以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/can-not-continue/
・「世界経済フォーラムの次のステップ」という記事で見たパートナー企業一覧を見て苦笑と絶望の合間に揺れる静かな春
2022年2月21日
※ここまで包囲されているとは
今日読んだ記事というのは、アメリカのブラウンストーン研究所 （Brownstone Institute）という非営利団体によるものなのですが、聞いたことないな、と思いましたら、2021年に設立されたもので、2020年の各国のパンデミック政策によって引き起こされた世界的な危機が設立の原動力となったと記されています。
それで、読みましたのは、ロジャー・クープス（Roger W.Koops）さんという方による、
「世界経済フォーラムの次のステップ」
というタイトルの記事でした。
ロジャー・クープスさんという方は、製薬、バイオテクノロジー業界で25年以上働いていた方とありますが、内容としては、
「パンデミックに関する何もかもが世界経済フォーラムが背後にある」
ことを、世界経済フォーラム自身のウェブサイトのリンクから述べており、また、製薬業界に長くいた観点からは、「ワクチンは、現在の抗生物質のように普遍的な医薬品となっていくのかもしれない」というようなことを述べていたものでした。
その記事を後でご紹介いたしますが、まあ、世界経済フォーラムというのは、いわゆるグレート・リセット（苦笑）というようなものを展開させようと努力している組織ですが、もう「ぜーんぶ」がここと関係していることがこの記事でわかるのです。
人物に関しては、後の本記事で読まれていただければと思いますが、「パートナーシップを結んでいる企業や団体名」がすべて記載されている世界経済フォーラムのページがあります。以下です。
https://www.weforum.org/partners#search
戦略的パートナーシップとか、アソシエイトパートナーシップとか、いろいろとわかれていますが、左サイドの一番上にある PARTNERS.ALL というところをクリックして、表示されるアルファベットをクリックすると、そのアルファベットから始まる企業名が出ますが、その数……。
正確には数えられないですが、何百ではあり、私たちが知っている有名な海外企業やメディア、新聞企業等はほぼすべて入っています。
そして、「日本の企業や組織が結構ある」ことを知ります。
今回ご紹介させていただく記事には、日本の企業や団体はあまり取り上げられていませんので、リストの中で見つけた、「世界経済フォーラムとパートナーシップを結んでいる日本の企業と団体」をピックアップします。見逃しているものもあるかもしれません。
世界経済フォーラムとパートナーシップを結んでいる日本の企業と団体 （ABC順）
千葉銀行、大和証券グループ、電通、日本政策投資銀行、エーザイ、江崎グリコ、富士通、日立、本田技研工業、伊藤忠商事、日本貿易振興機構（ジェトロ）、日本経済団体連合会 （経団連）、キッコーマン、キリンホールディングス、ローソン、毎日メディアグループ、三菱、三菱重工業、三井物産、三井化学、商船三井、みずほフィナンシャルグループ、森ビル株式会社、三菱UFJフィナンシャルグループ、NEC、日経、野村グリーンテック、野村ホールディングス、オイシックス、楽天グループ、ロート製薬、ソフトバンクグループ、住友商事、三井住友フィナンシャルグループ、武田薬品、東京海上、トヨタ自動車株式会社
日本だけでもこれだけあるわけで、このようなパートナーシップ企業が世界各国にあると考えますと、その数はものすごいものだと思います。もちろん、Google とか Yahoo なども入っていますし、著名な企業はほぼ入っています。
まあ、そりゃあ、世界「経済」フォーラムという名称なわけですから、世界の一流企業がパートナーシップを結んでいることは不思議ではないですけれど、世界経済フォーラムのやってること言っていることは…。
それにしても、企業からもメディアからも「これだけ包囲されるとどうにもならないなあ」とは思いまして、苦笑につながった次第です。
というわけで、ブラウンストーン研究所のロジャー・クープスさんの記事をご紹介いたします。
・世界経済フォーラムの次のステップ
ROGER KOOPS 2022/02/20
※2020年の初めから、世界全体に対しての組織化されたカルト的な浸食があったことは明らかだった。これは、細胞生物学の突然の無知と公衆衛生の長い経験に根ざした巨大なエラーから形成された可能性がある。
季節性呼吸器ウイルスが、他の目的のために権力を掌握する機会として一部の人々によって展開された可能性もあり得る。
金銭の流れと影響力の道を辿っていくと、後者の結論を却下することは難しい。
手がかりは早くから見られていた。 WHOが2020年3月にパンデミックを宣言する前でさえ、そしてロックダウンの展開される前でさえ、メディアは、「ニューノーマル」と「グレートリセット」について激しく語っていた。（グレートリセットは、その後、ビルドバックベター “Build Back Better” に再ブランド化された）
ファイザー社、ジョンソン＆ジョンソン社、モデルナ社、そしてアストラゼネカ社などの製薬企業は、中国が遺伝子配列（または部分配列）を入手してから 1か月も経たないうちに、早ければ 2020年2月にワクチンを購入するよう政府に積極的に働きかけていた。
私は、製薬とワクチンの開発にプロとしてのキャリアをすべて費やしてきたが、その私から見れば、数か月でゼロから作られ、すぐに使用できるワクチンに移行するという概念全体が単純に馬鹿げていることに気づいた。
どこか合理性がない。
私は、その後に世界の誰もが知ることになる名前を知っていた。ビル・ゲイツ、ニール・ファーガソン、ジェレミー・ファラー、アンソニー・ファウチなどは、長年にわたってロックダウン戦略をロビー活動または追求してきた。しかし、それでも、事態の範囲が大きすぎて、彼らの名前だけでは説明することすらできなく思えた。
それで、私がこれまで自分自身に尋ねつづけてきた基本的な疑問である「なぜなのか？」そして「誰なのか？」ということを辿ると、これは常に公衆衛生以外の問題に戻ってくる。
「誰なのか？」には、WHO、中国、CDC、NIH / NIAID （アメリカ国立衛生研究所 / 国立アレルギー・感染症研究所）、およびさまざまな政府などの明白なプレーヤーがいたが、その「誰か」が、その背後にあるように見えていた。
私は調査ジャーナリストではないので、その役割を主張することは決してないが、簡単なインターネット検索を行って、パターンが進化するのを見ることができる。私が行った検索は、いくつかの非常に興味深い「偶然の一致」をもたらした。
ここで何人かの名前を挙げてみたいと思う。
バイデン、トルドー、アーダーン、メルケル、マクロン、ドラギ、モリソン、習近平。
彼らの共通点は何だと思われるだろうか。
これらの名前が、厳しいロックダウンを課した国や、自身の国家の法律を無視した人たちと関連していることはすぐにわかると思う。
しかし、彼らの共通点はそれだけではない。以下のそれぞれの名前のリンクを提供することでヒントを提供したい。（※ 訳者注 / 全員、世界経済フォーラムのメンバーということです）
・ジョセフ・バイデン アメリカ合衆国大統領
・ボリス・ジョンソン 英国首相
・ジャシンダ・アーダーン ニュージーランド首相
・アンゲラ・メルケル 元ドイツ首相
・エマニュエル・マクロン フランス大統領
・ジャスティン・トルドー カナダ首相
・習近平 中国共産党指導者
・マリオ・ドラギ イタリア首相
・スコット・モリソン オーストラリア首相
すなわち彼らは全員、世界経済フォーラム（WEF）に関連しているのだ。世界経済フォーラムは 1971年に設立された「非営利」の民間組織であり、上の人物たちは全員、「あなたは何も所有せず、幸せになる」の言葉で有名なたクラウス・シュワブのファミリーだ。
世界経済フォーラムは、その名前の意味にもかかわらず、世界の政府機関と公式の関係を持たない民間組織だ。「シュワビー教会」と呼ぶこともできる。
世界経済フォーラムのメンバーシップが国のリーダーだけだと思われる場合は、さらにいくつかの名前を示す。 （※ 以下の人物のリンクは省略します）
・ギャビン・ニューサム カリフォルニア州知事
・ジェイ・インスレー ワシントン州知事
・アンソニー・ファウチ アメリカ国立アレルギー感染症研究所所長
・ナンシー・ペロシ 米下院議長
・アル・ゴア 元米国WP
・マーク・キャニー 国連気候変動特使
・T.シャンムガラトナム シンガポール上級相
・クリスティーヌ・ラガルド 欧州中央銀行総裁
・ンゴジ・オコンジョ・イウェアラ WTO事務局長
・クリスタリナ・ゲオルギエヴァ IMFマネージングディレクター
・クリスティア・フリーランド カナダ副首相
・ローレンス・フィンク ブラックロックCEO （※ ブラックロックは世界最大の資金管理会社）
理事会で政治的および経済的指導者の断面を見ることができる。組織のリーダー、つまり取締役会のリーダーは、今でもクラウス・シュワブだ。このように彼は印象的なフォロワーの配列を構築している。
世界経済フォーラムのその影響の程度を実際に確認したい場合は、ウェブサイトにアクセスして企業名を選択してほしい。アストラゼネカ、バイオジェン、ジョンソン＆ジョンソン、モデルナ、メルク、ノバルティス、ファイザー、セラムインスティテュートオブインディア、メイヨークリニック、ビルアンドメリンダゲイツ財団、ウェルカムトラスト、シスコ、デル、Google、ファーウェイ、IBM、インテル、マイクロソフト、Zoom、Yahoo、Amazon、ホンダ、楽天、ウォルマート、コカコーラ、中国銀行、アメリカ銀行、ドイツ銀行、インド国立銀行、カナダロイヤル銀行、ロイズバンキング、JPモルガンチェース、ゴールドマンサックス、香港取引所、ブルームバーグ、VISA、ニューヨークタイムズ、オンタリオ教師年金プラン…。
このリーチの範囲は、世界的な政治的リーダーネットワークを超えて巨大だ。
たとえば、ビル＆メリンダゲイツ財団（BMGF）を通じて、ビル・ゲイツが彼の富で何をしてきたかは誰もが知っている。
しかし、ウェルカムトラストもそれと同様のことをおこなってきた。ウェルカムトラストの代表はどのような人物か。それは、英国 SAGE （コロナ対策をおこなっている英国非常時科学諮問委員会）のジェレミー・ファラーという名のロックダウンを推奨した人物であり、この人物が、おそらくは、2020年の米英でのロックダウンの設計をしたと思われる。
ここから発生する可能性のあるリーチについて、ビル＆メリンダゲイツ財団だけからいくつかの例を挙げよう。それは、2020年の彼らの広範な資金調達リストから来ている。
数年前、ビル＆メリンダゲイツ財団は、ワシントン大学 保健指標評価研究所（IHME）に 10年間のあいだ、ほぼ 2億8000万ドル （約 320億円）の資金を授与した。保健指標評価研究所は、2020年にロックダウンと非医薬品介入を推進したコンピューターモデリングの最前線にいた。
2019年、保健指標評価研究所は、医学誌ランセットの編集者（リチャード・ホートン博士）に 100,000ドル（約 1100万円）の資金を授与した。そして、かつて最高の医学雑誌の 1つと見なされていたランセットは、2020年以来、対立する科学的見解を打ち切り、出版に適さない「論文」を出版する最前線に立ってきた。
もちろん、ランセットはファイザー（世界経済フォーラムのメンバーでもある）などの製薬会社からも多額の資金提供を受けている。
しかし、ビル＆メリンダゲイツ財団が手を伸ばした到達範囲は保健指標評価研究所だけにとどまらない。ビル＆メリンダゲイツ財団のウェブサイトに資料がある。
2020年だけでビル＆メリンダゲイツ財団から受け取った組織と金額の例を地域別に示す。
ビル＆メリンダゲイツ財団助成金 / 2020年
ジョンズホプキンス・ブルームバーグ公衆衛生大学院 2,000万ドル以上
世界保健機関（WHO） 1億ドル以上
オレゴン健康科学大学 1,500万ドル以上
CDC 350万ドル以上
インペリアルカレッジロンドン 700万ドル以上
中国疾病対策予防センター （中国CDC） 200万ドル以上
ハーバードTHチャン公衆衛生学校 500万以上
保健指標評価研究所 2,800万ドル（10年間/ 2億7,900万ドルの助成金の一部）
ナイジェリアCDC 110万ドル
ドイツ国際協力協会 500万ドル以上
ノバルティス 700万ドル以上
Lumira Dx UK LTD （英国の医療機器製造業） 3700万ドル以上
インド血清研究所 （世界最大のワクチンメーカー） 400万ドル以上
ノババックス 1500万ドル
BBC 200万ドル
CNN 400万ドル
ガーディアン 300万ドル以上
NPR 400万ドル
フィナンシャルタイムズ 50万ドル
ビル・ゲイツはモデルナにも多額の投資をしており、投資は彼にうまく報われている。また、クリントン・ヘルス・アクセス・イニシアチブ（クリントン財団）に 1億ドル近くを寄付した。
質問をする必要がある。
これらは、世界経済フォーラムを介して絡み合った統制された権威主義社会の始まりなのだろうか。Covid パニックはそのステージを設定するためにステージングされたのだろうか。
なお、ウイルスは現実として存在するので、私は「Covid の存在そのものを否定している派」ではないことに注意してほしい。しかし、通常の季節性呼吸器ウイルスが、彼らの活動を活性化するための言い訳として使用されているのだろうか。
次の動き
ウェルカムトラストのジェレミー・ファラーは最近、ノボノルディスク財団のCEOとともに世界経済フォーラムの記事を書いた。これは、ボストンコンサルティンググループのために作成され、発行された、より大きな作品の要約だ。
この記事では、抗生物質耐性菌の問題を「修正」する方法は、サブスクリプションサービス（※ 定期購買）を介することであると提案している。つまり、人々が抗生物質を必要とするとき、おそらく効果的なものがサブスクリプションサービスにより利用可能になるということだろう。
私の推測では、彼らはワクチンについて同じ哲学を持っており、それは確かにコロナウイルスによるアプローチのようだ。ブースターを続けていくというサブスクリプション。
この哲学を考慮すると、ワクチンの義務は理にかなっている。効果的であろうとなかろうと、社会を介入に「中毒」させ、それから彼らに食事を与え続ける。人々が（コロナに対して）恐れを抱き続けることがあれば、これは特に効果的になる。
このアプローチは、科学的な観点からは非常に近視眼的であり、私を驚かせるが、しかし、最近の歴史の多くと同様に、科学はそれとはほとんど関係がないと思われる。目標は科学的に確立されたものではなく、コントロールの確立だ。
ほぼ 1世紀前にペニシリンが発見された後、当時の科学者の中には、進化の圧力が抗生物質耐性菌につながるため、抗生物質の使用は実際には非常に慎重に検討する必要があると警告する人たちがいた。
