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・世界は誰のもの?

日々予め幸せ

2021年12月15日

この記事は動画の文字起こしです。


※親愛なる人類の皆さん、

今、あなたは私たちの現在の状況が何かおかしいと感じていると思います。

しかし、根拠のない多くの陰謀論のせいで、メディアの脅し文句や陰謀論を広めている人たちの両方から距離を置いているのではないかとも思います。

それでも、ちょっと聞いてほしいのですが、このビデオを見ると、世界中で何億人もの人々が、長い間行われてきた対策のために貧困に陥っていることがわかります。

そして、私たちが経験するであろう最大の経済危機は、まだあなた個人には影響を与えていないかもしれません。

しかしその波及効果があなたやあなたの大切な人に及ぶのは時間の問題です。

これは警告ではなく、私たちが直面している厳しい現実です。

しかし、現在の状況を正しく客観的に知ることができれば、被害を最小限に抑え、さらには恩恵を受けることもできると思います。

そこで、私が必要だと考える、簡単に検証できる事実を紹介したいと思います。

私たちの生活のあらゆる側面を支配しているのは、ほんの一握りの巨大企業に過ぎません。

大げさかもしれませんが、朝の朝食から夜のマットレスまで、そしてその間に行うこと、着るもの、消費すること、全てがこれらの企業に大きく依存しています。

これらの企業は巨大な投資会社であり、地球上の大きなお金の流れを管理しています。

彼らは、私たちが今目撃している劇の主人公です。

皆さんのお時間を撮らせないように、重要な情報をできるだけ簡単にまとめてみました。

その仕組みは?

例えば、世界で最も人気のあるソフトドリンクやスナックの親会社であるPepsiCoのような会社を例に挙げてみましょう。

競合するブランドはたくさんあるように見えますが、それらは全て、業界を独占している少数の企業の工場で作られています。

パッケージ食品業界には、ユニリーバ、コカ・コーラ、モンデリーズ、ネスレなどの大手企業があります。

この画像を見ると、パッケージ食品業界に有名なブランドはほぼこれらの企業に属していることがわかります。

このような情報を簡単に得ることができます。

関連するブランドのウェブサイトやウィキペディアで確認することができます。

この規模の企業は通常、上場しており、筆頭株主が采配を振るう取締役会があります。

Yahooファイナンスのようなウェブサイトでは、筆頭株主が誰であるかを含む、詳細な企業情報を見つけることができます。

PepsiCoを例にとってみましょう。

株式の73.14%を3379人の機関投資家が保有していることがわかります。

機関投資家には、投資会社、ミューチュアル・ファンド、保険会社、銀行、そして場合によっては政府も含まれます。

PepsiCoの最大の機関投資家は誰かを見てみましょう。

ご覧の通り、3379人の投資家のうち、わずか10人で全株式の1/3を占めています。

この上位10社の株式資本を合計すると約600億ドルの価値があります。

この10人のうち、3人が残りの7人よりも多くの株を持っています。

彼らの名前を覚えておいて、コカコーラ社、ペプシの大競争相手で誰が一番株を持っているか見てみましょう。

PepsiCoと同じように、大部分の株式を機関投資家が保有していることがわかります。

上位10社のうち、最後の1社から見ていきましょう。

この6つの機関投資家のうち4つは、PepsiCoの最後の6つの機関投資家にも見られます。

ノートン・トラスト、JPモルガン・チェース、ジオディ・キャピタル・マネジメント、そしてウェリントン・マネジメントです。

では4つの大株主を見てみましょう。

このうち3つはPepsiCoの上位4位にも入っていました。

ブラックロック、バンガード、ステート・ストリートです。

そして、もう1つあります。バークシャー・ハサウェイ。

これらは地球上の4大投資会社です。

PepsiCoとコカコーラはライバル以外の何者でもありません。

しかし、ユニリーバ、モンデリーズ、ネスレなど、多くのブランドを所有する他の大企業も同じように少人数の機関投資家によって所有されており、これらの名前はパッケージ食品業界だけではありません。

例えば、テクノロジー業界で最大の企業は何かをウィキペディアで調べてみましょう。

FacebookはWhatsAppとInstagramを所有しており、Twitterと合わせて世界で最も人気のあるソーシャル・メディア・プラットフォームを形成しています。

アルファベットはYouTubeやGmailなど、Googleの全てのビジネスの親会社ですが、世界中のほとんどのスマートフォンやタブレットが搭載されている2つのOSのうち1つであるAndroidの最大のスポンサーであり開発者でもあります。

もう1つのOSはApple iOSです。

最後に、他の3社にマイクロソフトを加えた場合、世界中のほとんど全てのコンピュータ、タブレット、スマートフォンが依存しているソフトウェアを4社が製造していることがわかります。

