心的な役割を果たしたことは間違いないだろう。

真相究明への期待が高まったものの、これらの情報は中国の専門用語で書かれていたことから、検証作業には多くの時間を要した。

作業開始から１年以上が経ち、ようやく分析が終わった結果、ローレンス・リバモア研究所は改めて「武漢ウイルス研究所が機能獲得実験によって新型コロナウイルスを作成した」と判断し、「人為的に作成された新型コロナウイルスが武漢ウイルス研究所から誤って流出した」と結論づけたのだろう。


不可解な「米政府」の見解

一連の流れにかんがみれば、エネルギー省の見解の価値は高いと思うが、「確信度が低い」と判断されたのは不思議でならない。

WSJの報道を受けて、サリバン大統領補佐官（国家安全保障担当）は「今のところ、情報当局から出た最終的な答えはない」とそっけない。

下院で多数派となった共和党が、新型コロナの起源究明についてのバイデン政権の不作為ぶりを追及する動きを強めており、ホワイトハウスとしては「寝た子を起こす」ことは避けたいところだ。

偵察用気球の撃墜のせいでぎくしゃくしている中国との関係もこれ以上悪化させたくないだろう。


「ウイルス研究」がパンデミックを引き起こす？

バイデン大統領は「将来的なパンデミックを防ぐための取り組みが重要だ」と述べているが、筆者は「世界各地の研究所で実施されている機能獲得実験の実態にメスを入れることが喫緊の課題だ」と考えている。

機能獲得実験の目的はパンデミック予防や治療薬の開発などと言われているが、実際に役立った例は皆無に等しい。

だが、機能獲得実験は半年以内に成果が得られるなど実績作りに都合が良いことから、多くの研究者たちがこれに手を染めているという。

リスクが大きい機能獲得実験を野放しにしたままでは、世界のどこかの研究室で誕生した危険なウイルスが流出し、再び新型コロナのようなパンデミックが起きてしまうのではないかとの不安が頭をよぎる。

エネルギー省の見解の重要性は、新型コロナが人為的に作成されたことを証明したことにあると思う。

機能獲得実験の恐ろしさを改めて認識させてくれるのではないだろうか。


・COVID-19は武漢の研究所から漏れ出たと米国の有力メディアが言い始めた背景

2023.03.01

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202303010001/

※ウォール・ストリート・ジャーナルによると、​アメリカのエネルギー省はCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）が中国の武漢病毒研究所（WIV）から漏れ出た可能性が高いと考えている​という。アメリカの有力メディアを含め、COVID-19騒動を演出してきた勢力は研究所から漏れ出たとする説を否定してきたわけで、その主張を変えた何らかの理由があるのだろう。

中国のアカデミーやビジネス界はアメリカ支配層の影響下にあり、​中国科学院のWIVへはアンソニー・ファウチが所長を務めるアメリカのNIAID（国立アレルギー感染症研究所）がコロナウイルスの研究費として2014年からエコヘルス連合を介して数百万ドルを提供してきたと言われている​。ウイルスがWIVから漏れ出たということになると、アメリカの政府機関が矢面に立たされることになる。エコヘルス連合でカネを処理していたのはピーター・ダスザクだという。

​NIAIDの上部機関であるNIH（国立衛生研究所）からWIVの石正麗へ研究費として370万ドルが提供されていたとも伝えられている​が、石とノースカロライナ大学のラフル・バリックは2015年11月にSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルス（SHC014-CoV）のものと取り替えて新しいウイルスを作り出すことに成功している。コウモリのコロナウイルスを操作してほかのシュを攻撃させる方法をバリックは石に教えたともいう。その後、石正麗はWIVへ戻る。

WIVで石正麗を中心とするチームはSARSに似たコロナウイルスのスパイク・タンパク質が人間などの細胞のACE2（アンジオテンシン変換酵素2）と結びつくメカニズムを研究している。