しかし、当時警告を発した科学者たちは不正な科学者と見なされた。
抗生物質の発見は、第二次世界大戦の終わりに向けて戦場でペニシリンを使用することを可能にし、戦闘中に受けた傷に起因する深刻な感染を防ぐことによって、間違いなくその後の戦争（朝鮮戦争とベトナム戦争）で多くの命を救った。
しかし、医療機関が子どもに与えるお菓子のような頻度で抗生物質を患者たちに配るようになるまで、それほど時間はかからなかった。私は 1960年代に子供の頃にこれを自分で経験している。医者に行くたびに、どんな問題があっても、私はペニシリンの注射を数限りなく打たれた。
医者によっての、私がウイルス、バクテリア、さらにはアレルギーを持っているかどうかを判断する試みはなかった。
抗生物質への耐性種が出現し始めるまで、それほど時間はかからなかった。
その結果、抗生物質の研究開発にますます多くの資金が投入された。私が 1980年代に大学院にいたとき、NIH の資金を得るための確実な方法のひとつは、研究を「抗生物質」の検索に結び付けることだった。抗生物質は大きなビジネスとなった。
現在、特定の症例に使用される抗生物質のいくつかのクラスがある。（※ 多数の抗生物質の名称を挙げていますが、割愛します）
抗生物質耐性菌に遭遇する最も一般的な場所は病院だ。副鼻腔感染症や皮膚感染症など、通常の日常生活で何らかの感染症にかかった人のほとんどは、抗生物質耐性種に遭遇する可能性はほとんどない。
問題の別の原因があり、それが食糧供給にある。抗生物質は、牛肉、鶏肉、豚、さらには魚を含むあらゆる種類の大規模な肉生産施設で非常に多く使われる。これらの産業での抗生物質の乱用もまた、耐性菌の形態を生み出している。
大腸菌などのありふれた細菌は、普通なら少しお腹の調子が悪くなるたけで、健康な人が重篤になることはない。しかし、一部の人々では、深刻または致命的である可能性がある（健康状態の悪い高齢者や幼児など）。それが発生した場合、抗生物質耐性型の存在は深刻な問題になる可能性がある。
より多くの抗生物質を生産し、サブスクリプションでそれらを与えることは解決にならない。
それはより耐性のある形態につながるだけであり、抗生物質の使用の継続的なループがある。しかし、実際の目標が恐怖からの抗生物質への社会的依存症である場合、恐怖からの普遍的な Covid ワクチンへの依存症のように、それは理にかなっている。
耐性型に対処するいくつかの普遍的な抗生物質を見つけることは重要であり、それらを控えめにそして最後の手段としてのみ使用することも重要だ。
ほんの 2年前にほぼすべての責任ある医療専門家たちによって、コロナ政策は受け入れられた。しかし、私たちは今、世界に壊滅的な結果をもたらしたコロナに対する世界規模のロックダウンの展開など、非常に焦点を絞った影響を見ており、極端な実験がさまざまになされる時代に生きている。
「ロックダウンは Covid-19 の蔓延を食い止めることができる」と私たちに保証したのは、2020年3月21日の世界経済フォーラムの記事だった。今日、その記事は、決して否定されることはなく、おそらく 21世紀の最もばかげた破壊的な提案として残っている。それでも、世界経済フォーラムはまだその状態にあり、同じ年に少なくともロックダウンによって二酸化炭素排出量が削減されたことを示唆した。
抗生物質の普遍的で義務付けられたサブスクリプションプランを求める世界経済フォーラムの要求は、主要な製薬企業の財政的資本を強化するという明白な意図で推進され、同じ運命をたどることが容易に予測できる。人々の自由はこれまでになく少なくなるだろう。
ここまでです。
習近平さんもメンバーなんですね。というか、習近平さん「も」というか、こちらの世界経済フォーラムのページには、習近平さんが、世界経済フォーラムのダボス会議にあてた 2022年の非常に長いメッセージ全文が掲載されていまして、「今後の世界」について述べています。
どちらかというと、習近平さん「も」というより、世界に先駆けて中国に監視社会を構築したという点からも、また、その世界は、世界経済フォーラムの目指す世界とやや似ているわけで、習近平さんは最上層部ということなのかもしれません。
ただ、ここにあります抗生物質もコロナワクチンも、本当に今後、信じられないほど凶悪な病態を生み出す原因となる可能性が高いですので、そこは懸念されます。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/time-for-war-against-wef/
・「戦争」を仕掛けているのはプーチン氏かもしれない。そしてそれは世界経済フォーラムの崩壊まで続く最終戦争になるかも
2022年3月2日
※今回ご紹介する記事では、世界経済フォーラムの「若き指導者たち」ということについて書かれてあるのですが、世界経済フォーラムのサイトに、「若き世界指導者コミュニティ」というサイトがあります。
そのページに、1ページに 12人ずつ世界経済フォーラムの各国の若きリーダーたちの写真とお名前が並んでいるのですけれど、
「 100ページある」
のです。
100ページ目まで全部 12人ずつ並んでいるとすれば、1200人くらいになるわけで、そして、その「網羅された国の多さ」に驚きました。
700人くらいしか見ていないとはいえ、すべての大陸、すべての地域の人々がそこにいます。欧米だけではなく、アジアのほぼすべて、中東のすべて、アフリカの大多数の国の人がそこに出ています。
日本人もたくさんいます。日本人の場合は大体は、企業CEOと政治家ですね。
今や、世界経済フォーラムは間違いなく地球で最大の組織です。
今回の人脈というのか「若きリーダー」たちの世界的な広がりにも驚きました。本当に「地球のほとんどすべての国」が含まれているのです。
ここから、「世界経済フォーラムの若き世界指導者たち」という記事をご紹介させていただきます。
スウェーデンのジェイコブ・ノルダンガード博士 （Jacob Nordangard, Ph.D. ）という方による文章のようです。
後半のほうは、単語とかを含めてよくわからない部分もあるのですが、そこを飛ばすと内容が変になりますので、全文翻訳しています。
・世界経済フォーラムの「若き世界指導者たち」
Jacob Nordangard, Ph.D.
※世界経済フォーラム（ WEF ）は、若き世界指導者プログラムを通じて、すべての民主主義の原則を損なう世界秩序の形成に尽力してきた。このプログラムは、数十年にわたって、世界中の政府で WEF エージェントとして機能する準拠したリーダーたちを育成してきた。その結果は広範囲に及び、人類に壊滅的な打撃を与える可能性がある。
1992年、クラウス・シュワブと世界経済フォーラムは、当初はグローバルリーダーズ・オブ・トゥモローと呼ばれていたプログラムを開始した。
2004年に、このプログラムは、若き世界指導者のためのフォーラム（Forum for Young Global Leaders ）という名称となった。これは、WEF の原則と目標への 5年間の教化プログラムだ。その目的は、新興のグローバル社会にふさわしい将来のリーダーたちを見つけることだった。
以下は、クラウス・シュワブの発言だ。
…それから、メルケル夫人、ウラジーミル・プーチンなどのような名前に言及しなければならないでしょう。他のさまざまな人たちを含め、彼らは皆、世界経済フォーラムの若き世界指導者たちでした。
しかし、トルドー首相やアルゼンチン大統領などの若い世代を、今、本当に誇りに思えていることは、私たちが内閣に深く影響できるということです…それはアルゼンチンにも当てはまり、今ではフランスにも当てはまります…。
このプログラムの開始以来、世界中の 3,000人を超える政治家、ビジネスリーダー、王族、ジャーナリスト、パフォーマー、その他の文化的影響力を持つ者たちが参加してきた。ここには、メルケルとウラジーミル・プーチンが含まれる。
それ以来、莫大なリソースと影響力を持つリーダーたちの広範なグローバルネットワークに成長し、その多くは世界経済フォーラムの多くのコミュニティ、プロジェクト、ワーキンググループで現在も活動しており、それぞれの国でのテクノクラート計画の実施を支援している。
クラウス・シュワブは以下のように述べている。
このネットワークは、メンバーの個々のスキルとリソースの組み合わせを通じて、世界的な影響力を生み出す力を生み出します。
シュワブが冒頭の引用で述べているように、それは非常に成功している。すでに 1992年の初年度には、非常に影響力のある多数の候補者が選出された。
選ばれた 200名の中には、アンゲラ・メルケル、トニー・ブレア、ニコラ・サルコジ、ビル・ゲイツ、ボノ（U2）、リチャード・ブランソン（ヴァージン）、ヨルマ・オリラ（シェルオイル）、ジョゼ・マヌエル・バローゾ（2004–2014年欧州委員会委員長）などがいる。（資料データ）
2000年のもう1つの「グローバルリーダー・オブ・トゥモロー」は、現在のカナダ副首相兼財務大臣であり、以前はトムソンロイターのマネージングディレクターであり、ファイナンシャルタイムズの副編集長であったジャーナリスト兼作家であるクリスティア・フリーランドだった。
世界経済フォーラムのフリーランドのページには以下のようにある。
彼女は外務大臣として、カナダ、メキシコ、米国間の北米自由貿易協定（NAFTA）の再交渉を主導し、首尾よく締結した。2019年11月、フリーランド氏はカナダ副首相および政府間問題大臣に任命された。この立場で、彼女は COVID-19 パンデミックに対するカナダの統一された対応を主導した。（世界経済フォーラム）
以下は、影響力のある若き世界指導者のその他の一例だ （ページ）。
カルロス・アルバラド・ケサダ コスタリカ大統領
ファイサル・アリブラヒム サウジアラビア経済計画大臣
シャウナ・アミナス モルディブ環境・気候変動・技術大臣
ジャシンダ・アーデン ニュージーランド首相
アイダ・オーケン デンマーク環境大臣
ジャグデオ・バラット ガイアナ副大統領
アンナレーナ・ベアボック ドイツ外務大臣、緑の党党首
カミッサ・カマラ マリのデジタル経済計画大臣
アレクサンダー・デ・クルー ベルギー首相
ウゲン・ドルジ ブータン内務大臣
カリエン・ヴァン・ゲニプ オランダ社会雇用大臣
カリナ・グールド カナダの家族・子供・社会開発大臣
フアン・グアイド ベネズエラ大統領
マルティン・グスマン アルゼンチン財務大臣
サラ・ハンソン・ヤング 南オーストラリア州上院議員
メラニー・ジョリー カナダ外務大臣
グレッグ・ハント オーストラリア保健および高齢者ケア大臣、
Covid-19パンデミックに対するオーストラリアの対応監督
ムハンマド・ハマド・アズハル パキスタン・エネルギー大臣
ポーラ・インガビレ ルワンダ情報通信技術革新大臣
ロナルド・ラモラ 南アフリカ法務・矯正サービス大臣
イリル・メタ アルバニア大統領
ギャビン・ニューサム カリフォルニア州知事
ヴァンサン・ヴァン・クイックンボーン ベルギー法務大臣
エマニュエル・マクロン フランス大統領
サンナ・マリン フィンランド首相
ヴィクトル・オルバーン ハンガリー首相
イェンス・シュパーン ドイツ保健大臣
小泉進次郎 日本・環境大臣
スタヴ・シャフィール イスラエル緑の党リーダー
ヴェラ・デーブス・デ・スーザ アンゴラ財務大臣
スウェーデンのビクトリア王女
ノルウェーのホーコン皇太子
デンマークのフレデリック皇太子
オランダのハイメ・デ・ボルボン・デ・パルメ王子
レーマ・ビント・バンダル・アル・サウド王女 米国サウジアラビア大使
ポール・アレン マイクロソフトの共同創設者
マーク・ベニオフ Salesforce CEO
ジェフ・ベゾス アマゾン創設者
Zhengyu He Ant Financialシステムエンジニアリング責任者（中国の社会信用システムの基盤）
ジャック・マー アリババとアリペイ創設者
ピエール・オミディア eBay 創設者
ラリー・ペイジ Google 創設者
リッケン・パテル Avaaz 創設者
デビッド・ロイ・トムソン トムソンロイター会長
ジミー・ウェールズ ウィキペディアの創設者
ヤコブ・ワレンバーグ Investor 会長
ニクラス・ゼンストローム Skype 創設者
マーク・ザッカーバーグ facebook 創設者
ボノ 歌手、ONEキャンペーンの共同創設者
レオナルド・ディカプリオ 俳優、気候活動家
ワイクリフ・ジョン ラッパー
チェルシー・クリントン
イヴァンカ・トランプ
当初からの目的は、「公的部門と民間部門の交差点の問題に焦点を当て、未来志向のグローバルアジェンダを特定し、前進させること」だった。官民のパートナーシップは、世界経済フォーラムの哲学の基礎の 1つだ。つまり、より「効果的な」方法でグローバルな問題を解決することを目的とした国営企業と大企業の合併だ（コーポラティズムとも呼ばれる）。リーダーたちの選択は、この願望を明確に反映している。
若き世界指導者グループは当初、21世紀の主要な課題を特定するように指示されていた。これらには、平和、環境、教育、技術、健康が含まれていた。これらの次期指導者たちが新世紀に政治的、経済的、文化的に活用できる分野となる。
2000年のグローバル・リーダーズ・オブ・トゥモローのパートナーは、コカコーラ・カンパニー、アーンストア&ヤング、フォルクスワーゲン、BPアモコなどの大規模なグローバル企業だった。グローバル・リーダーズ・オブ・トゥモローの名称が「若き世界指導者たち」と 2004年に変わって以来 、ビル＆メリンダゲイツ財団、Google などのパートナー、および JPモルガンチェイスもスポンサーとして参加している。
官民パートナーシップとこれらの対象分野の両方の最終的な結果は、個人がこれらの強力な利益に従属するようになった、主にファシストの社会契約の作成だ。
より良い世界を作るという高貴な目標も誘致された。これは、WEFと国連の間のパートナーシップ、および第4次産業革命の技術の適用によるグローバルな目標（アジェンダ2030）の実施の文脈で特に明白だ。
これは、20世紀の民主主義の原則と権力の分割が完全に損なわれ、代わりに、彼ら自身の利益に基づき、私たちの共通の未来を形作る新しいグローバルクラスに取って代わられたことを意味する。
これにより、政府と国際機関の両方が事実上民営化され、ロビイストはもはやロビーに留まらず、権力の座に移り、私たちの生活に直接影響を与える政策を形成した。これは、2020年3月にパンデミックが宣言されて以来、特に明白になった。
さらに、世界経済フォーラムのラリー・フィンクが率いるブラックロックなど大手の多国籍投資運用会社は、常にポジションを前進させてきた。
ドイツの経済学者でジャーナリストのエルンスト・ウルフは、ヤンググローバルリーダープログラムに含まれる多くの国家指導者たちが、近年、質問をさせずにロックダウンの厳しい議題を実行する意欲と、（大衆の不満の高まりによっての証拠としての）彼らの差し迫った失敗のために選ばれたと確信している。