これらの企業の株式を最も多く保有しているのは誰かを見てみましょう。

Facebookを見ると、80%以上の株式を機関投資家が所有していることがわかります。

これは食品業界で見たのと同じです。

ここでもトップは同じ投資家です。

次にTwitterですが、Facebook、Instagramと合わせてトップ3を占めています。

驚くべきことに、この会社も同じ投資家が所有していることがわかります。

それはAppleも同じです。

大きなライバルであるマイクロソフトにも同じ投資家がいます。

テクノロジー業界を席巻し、私たちのコンピューターやテレビ、スマートフォン、家電製品を作っている他の企業を見ても、同じ大口投資家が株式の大半を所有しています。

これは世界中のあらゆる産業で見られることです。

私が誇張しているわけではないことをご理解ください。

別の例をあげましょう。

例えば、旅行の計画を立てたいとします。

パソコンやスマートフォンで、同じ機関投資家グループに属するスカイスキャナーやエクスペディアなどのウェブサイトを使って、太陽(?)への格安航空券を探します。

そして、同じ投資家が株式の大半を所有している航空会社や、エールフランス・KLMオランダ航空のような政府系航空会社を利用します。

搭乗する航空機は、ほとんどの場合、ボーイングかエアバスです。

ここでも同じ名前が出てきます。

私たちはbooking.comやairbnb.comでホテルやアパートを探します。

目的地に到着したら、食事に出かけ、Trip Advisorにレビューを書きます。

私たちの旅のあらゆる場面で、同じ投資家が活躍しているのです。

彼らの力はさらに大きく、飛行機の燃料となる石油でさえ、彼らの数ある石油会社や製油所のひとつから供給されています。

ちょうど、その飛行機に使われている鉄鋼が彼らの多くの鉱山会社の一つから来ているように。

この小さな投資会社、銀行、ミューチュアル・ファンドのクラブは、原材料を生産する第一次産業の最大の株主でもあります。

ウィキペディアで世界最大の鉱山会社を調べてみると、その株主はこれまで他のどこでも見たような機関投資家であることがわかります。

また、私たちの食品産業全体を支えている世界最大の農業関連企業も同様です。

例えば、彼らは世界最大の種子メーカーであるモンサント社の親会社であるバイヤーズを所有しています。

モンサント社は、地球上の綿花の種子の90%を生産しており、その他の種子の大部分も生産しています。

これらの機関投資家は、世界最大の繊維製造会社の株主でもあり、綿花から私たちが着る服を作る数々の人気衣料品ブランドも、同じ投資家グループが所有しています。

世界最大の太陽電池パネル製造会社も、最大の石油精製会社も、株式は同じ会社によって管理されています。

世界中で人気のあるタバコの銘柄を生産しているタバコ会社も、同じ会社が所有しています。

製薬業界の主要企業や、薬を製造する科学研究機関も、全て所有しています。

金属や原材料を生産する企業や原材料を加工する自動車、航空機、兵器産業もすべて所有しています。

電子機器を製造する企業も所有しています。

ネット上のマーケットプレイスでは、大きなデパートを所有しています。

さらには、彼らのプロジェクトへの支払いに使う決済手段までもが、彼らの手に委ねられているのです。

私はできるだけ話を短くしたいので、氷山の一角だけを紹介することにしました。

もし、あなたが今見た情報源を使って自分で調査しようとしたら、最も有名な保険会社、銀行、建設会社、電話会社、レストランチェーン、化粧品ブランドなどの多くが、先ほど見たのと同じ機関投資家によって所有されていることに気づくでしょう。

その機関投資家とは、先ほどお話ししたように、主に投資会社や銀行、保険会社などです。

そして、その機関投資家にも株主が存在します。

さて、一番すごいのは何でしょう?

これらの機関投資家はお互いに株を持ち合っており、ピラミッドに喩えられるような巨大なネットワークを形成しているのです。

小さな機関投資家は大きな機関投資家に所有され、その機関投資家はさらに大きな機関投資家に所有されています。

このピラミッドの頂点に位置するのは、もう何度も目にしたことのある2つの企業です。

バンガードとブラックロックです。

この2社の力は想像を絶するものがあります。

地球上のあらゆる主要企業の最大の機関投資家であるだけでなく、他の機関投資家をも支配しており、またその企業の他の機関投資家も所有しており、完全に独占しています。

金融データと分析の分野で世界で最も尊敬されている機関の一つであるBloombergのレポートによると、専門家は2028年までに両社が合わせて約20兆ドルの投資を管理し、その過程で地球上のほとんど全てを所有することになると予想しています。

同じブルームバーグ誌は、ブラックロックを「第4の政府」と呼んでいます。
 
ブラックロックが中央銀行とも呼ばれる連邦銀行と密接な関係を持つ唯一の非政府組織だからです。

ブラックロックは連邦銀行に資金を貸すだけでなく、連邦銀行が使用するコンピューターシステムの主要アドバイザーであり、開発者でもあります。

ブラックロックの従業員の何十人もが、ブッシュ政権、オバマ政権、そして現在はジョー・バイデン政権のホワイトハウスで上級職に就いています。

ブラックロック社のCEOであるラリー・フィンクは、多くの国家元首や政治家に歓迎されていますが、それは当然のことです。

彼は会社の顔として糸を引いているのだから。

しかし、ラリー・フィンクは自分で糸を引いているわけではありません。

実際、ブラックロック社自体が株主によって所有されており、その株主が誰であるかを見てみると、奇妙な結論に至ります。

ブラックロックの最大の株主はバンガードであることがわかりますが、ここからが難しいところです。

バンガード社自体が独自の構造を持っているため、株主や顧客が誰なのかわからないのです。

バンガード社を所有するエリートたちは、自分たちが地球上で最も強力な企業のオーナーであることを誰にも知られたくないのです。

しかし、もちろんこれは調べようとする人にとっては秘密ではありません。

オックスファムやブルームバーグのレポートによると、世界人口の1%が残りの99%よりも多くのお金をまとめて所有していることがわかりました。

実際、オックスファムは、2017年に稼いだお金の82%もがこの1%の人々に渡ったと主張しています。

当然、地球上で最も強力な企業を所有している人たちは、この1%の中で最も豊かな人たちでもあるでしょう。

言い換えれば、彼らは0.001%の一部です。

世界で最も有名な経済誌フォーブスによると、2020年3月までに約2,075人のビリオネアが誕生するといいます。

オックスファムのレポートによると、これらのビリオネアの2/3は、相続や独占によって財産を手に入れているそうです。

つまり、バンガードは地球上で最も裕福な家族の手に渡っているということです。
 
彼らの歴史を調べてみると、これらの一族は常にピラミッドの頂点に属しており、中には産業革命が始まるずっと前から存在していたものもあります。

彼らの歴史は非常に興味深く、幅広いものです。

これらの一族の多くが王家の血統に属しており、彼らが銀行システムや国連、世界のあらゆる産業の創始者であることを指摘しておきます。

これらの一族はその力を失うことはありませんでしたが、世界の人口が増加したため、これらの一族は私募ファンドや非営利団体を最大の株主とするバンガードなどの投資会社の陰に隠れざるを得なくなりました。