WIVと同じように注目されている武漢大学動物実験センターはアメリカのデューク大学を関係が深く、両大学は2013年に昆山杜克大学を創設した。デューク大学はアメリカ国防総省の「DARPA（国防高等研究計画局）」と協力関係にあり、そのDARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。

これに似た構図の仕組みがウクライナにもあった。ロシア軍は昨年2月24日からウクライナに対する攻撃を始めたが、その過程でウクライナ側の重要文書の回収、その中にはウクライナで進められてきた生物兵器の研究開発に関する資料も含まれている。ロシア軍のイゴール・キリロフ中将を中心に生物兵器の研究開発について調べている。

ロシア側の発表によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされた研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。

ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱としている。その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDC（疾病予防管理センター）を含むアメリカの政府機関だ。

資金はアメリカの予算からも出ているが、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などもスポンサー。

そのほか、生物兵器の研究開発システムにはアメリカ大使館、国防総省の契約企業であるメタバイオタ、ブラック・アンド・ビーチ、スカイマウント・メディカル、そしてCH2Mヒルなど、またファイザー、モデルナ、メルク、ギリアドを含む医薬品会社が組み込まれ、ドイツやポーランドも関係。

こうしたシステムは生物兵器の研究開発だけでなく、医薬品メーカーは安全基準を回避して利益率を上げるためにウクライナの研究施設を利用しているともいう。ファイザーやモデルナといった医薬品会社やエコヘルス同盟が関係していることからウクライナの研究所はCOVID-19にも関係している疑いがある。

キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の3月8日、​アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている​。マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。

ロシア軍の攻撃を受け、アメリカ国防総省は研究拠点を中央アジアや東ヨーロッパへ移動させ、ケニヤ、シンガポール、タイとの協力関係を強化したと伝えられている。

医薬品業界において25年間研究開発に携わってきたサーシャ・ラティポワは情報公開法を利用して「COVID-19ワクチン」に関する文書を入手、この接種計画はバラク・オバマ政権の時代（2009年1月から17年1月）にアメリカの国防総省が始めたことを発見したが、これはロシア軍がウクライナの研究開発施設で発見した文書の内容と合致する。

そうした背景があるため、医薬品業界を含む医療利権だけでなく、政治家や官僚も「安全保障」という「護符」で守られている。有力メディアもその「御利益」を得ているわけだ。そうしたメディアのひとつであるウォール・ストリート・ジャーナルの「報道」には裏があると思わなければならない。

ウォール・ストリート・ジャーナルはジョー・バイデン政権と緊密な関係にあるが、バイデン政権の背後にはネオコンが存在する。ネオコンはシオニストの一派で、米英の金融資本と結びついている。


・COVID-19と国防総省との関係が明るみに出る中、米議会で注意を中国へ導く法案

2023.03.15

※​武漢病毒研究所（WIV）とCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の起源を結びつける可能性のある情報の開示を求める法律​がアメリカの上院と下院を通過した。議員や有力メディアは全情報の開示を定めているかのように宣伝しているが、その対象は中国の武漢病毒研究所関係に限られている。

すでにアメリカの​エネルギー省はCOVID-19が武漢病毒研究所から漏れ出た可能性が高いと考えている​とウォール・ストリート・ジャーナルは伝えていた。これまでアメリカの有力メディアを含め、COVID-19パンデミックを演出していた勢力はWIVから漏れ出たとする説を否定してきたわけで、方針の転換だ。

考えられる理由のひとつは、サーシャ・ラティポワが情報公開法で入手した文書の分析結果かもしれない。ラティポワは医薬品業界で25年にわたって研究開発に携わってきた人物だ。彼女によると、「COVID-19ワクチン」と称する遺伝子操作薬を摂取させる計画はバラク・オバマ政権の時代（2009年1月から17年1月）にアメリカの国防総省が始めている。