旧国民国家がほとんど時代遅れになるとして、それが新しい形の世界政府を作成するための言い訳として使用されている。その後、ベーシックインカム（UBI）を備えた新しいグローバルデジタル通貨を徐々に導入し、従来の通貨システムに取って代わることができる。 （資料）
この結論は、私自身の結論と部分的に一致している。また、全体主義の「新地球秩序」がどのように確立され、長期的には世界憲法を持つ世界的な民主主義政府（地球連邦）に取って代わられるかについて、グレート・トランジション（偉大な移行）・イニシアチブ （The Great Transition Initiative）のポール・ラスキンのシナリオによってもサポートされている。
COVID-19 のパンデミックは、公衆衛生へのあらゆる国のアプローチの壊滅的な失敗を強調しており、世界的なニーズではなく、国の経済的利益が気候政策の議論を支配し続け、気候の混乱への道を開いている。三院制の世界議会の下には、地球連邦政府の4つの主要な機関、つまり世界最高裁判所制度、世界行政機関、世界執行制度、および世界オンブズマンがある。
グレン・T・マーティン 偉大な移行には地球憲法が必要
このビジョンは、世界議会、世界政府、世界裁判所の世界連邦の設立を通じて、平和で調和のとれた世界がバランスよく作られることになっている。これらは 、ローマクラブで長い間、広まり、ニューエイジのサークルと密接に関連しているアイデアだ。
しかし、問題は、そのような新しいグローバルな権力システムが、現在の腐敗した失敗したシステムを作成したのと同じ利益によって誘致される運命からどのように逃れることができるかということだ。これは、ザ・グレート・トランジション（ロックフェラーからの資本で開始された）などのプロジェクトをサポートする人々を考慮したものだ。
何が起きているのかというと、むしろグローバルなテクノクラート制御システムの形で私たちを彼らの究極の解決策に導く方法だ。
ただし、この計画が成功する可能性はほとんどない。
「人々の目覚め」が山火事のように広がることにより、エリートたちのパニックは彼らのストーリーを崩壊させ、人々がプロパガンダに対してますます免疫を持つようになるにつれて、目覚める人々がさらに増加するだろう。
したがって、熱心にストーリーをチェックし続け、世論を「正しい」方向に導くのを助けるすべての異端審問官とファクトチェックはますます機能しなくなる。たとえば、 トムソン・ロイター財団の会長であるデビッド・ロイ・トムソンは、1993年の世界経済フォーラムのグローバル・リーダーズ・オブ・トゥモローの「信頼されている」卒業生だ。
今こそ、私たちは、自身の運命を支配し、新しい罠に陥らないようにする時だろう。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/it-s-like-suicide-bombers/
・何が起きているのか ： 欧州委員会の2018年の勧告通りに進んでいたワクチンパスポート計画が「実施予定当年」である今年に次々と撤廃されている背後にある「不気味」
2022年2月23日
※タイミングの異常さがむしろ背後の事態の緊迫性を物語る
今、ヨーロッパを中心として、あるいはイスラエルなどもそうですが、
「ワクチンパスポートを廃止する」
と表明している、あるいはその予定を公言している国がずいぶんと出てきました。
しかし、EU への欧州委員会からの過去の勧告と「ワクチンパスポートまでのロードマップ（進行予定）」を振り返ると、
「今年、ワクチンパスポートを廃止するのはおかしい」
としか言えないのです。
昨年 4月の記事ですが、2018年12月の欧州連合の「官報」をご紹介しています。
「欧州委員会からのワクチンで予防可能な疾患に対応する協力の強化に関する理事会の勧告」 （2018年12月）
https://nofia.net/PASS%20CELEX_32018H1228(01)_EN_TXT-jp.pdf
という書類と、
「ワクチンで予防可能な病気に対する協力の強化に関する委員会のコミュニケーションと評議会の勧告に基づく欧州委員会による行動の実施のためのロードマップ」 （2019年第３四半期に最終更新）
https://nofia.net/2019-2022_roadmap_jp.pdf
というふたつの公的書類をご紹介しています。
ロードマップの最初のページには以下のようにあります。
2019年から、2021年までが、「共通の EU ワクチン接種カード / パスポートの開発の実現の可能性」となっており、2022年には、
「 EU市民向けの共通ワクチンカード / パスポートに関する委員会の提案」
と書かれてあります。
2021年までは、実にこのロードマップの通りに進んでいました。
ヨーロッパで最初にワクチンパスポートを実用化したのは、デンマークでした。
デンマーク政府は、今から 10ヵ月ほど前の 2021年4月6日から「コロナパス」と呼ばれるワクチンパスポートが、あらゆる場所（美容院、自動車教習所、美術館、劇場、映画館など）に入るために必要だとして実施しました。
以下は当時の報道です。
デンマークは社会の再開を容易にするために「コロナパス」を開始
デンマーク政府は 4月6日、特定のサービスを利用したり罰金を科したりするために、新たな Covid 証明書を使用するよう人々に要求し始めた。デンマークはヨーロッパで最初にそのような取り組みを行う国の 1つだ。
「コロナパス」は、その人物が、完全な二度の予防接種を受けたか、過去 72時間内にコロナ陰性であったか、あるいは、2〜 12週間前に陽性であったことを証明し、ウイルスに対する免疫の有無を示すものだ。 （AFP 2021/04/06）
その後、ヨーロッパでは同じようにワクチンパスポートを実施する国が増えていき、デンマークがコロナパスを実施した 5ヵ月後の昨年 9月までには、ヨーロッパでワクチンパスポートを採用した国は以下のようになりました。
緑の国が全部そうです。
ところが、その最初にワクチンパスを採用したデンマークが、まず 1月26日に、
「コロナパスの提示は必要なくなりました」
と、ワクチンパスを含むすべての規制の廃止あるいは撤廃を表明しました。
いや別にそれはいいんですよ。ワクチンパスみたいな不気味なものがなくなるのはとてもいいことですが、しかし「コロナの感染あるいは重症の状況が終息した」というのならわかるのですが、今のデンマークはもうムチャクチャな状況なんです。
ジョンスホプキンス大学のデータを見ますと、デンマークのコロナ死者数は、7日移動平均で、
「パンデミック全期間を通じて、今が過去最大」
なのです。
以下はパンデミックのすべての期間のデンマークのコロナ死亡数です。
この状況で、首相は「デンマークは社会を再開します」とか言ってる。
「いや、あなたの国は今、過去最大の死者を出してるんだが、このタイミングは変だろ」
と言いたい感じで、まあ規制がなくなることはそれはそれでいいとしても、「じゃあこの２年の規制は何だったんだよ」という文句がでないというあたりが、今のヨーロッパの人々の〇〇（伏せ字）状態そのものを示しているようにも思いますが、それはともかく、
「なんでこのタイミングで？」
と思っていたのですけれど、それ以降、ヨーロッパでは次々とワクチンパスポートの廃止を含めたコロナ規制が次々と廃止されている。
ヨーロッパは今、多くの国で「死者数」がほぼ高止まりとなっていまして、ベルギー、デンマーク、フランス、ギリシャ、フランスなどは過去１年で最大レベルの死者数で高止まりしたままです。
さらにいえば、
「コロナの事態が好転する可能性は、少なくとも今はない」
ことが明白となっているわけで、それは、各国の専門家たちも認識しているはずです。
もう少し続けます。
事態はパンデミック中で最悪の状況に近づいている
デンマークの研究者たちは、「オミクロン亜種 BA.2は、それ以前のオミクロンの感染直後でも再感染する」ことを突きとめた論文を発表しており、日本の研究者たちは、詳細な研究により、亜種BA.2 が、それ以前のオミクロンより強い病原性を持つことを発表しています。
この日本の研究については、アメリカの治験メディアが内容をわかりやすくまとめてくれていました。
それから抜き出しますと、以下のようなことが日本の研究でわかっています。
オミクロン亜種 BA.2 と以前の BA.1の差異
１. BA.2は、ワクチン誘発性抗血清からの免疫回避を示している。 （※ ワクチンは効かないということ）
２. BA.2は、モノクローナル抗体治療薬であるカシリビマブとイムデビマブからの同じ完全な脱出を示している。（※ 抗体治療は効かないということ）
４. ……BA.2は、BA.1よりもBA.1に感染した回復期ハムスター血清に対して有意に耐性（2.9倍）があった。これは、BA.2が BA.1血清に対して有意に耐性がある（6.4倍）ことを示したマウスモデルで追跡された。これらの発見は、BA.1によって誘発される体液性免疫が BA.2に対してあまり効果的でないことを示唆している。（※ 過去のオミクロン自然感染も防御にならないということ）
６. ……ハムスターモデルは、BA.1と BA.2に感染した動物のSpO2 （動脈血酸素飽和度）、体重減少、呼吸器疾患を測定した。この結果は、BA.2のより高い病原性を示した。
７. 研究のデータは、BA.2が BA.1よりも肺組織でより迅速かつ効率的に拡散することを示唆した。（※ 重症化しやすいということ）
More Mixed Data Associated with BA.2 - TrialSite Suggests Consider the Mutant as a Proper Variant
日本の研究が示したのは、オミクロン BA.2 は、ワクチンは効かない、自然免疫も効かない、抗体療法も効かない、肺がやられやすい、重症化しやすい…ということなのです。
ヨーロッパの各国のコロナ対策の専門家たちなら、ある程度注目を浴びるか新しい論文については知っているはずです。
デンマークの研究とこの日本の研究も知らないとおかしいです。
要するに、「今後事態が悪化する」という予測のほうが、医学的な面では正当な見解なのです。
もちろん、私自身はあらゆる規制政策やマスクや、論外物質であるワクチンなどには完全な反対の立場ですが、そういう方向ではなく、「医療体制に問題が出る」ということが今後必ず各国に生じるわけで、それを何とかしないといけないはずなのですが、ヨーロッパの多くの国は、単純に、
「もうコロナの危機は去った」
的なことを国のトップなどが述べ始めているのです。
ぶっちゃけ言えば、
「現在が、最大のコロナ危機の瀬戸際に直面している時」
のはずです。
それと、オミクロンが出てきた時から不思議でならなかったのは、たとえば、2020年などの最初の武漢型…これは本当に軽い病気しか起こさない出来損ないの配列を持つコロナだったんですが、その時には世界中で、「コロナはコワイ、コロナはコワイ」と連呼され続けていました。
それはデルタの時でも同じで、日本でも世界でも「コロナはコワイ、コロナはコワイ」と政府や当局は叫び続けていたのに、本当に懸念となるオミクロンが出てきた時には、
「オミクロンは軽い、オミクロンは軽い」
と、今度は世界で一斉に喧伝され始めているのが不思議でした。
最初の頃から、
「いや、データからはオミクロン軽くないし」
としか思えなかったのですが、今度はテレビもメディアも保健当局も「オミクロンは軽い、オミクロンは軽い……軽い軽い軽い」と叫び続けています。
今はヨーロッパの多くの国の当局者が、「オミクロンはすでに生活上のリスクではなくなった」とさえ述べています。
「何？ これらの逆転現象は？」と、私はむしろ不気味に感じていました。
そういえば、WHO も「オミクロンは軽い」と言い始めています。
（報道）オミクロンの亜種BA.2は BA.1より脅威ではない - WHO （2022/02/23）
今日の報道です。
WHO は、日本やデンマークの研究は読んでいないのかもしれないですが、結局まとめて、
「みんな、何がしたい？」
という気持ちと、もうひとつは、
「背後で何が起こってる？」
ということも思います。
あと、これは単なるデータでしかないのですが、以前と比べてオミクロンでは、「二回ワクチンを接種した人たちの重症率が上がっている」ようです。
最近、ニュージーランド保健省のデータから「ワクチン接種者と未接種者の入院患者の推移の比較」を記事で載せました。
ニュージーランドのコロナ入院患者すべてがワクチン二回接種者だけだった日もわりと多くあることをデータは示しています。
また、オーストラリア保健当局の資料では「オーストラリアのコロナ死者の80％がワクチン接種者」だということも示されていました。こちらの記事にグラフを載せています。
この面からも「ワクチン接種者が非常に多い」という現在の世界の状況では、やはり今後はあまり明るい見通しは立たないと思うのです。
危機の本番が 3月なのか 4月なのか、その先なのか、あるいは永遠に続くのかはわからないですが、それは来るとしか言いようがなさそうです。
こういう状況を見ていると、
「なぜ今の時点で、世界中でワクチンパスの廃止と規制解除に動き出している？」
ということは改めて奇妙です。
経済のことを考えられる方があるかもしれないですが、あまり関係ないと思われます。
いずれにしましても、冒頭に書きましたように、
「欧州委員会は、2022年までにヨーロッパでワクチン接種証明書の義務を実施する予定だった」
ということがあり、そして、何よりも、
「 2021年の実験時点で、ヨーロッパでそれはほぼ成功していた」
のです。
どうしてここでやめる？
……まあ。
私自身、ひとつ思っていることはありまして、ふと、
「まさか……」
と思ったことがあるのですけれど、あまりに妄想的であり、ただ、「戦争」というキーワードは含まれていそうな気はします。
それと共に、先日、以下の記事で書きました世界経済フォーラムですけれど、「世界経済フォーラムは、敗北するかもしれない」という思いもやや出てきています。
ヨーロッパの当局者たちの態度の転換と、あるいは世界経済フォーラムのメンバーたちの動揺を見ていても、現在何が起きているかはわからなくとも「彼らの活動は、以前ほど順風満帆ではない」のかもしれません。
とにかく今の世界は普通の状態ではないと見られます。
そして、おそらく元の生活にはもう戻りません。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/pandemic-and-vaccine-myths-collapse/
・パンデミック神話とワクチン神話が崩壊の瀬戸際にあるかもしれない認知戦の渦中で噴出する数々のワクチン無効果論文や、自然免疫の有意性の多数の証拠
2022年2月26日
※いろいろと脆弱になってきている中で
何だかいわゆるこの「パンデミック・ワクチン計画」は崩壊に近いところまで来ている雰囲気もないではないのかもしれず、関係者たちの発言がボロボロになってきています。
ビル・ゲイツさんなんかは「ワクチン免疫より自然免疫のほうが優れている」と、公の場所で言い出す始末ですし（リンク）、世界最高レベルの接種率とブースター接種率を誇っていたアイスランドの保健当局はついに「ワクチンではなく、コロナ感染による自然免疫を推奨」するに至っています。