全体像をより明確にするために、これらの非営利組織について簡単に説明する必要があります。

これらの非営利組織は、経済界と政治やメディアをつなぐリンクであり、大きな利益相反を可能にしています。

一見したところ、これはあまり目立ちません。

非営利団体は、寄付金に頼る財団や組織とも呼ばれており、誰からその寄付金を受け取ったかを公表する必要はありません。

寄付金を誰から受け取ったかを公表する必要もなく、そのお金を好きなように運用し、その利益を他のプロジェクトに再投資する限り、税金を払う必要もありません。

非営利団体は、目に見えない投資家から何千億円ものお金を動かすことができるのです。

オーストラリア政府の報告書によると、このことは非営利組織がテログループの資金調達や大金のロンダリングに理想的であることを示しています。

1%の支配層の中でも最も上位に位置する一族の財団や基金は、できるだけ裏に隠れています。

世間の注目を浴びるような事件の場合は、順位は低いが超富裕層でもある慈善家の一族の財団や基金を利用するのです。
 
簡潔に説明するために、世界のあらゆる産業を結びつける世界で最も重要な3つの財団だけを紹介します。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団、

物議を醸した億万長者ジョージ・ソロスの

オープン・ソサエティ財団、

そしてクリントン財団です。

これらの財団の規模を知っていただくために、簡単にご紹介します。

世界経済フォーラムの公式サイトによると、ドナルド・トランプ大統領が2020年に米国によるWHOへの資金提供を停止した後、ゲイツ財団はWHOの最大の資金提供社となっています。
 
このことから、ゲイツ財団は私たちの健康に関わるすべての分野において、世界で最も影響力のある組織の1つとなっています。

ゲイツ財団は、ファイザー、アストラゼネカ、J&J、バイオテック、バイヤーなど、世界最大の製薬会社16社と緊密なパートナーシップを結んでおり、これらの会社の株式を誰が最も多く所有しているかを見てきたところです。
 
ビル・ゲイツは貧しいコンピューターオタクが世界で最も裕福な人間の一人になったというわけではありません。

彼は自分と同じように絶対的なエリートのために働く慈善家の家庭の出身でした。

ビルはブラックロック、バンガード、そして最近までバークシャー・ハサウェイが所有していたマイクロソフトの創業者ですが、同時にゲイツ財団はブラックロック、バンガード、ステート・ストリートに次ぐバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、しばらくの間、取締役まで務めていました。

ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団とゲイツ財団が関与している全てを考えていたら、何時間もかかってしまうでしょう。

クリントン財団も関わっています。

これらの財団は次のトピックや時事問題につながるため、その説明は重要です。

次のトピックは、質問から始めるべきだと思います。

誰でも、20分もあれば、たった2つの企業が世界のすべての産業を完全に独占していることを客観的に描き出すことができます。

だから当然次のような疑問が湧きます。

「なぜこのようなことをメディアで聞かなかったのか?」

いい質問ですね。

私たちは毎日、数え切れないほどの報道、ドキュメンタリー、テレビ番組を選ぶことができますが、その中でこのことについて触れているものは一つもありません。

あまり面白くないからでしょうか?それとも、何か別の問題があるのでしょうか?

その答えは、またしてもWikipediaから得られました。

国際的なメディアの90%は、9つのメディア・コングロマリットによって所有されています。(コングロマリット=巨大企業・グループ会社)

これらのメディア・コングロマリットが所有する企業はあまりにも多いので、誰もが知っている重要なブランドだけを紹介します。

バイコムCBSは特にCBSの全チャンネルを運営する親会社です。

パラマウントは、世界で最も有名な映画やシリーズを提供しています。

MTV、コメディ・セントラル、ニコロデオン、イギリスの人気チャンネル5、そしてオーストラリアの人気チャンネル10などがあります。

バイアコムCBSの最大の株主は誰だと思いますか?

他の大手コングロマリットを見る前に、忘れてはならないのが、極めて強力なストリーミングの独占企業です。(ストリーミング=インターネット配信)

NetflixとAmazon Primeは、どちらも同じ株主に属しています。

AT&Tは、ワーナーブラザーズ、HBO、ディスカバリーチャンネル、CNN、Cartoon Network、TNT、DC、その他多くのよく知られたブランドの親会社です。

AT&Tの最大の株主は誰だと思いますか?

3つ目のNews Corp(ニューズ・コーポレーション)は強力な力を持っています。

この会社は、アメリカ、イギリス、オーストラリアで最も有名な全国紙・地方紙・雑誌・テレビチャンネルの多くを所有しています。

News Corpの株式は、アメリカの大富豪ルパート・マードックと、他の国でもおなじみの機関投資家が所有しています。

News Corpの姉妹会社にはFOXがあり、こちらも地球上で最も強力なメディア・コングロマリットの一つです。

News Corpと同様に、マードック家といつもの機関投資家が所有しています。

ウォルト・ディズニー・カンパニーは、多くの子会社を持つ想像を絶する規模のコングロマリットです。

ピクサー、マーベル、20センチュリー、ルーカスフィルム、ABC、ナショナルジオグラフィック、Huluなどを所有しています。

彼らの最大の株主は誰なのか?
(やはりバンガードとブラックロックです)

もう一つの強力なメディア・コングロマリットがコムキャストです。

これはNBC、DreamWorks、Universal、Sky Group、Focus features、Xfinity、その他多くの主要メディアブランドの親会社です。

当然のことながら、最大の株主はバンガードとブラックロックです。

地球上のほぼ全ての国で、地元のメディアはこのようなコングロマリットの手中にあり、機関投資家や超リッチでパワフルなエリートファミリーによって所有されていることを、何時間でも説明することができます。

例えばイギリスでは、デイリー・メール・グループ、リーチ、そして前述のNews Corpがほとんど全ての一般的な新聞や雑誌を所有しています。

オランダでは、de Persgroup、Mediahuis、Bertelsmannが全てのメディアを所有しています。

ドイツでは、メディア全体が、ドイツ政府、Prosiebenet.1、Axel Springer、そしてBertelsmannに支配されていますが、これもかつてない規模のコングロマリットです。

世界最大の書籍出版社であるペンギン・ランダム・ハウスの親会社であるだけではありません。

BMGミュージックのオーナーであり創業者でもあるBertelsmannは、67のTVチャンネル、10のストリーミング・プラットフォーム、38のラジオ局を有する子会社RTLを通じて、ヨーロッパのメディアの大部分を支配しています。

Bertelsmannは、ナチスに公然と協力した超リッチなベルテルスマン・モーン家が所有しています。

そのため、ラインハルト・モーンはアメリカで捕虜として拘束されていました。

RTL以外にも、Bertelsmannはフランスの主要メディアの大部分を所有しており、ベルルスコーニ元イタリア大統領のコングロマリットであるメディアセットとともに、イタリアの主要メディアの最も重要な部分を支配しています。