当初、COVID-19パンデミックを宣伝していた勢力がWIVからウイルスが漏れたとする説を否定していた。WIVはアンソニー・ファウチが所長を務めるアメリカのNIAID（国立アレルギー感染症研究所）、そしてその上部機関であるNIH（国立衛生研究所）と密接な関係にあるためだろう。

WIVにかぎらず、中国のアカデミーやビジネス界はアメリカ支配層の影響下にあり、​NIAIDはWIVに対し、エコヘルス連合を介して2014年から数百万ドルを提供してきた​と言われている。ウイルスがWIVから漏れ出たということになると、アメリカの政府機関が矢面に立たされることになるわけだ。エコヘルス連合でカネを処理していたのはピーター・ダスザクだという。​NIHからWIVの石正麗に対し、研究費として370万ドルが提供されていた​とも伝えられている。

資金面のつながりだけでなく、技術面でも結びついている。例えば石正麗とノースカロライナ大学のラフル・バリックは2015年11月にSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルス（SHC014-CoV）のものと取り替えて新しいウイルスを作り出すことに成功したともいう。

WIVへ戻った石正麗はSARSに似たコロナウイルスのスパイク・タンパク質が人間などの細胞のACE2（アンジオテンシン変換酵素2）と結びつくメカニズムを研究している。

WIVと同じように注目されている武漢大学動物実験センターはアメリカのデューク大学を関係が深く、両大学は2013年に昆山杜克大学を創設した。デューク大学はアメリカ国防総省の「DARPA（国防高等研究計画局）」と協力関係にあり、そのDARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。

中国と似た仕組みがウクライナにもあった。ロシア軍は昨年2月24日からウクライナに対する攻撃を始めたが、その過程でウクライナ側の重要文書の回収、その中にはウクライナで進められてきた生物兵器の研究開発に関する資料も含まれていたのだ。ロシア軍のイゴール・キリロフ中将を中心に生物兵器の研究開発について調べている。

ロシア側の発表によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされた研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。

ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱としている。その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDC（疾病予防管理センター）を含むアメリカの政府機関だ。

資金はアメリカの予算からも出ているが、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などもスポンサー。

そのほか、生物兵器の研究開発システムにはアメリカ大使館、国防総省の契約企業であるメタバイオタ、ブラック・アンド・ビーチ、スカイマウント・メディカル、そしてCH2Mヒルなど、またファイザー、モデルナ、メルク、ギリアドを含む医薬品会社が組み込まれ、ドイツやポーランドも関係していた。

こうしたシステムは生物兵器の研究開発だけでなく、医薬品メーカーは安全基準を回避して利益率を上げるためにウクライナの研究施設を利用しているともいう。ファイザーやモデルナといった医薬品会社やエコヘルス同盟が関係していることからウクライナの研究所はCOVID-19にも関係している疑いがある。

キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の昨年3月8日、​アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている​。マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。

ロシア軍の攻撃を受け、アメリカ国防総省は研究拠点を中央アジアや東ヨーロッパへ移動させ、ケニヤ、シンガポール、タイとの協力関係を強化したと伝えられている。

中国における伝染病対策の責任者は疾病預防控制中心の高福主任なのだが、2019年12月の終わりに中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見された後、対策を指揮したのは中国軍の陳薇だった。

この人物はSARSが2002年から03年にかけて流行した際にも対策を指揮、その時の経験を活かして今回もインターフェロン・アルファ2bを使い、短期間に沈静化させることに成功している。

この医薬品はキューバで研究が進んでいるもので、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。吉林省長春にも製造工場があり、中国の国内で供給できた。この事実は​中国​や​キューバ​などで報道され、中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。

当初、前面に出ていた高福は1991年にオックスフォード大学へ留学して94年に博士号を取得したという経歴の持ち主で、99年から2001年までハーバード大学で研究、その後04年までオックスフォード大学で教えている。NIAIDの所長を務めてきたアンソニー・ファウチの弟子とも言われている。

コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーション「​イベント201​」が2019年10月18日にニューヨークで行われているが、それにも高福は参加していた。その主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEF（世界経済フォーラム）だ。

武漢病毒研究所の問題を掘り下げていくとNIAIDやNIHを含むアメリカの医療利権、そして国防総省が現れ、その背後には深い闇が広がっている。そうした闇に光が当たらないよう、情報公開の対象を武漢病毒研究所関係に限ったのだろう


以下「In Deep」様より転載。

https://indeep.jp/not-an-accident/

・「流出」ではない：過去30年にわたるコロナウイルスの歴史をもう一度見てみる。それはCDCとファイザーだけが特許を持つ人工物

2023年3月4日

※ファイザーがスパイクタンパク質の「特許」を取得したのは33年前の1990年

なんだか最近、日本の報道でも、「コロナは中国の研究所から流出した」というような文字を見ます。

「まーた世界全体でなんかの方向に誘導してる…」としか思えないのですが、たとえば、日本の NHK の報道の以下のような部分がまったくそれです。


＞ FBIのレイ長官は28日、アメリカのFOXニュースのインタビューで、新型コロナウイルスの発生源について「FBIは、武漢の研究所における事故である可能性が高いと評価している」と述べ… （NHK 2023/03/04）


ここにあります、

＞ 武漢の研究所における事故

という概念は、今から 3年以上前にはもう出ていました。

しかし、 2020年の前半には、すでに、

「これは事故じゃない」

ということが認識され始めていました。

日本で最初の緊急事態宣言が出ていた頃の 2020年5月の記事では、ロバート・F. ケネディ・ジュニア氏のウェブサイトの記事を取りあげましたが、その記事のタイトルは、

「パンデミックと自由の崩壊は数十年かけて作られた」

というものでした。

https://childrenshealthdefense.org/news/a-timeline-pandemic-and-erosion-of-freedoms-have-been-decades-in-the-making/

ロックダウンから始まり、ワクチンに至る一連の動きはすべて計画的である可能性のほうが高く、それが実行されただけだと、当時から認識され始めていたのでした。

そして、それは「ワクチンの人口全体への提供を最大の目的とする」ものであることも、当時は曖昧でしたが、わかってきていました。

ロバート・F. ケネディ・ジュニア氏のウェブサイトの記事には、タイムラインが書かれてあります。それはおおむね以下の 23年前の出来事から始まります。


ワクチン展開までのタイムライン

2000年
・ビル・ゲイツ氏はマイクロソフト社の CEO を辞任し、ビル・メリンダ・ゲイツの名を冠した財団を立ち上げる。ゲイツ財団は、他のパートナーと共に、ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス（GAVI）を立ち上げた。

・ファイザー社、「コロナウイルスのスパイクタンパク質の遺伝子治療に関する特許」を取得。 （特許 6372224）

2002年
・11月： ノースカロライナ大学の研究者が、ウイルスの機能獲得研究（病原体を改変してより伝染性または致死性を変更する研究）において、画期的な研究を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」の内容だった。

・11月： 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。

・この年に、ファイザー社は、「コロナウイルスのスパイクタンパク質遺伝子治療に関する特許」をアメリカ特許商標庁に提出 （特許 US7279327B2）。

（※） この最大の問題は「アメリカでは自然の遺伝子を特許として登録することはできない」ことです。人工物しか特許申請はできません。

2005年
・12月： アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。

2007年
・アメリカ疾病予防管理センター （CDC）が、「人から分離されたコロナウイルスの特許」を取得。 （特許 7220852B1）

（※） これも先ほどと同じように、アメリカでは自然の遺伝子を特許として登録することはできません。つまり「人から分離した」ものでも、それが人工物でなければ、特許は取得できません。