（報道） アイスランドがすべてのコロナ規制を撤廃 （2022/02/25）
アイスランド保健省は声明で以下のように述べています。
「ワクチンはコロナに対する優れた防御を提供しているだろうが、（現在）防御が十分に機能していないため、できるだけ多くの人々がウイルスに感染する必要がある」 （Reuters）
＞ 防御が十分に機能していないため
と述べていますが、以下のようになっており、アイスランドは現在、阿鼻叫喚の渦中です。
人口 36万人の国の話での 1日 7000人の新たな感染者です。
現在、ヨーロッパのさまざまな国が、ワクチンパスポートを含む、すべてのコロナ規制を撤廃すると発表していると共に、「無料 PCR 検査もやめる」と発表している国も多いですが、上のグラフのアイスランドみたいな状況が明らかになるのを避けたいということなのかもしれません。
スコットランド保健当局は、「ワクチン接種後の死亡事例のデータの公開を停止」したとスコットランドの報道が伝えていました。
公開をやめた理由は、「ワクチン接種反対者によってデータが故意に誤って伝えられることを防ぐため」だそうです（苦笑）。
これからのヨーロッパなどでは、このように「コロナ検査の中止」や「データの公開停止」などが拡大しそうで、つまり、
「感染状況の実態がまるでわからない」
という局面に入っていきそうです。
本来なら、東京大学等の日本の研究者たちが「最大限の懸念」を示している第２代オミクロンといえる BA.2 （実際には BA.2 はオミクロンとは無関係の株ですが、今回は割愛します）の流行時だからこそ、ある程度のデータはほしいところですが、今後は国によっては曖昧になっていきそうです。
折しも現在、国の大統領が世界経済フォーラムのメンバーであるウクライナと、やはり国の大統領が世界経済フォーラムのメンバーであるロシアが武力戦争をしていますが、トムとジェリーの主題歌「なかよく…」を思い出す世界でもあります。
しかし、その喧嘩によって、たとえば、Yahoo! のトップに並ぶニュースを見ますと、以前あんなにあったコロナ感染状況の報道やワクチン関係の報道が「非常に少なくなっている」ことに気づきます。これは現在、主要国全体の報道で起きているはずです。
・検査しない
・データを公開しない
・報道しない
という方針はしばらく続くのかもしれません。
仮にウクライナの紛争が早期に終結してしまった場合、「ヨーロッパにはまだたくさん国がある」のです。場合によっては、戦争は拡大して、世界大戦なんて言葉も出てくるかもしれません。
しかし、現在までの２年ほどで進行していた最も重大な戦争は、
・生物戦
・認知戦
のふたつであり、現在のウクライナの報道ぶりを見ても「これも認知戦の材料のひとつ」だと認識できます。
認知戦の記事では、まさに現在いろいろな渦中にあるのかもしれない NATO （北大西洋条約機構）の 2020年の報告書「認知戦 （Cognitive Warfare）」をご紹介していますが、
「人間の脳の、情報処理の認知の限界」
について述べられていまして、報告書の中には以下のようにあります。
（NATO の報告書「認知戦」より）
- 脳は、特定の情報が正しいか間違っているかを区別できない。
- 脳は、情報過多の場合にメッセージの信頼性を判断する際に近道をとるように導かれる。
- 脳は、たとえこれらが間違っているかもしれないとしても、すでに真実であるとして聞いた声明やメッセージを信じるように導かれる。
- 脳は、証拠に裏付けられている場合、その証拠の信憑性に関係なく、その声明を真実として受け入れる。
この方法論に基づくテレビやインターネットメディアを使った「認知戦攻撃」が、パンデミックの最初から、コロナワクチンの展開に至るまでずっと続けられていたわけですが、今、少しだけ脆い状態になっている気がします。もちろん、そうではないかもしれないです。
仮に現在の「武力による戦争」が関係あるとすれば、その戦争が実際に起きているのかいないのかはどちらでもいいのです。
人々の意識が「あること意外に集中すればそれでいい」はずです。
この「認知戦の手法」を示した今から 25年前のアメリカのコメディ映画に『ウワサの真相/ワグ・ザ・ドッグ』（1997年）というものがあります。海外で架空の戦争を起こして、大統領のスキャンダルをもみ消すというもので、映画としても笑いを貫いているので面白いです。その後に実際に、クリントン大統領が執務室で云々……という報道があった時には笑いましたが、とにかく、映画に続いて起きることが多いですよね。
2001年のアメリカのテレビドラマ『ローン・ガンメン』 （孤独なガンマンたち、という意味）は、偶然、知人から借りたビデオで第一話を見ていたのですが、第一話のストーリーは、
「ハイジャックした旅客機をニューヨークの世界貿易センタービルに衝突させるというテロ計画を阻止する」
という内容の話でした（放映は 2011年3月）。
これが放映された数ヶ月後に「本当に世界貿易センタービルにハイジャックされた飛行機が突っ込む」という事件（アメリカ同時多発テロ）が起きています。
「へえ、テロリストの人たちもローンガンメンの第一話を参考にしたのかねえ」
とか当時思っていましたが、このローンガンメンは「政府と企業の陰謀を暴くズッコケ三人組の活躍」というコンセプトで、陰謀論をお笑いで描き通すという大変に面白いドラマでしたけれど、日本では、一度吹き替え放映された以降は、まったく見ることができない状態です。ビデオも DVD も手に入れることはできません。
見たいんですけどねえ。
話が逸れましたが……このパンデミック&ワクチン認知戦に綻びが出てきているかもしれないというような話でした。
そして、現在の武力戦争もそれと関係しているのかもしれないという妄想も成立しないわけではないかもしれないという話を持ち出すこともあながち間違いとは言えない状況も垣間見える可能性があるという推定も否定しきれないのかもしれないとする論点には理解しにくい部分は多少含まれているかもしれないという話です（なんだよ）。
そのうちの「ワクチン神話の崩壊」については、最近、研究や論文レベルでどんどんと明らかになっていまして、最近では、
・デンマークの研究 （論文）
・オーストリアの研究 （論文）
・アメリカCDCの科学者たちによる研究 （論文）
などは現行のワクチン接種は、オミクロンに対して「負の効果がある」ことを認めています。
負の効果、というのは、つまり、
「接種したほうが感染しやすくなる」
ということです。
もちろん、どの論文も控え目な書き方ですけれど、この中に「 CDC の科学者たちによる論文がある」というのも興味深いです。この CDC の論文では、文章だけなら「効果がある」というようにあるのですが、資料としてのグラフが時間の経過に伴う「負の効果」を示していました。
CDC でさえ揺らいできているのかもしれません。
そういえば、CDC はアメリカのマスク着用勧告を撤回しましたね。もう基本的にアメリカではマスクは不要になったのです。
（報道） アメリカでCDCによるマスク着用勧告がほぼ終了 （AFP 2022/02/26）
いずれにしても、特にオミクロン株が出た後に、ワクチンの「無効化性」が医学研究で次々と明らかにされています。
東京大学、北海道大学など複数の大学の研究者たちによる「オミクロンに現行のワクチンは効かない」ことを示した論文をご紹介しています。
これら一連のことで重要なのは「オミクロンにワクチンが効かないということ自体ではない」です。
それはずっとそうでした。
それよりも、
「このような研究論文が堂々と、次々と査読されて発表されている」
ということです。
以前ならこのような研究については、やや異端として、たとえばファクトチェックなどから糾弾されることさえありましたが、今はそれもありません。
全体の「流れ」に変化が生じていますので、今後もこのような研究や論文は出てくると思われます。
これまでの「抑圧」に怒りを感じていた科学者たちも多いと思われますので、その「噴出は結構な規模になる」と思われます。
ワクチン批判に対しては、科学の世界は比較的「自由」になったようです。
また、アメリカでもヨーロッパでも、「ワクチン免疫より自然免疫を重視すべきだ」という専門家たちの声が非常に高まっていまして、以前なら強く言えなかった、
「ワクチン免疫より自然免疫がはるかに優れている」
ということを、多くの専門家たちが述べています。
自然免疫が優れていることに関する論文は 140にのぼるのだそうです。
今回は、そのことを報じていましたアメリカのエポックタイムズの報道をご紹介します。
ただし、 mRNA ワクチンを接種した人たちは、一時的にせよ、自然免疫のシステムが崩壊している可能性があり、後から自然免疫主義に移行しても遅い面もある可能性もあります。
元ゲイツ財団のボッシュ博士の説明などがわかりやすいです。
しかし、「小さな子どもたちの接種はまだ本格的に始まっていない」ということがあり、子どもたちを守るためには、この自然免疫を重視する（感染して免疫を得るほうがはるかに良いということ）という流れは拡大してほしいとも思います。
幼いうちから身体の免疫メカニズムをワクチンによって妨げられることは良くないです。
ここから記事です。
・ますます多くの専門家が米国政府に自然免疫を認めるよう求めている
Epoch Times 2022/02/23
※ますます多くの専門家が、自然免疫、またはコロナ自然感染からの回復によって与えられる保護を正式に認めるように米国政府に求めている。
フィラデルフィア小児病院の小児科教授であり、アメリカ食品医薬品局 （FDA）のワクチンに関する顧問であるポール・オフィット博士はエポックタイムズに「自然感染を 2回のワクチン接種としてカウントする必要があります」と述べている。
オフィット博士と2人の元 FDA当局者は、最近の論説で以下のように述べた。
「すでに（コロナ）感染した人たちに 3回目の接種を要求することは、やり過ぎであり、それは貴重なワクチンの無駄であり、最悪の場合、不必要なリスクがある（ワクチンの副作用が稀なものだとしても）」
現在の CDC のガイダンスでは、12歳以上のすべてのアメリカ人は、ファイザーまたはモデルナの COVID-19ワクチンを 3回接種することを勧告されている。
CDCは、「完全にワクチン接種された人」の定義を、ファイザーまたはモデルナの COVID-19ワクチンを 2回接種した人、またはジョンソン・エンド・ジョンソンを 1回接種した人、としている。
CDCのガイダンスは拘束力を持たないが、ワクチンの義務を課す企業や管轄区域によって、この CDCガイダンスが引用されている。多くの義務は、労働者または居住者たちに完全なワクチン接種を強制している。
または、企業等では、保護が弱まっているためにブースター接種を必要とされている。企業で自然免疫での免除があることはほとんどない。
非営利の医療研究施設であるスクリプス研究所の創設者兼所長であるエリック・トポル氏は、別の論説で、自然免疫がどれほど強力で長続きするかを示す研究の数が増えており、CDC は完全ワクチン接種を再定義するよう促されるはずだと書いた。
この問題に関する最近の研究には、ジョンソン・エンド・ジョンソンと米国政府が資金提供した研究が含まれ、以前のコロナの自然感染だけで、中等度から重度の COVID -19 に対する 90％の防御が提供されるのに対して、ワクチンでは 56％の防御しか提供しなかった。自然免疫が SARS-CoV-2 のデルタ変異体に対して、ワクチン接種よりも保護的であることがわかった。
CDC ディレクターのロシェル・ワレンスキー博士などの米国のトップ保健当局は、自然免疫が発生することを認めているが、COVID-19 の自然感染から回復した人たちに対しても、完全な予防接種スケジュールで人々に予防接種を受けるよう繰り返し促している。
オフィット博士は、2021年に自然免疫についての見解をワレンスキーや国立アレルギー感染症研究所（NIAID）の所長であるアンソニー・ファウチ博士を含む他の当局者と共有するよう求められた 4人のうちの 1人だった。しかし、これについての会議の後でも、アメリカ政府の指導には変化をもたらさなかった。
エポックタイムズは、会議の詳細について情報公開法の要求を提出した。今のところ、CDC、国立アレルギー感染症研究所、ワレンスキー博士、ファウチ博士などはコメントの要求に応答していない。
他の専門家たちは、自然免疫を持つ人々が保持する保護は非常に強力であるため、ワクチンの接種そのものを必要としないか、まったく必要としないかもしれないと言う。
ファイザーとモデルナのワクチンで用いられているメッセンジャーRNA技術の作成を支援したロバート・マローン博士は、自然免疫を持つ人々はワクチン接種後に有害事象に苦しむリスクが高いことを示唆する自然免疫からの保護についての研究の存在を指摘した。
マローン博士は、自然免疫について以下のように述べた。
「 140を超える論文が、自然免疫の優位性を示しています。さらに、自然免疫を獲得した後で接種をすると、有害事象のリスクが高まります」
イタリアの研究者による最近のある研究によると、COVID-19 から回復した人々は、再感染のリスクが低く、重度または致命的な COVID-19 のリスクが非常に低いことがわかった。彼らは、集団に対するワクチン接種のリスクベネフィットは「注意深く評価されるべきである」と述べている。
論文の著者のひとりであるランベルト・マンゾリ博士は、以下のように述べる。
「特に若い人たちの場合、（コロナが）重度または致命的になるリスクは非常に低いので、感染から回復した個人の観点からは、ワクチン接種の利益は非常に小さなものです」
ここまでです。
一応、注釈しておきますと、オミクロンの２代目といえる BA.2 には、この「過去の感染による自然免疫」は効かないことが示されています。これは先ほどもご紹介しました東京大学、北海道大学等の研究で見出されています。
とはいえ、確かにオミクロン BA.2 には、過去のすべてのコロナ感染歴は免疫とはならないのですけれど、しかし接種をしていない人は「失っているものもない」のです。つまり本来持っている自然免疫のメカニズムは失われていないですので、やはり接種した場合よりも「未接種」のほうが感染予防、重症化予防には、はるかに有利です。
特に病原性が高くなっている BA.2 に対しては、自然免疫を損なわない状態にしておくことが、感染予防の基本だと思います。
また、鼻呼吸によって得られる「一酸化窒素による病原体からの防御」を保つために「できるだけマスクをしない」というのも、感染予防には大変に効果的です。この「マスクをしないという予防法」は、今後のあらゆる感染症に対して有効だと考えられます。
副鼻腔で作られる一酸化窒素の優れた殺菌作用については、2020年の記事で書かせていただいています。
コロナであろうと、他のどんな感染症であろうと、正式な医学的観点からは、この「マスクをしない」「ワクチンを打たない」という予防法に勝る予防法は今のところ見出せません。