スペインの人気テレビチャンネルも全て所有しています。

さて、全体像を把握するために、これらのメディアが日々我々に伝えているニュースはどこから来ているのかを見てみましょう。

様々なニュースメディアは、自分たちでニュースを作っているわけではなく、ロイター、オランダのANP、フランスのAFPといった通信社から情報や画像を入手しています。

これらの組織は独立しているとは言い難いです。

ロイターはカナダの有力者トンプソン一族が所有しています。

ANPはオランダの投資家でCees Oomenが所有しており、

AFPはフランス政府が大部分を出資しています。

私たちのメディアやこれらの通信社で働く主なジャーナリストや編集者は、European Journalism Centre等の重要なジャーナリズム組織に所属しています。

これらの組織は、ヨーロッパ中のメディア関連のプロジェクトに最大の資金を提供している組織の一つです。

研修を受けたジャーナリストは、学習教材を作成し、AMPなどでインターンシップを行い、GoogleやFacebookなどの世界最大の企業と密接に連携しています。

ジャーナリスティックな分析やオピニオンのために、世界の主要メディアは、その分野で最も強力な組織であるプロジェクト・シンジケートを利用しています。

プロジェクト・シンジケートは、世界156カ国、506の主要メディアに提供されています。

プロジェクト・シンジケートはヨーロッパ・ジャーナリズム・センターのような組織を保護し、通信社とともに世界中の様々なメディアをつなぐ役割を果たしています。

ニュースキャスターがテレプロンプターからニュースを読み上げるとき、そのテキストはこれらの組織のいずれかから来ている可能性が高いのです。

その結果、グローバルメディアの報道はしばしばシンクロすることになります。

(キャスターたちが異口同音に)「私たちはこの国を悩ませている無責任で一方的なニュースの傾向を懸念しています」

「ソーシャルメディアでは、偏ったニュースや誤ったニュースの共有があまりにも一般的になっています。さらに驚くべきことに、一部のメディアは事実関係を確認することなく、同じような偽のストーリーを発表しています」

「残念ながら、一部のメディア関係者は自らのプラットフォームを利用して、個人的な偏見やアジェンダを押し付け、人々が何を考えるかを正確にコントロールしており、これは私たちの民主主義にとって非常に危険なことです」

(様々なニュースで同じセリフ)「これは私たちの民主主義にとって非常に危険なことです」
 
2020年9月、ユーロピアン・ジャーナリズムセンターとFacebookはコ○ナ危機時の報道を行う選ばれた報道機関を支援する基金を設立しました。

通信社と一緒に私たちのニュースを作っている組織はどこなのか見てみましょう。

プロジェクト・シンジケートでは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、オープン・ソサエティ財団、ユーロピアン・ジャーナリズム・センターが紹介されています。

ユーロピアン・ジャーナリズム・センターそのものにも、ゲイツ財団とオープン・ソサエティ財団が登場します。

FacebookやGoogleは、オランダの教育文化科学省、オランダ外務省からも多額の寄付を受けています。

私たちの情報の流れの中心となっている組織は、メディア全体を支配している同じエリートの非営利組織から資金を得ています。

しかし、私たちの税金の一部は、これらの組織にも使われているのです。

「4つの敵対する新聞は、1000本の銃剣よりも恐るべきものだ」ナポレオン・ボナパルト

OK。すぐ納得するには情報が多すぎることはわかっています。信じてください。私はできるだけ短く説明しましたし、全体像を示すために必要と思われる例だけを使用しましたので、あなたは現状をよりよく理解することができます。

これは、多くの歴史的な出来事に対する見方を変えることができる包括的なテーマです。

私の目的は、私たちが現在直面している危険についてお知らせすることです。

過去を掘り下げるには長い時間がかかることから、今は現在の出来事について話しましょう。

私たちが受け取る情報に至るまで私たちの生活のあらゆる側面を支配しているエリートたちは、地球上の全ての異なる産業を互いに接続し、エリートの利益になるようにするために想像を絶するほど協調した協力関係に依存しています。

これは世界で最も重要な組織の一つである「世界経済フォーラム」(WEF)で起きています。

スイスのダボスで開催される年次総会には、地球上の大企業のCEO、政治家、その他影響力のある個人、ユニセフやグリーンピースなどの組織が集まります。

評議員には、気候変動の第一人者であるアル・ゴア元アメリカ副大統領、

ブラックロックのラリー・フィンクCEO、

クリスティーヌ・ラガルド欧州中央銀行総裁、

ファビョラ・ジャノッティCERN所長、

ヨルダン女王ラニア・アル・アブドゥラー、

ピーター・真ウラー赤十字国際委員会会長など、

多くの政治家や世界で最も影響力のある企業のCEOが名を連ねています。

公式サイトによると、その年会費は53,000~530,000ユーロ(約680万〜6,800万円)となっています。

世界経済フォーラムの年次報告書によると、総予算の約71 %はパートナー企業からのものであり、パートナー企業はこのようにして会費を払えない若い政治家の会議を負担しています。

Wikipediaには次のように書かれています。

「評論家によれば、世界経済フォーラムは最も裕福な企業が他の企業や政治家と取引を交渉するためのビジネスフォーラムである。

世界経済フォーラムの目的は、多くの参加者にとって世界的な問題を解決することではなく、個人的な利益を得ることだろう」
 
仮定の話は好きではありませんが、もし1971年以降の主要な産業界のリーダー、銀行家、政治家が毎年集まり、世界の問題を解決していたら、地球上にこれほど多くの問題があったでしょうか?

世界有数の環境保護団体が50年もの間、最も汚染度の高い企業のCEOと会合を持ち続けているのに、自然界の状況は悪化の一途をたどっているのは不思議ではありませんか?