2009年
・ゲイツ財団が、インドでのヒトパピローマウイルス（HPV / 主に子宮頸がんに対応）試験に資金を提供し、僻地の 23,000人の少女たちにワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用を発症した。

2015年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドルの助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンスに授与する。同組織は、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。

・9月24日： 米ノースカロライナ大学の科学者が、遺伝子構造が作り替えられたコロナウイルスのスパイクタンパク質の作成に関する特許を取得。

2017年
・アメリカの科学者たちが、「組換えにより強化されたスパイクタンパク質」の特許を提出。 具体的には、破壊されたコラーゲンを修復する力をもつアミノ酸であるプロリンを 1つから 2つに強化。この時点で「強化されたスパイクタンパク質」が誕生する 。（特許 WO2018081318A1）　

（※）最初のファイザーワクチンに使われていたのは、この「プロリン 2つ」のものそのもの。

2018年
3月：武漢ウイルス研究所の周鵬研究員が「免疫を回避するコウモリのウイルス」に関する論文を発表。具体的には、インターフェロンを抑制する方法に成功。

4月： 中国で新しいコロナウイルスが見出され、武漢ウイルス研究所の科学者たちは、そのウイルスを「新型コロナウイルス」と命名。

2019年
・8月： 米軍の元生物兵器研究所だったフォートデトリック実験室が、突然閉鎖される。「国家安全上の理由」により、その理由は一切発表されず。

・10月18日： 中国の武漢で、109カ国の軍人 9308人が参加する過去最大となる第7回「世界軍人運動会 （軍人オリンピック）」が開催される。

・10月18日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンスホプキンス・センターが、イベント201と呼ばれる招待制の「卓上演習」を召集し、架空のコロナウイルスのパンデミックへの対応を披露した。

・11月〜12月： イタリア北部の一般開業医たちが「奇妙な肺炎」に気づき始めた。

2020年
・1月7日： 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。

・1月10日： 中国が、新型コロナウイルスのゲノム配列を公​​開する。

（※） その後の初期のすべてのコロナ検査、そして、すべての初期のコロナワクチンは、中国が発表したこのゲノム配列「だけ」に依存しています。

・2月5日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は 、新型コロナウイルスワクチンの研究と治療への取り組みに 1億ドルの資金を提供すると発表。

・3月11日： WHO は COVID-19 をパンデミックと宣言。

・4月2日：ビル・ゲイツ氏、新型コロナウイルスに対して、「ワクチンだけが、私たちの生活を通常に戻すことができる唯一の方法だ」と述べる。

・4月15日：ビル・ゲイツ氏、開発されるコロナワクチンは、「地球上の 70億人全員に接種をする必要がある」と述べる。

・4月18日： リュック・モンタニエ博士が、新型コロナウイルスに見出された HIV の「追加の配列」は「人為的に操作されているようだ」とフランスのテレビで述べる。

・4月30日：ビル・ゲイツ氏、「地球上のほとんどすべての人がコロナウイルスの予防接種を受けるために、薬物承認プロセスを促進する必要がある」と述べる。

（※） 緊急承認、特例承認が全世界で加速する下地になりました。

そして、この 2020年の年末から、主要国のほぼ全体で、大規模ワクチン接種キャンペーンが始まる。


ここまでです。

私自身は、今でも「コロナの拡散」の現場としては、このタイムラインに出てきた 2019年10月に武漢でおこなわれた「世界軍人運動会」の可能性が高いと思っています。

以下は、当時の中国人民日報の報道です。


史上最大規模の世界軍人運動会、武漢で本日開幕

109カ国の軍人9308人が参加する過去最大となる第7回世界軍人運動会が本日 10月18日、湖北省武漢市で開幕する。

100カ国以上から1万人弱の軍人たちが中国の武漢に集まり、各国軍の栄誉と世界平和をアピールする。米Yahoo!ニュースは、「武漢は世界の注目の的になるだろう」と報じた。