実行するのはそれほど難しいことではないと思うのですが。
https://indeep.jp/can-not-continue/
・「世界経済フォーラムの次のステップ」という記事で見たパートナー企業一覧を見て苦笑と絶望の合間に揺れる静かな春
2022年2月21日
※ここまで包囲されているとは
今日読んだ記事というのは、アメリカのブラウンストーン研究所 （Brownstone Institute）という非営利団体によるものなのですが、聞いたことないな、と思いましたら、2021年に設立されたもので、2020年の各国のパンデミック政策によって引き起こされた世界的な危機が設立の原動力となったと記されています。
それで、読みましたのは、ロジャー・クープス（Roger W.Koops）さんという方による、
「世界経済フォーラムの次のステップ」
というタイトルの記事でした。
ロジャー・クープスさんという方は、製薬、バイオテクノロジー業界で25年以上働いていた方とありますが、内容としては、
「パンデミックに関する何もかもが世界経済フォーラムが背後にある」
ことを、世界経済フォーラム自身のウェブサイトのリンクから述べており、また、製薬業界に長くいた観点からは、「ワクチンは、現在の抗生物質のように普遍的な医薬品となっていくのかもしれない」というようなことを述べていたものでした。
その記事を後でご紹介いたしますが、まあ、世界経済フォーラムというのは、いわゆるグレート・リセット（苦笑）というようなものを展開させようと努力している組織ですが、もう「ぜーんぶ」がここと関係していることがこの記事でわかるのです。
人物に関しては、後の本記事で読まれていただければと思いますが、「パートナーシップを結んでいる企業や団体名」がすべて記載されている世界経済フォーラムのページがあります。以下です。
https://www.weforum.org/partners#search
戦略的パートナーシップとか、アソシエイトパートナーシップとか、いろいろとわかれていますが、左サイドの一番上にある PARTNERS.ALL というところをクリックして、表示されるアルファベットをクリックすると、そのアルファベットから始まる企業名が出ますが、その数……。
正確には数えられないですが、何百ではあり、私たちが知っている有名な海外企業やメディア、新聞企業等はほぼすべて入っています。
そして、「日本の企業や組織が結構ある」ことを知ります。
今回ご紹介させていただく記事には、日本の企業や団体はあまり取り上げられていませんので、リストの中で見つけた、「世界経済フォーラムとパートナーシップを結んでいる日本の企業と団体」をピックアップします。見逃しているものもあるかもしれません。
世界経済フォーラムとパートナーシップを結んでいる日本の企業と団体 （ABC順）
千葉銀行、大和証券グループ、電通、日本政策投資銀行、エーザイ、江崎グリコ、富士通、日立、本田技研工業、伊藤忠商事、日本貿易振興機構（ジェトロ）、日本経済団体連合会 （経団連）、キッコーマン、キリンホールディングス、ローソン、毎日メディアグループ、三菱、三菱重工業、三井物産、三井化学、商船三井、みずほフィナンシャルグループ、森ビル株式会社、三菱UFJフィナンシャルグループ、NEC、日経、野村グリーンテック、野村ホールディングス、オイシックス、楽天グループ、ロート製薬、ソフトバンクグループ、住友商事、三井住友フィナンシャルグループ、武田薬品、東京海上、トヨタ自動車株式会社
日本だけでもこれだけあるわけで、このようなパートナーシップ企業が世界各国にあると考えますと、その数はものすごいものだと思います。もちろん、Google とか Yahoo なども入っていますし、著名な企業はほぼ入っています。
まあ、そりゃあ、世界「経済」フォーラムという名称なわけですから、世界の一流企業がパートナーシップを結んでいることは不思議ではないですけれど、世界経済フォーラムのやってること言っていることは…。
それにしても、企業からもメディアからも「これだけ包囲されるとどうにもならないなあ」とは思いまして、苦笑につながった次第です。
というわけで、ブラウンストーン研究所のロジャー・クープスさんの記事をご紹介いたします。
・世界経済フォーラムの次のステップ
ROGER KOOPS 2022/02/20
※2020年の初めから、世界全体に対しての組織化されたカルト的な浸食があったことは明らかだった。これは、細胞生物学の突然の無知と公衆衛生の長い経験に根ざした巨大なエラーから形成された可能性がある。
季節性呼吸器ウイルスが、他の目的のために権力を掌握する機会として一部の人々によって展開された可能性もあり得る。
金銭の流れと影響力の道を辿っていくと、後者の結論を却下することは難しい。
手がかりは早くから見られていた。 WHOが2020年3月にパンデミックを宣言する前でさえ、そしてロックダウンの展開される前でさえ、メディアは、「ニューノーマル」と「グレートリセット」について激しく語っていた。（グレートリセットは、その後、ビルドバックベター “Build Back Better” に再ブランド化された）
ファイザー社、ジョンソン＆ジョンソン社、モデルナ社、そしてアストラゼネカ社などの製薬企業は、中国が遺伝子配列（または部分配列）を入手してから 1か月も経たないうちに、早ければ 2020年2月にワクチンを購入するよう政府に積極的に働きかけていた。
私は、製薬とワクチンの開発にプロとしてのキャリアをすべて費やしてきたが、その私から見れば、数か月でゼロから作られ、すぐに使用できるワクチンに移行するという概念全体が単純に馬鹿げていることに気づいた。
どこか合理性がない。
私は、その後に世界の誰もが知ることになる名前を知っていた。ビル・ゲイツ、ニール・ファーガソン、ジェレミー・ファラー、アンソニー・ファウチなどは、長年にわたってロックダウン戦略をロビー活動または追求してきた。しかし、それでも、事態の範囲が大きすぎて、彼らの名前だけでは説明することすらできなく思えた。
それで、私がこれまで自分自身に尋ねつづけてきた基本的な疑問である「なぜなのか？」そして「誰なのか？」ということを辿ると、これは常に公衆衛生以外の問題に戻ってくる。
「誰なのか？」には、WHO、中国、CDC、NIH / NIAID （アメリカ国立衛生研究所 / 国立アレルギー・感染症研究所）、およびさまざまな政府などの明白なプレーヤーがいたが、その「誰か」が、その背後にあるように見えていた。
私は調査ジャーナリストではないので、その役割を主張することは決してないが、簡単なインターネット検索を行って、パターンが進化するのを見ることができる。私が行った検索は、いくつかの非常に興味深い「偶然の一致」をもたらした。
ここで何人かの名前を挙げてみたいと思う。
バイデン、トルドー、アーダーン、メルケル、マクロン、ドラギ、モリソン、習近平。
彼らの共通点は何だと思われるだろうか。
これらの名前が、厳しいロックダウンを課した国や、自身の国家の法律を無視した人たちと関連していることはすぐにわかると思う。
しかし、彼らの共通点はそれだけではない。以下のそれぞれの名前のリンクを提供することでヒントを提供したい。（※ 訳者注 / 全員、世界経済フォーラムのメンバーということです）
・ジョセフ・バイデン アメリカ合衆国大統領
・ボリス・ジョンソン 英国首相
・ジャシンダ・アーダーン ニュージーランド首相
・アンゲラ・メルケル 元ドイツ首相
・エマニュエル・マクロン フランス大統領
・ジャスティン・トルドー カナダ首相
・習近平 中国共産党指導者
・マリオ・ドラギ イタリア首相
・スコット・モリソン オーストラリア首相
すなわち彼らは全員、世界経済フォーラム（WEF）に関連しているのだ。世界経済フォーラムは 1971年に設立された「非営利」の民間組織であり、上の人物たちは全員、「あなたは何も所有せず、幸せになる」の言葉で有名なたクラウス・シュワブのファミリーだ。
世界経済フォーラムは、その名前の意味にもかかわらず、世界の政府機関と公式の関係を持たない民間組織だ。「シュワビー教会」と呼ぶこともできる。
世界経済フォーラムのメンバーシップが国のリーダーだけだと思われる場合は、さらにいくつかの名前を示す。 （※ 以下の人物のリンクは省略します）
・ギャビン・ニューサム カリフォルニア州知事
・ジェイ・インスレー ワシントン州知事
・アンソニー・ファウチ アメリカ国立アレルギー感染症研究所所長
・ナンシー・ペロシ 米下院議長
・アル・ゴア 元米国WP
・マーク・キャニー 国連気候変動特使
・T.シャンムガラトナム シンガポール上級相
・クリスティーヌ・ラガルド 欧州中央銀行総裁
・ンゴジ・オコンジョ・イウェアラ WTO事務局長
・クリスタリナ・ゲオルギエヴァ IMFマネージングディレクター
・クリスティア・フリーランド カナダ副首相
・ローレンス・フィンク ブラックロックCEO （※ ブラックロックは世界最大の資金管理会社）
理事会で政治的および経済的指導者の断面を見ることができる。組織のリーダー、つまり取締役会のリーダーは、今でもクラウス・シュワブだ。このように彼は印象的なフォロワーの配列を構築している。
世界経済フォーラムのその影響の程度を実際に確認したい場合は、ウェブサイトにアクセスして企業名を選択してほしい。アストラゼネカ、バイオジェン、ジョンソン＆ジョンソン、モデルナ、メルク、ノバルティス、ファイザー、セラムインスティテュートオブインディア、メイヨークリニック、ビルアンドメリンダゲイツ財団、ウェルカムトラスト、シスコ、デル、Google、ファーウェイ、IBM、インテル、マイクロソフト、Zoom、Yahoo、Amazon、ホンダ、楽天、ウォルマート、コカコーラ、中国銀行、アメリカ銀行、ドイツ銀行、インド国立銀行、カナダロイヤル銀行、ロイズバンキング、JPモルガンチェース、ゴールドマンサックス、香港取引所、ブルームバーグ、VISA、ニューヨークタイムズ、オンタリオ教師年金プラン…。
このリーチの範囲は、世界的な政治的リーダーネットワークを超えて巨大だ。
たとえば、ビル＆メリンダゲイツ財団（BMGF）を通じて、ビル・ゲイツが彼の富で何をしてきたかは誰もが知っている。
しかし、ウェルカムトラストもそれと同様のことをおこなってきた。ウェルカムトラストの代表はどのような人物か。それは、英国 SAGE （コロナ対策をおこなっている英国非常時科学諮問委員会）のジェレミー・ファラーという名のロックダウンを推奨した人物であり、この人物が、おそらくは、2020年の米英でのロックダウンの設計をしたと思われる。
ここから発生する可能性のあるリーチについて、ビル＆メリンダゲイツ財団だけからいくつかの例を挙げよう。それは、2020年の彼らの広範な資金調達リストから来ている。
数年前、ビル＆メリンダゲイツ財団は、ワシントン大学 保健指標評価研究所（IHME）に 10年間のあいだ、ほぼ 2億8000万ドル （約 320億円）の資金を授与した。保健指標評価研究所は、2020年にロックダウンと非医薬品介入を推進したコンピューターモデリングの最前線にいた。
2019年、保健指標評価研究所は、医学誌ランセットの編集者（リチャード・ホートン博士）に 100,000ドル（約 1100万円）の資金を授与した。そして、かつて最高の医学雑誌の 1つと見なされていたランセットは、2020年以来、対立する科学的見解を打ち切り、出版に適さない「論文」を出版する最前線に立ってきた。
もちろん、ランセットはファイザー（世界経済フォーラムのメンバーでもある）などの製薬会社からも多額の資金提供を受けている。
しかし、ビル＆メリンダゲイツ財団が手を伸ばした到達範囲は保健指標評価研究所だけにとどまらない。ビル＆メリンダゲイツ財団のウェブサイトに資料がある。
2020年だけでビル＆メリンダゲイツ財団から受け取った組織と金額の例を地域別に示す。
ビル＆メリンダゲイツ財団助成金 / 2020年
ジョンズホプキンス・ブルームバーグ公衆衛生大学院 2,000万ドル以上
世界保健機関（WHO） 1億ドル以上
オレゴン健康科学大学 1,500万ドル以上
CDC 350万ドル以上
インペリアルカレッジロンドン 700万ドル以上
中国疾病対策予防センター （中国CDC） 200万ドル以上
ハーバードTHチャン公衆衛生学校 500万以上
保健指標評価研究所 2,800万ドル（10年間/ 2億7,900万ドルの助成金の一部）
ナイジェリアCDC 110万ドル
ドイツ国際協力協会 500万ドル以上
ノバルティス 700万ドル以上
Lumira Dx UK LTD （英国の医療機器製造業） 3700万ドル以上
インド血清研究所 （世界最大のワクチンメーカー） 400万ドル以上
ノババックス 1500万ドル
BBC 200万ドル
CNN 400万ドル
ガーディアン 300万ドル以上
NPR 400万ドル
フィナンシャルタイムズ 50万ドル
ビル・ゲイツはモデルナにも多額の投資をしており、投資は彼にうまく報われている。また、クリントン・ヘルス・アクセス・イニシアチブ（クリントン財団）に 1億ドル近くを寄付した。
質問をする必要がある。
これらは、世界経済フォーラムを介して絡み合った統制された権威主義社会の始まりなのだろうか。Covid パニックはそのステージを設定するためにステージングされたのだろうか。
なお、ウイルスは現実として存在するので、私は「Covid の存在そのものを否定している派」ではないことに注意してほしい。しかし、通常の季節性呼吸器ウイルスが、彼らの活動を活性化するための言い訳として使用されているのだろうか。
次の動き
ウェルカムトラストのジェレミー・ファラーは最近、ノボノルディスク財団のCEOとともに世界経済フォーラムの記事を書いた。これは、ボストンコンサルティンググループのために作成され、発行された、より大きな作品の要約だ。
この記事では、抗生物質耐性菌の問題を「修正」する方法は、サブスクリプションサービス（※ 定期購買）を介することであると提案している。つまり、人々が抗生物質を必要とするとき、おそらく効果的なものがサブスクリプションサービスにより利用可能になるということだろう。
私の推測では、彼らはワクチンについて同じ哲学を持っており、それは確かにコロナウイルスによるアプローチのようだ。ブースターを続けていくというサブスクリプション。
この哲学を考慮すると、ワクチンの義務は理にかなっている。効果的であろうとなかろうと、社会を介入に「中毒」させ、それから彼らに食事を与え続ける。人々が（コロナに対して）恐れを抱き続けることがあれば、これは特に効果的になる。
このアプローチは、科学的な観点からは非常に近視眼的であり、私を驚かせるが、しかし、最近の歴史の多くと同様に、科学はそれとはほとんど関係がないと思われる。目標は科学的に確立されたものではなく、コントロールの確立だ。
ほぼ 1世紀前にペニシリンが発見された後、当時の科学者の中には、進化の圧力が抗生物質耐性菌につながるため、抗生物質の使用は実際には非常に慎重に検討する必要があると警告する人たちがいた。
しかし、当時警告を発した科学者たちは不正な科学者と見なされた。