世界経済フォーラムを批判する人たちが正しいことは、世界経済フォーラムの予算の約71%を占める最も重要なパートナーが誰であるかを見ればすぐに明らかになります。

それはブラックロック、オープン・ソサエティ財団、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、その他多くの大企業があり、バンガードとブラックロックが直接または間接的に株式を保有しています。

WEFの会長兼創設者は、ドイツの大学教授であり実業家でもあるクラウス・シュワブです。

彼は著書『グレート・リセット』の中で、世界経済フォーラムの計画について詳しく述べています。

「パンデミックは、私たちの世界を振り返り、再構築し、リセットするための稀にしかない機会の窓である」クラウス・シュワブ

彼によれば、コ○ナウイルスはあらゆる面で私たちの社会を文字通りリセットする絶好の機会なのだそうです。

彼は『より良い復興(Building Back Better)』と呼んでいますが、このスローガンは全てのグローバリスト政治家のモットーのようです。

※Build Back Better=BBB=bbb=666

クラウス・シュワブ「そして、今は歴史的な瞬間であり、未来を再構築し、政策をリセットするための重要な瞬間なのです」

ジョンソン首相(イギリス)「そしてもちろん『より良い復興(Build Back Better)』にも協力していきたいと思っています」

バイデン(アメリカ)「ご存知の通り、私は復興、『より良い復興(Build Back Better)』と言っています」

ルッテ首相(オランダ)「確かにこれは大きな危機です。しかしこれはまたとないチャンスでもあります」

サンチェス首相(スペイン)「私たちはこの歴史的な機会を利用しなければなりません」

グテレス国連事務総長「みんなで力を合わせれば危機をチャンスに変えることができます」

トルドー首相(カナダ)「この世界的なパンデミックは『より良い復興』の機会も生み出しました」

サンチェス首相(スペイン)「後の『より良い復興』のために」

ルッテ首相(オランダ)「世界の『より良い復興』のために」

アレクサンダー国王(オランダ)「世界の『より良い復興』のために」

グテレス国連事務総長「『より良い復興』のために」

バイデン(アメリカ)「ただ復興だけでなく『より良い復興』のために」

グテレス国連事務総長「そして持続可能な開発目標を達成します」

トルドー首相(カナダ)「そのためには気候変動対策が欠かせません」

シュワブによれば、古い社会は新しい社会と交換されるべきだと言います。

そこで各国は主権を包括的な世界政府に委ね、人々は何も所有せず、住宅や医療、その他の基本的なニーズを満たす代わりに、国家のために働くことになります。
 
世界経済フォーラムによれば、エリートたち自身が私たちに押し付けた現代の消費社会はこのままでは持続可能でないので、これら全てが必要であると言います。

シュワブは著書の中で、私たちは決して昔の普通の状態には戻れないと述べています。

世界経済フォーラムは2030年には私たちは何も所有していないが、幸せになっていることを明らかにするビデオを発表しました。

『あなたは何も所有していないでしょう。
 そしてあなたは幸せになっているでしょう』

『欲しいものは何でも借りられ、ドローンで配達されるようになるでしょう』

『一握りの国が支配するでしょう』

『臓器の移植は行われず、代わりに新しい臓器を印刷するでしょう』

『肉を食べる量は格段に減るでしょう』

皆さんは、新世界秩序についての話を聞いたことがあるでしょう。

メディアはこれを陰謀論者の話題だと思わせようとしていますが、ジョージ・ブッシュ(父)、ネルソン・マンデラ、ビル・クリントンといった歴代の大統領が何世代にもわたって語ってきたことです。

ジョージ・ブッシュ大統領「私たちは、私たち自身のために、そして未来の世代のために、新世界秩序を構築する機会を得ています。

弱肉強食ではなく、法の支配が行動を支配する世界を。

私たちが成功したとき、そして私たちが成功するとき、私たちは新世界秩序を手に入れる真のチャンスを手にすることができるのです。

信頼できる国際連合が、その平和維持の役割を利用して、国連創設者の約束とビジョンを果たすことができる世界秩序です」

ビル・クリントン大統領「1989年以降、ブッシュ大統領は私自身がよく使っていた言葉『新世界秩序が必要だ』を言い続けました」

「今、私たちが抱えている肯定的な課題は、実際に新世界秩序を作ることです」

ネルソン・マンデラ「新世界秩序は、全ての人のための民主主義・平和・繁栄の世界の創造に焦点を当てなければなりません」

世界で最も有名な慈善家たちも語っています。

セシル・ローズ「一つの目的のために秘密結社をつくろう。大英帝国の促進と、全世界を大英帝国の法の下に入れるために」

ヘンリー・キッシンジャー「はい、新世界秩序になります。そしてそれはアメリカ合衆国に認識を改めることを強いるでしょう」

デビッド・ロックフェラー

ジョージ・ソロス「新世界秩序が必要であり、中国はそれを作るプロセスに参加しなければならない。そして彼らはそれを所有しなければならない。自分のものにしなければならないのです」