世界軍人運動会は国際軍事体育理事会が主催する、世界の軍人にとって最も格式の高い大型総合運動会で、4年毎に開催されている

人民日報 2019/10/18


何しろ「 109カ国」の軍人たちが一斉に武漢に集ったのです。

アメリカ軍兵士も「 300人参加」しました。

そのアメリカ軍兵士たちはどうなったかというと、2020年3月30日にリリースされたスリランカの報道メディアの記事「新型コロナウイルスの発生責任は誰にあるのだろう」には以下のようにあります。


2020年3月の報道「新型コロナウイルスの発生責任は誰にあるのだろう」より抜粋

…また、2019年10月に武漢で行われた、「世界軍人運動会」との関わりを指摘する向きもある。アメリカの軍事系メディアは、武漢での世界軍人運動会に 300名のアメリカ兵が参加したことにふれている。

武漢で開催された世界軍人運動会に参加した 300人のアメリカ軍人たちは、2020年2月5日にアメリカに戻った後、カリフォルニア州ミラマーで2週間隔離された。

3月12日、米国海兵隊が新型コロナウイルスに陽性と判定された。報告された 280件には、軍人、その家族、軍の請負業者が含まれている。

世界軍人運動会に参加して、2月5日に武漢から避難した 5人の軍人選手は、最終的に Covid-19で入院した。当時の報道によれば、当初彼らの入院の理由は、Covid-19ではなくマラリアとされていた。

興味深いのは、2019年11月に武漢の地元住民が Covid-19の症状を示し始めた時期が、世界軍人運動会後のポスト・インキュベーションの期間と一致していることだ。

その後、米経済誌フォーブスに掲載された中国グローバルタイムズの記事は、武漢の軍人運動会に参加した米軍の自転車選手が、 Covid-19を武漢に導いた責任があると主張している。

このグローバルタイムズの主張は、新型コロナウイルスが米軍の研究所で製造され、52歳の自転車選手によって武漢に持ち込まれたと述べているアメリカの調査ジャーナリスト、ジョージ・ウェッブ氏の説に基づいている。

グローバルタイムズはその後、アメリカ政府に対し、「10月の世界軍人運動会のために武漢に来た米軍代表団の、その後の健康と感染に関する情報を公開するように」求めた。

lankaweb.com


いずれにしましても、このようなタイムラインを経た「総人口へのコロナワクチン接種」と、その後の「電子追跡 （ワクチンパスポートを含む）」は、結果として以下のような感じであるのが現状ではないでしょうか。

・欧米では、接種はやや成功したが、電子追跡はほぼ失敗した

・東アジアでは接種は大成功で、電子追跡もいまだに模索中

という感じでしょうか。

今のところ、これらのトラップにはまらなかったという点では、「アフリカのひとり勝ち」となっています。

もちろん、慈善家ゲイツ氏が、「恵まれない」アフリカを放っておくはずもなく、今後はどうなるかわかりません。


……まあ……これらの話とはまた別ですが、最近新たに見出されるコロナワクチンの「内容物」についてのいくつかの分析論文は、まったく驚くべきもので、

「このワクチンは、実に時間をかけて、丹念に丁寧に作られたワクチン」

であることが時間の経過と共にわかってきています。

これらの研究により、今後、5年10年の世界の方向性は、ほぼ決定付けられたといえる気もしないでもなく、個人的にやや厭世観が漂う最近ですが、それでも、「どのように始まったか」については、無視できないです。