抗生物質の発見は、第二次世界大戦の終わりに向けて戦場でペニシリンを使用することを可能にし、戦闘中に受けた傷に起因する深刻な感染を防ぐことによって、間違いなくその後の戦争（朝鮮戦争とベトナム戦争）で多くの命を救った。
しかし、医療機関が子どもに与えるお菓子のような頻度で抗生物質を患者たちに配るようになるまで、それほど時間はかからなかった。私は 1960年代に子供の頃にこれを自分で経験している。医者に行くたびに、どんな問題があっても、私はペニシリンの注射を数限りなく打たれた。
医者によっての、私がウイルス、バクテリア、さらにはアレルギーを持っているかどうかを判断する試みはなかった。
抗生物質への耐性種が出現し始めるまで、それほど時間はかからなかった。
その結果、抗生物質の研究開発にますます多くの資金が投入された。私が 1980年代に大学院にいたとき、NIH の資金を得るための確実な方法のひとつは、研究を「抗生物質」の検索に結び付けることだった。抗生物質は大きなビジネスとなった。
現在、特定の症例に使用される抗生物質のいくつかのクラスがある。（※ 多数の抗生物質の名称を挙げていますが、割愛します）
抗生物質耐性菌に遭遇する最も一般的な場所は病院だ。副鼻腔感染症や皮膚感染症など、通常の日常生活で何らかの感染症にかかった人のほとんどは、抗生物質耐性種に遭遇する可能性はほとんどない。
問題の別の原因があり、それが食糧供給にある。抗生物質は、牛肉、鶏肉、豚、さらには魚を含むあらゆる種類の大規模な肉生産施設で非常に多く使われる。これらの産業での抗生物質の乱用もまた、耐性菌の形態を生み出している。
大腸菌などのありふれた細菌は、普通なら少しお腹の調子が悪くなるたけで、健康な人が重篤になることはない。しかし、一部の人々では、深刻または致命的である可能性がある（健康状態の悪い高齢者や幼児など）。それが発生した場合、抗生物質耐性型の存在は深刻な問題になる可能性がある。
より多くの抗生物質を生産し、サブスクリプションでそれらを与えることは解決にならない。
それはより耐性のある形態につながるだけであり、抗生物質の使用の継続的なループがある。しかし、実際の目標が恐怖からの抗生物質への社会的依存症である場合、恐怖からの普遍的な Covid ワクチンへの依存症のように、それは理にかなっている。
耐性型に対処するいくつかの普遍的な抗生物質を見つけることは重要であり、それらを控えめにそして最後の手段としてのみ使用することも重要だ。
ほんの 2年前にほぼすべての責任ある医療専門家たちによって、コロナ政策は受け入れられた。しかし、私たちは今、世界に壊滅的な結果をもたらしたコロナに対する世界規模のロックダウンの展開など、非常に焦点を絞った影響を見ており、極端な実験がさまざまになされる時代に生きている。
「ロックダウンは Covid-19 の蔓延を食い止めることができる」と私たちに保証したのは、2020年3月21日の世界経済フォーラムの記事だった。今日、その記事は、決して否定されることはなく、おそらく 21世紀の最もばかげた破壊的な提案として残っている。それでも、世界経済フォーラムはまだその状態にあり、同じ年に少なくともロックダウンによって二酸化炭素排出量が削減されたことを示唆した。
抗生物質の普遍的で義務付けられたサブスクリプションプランを求める世界経済フォーラムの要求は、主要な製薬企業の財政的資本を強化するという明白な意図で推進され、同じ運命をたどることが容易に予測できる。人々の自由はこれまでになく少なくなるだろう。
ここまでです。
習近平さんもメンバーなんですね。というか、習近平さん「も」というか、こちらの世界経済フォーラムのページには、習近平さんが、世界経済フォーラムのダボス会議にあてた 2022年の非常に長いメッセージ全文が掲載されていまして、「今後の世界」について述べています。
どちらかというと、習近平さん「も」というより、世界に先駆けて中国に監視社会を構築したという点からも、また、その世界は、世界経済フォーラムの目指す世界とやや似ているわけで、習近平さんは最上層部ということなのかもしれません。
ただ、ここにあります抗生物質もコロナワクチンも、本当に今後、信じられないほど凶悪な病態を生み出す原因となる可能性が高いですので、そこは懸念されます。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/time-for-war-against-wef/
・「戦争」を仕掛けているのはプーチン氏かもしれない。そしてそれは世界経済フォーラムの崩壊まで続く最終戦争になるかも
2022年3月2日
※今回ご紹介する記事では、世界経済フォーラムの「若き指導者たち」ということについて書かれてあるのですが、世界経済フォーラムのサイトに、「若き世界指導者コミュニティ」というサイトがあります。
そのページに、1ページに 12人ずつ世界経済フォーラムの各国の若きリーダーたちの写真とお名前が並んでいるのですけれど、
「 100ページある」
のです。
100ページ目まで全部 12人ずつ並んでいるとすれば、1200人くらいになるわけで、そして、その「網羅された国の多さ」に驚きました。
700人くらいしか見ていないとはいえ、すべての大陸、すべての地域の人々がそこにいます。欧米だけではなく、アジアのほぼすべて、中東のすべて、アフリカの大多数の国の人がそこに出ています。
日本人もたくさんいます。日本人の場合は大体は、企業CEOと政治家ですね。
今や、世界経済フォーラムは間違いなく地球で最大の組織です。
今回の人脈というのか「若きリーダー」たちの世界的な広がりにも驚きました。本当に「地球のほとんどすべての国」が含まれているのです。
ここから、「世界経済フォーラムの若き世界指導者たち」という記事をご紹介させていただきます。
スウェーデンのジェイコブ・ノルダンガード博士 （Jacob Nordangard, Ph.D. ）という方による文章のようです。
後半のほうは、単語とかを含めてよくわからない部分もあるのですが、そこを飛ばすと内容が変になりますので、全文翻訳しています。
・世界経済フォーラムの「若き世界指導者たち」
Jacob Nordangard, Ph.D.
※世界経済フォーラム（ WEF ）は、若き世界指導者プログラムを通じて、すべての民主主義の原則を損なう世界秩序の形成に尽力してきた。このプログラムは、数十年にわたって、世界中の政府で WEF エージェントとして機能する準拠したリーダーたちを育成してきた。その結果は広範囲に及び、人類に壊滅的な打撃を与える可能性がある。
1992年、クラウス・シュワブと世界経済フォーラムは、当初はグローバルリーダーズ・オブ・トゥモローと呼ばれていたプログラムを開始した。
2004年に、このプログラムは、若き世界指導者のためのフォーラム（Forum for Young Global Leaders ）という名称となった。これは、WEF の原則と目標への 5年間の教化プログラムだ。その目的は、新興のグローバル社会にふさわしい将来のリーダーたちを見つけることだった。
以下は、クラウス・シュワブの発言だ。
…それから、メルケル夫人、ウラジーミル・プーチンなどのような名前に言及しなければならないでしょう。他のさまざまな人たちを含め、彼らは皆、世界経済フォーラムの若き世界指導者たちでした。
しかし、トルドー首相やアルゼンチン大統領などの若い世代を、今、本当に誇りに思えていることは、私たちが内閣に深く影響できるということです…それはアルゼンチンにも当てはまり、今ではフランスにも当てはまります…。
このプログラムの開始以来、世界中の 3,000人を超える政治家、ビジネスリーダー、王族、ジャーナリスト、パフォーマー、その他の文化的影響力を持つ者たちが参加してきた。ここには、メルケルとウラジーミル・プーチンが含まれる。
それ以来、莫大なリソースと影響力を持つリーダーたちの広範なグローバルネットワークに成長し、その多くは世界経済フォーラムの多くのコミュニティ、プロジェクト、ワーキンググループで現在も活動しており、それぞれの国でのテクノクラート計画の実施を支援している。
クラウス・シュワブは以下のように述べている。
このネットワークは、メンバーの個々のスキルとリソースの組み合わせを通じて、世界的な影響力を生み出す力を生み出します。
シュワブが冒頭の引用で述べているように、それは非常に成功している。すでに 1992年の初年度には、非常に影響力のある多数の候補者が選出された。
選ばれた 200名の中には、アンゲラ・メルケル、トニー・ブレア、ニコラ・サルコジ、ビル・ゲイツ、ボノ（U2）、リチャード・ブランソン（ヴァージン）、ヨルマ・オリラ（シェルオイル）、ジョゼ・マヌエル・バローゾ（2004–2014年欧州委員会委員長）などがいる。（資料データ）
2000年のもう1つの「グローバルリーダー・オブ・トゥモロー」は、現在のカナダ副首相兼財務大臣であり、以前はトムソンロイターのマネージングディレクターであり、ファイナンシャルタイムズの副編集長であったジャーナリスト兼作家であるクリスティア・フリーランドだった。
世界経済フォーラムのフリーランドのページには以下のようにある。
彼女は外務大臣として、カナダ、メキシコ、米国間の北米自由貿易協定（NAFTA）の再交渉を主導し、首尾よく締結した。2019年11月、フリーランド氏はカナダ副首相および政府間問題大臣に任命された。この立場で、彼女は COVID-19 パンデミックに対するカナダの統一された対応を主導した。（世界経済フォーラム）
以下は、影響力のある若き世界指導者のその他の一例だ （ページ）。
カルロス・アルバラド・ケサダ コスタリカ大統領
ファイサル・アリブラヒム サウジアラビア経済計画大臣
シャウナ・アミナス モルディブ環境・気候変動・技術大臣
ジャシンダ・アーデン ニュージーランド首相
アイダ・オーケン デンマーク環境大臣
ジャグデオ・バラット ガイアナ副大統領
アンナレーナ・ベアボック ドイツ外務大臣、緑の党党首
カミッサ・カマラ マリのデジタル経済計画大臣
アレクサンダー・デ・クルー ベルギー首相
ウゲン・ドルジ ブータン内務大臣
カリエン・ヴァン・ゲニプ オランダ社会雇用大臣
カリナ・グールド カナダの家族・子供・社会開発大臣
フアン・グアイド ベネズエラ大統領
マルティン・グスマン アルゼンチン財務大臣
サラ・ハンソン・ヤング 南オーストラリア州上院議員
メラニー・ジョリー カナダ外務大臣
グレッグ・ハント オーストラリア保健および高齢者ケア大臣、
Covid-19パンデミックに対するオーストラリアの対応監督
ムハンマド・ハマド・アズハル パキスタン・エネルギー大臣
ポーラ・インガビレ ルワンダ情報通信技術革新大臣
ロナルド・ラモラ 南アフリカ法務・矯正サービス大臣
イリル・メタ アルバニア大統領
ギャビン・ニューサム カリフォルニア州知事
ヴァンサン・ヴァン・クイックンボーン ベルギー法務大臣
エマニュエル・マクロン フランス大統領
サンナ・マリン フィンランド首相
ヴィクトル・オルバーン ハンガリー首相
イェンス・シュパーン ドイツ保健大臣
小泉進次郎 日本・環境大臣
スタヴ・シャフィール イスラエル緑の党リーダー
ヴェラ・デーブス・デ・スーザ アンゴラ財務大臣
スウェーデンのビクトリア王女
ノルウェーのホーコン皇太子
デンマークのフレデリック皇太子
オランダのハイメ・デ・ボルボン・デ・パルメ王子
レーマ・ビント・バンダル・アル・サウド王女 米国サウジアラビア大使
ポール・アレン マイクロソフトの共同創設者
マーク・ベニオフ Salesforce CEO
ジェフ・ベゾス アマゾン創設者
Zhengyu He Ant Financialシステムエンジニアリング責任者（中国の社会信用システムの基盤）
ジャック・マー アリババとアリペイ創設者
ピエール・オミディア eBay 創設者
ラリー・ペイジ Google 創設者
リッケン・パテル Avaaz 創設者
デビッド・ロイ・トムソン トムソンロイター会長
ジミー・ウェールズ ウィキペディアの創設者
ヤコブ・ワレンバーグ Investor 会長
ニクラス・ゼンストローム Skype 創設者
マーク・ザッカーバーグ facebook 創設者
ボノ 歌手、ONEキャンペーンの共同創設者
レオナルド・ディカプリオ 俳優、気候活動家
ワイクリフ・ジョン ラッパー
チェルシー・クリントン
イヴァンカ・トランプ
当初からの目的は、「公的部門と民間部門の交差点の問題に焦点を当て、未来志向のグローバルアジェンダを特定し、前進させること」だった。官民のパートナーシップは、世界経済フォーラムの哲学の基礎の 1つだ。つまり、より「効果的な」方法でグローバルな問題を解決することを目的とした国営企業と大企業の合併だ（コーポラティズムとも呼ばれる）。リーダーたちの選択は、この願望を明確に反映している。
若き世界指導者グループは当初、21世紀の主要な課題を特定するように指示されていた。これらには、平和、環境、教育、技術、健康が含まれていた。これらの次期指導者たちが新世紀に政治的、経済的、文化的に活用できる分野となる。
2000年のグローバル・リーダーズ・オブ・トゥモローのパートナーは、コカコーラ・カンパニー、アーンストア&ヤング、フォルクスワーゲン、BPアモコなどの大規模なグローバル企業だった。グローバル・リーダーズ・オブ・トゥモローの名称が「若き世界指導者たち」と 2004年に変わって以来 、ビル＆メリンダゲイツ財団、Google などのパートナー、および JPモルガンチェイスもスポンサーとして参加している。
官民パートナーシップとこれらの対象分野の両方の最終的な結果は、個人がこれらの強力な利益に従属するようになった、主にファシストの社会契約の作成だ。
より良い世界を作るという高貴な目標も誘致された。これは、WEFと国連の間のパートナーシップ、および第4次産業革命の技術の適用によるグローバルな目標（アジェンダ2030）の実施の文脈で特に明白だ。
これは、20世紀の民主主義の原則と権力の分割が完全に損なわれ、代わりに、彼ら自身の利益に基づき、私たちの共通の未来を形作る新しいグローバルクラスに取って代わられたことを意味する。
これにより、政府と国際機関の両方が事実上民営化され、ロビイストはもはやロビーに留まらず、権力の座に移り、私たちの生活に直接影響を与える政策を形成した。これは、2020年3月にパンデミックが宣言されて以来、特に明白になった。
さらに、世界経済フォーラムのラリー・フィンクが率いるブラックロックなど大手の多国籍投資運用会社は、常にポジションを前進させてきた。
ドイツの経済学者でジャーナリストのエルンスト・ウルフは、ヤンググローバルリーダープログラムに含まれる多くの国家指導者たちが、近年、質問をさせずにロックダウンの厳しい議題を実行する意欲と、（大衆の不満の高まりによっての証拠としての）彼らの差し迫った失敗のために選ばれたと確信している。
旧国民国家がほとんど時代遅れになるとして、それが新しい形の世界政府を作成するための言い訳として使用されている。その後、ベーシックインカム（UBI）を備えた新しいグローバルデジタル通貨を徐々に導入し、従来の通貨システムに取って代わることができる。 （資料）