マンデラを除けば、生きていた時にはエリート中のエリートだったこれらの重要人物は、全ての力を持つ世界政府を夢見ている唯一の人物ではありません。

2015年、国連は物議を醸した『アジェンダ2030』を発表しましたが、これはクラウス・シュワブのグレート・リセットとほぼ同じ内容です。

彼ら自身の言葉を借りれば、国連はシュワブのように、2030年までに貧困・飢餓・環境汚染・病気が地球上に存在しなくなるようにしたいと考えています。

一見、共感できる計画のようですが、細かいところまで読んでみると、アジェンダ2030の費用は私たち市民が負担することになっています。

そして現在、公衆衛生のために基本的な権利を放棄することが求められているように、貧困削減のために富を放棄することが求められています。

これらは陰謀論ではありません。

公式サイトで自分で読んでみてください。

要するにこう言うことなのです。

国連は全ての欧米諸国から税金を徴収してエリートのメガ企業に渡し、社会の再構築を請け負わせようとしているのです。

国連によれば、化石燃料を過去のものにしなければならないため、世界的に全く新しいインフラが必要とされています。

この巨大なプロジェクトのためには、世界政府が必要だと国連は言い、同じ国連がその世界政府になることを自ら引き受けているのです。

シュワブと同じように、国連もまたパンデミックはアジェンダ2030の実施を加速するために絶好の機会だと考えています。

世界経済フォーラムや国連がパンデミックやその他の災害を社会を変革する機会と考えていることを公然と認めているのは気がかりです。

特に、私たちが見てきたように、エリートたちは私たちにパンデミックがあると信じさせ、さらにはパンデミックを作り出すためにあらゆるリソースを自由に使っていますから。

だからこそ、私たちはこれらのことを軽視せず、慎重に検討すべきなのです。

そして、そうすると、さらに厄介なことに出くわします。

パンデミックが宣言される数ヶ月前の2019年10月18日金曜日、ニューヨークのピエールホテルで約130人の非常に重要なゲストを厳選した会議が開かれました。

政治家や世界で最も尊敬されている医学者や薬剤師が含まれていました。

この会議の目的は、世界的なパンデミックが発生した場合に想定されるシナリオをシミュレーションすることでした。

あなたは「偶然の一致ではないか」と言うかもしれません。

しかしこのシミュレーションでは、コ○ナウイルスを例として使っていました。

このシミュレーションでは、コ○ナウイルスがどのようにして発生するのか、そしてそれを抑制するには産業界・政府・政府機関が集中的な協力が必要であることが詳細に説明されました。

またしても、新世界秩序が私たちを破滅から救ってくれるのです。

『イベント201』と呼ばれるこの会議が、世界経済フォーラム、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、ジョンス・ホプキンス研究所以外には主宰されていない言ったら、あなたは驚きますか?

これは陰謀論ではありません。

『イベント201』の公式サイトを自分で確認してみてください。

世界の国立衛生研究所と同様に、ビル・ゲイツが出資するWHOと密接な関係にあるドイツのロバート・コッホ研究所が2012年に同様のシミュレーションを行ったことは、もはや驚きではないでしょう。

『イベント201』の時と同様に、シミュレーションではコ○ナウイルスを想定していました。

このシミュレーションでは、東南アジアの食品市場でコ○ナウイルスが動物から人間に感染することを想定しました。

なんという偶然の一致でしょう。

このシミュレーションでは、当局がウイルスを特定するまでに数週間を要し、全世界で広がることになるとしています。

このシミュレーションでは、3年連続でロックダウンが行われ、経済が破壊されていく様子が描かれています。

それだけでなく、社会への影響もあらゆる側面からシミュレーションされています。

抗議活動まで。

実際、この分析結果は、ドイツ政府のウェブサイトから自分でダウンロードすることができます。

最後にご紹介するのは、2019年1月22日にベルギーのトップウイルス学者マーク・ヴァン・ランストが、世界の重要なリーダーが集まり、地球規模の問題を議論するロンドンの主要な非営利団体『チャタム・ハウス』で行った講演の抜粋です。

チャタム・ハウス賞での受賞者は、ヒラリー・クリントン、メリンダ・ゲイツ、ジョン・ケリーなどです。

ヴァン・ランストが議論していることは、ただただ衝撃的です。

ヴァン・ランストは、実際に、豚インフルエンザの際に恐怖を煽り、脈絡のない死亡率とメディア捜査によって、ベルギーの全国民をいかに騙したかを説明しています。
 
恐怖におびえるベルギー国民に、いかにして豚インフルエンザの〇〇チンを押し付けたかを笑いながら説明しています。

彼が勤務していた製薬会社が製造した〇〇チンです。

ランスト「アブ、ご招待ありがとうございました。

私はベルギーのインフルエンザ対策委員会の危機管理担当者としての経験をお話しするように頼まれました。

私はコミュニケーションに焦点を当てました。

そして私たちにはそれを正しく実行するチャンスがあります。

つまり、初日がとても重要なのです。

初日に、報道機関や人々とのコミュニケーションを開始し、それを正しく行わなければなりません。

一つの声、一つのメッセージを追求しなければならないのです。

ベルギーでは、政治家ではない人を選んでそれをやってもらいました。

私は政党には所属していないのですが、そのおかげで、少なくとも当時は、政治的に攻撃されることもなく、多数派・少数派もないので物事が少しやりやすくなりました。

それがないのは大きな利点でした。

2つ目の利点は、ブリュッセルで完全な世間知らずを演じて、他ではできないような多くのことを成し遂げることができたことです。

あなたは、メディアの注目を集めるために、その初日、あるいは初めの数日間、どこにでも登場しなくてはなりません。
 
あなたはメディアの注意を引き付け、同意をとりつけ、彼らに全てを話し、電話に出るようにします。

そうすれば、最初の数日間でその分野を完全にカバーすることができ、彼らは別の声を探そうとはしないでしょう。

そうすれば、物事はとても簡単になります。

最初の数週間は反対する人がいないので簡単ですが、その後は誰もがニュースを必要とし、ニュースを求めてあなたのところへやってきます。

あなたはかなり多くの中立的な情報を持ってくることができ、それが取り上げられて、まぁ、ニュースはあなたが持ってきた方法でもたらされるわけですが、それができるのは最初の2~3週間か数ヶ月だけです。