「流出」だった「事故」だったと漫然と了承してしまうと、また次に同じ方法論が使われることもないとも言えないからです。

ワクチン接種率が公称 80%のブラジルでは、大統領が、「残る 20%にも打たせる」ための強行策を次々と出してきています。

日本も含めて、同じような傾向に進む国や地域が再び出てきても不思議ではないです。

新たなパンデミックという概念がもたらされる可能性さえあります。

私たちは今、良心がまったく存在しない人たち、あるいはそのような組織と対峙しているとお考えいただいていいのではないかと思います。

良い時代には、良い心と人を信じる気持ちが最も重要ですが、悪い時代には、良い心と人を信じる気持ちが悪い作用となることもあると私自身は思っています。

今は悪い時代です。


以下「In Deep」様より転載

https://indeep.jp/us-cdc-owns-coronavirus-patent/

・米国CDCは「コロナウイルスの特許」を取得している。つまり彼らがウイルス検査や測定に関するすべての許可権と所有権を持つ世界で唯一の存在

2021年3月9日

※ヒトコロナウイルスは「発明品」であることを語る特許庁書類

アメリカ、あるいは現在の全世界の新型コロナウイルス感染症対策の指針を作っている組織のひとつといえる米国CDC（アメリカ疾病予防管理センター）が、

「人から分離されたコロナウイルスの特許を持っている」

こと自体は昨年知ったことでした。

この特許は、SARS が流行した後の 2004年にアメリカ特許庁に申請され、2007年に申請が許可されています。つまり、今現在の新型コロナウイルスに至るまで、「ヒトから分離されるコロナウイルスのすべての特許を持っているのは CDC 」ということになります。

特許の概要は以下のような感じです。数十人の発明者の名前の部分は長いですので削っています。


CDC が2007年に申請を許可された特許内容

米国特許番号 7220852B1




このように CDC は、特許によりコロナウイルスのゲノム全体を含む「すべてを所有」しているために、いかなる国や個人でも特許に反することはできないはずです。

つまり、 CDC に特許使用の許可を申請しないと、検査も測定も（おそらくは治療薬やワクチンの開発も）できないと思われます。

このように、CDC がヒトのコロナウイルスの特許を持っていることは知ってはいたのですが、

「それはアメリカでは違法かもしれない」

ことや、あるいは、違法でないのなら、

「それは自然ではないコロナウイルスの存在を示していることかもしれない」

ということを最近知りました。

アメリカの医師（外科、オステオパシー医学）であるジョセフ・メルコラ博士のウェブサイトの記事で知ったのですが、そこには以下のように記されています。


記事「プランデミック Part.2」より

人間から分離された SARS-CoV （ヒトのコロナウイルス全般）に関する CDC の特許には明確な問題がある。アメリカの法律により、天然に存在する DNA セグメントの特許を取得することは禁止されているためだ。

法律はそのようなセグメントは「分離されているという理由だけでは特許適格ではない」と明確に述べている。したがって、SARS-CoV は、特許を合法にするための「人工的なもの」か、あるいは自然なものである場合、それはこの特許が違法である可能性があるが、そのどちらかだ。

しかし、仮に SARS-CoV ウイルスが人工的に製造されていた場合は、生物兵器法の条約や法律に違反して作成された可能性が出てくる。1989年のアメリカ両院で全会一致で通過した「生物兵器テロ対策法」は、以下のように定めている。

「武器として使用するための生物剤、毒素、または送達システムを故意に開発、生産、備蓄、譲渡、取得、保持、または所有している個人、または外国の州または組織がそうすることを故意に支援している個人は、これに基づいて罰金刑を科されるか、あるいは終身刑を含む刑罰、あるいはその両方が課される。米国国民によって、または米国国民に対して行われたこのセクションに基づく犯罪については、治外法権の連邦管轄権がある」

CDC は、生物兵器法に違反するか、違法な特許を申請することによって、何らかの形で法を破っている可能性がある。さらに、2007年5月14日に、CDCは、コロナウイルスの特許の機密を保持するように特許庁に請願書を提出している。 （mercola.com）


なお、CDC が特許を申請したほぼ同時期の 2004年4月には、米ノースカロライナ大学の三人の科学者が、やはり特許を申請していますが、2007年に特許申請が許可された「米国特許番号 7279327」のタイトルは以下のようなものでした。