この結論は、私自身の結論と部分的に一致している。また、全体主義の「新地球秩序」がどのように確立され、長期的には世界憲法を持つ世界的な民主主義政府（地球連邦）に取って代わられるかについて、グレート・トランジション（偉大な移行）・イニシアチブ （The Great Transition Initiative）のポール・ラスキンのシナリオによってもサポートされている。
COVID-19 のパンデミックは、公衆衛生へのあらゆる国のアプローチの壊滅的な失敗を強調しており、世界的なニーズではなく、国の経済的利益が気候政策の議論を支配し続け、気候の混乱への道を開いている。三院制の世界議会の下には、地球連邦政府の4つの主要な機関、つまり世界最高裁判所制度、世界行政機関、世界執行制度、および世界オンブズマンがある。
グレン・T・マーティン 偉大な移行には地球憲法が必要
このビジョンは、世界議会、世界政府、世界裁判所の世界連邦の設立を通じて、平和で調和のとれた世界がバランスよく作られることになっている。これらは 、ローマクラブで長い間、広まり、ニューエイジのサークルと密接に関連しているアイデアだ。
しかし、問題は、そのような新しいグローバルな権力システムが、現在の腐敗した失敗したシステムを作成したのと同じ利益によって誘致される運命からどのように逃れることができるかということだ。これは、ザ・グレート・トランジション（ロックフェラーからの資本で開始された）などのプロジェクトをサポートする人々を考慮したものだ。
何が起きているのかというと、むしろグローバルなテクノクラート制御システムの形で私たちを彼らの究極の解決策に導く方法だ。
ただし、この計画が成功する可能性はほとんどない。
「人々の目覚め」が山火事のように広がることにより、エリートたちのパニックは彼らのストーリーを崩壊させ、人々がプロパガンダに対してますます免疫を持つようになるにつれて、目覚める人々がさらに増加するだろう。
したがって、熱心にストーリーをチェックし続け、世論を「正しい」方向に導くのを助けるすべての異端審問官とファクトチェックはますます機能しなくなる。たとえば、 トムソン・ロイター財団の会長であるデビッド・ロイ・トムソンは、1993年の世界経済フォーラムのグローバル・リーダーズ・オブ・トゥモローの「信頼されている」卒業生だ。
今こそ、私たちは、自身の運命を支配し、新しい罠に陥らないようにする時だろう。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/it-s-like-suicide-bombers/
・何が起きているのか ： 欧州委員会の2018年の勧告通りに進んでいたワクチンパスポート計画が「実施予定当年」である今年に次々と撤廃されている背後にある「不気味」
2022年2月23日
※タイミングの異常さがむしろ背後の事態の緊迫性を物語る
今、ヨーロッパを中心として、あるいはイスラエルなどもそうですが、
「ワクチンパスポートを廃止する」
と表明している、あるいはその予定を公言している国がずいぶんと出てきました。
しかし、EU への欧州委員会からの過去の勧告と「ワクチンパスポートまでのロードマップ（進行予定）」を振り返ると、
「今年、ワクチンパスポートを廃止するのはおかしい」
としか言えないのです。
昨年 4月の記事ですが、2018年12月の欧州連合の「官報」をご紹介しています。
「欧州委員会からのワクチンで予防可能な疾患に対応する協力の強化に関する理事会の勧告」 （2018年12月）
https://nofia.net/PASS%20CELEX_32018H1228(01)_EN_TXT-jp.pdf
という書類と、
「ワクチンで予防可能な病気に対する協力の強化に関する委員会のコミュニケーションと評議会の勧告に基づく欧州委員会による行動の実施のためのロードマップ」 （2019年第３四半期に最終更新）
https://nofia.net/2019-2022_roadmap_jp.pdf
というふたつの公的書類をご紹介しています。
ロードマップの最初のページには以下のようにあります。
2019年から、2021年までが、「共通の EU ワクチン接種カード / パスポートの開発の実現の可能性」となっており、2022年には、
「 EU市民向けの共通ワクチンカード / パスポートに関する委員会の提案」
と書かれてあります。
2021年までは、実にこのロードマップの通りに進んでいました。
ヨーロッパで最初にワクチンパスポートを実用化したのは、デンマークでした。
デンマーク政府は、今から 10ヵ月ほど前の 2021年4月6日から「コロナパス」と呼ばれるワクチンパスポートが、あらゆる場所（美容院、自動車教習所、美術館、劇場、映画館など）に入るために必要だとして実施しました。
以下は当時の報道です。
デンマークは社会の再開を容易にするために「コロナパス」を開始
デンマーク政府は 4月6日、特定のサービスを利用したり罰金を科したりするために、新たな Covid 証明書を使用するよう人々に要求し始めた。デンマークはヨーロッパで最初にそのような取り組みを行う国の 1つだ。
「コロナパス」は、その人物が、完全な二度の予防接種を受けたか、過去 72時間内にコロナ陰性であったか、あるいは、2〜 12週間前に陽性であったことを証明し、ウイルスに対する免疫の有無を示すものだ。 （AFP 2021/04/06）
その後、ヨーロッパでは同じようにワクチンパスポートを実施する国が増えていき、デンマークがコロナパスを実施した 5ヵ月後の昨年 9月までには、ヨーロッパでワクチンパスポートを採用した国は以下のようになりました。
緑の国が全部そうです。
ところが、その最初にワクチンパスを採用したデンマークが、まず 1月26日に、
「コロナパスの提示は必要なくなりました」
と、ワクチンパスを含むすべての規制の廃止あるいは撤廃を表明しました。
いや別にそれはいいんですよ。ワクチンパスみたいな不気味なものがなくなるのはとてもいいことですが、しかし「コロナの感染あるいは重症の状況が終息した」というのならわかるのですが、今のデンマークはもうムチャクチャな状況なんです。
ジョンスホプキンス大学のデータを見ますと、デンマークのコロナ死者数は、7日移動平均で、
「パンデミック全期間を通じて、今が過去最大」
なのです。
以下はパンデミックのすべての期間のデンマークのコロナ死亡数です。
この状況で、首相は「デンマークは社会を再開します」とか言ってる。
「いや、あなたの国は今、過去最大の死者を出してるんだが、このタイミングは変だろ」
と言いたい感じで、まあ規制がなくなることはそれはそれでいいとしても、「じゃあこの２年の規制は何だったんだよ」という文句がでないというあたりが、今のヨーロッパの人々の〇〇（伏せ字）状態そのものを示しているようにも思いますが、それはともかく、
「なんでこのタイミングで？」
と思っていたのですけれど、それ以降、ヨーロッパでは次々とワクチンパスポートの廃止を含めたコロナ規制が次々と廃止されている。
ヨーロッパは今、多くの国で「死者数」がほぼ高止まりとなっていまして、ベルギー、デンマーク、フランス、ギリシャ、フランスなどは過去１年で最大レベルの死者数で高止まりしたままです。
さらにいえば、
「コロナの事態が好転する可能性は、少なくとも今はない」
ことが明白となっているわけで、それは、各国の専門家たちも認識しているはずです。
もう少し続けます。
事態はパンデミック中で最悪の状況に近づいている
デンマークの研究者たちは、「オミクロン亜種 BA.2は、それ以前のオミクロンの感染直後でも再感染する」ことを突きとめた論文を発表しており、日本の研究者たちは、詳細な研究により、亜種BA.2 が、それ以前のオミクロンより強い病原性を持つことを発表しています。
この日本の研究については、アメリカの治験メディアが内容をわかりやすくまとめてくれていました。
それから抜き出しますと、以下のようなことが日本の研究でわかっています。
オミクロン亜種 BA.2 と以前の BA.1の差異
１. BA.2は、ワクチン誘発性抗血清からの免疫回避を示している。 （※ ワクチンは効かないということ）
２. BA.2は、モノクローナル抗体治療薬であるカシリビマブとイムデビマブからの同じ完全な脱出を示している。（※ 抗体治療は効かないということ）
４. ……BA.2は、BA.1よりもBA.1に感染した回復期ハムスター血清に対して有意に耐性（2.9倍）があった。これは、BA.2が BA.1血清に対して有意に耐性がある（6.4倍）ことを示したマウスモデルで追跡された。これらの発見は、BA.1によって誘発される体液性免疫が BA.2に対してあまり効果的でないことを示唆している。（※ 過去のオミクロン自然感染も防御にならないということ）
６. ……ハムスターモデルは、BA.1と BA.2に感染した動物のSpO2 （動脈血酸素飽和度）、体重減少、呼吸器疾患を測定した。この結果は、BA.2のより高い病原性を示した。
７. 研究のデータは、BA.2が BA.1よりも肺組織でより迅速かつ効率的に拡散することを示唆した。（※ 重症化しやすいということ）
More Mixed Data Associated with BA.2 - TrialSite Suggests Consider the Mutant as a Proper Variant
日本の研究が示したのは、オミクロン BA.2 は、ワクチンは効かない、自然免疫も効かない、抗体療法も効かない、肺がやられやすい、重症化しやすい…ということなのです。
ヨーロッパの各国のコロナ対策の専門家たちなら、ある程度注目を浴びるか新しい論文については知っているはずです。
デンマークの研究とこの日本の研究も知らないとおかしいです。
要するに、「今後事態が悪化する」という予測のほうが、医学的な面では正当な見解なのです。
もちろん、私自身はあらゆる規制政策やマスクや、論外物質であるワクチンなどには完全な反対の立場ですが、そういう方向ではなく、「医療体制に問題が出る」ということが今後必ず各国に生じるわけで、それを何とかしないといけないはずなのですが、ヨーロッパの多くの国は、単純に、
「もうコロナの危機は去った」
的なことを国のトップなどが述べ始めているのです。
ぶっちゃけ言えば、
「現在が、最大のコロナ危機の瀬戸際に直面している時」
のはずです。
それと、オミクロンが出てきた時から不思議でならなかったのは、たとえば、2020年などの最初の武漢型…これは本当に軽い病気しか起こさない出来損ないの配列を持つコロナだったんですが、その時には世界中で、「コロナはコワイ、コロナはコワイ」と連呼され続けていました。
それはデルタの時でも同じで、日本でも世界でも「コロナはコワイ、コロナはコワイ」と政府や当局は叫び続けていたのに、本当に懸念となるオミクロンが出てきた時には、
「オミクロンは軽い、オミクロンは軽い」
と、今度は世界で一斉に喧伝され始めているのが不思議でした。
最初の頃から、
「いや、データからはオミクロン軽くないし」
としか思えなかったのですが、今度はテレビもメディアも保健当局も「オミクロンは軽い、オミクロンは軽い……軽い軽い軽い」と叫び続けています。
今はヨーロッパの多くの国の当局者が、「オミクロンはすでに生活上のリスクではなくなった」とさえ述べています。
「何？ これらの逆転現象は？」と、私はむしろ不気味に感じていました。
そういえば、WHO も「オミクロンは軽い」と言い始めています。
（報道）オミクロンの亜種BA.2は BA.1より脅威ではない - WHO （2022/02/23）
今日の報道です。
WHO は、日本やデンマークの研究は読んでいないのかもしれないですが、結局まとめて、
「みんな、何がしたい？」
という気持ちと、もうひとつは、
「背後で何が起こってる？」
ということも思います。
あと、これは単なるデータでしかないのですが、以前と比べてオミクロンでは、「二回ワクチンを接種した人たちの重症率が上がっている」ようです。
最近、ニュージーランド保健省のデータから「ワクチン接種者と未接種者の入院患者の推移の比較」を記事で載せました。
ニュージーランドのコロナ入院患者すべてがワクチン二回接種者だけだった日もわりと多くあることをデータは示しています。
また、オーストラリア保健当局の資料では「オーストラリアのコロナ死者の80％がワクチン接種者」だということも示されていました。こちらの記事にグラフを載せています。
この面からも「ワクチン接種者が非常に多い」という現在の世界の状況では、やはり今後はあまり明るい見通しは立たないと思うのです。
危機の本番が 3月なのか 4月なのか、その先なのか、あるいは永遠に続くのかはわからないですが、それは来るとしか言いようがなさそうです。
こういう状況を見ていると、
「なぜ今の時点で、世界中でワクチンパスの廃止と規制解除に動き出している？」
ということは改めて奇妙です。
経済のことを考えられる方があるかもしれないですが、あまり関係ないと思われます。
いずれにしましても、冒頭に書きましたように、
「欧州委員会は、2022年までにヨーロッパでワクチン接種証明書の義務を実施する予定だった」
ということがあり、そして、何よりも、
「 2021年の実験時点で、ヨーロッパでそれはほぼ成功していた」
のです。
どうしてここでやめる？
……まあ。
私自身、ひとつ思っていることはありまして、ふと、
「まさか……」
と思ったことがあるのですけれど、あまりに妄想的であり、ただ、「戦争」というキーワードは含まれていそうな気はします。
それと共に、先日、以下の記事で書きました世界経済フォーラムですけれど、「世界経済フォーラムは、敗北するかもしれない」という思いもやや出てきています。
ヨーロッパの当局者たちの態度の転換と、あるいは世界経済フォーラムのメンバーたちの動揺を見ていても、現在何が起きているかはわからなくとも「彼らの活動は、以前ほど順風満帆ではない」のかもしれません。
とにかく今の世界は普通の状態ではないと見られます。
そして、おそらく元の生活にはもう戻りません。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/pandemic-and-vaccine-myths-collapse/
・パンデミック神話とワクチン神話が崩壊の瀬戸際にあるかもしれない認知戦の渦中で噴出する数々のワクチン無効果論文や、自然免疫の有意性の多数の証拠
2022年2月26日
※いろいろと脆弱になってきている中で
何だかいわゆるこの「パンデミック・ワクチン計画」は崩壊に近いところまで来ている雰囲気もないではないのかもしれず、関係者たちの発言がボロボロになってきています。
ビル・ゲイツさんなんかは「ワクチン免疫より自然免疫のほうが優れている」と、公の場所で言い出す始末ですし（リンク）、世界最高レベルの接種率とブースター接種率を誇っていたアイスランドの保健当局はついに「ワクチンではなく、コロナ感染による自然免疫を推奨」するに至っています。