そうなると「H1N1インフルエンザで死者が出るぞ」と言わなければなりません。

もちろん、それは避けられません。

ドナルドソン卿の言葉を借りれば「イギリスでは流行のピーク時には夏の終わりに1日40人が死亡する」と言われました。

当時のイギリスの人口は6,200万人で、1日に40人がなくなっていたのです。

ベルギーの人口で計算してみました。

流行のピーク時には、1日に七人の死者が出ることになります。

私はそれをメディアで使用しました。流行のピーク時には1日に7人のベルギー人にインフルエンザ死者が出ると言うのは現実的でしょう。

それは毎年のことです。疫学的に見ても、これはとても普通のことです。
 
しかし、死亡者数の話は重要です。なぜなら、そう言うと人々は

「えっ?インフルエンザで人が死ぬの?」

と驚き恐怖を煽られるからです。

これは必要なステップです。

そしてもちろん、その数日後には国内で初めてH1N1インフルエンザによる死者が出て、すでに話したような舞台が整うのです。

次に、誰が最初に〇〇チンを接種するか選択しなければなりませんでした。

女性や子供が最初であってもいいのですが、リスクグループが重要です。

そして、ベルギーの一流サッカークラブが、不適切に、全ての合意に反して、サッカー選手に優先的に接種させたという事実を悪用しました。

私はこの事実を利用して「この〇〇チンは非常に望ましいから、サッカー選手が不正をしてでも〇〇チンを接種したのだ」と人々に言いました。

私は「OK、これで遊べるよ」と言い、これを大々的に宣伝しました。

新聞『ヴァン・ランストが壊れた』

でもうまくいきました」

チャタム・ハウス機構には、エリートの主要企業、ゲイツ財団、オープンソサエティ財団なども全て出資しています。

生存率99.98%のコ○ナウイルスについて、また、私たちの社会を破壊している不可解な「対策」について、何時間でも話すことができます。

何百万人もの起業家が収入を失っています。

数え切れないほどのお年寄りが家族から孤立させられ孤独に死んでいきました。

私たちは、世界的なコ○ナ対策をより広い文脈で、エリートの視点から見た事実を十分に確認したと思います。

数万人単位で集まったこの超富裕層のエリートたちは、世界人口の40%以上が1日5.5ドル以下で生活しなければならないことや、

何百万人もの子供たちが彼らによって汚染された飲料水や栄養失調、

彼らの銃弾や爆弾によって死んでいることに対して、何の問題も感じません。

彼らはただ、より強くなりたいだけなのです。
エリートたちは、自分たちの富を私たちと共有するつもりは全くありません。
むしろ、私たちから最後の一滴までも奪おうとする計画を正直に語っています。
そして、私がこの話をしている間にも、それらの計画は勧められています。

このエピソードでは、エリートの根本的な動機についての説明はしません。

なぜなら、歴史をたどり、現代の合理的な思考を超えたテーマを議論しなければならないからです。

しかし、今のところ、彼らの新世界秩序つまり全てを取り囲む世界政府が、増え続ける世界人口に対してわずかなエリートが権力を維持する唯一の方法であることは、単純な論理で十分に理解できるでしょう。

ブラックロックやバンガードのような企業は、国境や関税、真の多様性からは利益を得られません。

恐怖とメディアの操作によってのみ、彼らは私たち全員を支配し続けることができるのです。

また、エリートたちが自分たちの最も重要な手下を従わせるための非人道的な脅迫方法については、意図的に触れていません。

この話題で好奇心を掻き立てられた方は、そのうち間違いなくこのことを知ることになるでしょうから。

エリートは、自分たちが生産した有毒な食物が起こした無数の病気を治すつもりはないのです。

そして彼らが引き起こした環境汚染から私たちを救うつもりもないのです。

結局のところ、私たちが病気にならなければ、製薬業界全体が崩壊してしまうからです。

「恐怖ほど売れるものはない」
 
というのが、マーク・ヴァン・ランストのような一流ウイルス学者のモットーです。
 
このエリートについて数え切れないほど警告されてきたことを知ったら、私と同じように驚くことでしょう。

ジョン・レノン「私たちは偏執狂たちに支配されていると思う。
 
もし誰かがイギリス政府、アメリカ政府、ロシア政府、中国政府その他が実際にしようとしていることを紙に書いてくれたらいいのに。

彼らはみんな狂っているんだ。

でもそれを表現したことで、私は精神異常者として収監されるかもしれない

それこそが狂気の沙汰だと思う。そうは思わないかい?」

(1980年12月8日ジョン・レノン、ニューヨークで撃たれて死亡、40才)

ジョン・F・ケネディ「私たちは世界中で一枚岩の冷酷な陰謀に対抗しています。

その陰謀は、影響力の範囲を拡大するために、主に秘密の手段に頼っています。

侵略の代わりに浸透、選挙の代わりに政府転覆、自由な選択の代わりに脅迫、昼間の軍隊の代わりに夜のゲリラを使っています。

それは膨大な人的・物的資源を徴用したシステムで、軍事・外交・諜報・経済・科学・政治的な作戦が精密機械構築されています。

その準備は公表されることなく隠されています。

その過ちは表に出ることなく、埋もれています。

反対者は黙殺され、賞賛されません。

支出を疑問視することもなく、噂を流すこともなく、秘密を明かすこともないのです。

「ケネディ大統領は暗殺された。公式発表です。大統領は死亡しました。

ショックを受けて気絶する女性や緊急治療室で涙を流しているシークレットサービスの人々もいます。

この光景を表現する言葉はただ一つ、悲しみです。

公式発表です。たった今、アメリカ合衆国大統領は死亡しました」

ジュリアン・アサンジ ウィキ・リークス創設者

アイザック・カッピー「エリート層について本当のことを言えば、彼らのゲームの名前は恐喝です。
 
それが基本的にシステム全体を動かしています。
 
彼らは妥協する人々を望みます、コントロールしやすいからです。
 
私は自殺しません」

『俳優のアイザック・カッピーさんが42才で死亡。橋から『無理やり飛び降りた』後、トランプとQアノンに不吉な謝罪文を投稿』

ジョン・マカフィー(ソフトウェア・レジェンド)「ディープ・ステートとは、米国政府内の、我々が選んだ議会や大統領によって解雇できない人々だ。彼らはコントロールできるか?

彼らは法律を制定することができるか?馬鹿げたことにYESだ!

我々はこれらの人々を解雇できるか?Noだ!
大統領は彼らを解雇できるか?Noだ!

そのように設計されているのです。政党や政治関係者がディープステートに関与できないように。

みなさん、私たちの悪夢の状況を理解していますか?