「組換えコロナウイルスの製造方法」

ジョセフ・メルコラ博士のウェブサイトの記事では、「 CDC と研究者たちは、コロナウイルスを病原体から利益に変えることから金銭的な利益を得た」というようなことを記しています。

問題は利益云々ではなく、「それにより、私たちの自由が破壊されてしまった可能性がある」というほうです。

ちょうど、この記事を見た少し前に「 CDC の強権的な態度」を報道で読み、いろいろ考えます。以下の報道です。


ワクチン接種完了ならマスクなしで集まり可能に　ＣＤＣが指針見直し

米疾病対策センター（ＣＤＣ）は８日、新型コロナウイルスワクチン接種後の行動に関する指針を見直し、接種を完了した人同士であれば、マスクを着用せず、小規模な集まりが可能との認識を示した。

さらに、接種完了なら、同居している人以外の１世帯に限り、接種を完了していない低リスクの人とマスクなしで集まることも可能とした。

同時に、接種を終えていても、中・大規模な集まりは避け、ワクチン接種をしていない複数世帯の人と集まる場合や、重症化するリスクがある人との会合時には引き続きマスクを着用するよう提言した。

ＣＤＣ所長は「なお（アメリカの）人口の９０％以上がワクチンを接種しておらず、１日当たりの新規感染者も６万人のペースにとどまっている現状を認識することが重要」とし、「ワクチン接種を済ませていない人、ウイルスに脆弱な層を守る必要がある」と強調した。（ロイター 2021/03/09）


ワクチンを「自由との引き換えの材料」にすることは、どこの国でも行われていて、イスラエルなどは、露骨な誘導政策を発表しています。

イスラエルのワクチン接種率は、その後、データ上では、96.6％に達しています。

それはともかく、上の CDC 所長の「アメリカの人口の 90％以上がワクチンを接種していない」という言葉に続き、

＞ 接種完了なら、同居している人以外の１世帯に限り、接種を完了していない低リスクの人とマスクなしで集まることも可能

というような何だかよく訳のわからない、そこに医学も科学もないような（もともとないですが）こういうことを発表していて、そして、それが「まるで真面目なニュース」のように報じられて、おそらく一部のアメリカ人はここに「誘導されていく」のだと思います。

マスクのない自由を欲して。

そもそも、「接種を完了していない低リスクの人」なんて、どうわかるのかと（苦笑）。

いずれにしましても、ずいぶんと来るところまで来ました。

その「闇」の流れが明白になってきたこの数カ月を思い出します。


悪意の世界をくぐり抜けるために

およそ１年くらい前までは「何もかもデタラメ」だと考えていた、これらのパンデミック対策は、デタラメなのではなく、以下のような部分があることに少しずつ気付き、そして時間の経過と共にそれが明らかとなっています。

・根底に「人間の健康と人命の消失を加速させる」ための悪意がある

・中心に社会体制を作り直す思想の策略がある

・そこに利益も存在する

21世紀に入ってからのヒトに感染するコロナウイルスの歴史は、闇の世界であり、しかも、単純な構造ではないことは、パンデミックのかなり早い段階から漂っていました。昨年 5月の記事ですが、21世紀に入ってからのひとつのルートをタイムラインで示しています。

https://childrenshealthdefense.org/news/a-timeline-pandemic-and-erosion-of-freedoms-have-been-decades-in-the-making/

これはあくまで、「表面的に判明しているひとつのルート」でしかなく、今回の CDC の特許のこともそうですが、何がどう絡んでいるのかわからないほど闇と闇が連結している感じです。

そして、今後のキーワードとしては「変異種」という言葉が多用されていくと思われます。

もちろん、変異種にしてもヒトから分離されたコロナウイルスですので、SARS-Cov の後に続く数字が何であっても、すべて CDC がその特許を持ちますが、この変異種と PCR 検査等を用いて「社会をどのようにしていくか」を冷静に見ていくことが必要だと思います。