（報道） アイスランドがすべてのコロナ規制を撤廃 （2022/02/25）
アイスランド保健省は声明で以下のように述べています。
「ワクチンはコロナに対する優れた防御を提供しているだろうが、（現在）防御が十分に機能していないため、できるだけ多くの人々がウイルスに感染する必要がある」 （Reuters）
＞ 防御が十分に機能していないため
と述べていますが、以下のようになっており、アイスランドは現在、阿鼻叫喚の渦中です。
人口 36万人の国の話での 1日 7000人の新たな感染者です。
現在、ヨーロッパのさまざまな国が、ワクチンパスポートを含む、すべてのコロナ規制を撤廃すると発表していると共に、「無料 PCR 検査もやめる」と発表している国も多いですが、上のグラフのアイスランドみたいな状況が明らかになるのを避けたいということなのかもしれません。
スコットランド保健当局は、「ワクチン接種後の死亡事例のデータの公開を停止」したとスコットランドの報道が伝えていました。
公開をやめた理由は、「ワクチン接種反対者によってデータが故意に誤って伝えられることを防ぐため」だそうです（苦笑）。
これからのヨーロッパなどでは、このように「コロナ検査の中止」や「データの公開停止」などが拡大しそうで、つまり、
「感染状況の実態がまるでわからない」
という局面に入っていきそうです。
本来なら、東京大学等の日本の研究者たちが「最大限の懸念」を示している第２代オミクロンといえる BA.2 （実際には BA.2 はオミクロンとは無関係の株ですが、今回は割愛します）の流行時だからこそ、ある程度のデータはほしいところですが、今後は国によっては曖昧になっていきそうです。
折しも現在、国の大統領が世界経済フォーラムのメンバーであるウクライナと、やはり国の大統領が世界経済フォーラムのメンバーであるロシアが武力戦争をしていますが、トムとジェリーの主題歌「なかよく…」を思い出す世界でもあります。
しかし、その喧嘩によって、たとえば、Yahoo! のトップに並ぶニュースを見ますと、以前あんなにあったコロナ感染状況の報道やワクチン関係の報道が「非常に少なくなっている」ことに気づきます。これは現在、主要国全体の報道で起きているはずです。
・検査しない
・データを公開しない
・報道しない
という方針はしばらく続くのかもしれません。
仮にウクライナの紛争が早期に終結してしまった場合、「ヨーロッパにはまだたくさん国がある」のです。場合によっては、戦争は拡大して、世界大戦なんて言葉も出てくるかもしれません。
しかし、現在までの２年ほどで進行していた最も重大な戦争は、
・生物戦
・認知戦
のふたつであり、現在のウクライナの報道ぶりを見ても「これも認知戦の材料のひとつ」だと認識できます。
認知戦の記事では、まさに現在いろいろな渦中にあるのかもしれない NATO （北大西洋条約機構）の 2020年の報告書「認知戦 （Cognitive Warfare）」をご紹介していますが、
「人間の脳の、情報処理の認知の限界」
について述べられていまして、報告書の中には以下のようにあります。
（NATO の報告書「認知戦」より）
- 脳は、特定の情報が正しいか間違っているかを区別できない。
- 脳は、情報過多の場合にメッセージの信頼性を判断する際に近道をとるように導かれる。
- 脳は、たとえこれらが間違っているかもしれないとしても、すでに真実であるとして聞いた声明やメッセージを信じるように導かれる。
- 脳は、証拠に裏付けられている場合、その証拠の信憑性に関係なく、その声明を真実として受け入れる。
この方法論に基づくテレビやインターネットメディアを使った「認知戦攻撃」が、パンデミックの最初から、コロナワクチンの展開に至るまでずっと続けられていたわけですが、今、少しだけ脆い状態になっている気がします。もちろん、そうではないかもしれないです。
仮に現在の「武力による戦争」が関係あるとすれば、その戦争が実際に起きているのかいないのかはどちらでもいいのです。
人々の意識が「あること意外に集中すればそれでいい」はずです。
この「認知戦の手法」を示した今から 25年前のアメリカのコメディ映画に『ウワサの真相/ワグ・ザ・ドッグ』（1997年）というものがあります。海外で架空の戦争を起こして、大統領のスキャンダルをもみ消すというもので、映画としても笑いを貫いているので面白いです。その後に実際に、クリントン大統領が執務室で云々……という報道があった時には笑いましたが、とにかく、映画に続いて起きることが多いですよね。
2001年のアメリカのテレビドラマ『ローン・ガンメン』 （孤独なガンマンたち、という意味）は、偶然、知人から借りたビデオで第一話を見ていたのですが、第一話のストーリーは、
「ハイジャックした旅客機をニューヨークの世界貿易センタービルに衝突させるというテロ計画を阻止する」
という内容の話でした（放映は 2011年3月）。
これが放映された数ヶ月後に「本当に世界貿易センタービルにハイジャックされた飛行機が突っ込む」という事件（アメリカ同時多発テロ）が起きています。
「へえ、テロリストの人たちもローンガンメンの第一話を参考にしたのかねえ」
とか当時思っていましたが、このローンガンメンは「政府と企業の陰謀を暴くズッコケ三人組の活躍」というコンセプトで、陰謀論をお笑いで描き通すという大変に面白いドラマでしたけれど、日本では、一度吹き替え放映された以降は、まったく見ることができない状態です。ビデオも DVD も手に入れることはできません。
見たいんですけどねえ。
話が逸れましたが……このパンデミック&ワクチン認知戦に綻びが出てきているかもしれないというような話でした。
そして、現在の武力戦争もそれと関係しているのかもしれないという妄想も成立しないわけではないかもしれないという話を持ち出すこともあながち間違いとは言えない状況も垣間見える可能性があるという推定も否定しきれないのかもしれないとする論点には理解しにくい部分は多少含まれているかもしれないという話です（なんだよ）。
そのうちの「ワクチン神話の崩壊」については、最近、研究や論文レベルでどんどんと明らかになっていまして、最近では、
・デンマークの研究 （論文）
・オーストリアの研究 （論文）
・アメリカCDCの科学者たちによる研究 （論文）
などは現行のワクチン接種は、オミクロンに対して「負の効果がある」ことを認めています。
負の効果、というのは、つまり、
「接種したほうが感染しやすくなる」
ということです。
もちろん、どの論文も控え目な書き方ですけれど、この中に「 CDC の科学者たちによる論文がある」というのも興味深いです。この CDC の論文では、文章だけなら「効果がある」というようにあるのですが、資料としてのグラフが時間の経過に伴う「負の効果」を示していました。
CDC でさえ揺らいできているのかもしれません。
そういえば、CDC はアメリカのマスク着用勧告を撤回しましたね。もう基本的にアメリカではマスクは不要になったのです。
（報道） アメリカでCDCによるマスク着用勧告がほぼ終了 （AFP 2022/02/26）
いずれにしても、特にオミクロン株が出た後に、ワクチンの「無効化性」が医学研究で次々と明らかにされています。
東京大学、北海道大学など複数の大学の研究者たちによる「オミクロンに現行のワクチンは効かない」ことを示した論文をご紹介しています。
これら一連のことで重要なのは「オミクロンにワクチンが効かないということ自体ではない」です。
それはずっとそうでした。
それよりも、
「このような研究論文が堂々と、次々と査読されて発表されている」
ということです。
以前ならこのような研究については、やや異端として、たとえばファクトチェックなどから糾弾されることさえありましたが、今はそれもありません。
全体の「流れ」に変化が生じていますので、今後もこのような研究や論文は出てくると思われます。
これまでの「抑圧」に怒りを感じていた科学者たちも多いと思われますので、その「噴出は結構な規模になる」と思われます。
ワクチン批判に対しては、科学の世界は比較的「自由」になったようです。
また、アメリカでもヨーロッパでも、「ワクチン免疫より自然免疫を重視すべきだ」という専門家たちの声が非常に高まっていまして、以前なら強く言えなかった、
「ワクチン免疫より自然免疫がはるかに優れている」
ということを、多くの専門家たちが述べています。
自然免疫が優れていることに関する論文は 140にのぼるのだそうです。
今回は、そのことを報じていましたアメリカのエポックタイムズの報道をご紹介します。
ただし、 mRNA ワクチンを接種した人たちは、一時的にせよ、自然免疫のシステムが崩壊している可能性があり、後から自然免疫主義に移行しても遅い面もある可能性もあります。
元ゲイツ財団のボッシュ博士の説明などがわかりやすいです。
しかし、「小さな子どもたちの接種はまだ本格的に始まっていない」ということがあり、子どもたちを守るためには、この自然免疫を重視する（感染して免疫を得るほうがはるかに良いということ）という流れは拡大してほしいとも思います。
幼いうちから身体の免疫メカニズムをワクチンによって妨げられることは良くないです。
ここから記事です。
・ますます多くの専門家が米国政府に自然免疫を認めるよう求めている
Epoch Times 2022/02/23
※ますます多くの専門家が、自然免疫、またはコロナ自然感染からの回復によって与えられる保護を正式に認めるように米国政府に求めている。
フィラデルフィア小児病院の小児科教授であり、アメリカ食品医薬品局 （FDA）のワクチンに関する顧問であるポール・オフィット博士はエポックタイムズに「自然感染を 2回のワクチン接種としてカウントする必要があります」と述べている。
オフィット博士と2人の元 FDA当局者は、最近の論説で以下のように述べた。
「すでに（コロナ）感染した人たちに 3回目の接種を要求することは、やり過ぎであり、それは貴重なワクチンの無駄であり、最悪の場合、不必要なリスクがある（ワクチンの副作用が稀なものだとしても）」
現在の CDC のガイダンスでは、12歳以上のすべてのアメリカ人は、ファイザーまたはモデルナの COVID-19ワクチンを 3回接種することを勧告されている。
CDCは、「完全にワクチン接種された人」の定義を、ファイザーまたはモデルナの COVID-19ワクチンを 2回接種した人、またはジョンソン・エンド・ジョンソンを 1回接種した人、としている。
CDCのガイダンスは拘束力を持たないが、ワクチンの義務を課す企業や管轄区域によって、この CDCガイダンスが引用されている。多くの義務は、労働者または居住者たちに完全なワクチン接種を強制している。
または、企業等では、保護が弱まっているためにブースター接種を必要とされている。企業で自然免疫での免除があることはほとんどない。
非営利の医療研究施設であるスクリプス研究所の創設者兼所長であるエリック・トポル氏は、別の論説で、自然免疫がどれほど強力で長続きするかを示す研究の数が増えており、CDC は完全ワクチン接種を再定義するよう促されるはずだと書いた。
この問題に関する最近の研究には、ジョンソン・エンド・ジョンソンと米国政府が資金提供した研究が含まれ、以前のコロナの自然感染だけで、中等度から重度の COVID -19 に対する 90％の防御が提供されるのに対して、ワクチンでは 56％の防御しか提供しなかった。自然免疫が SARS-CoV-2 のデルタ変異体に対して、ワクチン接種よりも保護的であることがわかった。
CDC ディレクターのロシェル・ワレンスキー博士などの米国のトップ保健当局は、自然免疫が発生することを認めているが、COVID-19 の自然感染から回復した人たちに対しても、完全な予防接種スケジュールで人々に予防接種を受けるよう繰り返し促している。
オフィット博士は、2021年に自然免疫についての見解をワレンスキーや国立アレルギー感染症研究所（NIAID）の所長であるアンソニー・ファウチ博士を含む他の当局者と共有するよう求められた 4人のうちの 1人だった。しかし、これについての会議の後でも、アメリカ政府の指導には変化をもたらさなかった。
エポックタイムズは、会議の詳細について情報公開法の要求を提出した。今のところ、CDC、国立アレルギー感染症研究所、ワレンスキー博士、ファウチ博士などはコメントの要求に応答していない。
他の専門家たちは、自然免疫を持つ人々が保持する保護は非常に強力であるため、ワクチンの接種そのものを必要としないか、まったく必要としないかもしれないと言う。
ファイザーとモデルナのワクチンで用いられているメッセンジャーRNA技術の作成を支援したロバート・マローン博士は、自然免疫を持つ人々はワクチン接種後に有害事象に苦しむリスクが高いことを示唆する自然免疫からの保護についての研究の存在を指摘した。
マローン博士は、自然免疫について以下のように述べた。
「 140を超える論文が、自然免疫の優位性を示しています。さらに、自然免疫を獲得した後で接種をすると、有害事象のリスクが高まります」
イタリアの研究者による最近のある研究によると、COVID-19 から回復した人々は、再感染のリスクが低く、重度または致命的な COVID-19 のリスクが非常に低いことがわかった。彼らは、集団に対するワクチン接種のリスクベネフィットは「注意深く評価されるべきである」と述べている。
論文の著者のひとりであるランベルト・マンゾリ博士は、以下のように述べる。
「特に若い人たちの場合、（コロナが）重度または致命的になるリスクは非常に低いので、感染から回復した個人の観点からは、ワクチン接種の利益は非常に小さなものです」
ここまでです。
一応、注釈しておきますと、オミクロンの２代目といえる BA.2 には、この「過去の感染による自然免疫」は効かないことが示されています。これは先ほどもご紹介しました東京大学、北海道大学等の研究で見出されています。
とはいえ、確かにオミクロン BA.2 には、過去のすべてのコロナ感染歴は免疫とはならないのですけれど、しかし接種をしていない人は「失っているものもない」のです。つまり本来持っている自然免疫のメカニズムは失われていないですので、やはり接種した場合よりも「未接種」のほうが感染予防、重症化予防には、はるかに有利です。
特に病原性が高くなっている BA.2 に対しては、自然免疫を損なわない状態にしておくことが、感染予防の基本だと思います。
また、鼻呼吸によって得られる「一酸化窒素による病原体からの防御」を保つために「できるだけマスクをしない」というのも、感染予防には大変に効果的です。この「マスクをしないという予防法」は、今後のあらゆる感染症に対して有効だと考えられます。
副鼻腔で作られる一酸化窒素の優れた殺菌作用については、2020年の記事で書かせていただいています。
コロナであろうと、他のどんな感染症であろうと、正式な医学的観点からは、この「マスクをしない」「ワクチンを打たない」という予防法に勝る予防法は今のところ見出せません。
実行するのはそれほど難しいことではないと思うのですが。