これは秘密ではありません。限りなくオープンに、ディープステートはアメリカをコントロールしています」

ジョン・マカフィーはスペインの裁判所が彼のアメリカ送還を許可した数時間後、自殺によって死亡した。

ジョージ・オーウェルの『1984』のようなことが実際に起こりうるのです。これが、現在の世界が進んでいる方向です。

私たちの世界では、恐怖・怒り・勝利・自己卑下以外の感情は無くなります。

性本能は根絶されます。

党への忠誠心以外の忠誠心は存在しないだろう。

しかし、常に権力に酔いしれることができる。

いつもどんな時にも、勝利のスリルと無力な敵を踏みつける興奮があるだろう。

もし未来を想像したければ、人の顔を永遠に踏みつけているブーツを想像してください。

この危険な悪夢のような状況から導き出されるモラルはシンプルです。

それを起こさせてはいけない。

それはあなたにかかっています」

このビデオは、私たちの間で開き続ける距離を縮めるために、みなさんににお届けしたいと思っています。

私たちが分断してこそ、エリートは私たちに対する権力を維持することができます。

エリートが最も恐れているのは、地球上で起きていることを私たちが理解することです。

そして、エリートがこれを防ぐことができると考えている唯一の方法は、検閲、

人との接触を防ぐこと、

政敵や異なる考えを持つ人を絶え間なく罠にかけること、

そして武力を行使することです。

エリートたちの計画は明確であり、それを達成するための冷酷な方法も明確です。

もし私たちがこれを許せば、かつて私たちが知っていた社会の廃墟の上に新しい社会が築かれることになるでしょう。

新しい社会では、私たちは何も所有せず、自分の家さえも持てなくなります。

エリートたちは、今から2030年までの間に、今あなたが持っているもの全てが彼らのものになることを望んでいます。

そのためには、壊滅的な経済危機が必要です。

まず、社会の屋台骨である中産階級が攻撃されます。

起業家は途方もない借金を強いられ、最終的には全ての所有物を失うことになります。

その後、事態は一気に動き出します。

銀行は潰れ、現金通貨は存在しなくなり、飢え死にしない唯一の方法は〇〇チンパスポートや全ての私有財産を放棄するなど、いくつかの条件を含む政府の支援を受け入れることになるでしょう。

起業家が真っ先に倒れるので、他の多くの人々はすぐには危機を感じません。

手遅れになるまで、人々は互いに分断されたままなのです。

これが、何世代にもわたって準備され、世界中の共産主義独裁国家で徹底的にテストされてきた『グレートリセット』『新世界秩序』なのです。




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BlackRock歴史

①ブラックロックは1988年にラリーフィンク、ロバートSカピートらによって設立されました

1988年にブラックストーングループの傘下でフィンクはブラックロックを共同設立しディレクター兼CEOに就任

②ブラックロックを立ち上げたのはブラックストーングループ

③ブラックストーンは1985年にピーター・G・ピーターソンとスティーブン・A・シュワルツマンが40万ドルのシード資金で設立しました

④ シュワルツマンはリーマンブラザーズのグローバルM&Aの責任者であり1985年シュワルツマンと上司のピーターソンがBlackstoneGroupを設立

⑤ブラックストーンを立ち上げた悪名高いリーマンブラザーズはエマニュエルとメイヤーリーマンが創業し、その後シフのクーンローブ商会と合体

1844年ユダヤ人家畜商人の息子ヘンリー・リーマンはドイツからアメリカアラバマ州に移住し乾物屋「H.Lehman」を開業。これがリーマンの素です

⑥やがて綿花奴隷貿易ビジネスで稼ぐようになりました

そして1906年ゴールドマン・サックス社と提携し躍進

1975年にアメリカ第4位の投資銀行であるリーマン・ブラザーズクーン・ローブ社を設立

あの日露戦争で日本を支援しロマノフ王朝を潰したジェイコブシフの会社と合併

⑦リーマンと合併し大きくさせたクーンローブ商会
クーンローブ商会はNYの投資銀行で1867年アブラハムクーンとソロモンローブにより設立されロスチャイルドと一緒に住んでいたジェイコブシフが大きくした
1911年ロックフェラーと提携し
後に合併しチェース銀行となるエクイタブルトラストの経営権獲得

⑧クーンローブ商会を大きくしたジェイコブ・シフ

シフはドイツフランクフルト生まれで、ロスチャイルド家の1つで生まれたラビの息子

クーンローブにてアメリカの鉄道拡張や、日本に対ロシア戦資金援助を行い
ウォール街を拠点に1880年~1920年「シフの時代」と呼ばれる一時代を築いた

⑨彼はフランクフルトで1370年から続くアシュケナージユダヤ教の名家出身で、ジェイコブの父モーゼスシフはロスチャイルドのブローカーでした

⑩ロンドンのロスチャイルド銀行で比較的短期間の研修を受けた後、シフはアメリカのマネーシステムを掌握する為の足がかりとなる銀行を買収するよう指示され渡米


簡単に纏めると

イギリスロスチャイルド銀行で研修を受けたシフがクーンローブ商会を拡大

リーマンブラザーズと合併しリーマンとして更に拡大

ブラックストーンを立ち上げる

BlackRockを立ち上げる

FRBでアメリカ国民の年金までもを運用する位アメリカ国旗政府の中枢に

現在、国連やWEFと気候変動対策を主導

こんな会社が国連と連携して気候変動で世界の企業を圧迫するのは偶然か?
と疑いたくもなるものです...

普通に考えて、この気候変動対策は各国のエネルギー政策に制限をかけて強制的にGDPを美辞麗句の元に下げさせるものですから

経済がガタガタになりますよね

因みにクーンローブの「ローブ」はリーマンブラザーズの「リーマン」の語源です

クーンローブ商会は1977年にリーマンブラザーズに統合され、クーンローブ・リーマンと称し
1984年にアメリカンエキスプレスに買収された際、クーン・ローブの名は消える事となりました

ロスチャイルドファミリーの気候変動既得権益☟

★リン・フォレスター・ド・ロスチャイルド
様々なメディアに投資する持ち株会社E.L.ロスチャイルドのCEO
2008年にはヒラリーの主要な資金提供者でした
気候変動対策とGreatResetを推進する包括的資本主義評議会の代表の1人

★エマ・ジョージナ・ロスチャイルド

SDGs提唱者で経済学者アマルティア・センの妻です

ハーバード大学の経済史家であり、ケンブリッジ大学の名誉教授
また、ロンドンにある「ロスチャイルド・アーカイブ」評議員

SDGsや気候変動関連に蜘蛛の巣の様に支配力を持ちます

こうした背景の中で金融は気候変動投資の胴元として稼ぐだけ稼ぎ縛りを食らったメーカー等は沈没していく流れが出来そう

日本とすれば、最悪中国潰してくれたらまだ納得出来ますが、中国だけ縛り無し日本は縛り有りとなると経済的に奴隷にならざるを得ません

そして、気候変動対策を世界の政府、企業に強制参加させる為のシステムが世界経済フォーラムが提唱する「気候変動対策をベースとした利害関係者資本主義」と思われます

気候変動やSDGs、今一度冷静に検証が必要です

「利害関係者資本主義では企業の目標をSDGsに合わせる」