まさ@sambadouroこういうわけのわからないワクチンです🤪💉
https://prettyworld.muragon.com/entry/55.html
ウイルス様粒子ワクチン
ウイルスの様な粒子が入ったワクチン
HPVワクがこんな怪しいワクだって最近知ったけど
接種を考えてる人だけでなく勧めてる人でこのこと知ってる人いるのかな？
ユー子@カンジダ情報発信中@yuko_candida 9月7日
”子宮頸がん予防のHPVワクチン「ガーダシル」。
米製薬大手メルクのデータによると、ガーダシルによる死亡率は子宮頸がんによる死亡率の37倍。
FDA（米食品医薬局）はそれでも承認。”
https://twitter.com/catsscareme2021/status/1699396797402128485
以下「In Deep」様より抜粋転載
https://indeep.jp/to-the-war-of-lnp-plus-mrna/
※この中に、「脂質ナノ粒子成分だけでも高度に炎症性である」とありますが、脂質ナノ粒子単体で、「接種マウスの 100%の卵巣が損傷を受けた」ことが 2014年の実験でわかっています。
以下にあるポリソルベート80というのも脂質ナノ粒子で、現在展開されている子宮頸がんワクチン（ガーダシル、シルガードなど）に使用されています。
アメリカ国立衛生研究所のライブラリーにある論文より
ポリソルベート80を新生児ラットに注射すると、注射したジエチルスチルベストロールと同様の卵巣損傷を引き起こした。ラットの卵巣への影響は、10倍の範囲で試験したすべての用量で発生した。
2017年の論文には、脂質ナノ粒子の以下の影響が書かれています。
・女性生殖器への影響
・卵巣遺伝子の発現への影響
・胎盤への影響
・胎児の発育と脳の成長への影響
・胎児の神経系への影響
・胎児の生殖機能への影響
・精子形成への影響
・生殖細胞への影響
以下の記事でこの論文をご紹介しています。
（記事） ナノ粒子によるすべての生物への生殖機能の影響についてのメカニズムとその現実化
In Deep 2022年8月17日
https://indeep.jp/reproductive-function-to-all-organisms/
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/polysorbate-80-again/
※かなり多くのワクチンで添加剤として使われているポリソルベート80について、
特に「炎症」と「生殖機能への影響」が示された研究が数多くあるものです。
2017年11月の米国のメディア記事「ポリソルベート80は安全なのか？」より
アメリカ癌学会で発表された研究では、ポリソルベート80を含む乳化剤の定期的な摂取を含む食事は、腫瘍の発達の悪化と慢性的な低レベルの炎症と関連することがわかった。この慢性炎症はクローン病のような炎症性腸疾患にも関連しており、結腸直腸癌で観察される。
2015年の研究では、ポリソルベート80が、腸の炎症、腸内細菌のマイナスの変化、肥満、メタボリックシンドロームと関連付けられた。
食物から摂取したポリソルベート80が腸の炎症を引き起こしているとするなら、注射によって接種されたポリソルベート80が炎症（あるいは自己免疫疾患の兆候）を引き起こすかどうかを無視するのは難しい。
また、他の研究では、ポリソルベート80が、血液脳関門を通過することが述べられている。
このポリソルベート80がふんだんに使われている（現行のものは従来型の2倍の量）子宮頸がんワクチン「ガーダシル（あるいはシルガード）」にも
「 DNA の断片が検出されている」
ことがわかっています。ヒトパピローマウイルス DNA の断片です。
以下の論文にあります。
ヒトパピローマウイルス (HPV) L1 遺伝子 DNA の検出。それが、 HPV ワクチン「ガーダシル」中の粒子状アルミニウムアジュバントに結合した可能性がある
Detection of human papillomavirus (HPV) L1 gene DNA possibly bound to particulate aluminum adjuvant in the HPV vaccine Gardasil
これについて、エポックタイムズは以下のように書いています。
2023年3月2日のエポックタイムズより
…ラボでのテストでは、16のガーダシルのサンプルすべてに ヒトパピローマウイルス DNA の断片が含まれていることが明らかになった。特定の断片には、ヒトパピローマウイルス-11 の DNA、ヒトパピローマウイルス-18 の DNA、または両方の遺伝子型の要素を含む断片が含まれていた。
これらのヒトパピローマウイルス DNA の断片は、アジュバントにしっかりと付着していることがわかった。
これらの調査結果が臨床的に重要であるかどうかは未解決の問題だ。追加のワクチン安全性研究では、これを考慮し、粒子状ミネラルベースのアジュバントに結合した残留ヒトパピローマウイルス DNA 断片の生物学的影響を理解するための適切な研究を設計する必要がある。
どんなものであるにしても、現在の社会で当局やメディアが推奨しているもの、特に「若い人たちや赤ちゃんに対して推奨しているもの」たちの正体は、こんなようなものです。
良いと思える部分がない。
くろかしろ@white77tiger2
2022年7月5日
https://twitter.com/white77tiger2/status/1544314432058441729
思い返してみれば、2009年の新型インフルエンザ発生とワクチン・パニックはとても奇妙な事件でした。
「新型インフルエンザ」には、致死性があり、重症化する恐れがあると騒がれ、その症状が毎年の季節性インフルエンザより軽いものであることが、判明していながらも、
執拗に「新型インフルエンザの危険性」の報道が日々、繰り返されました。そして、「ワクチンが足りない」「日本はワクチン後進国だ」「緊急に輸入しなければ」と国家予算1400億円が投入されました。その結果、パニックになった人達は、病院に駆け込み、
安全性が十分確認されていないワクチンの接種を受け、100名を超える方が亡くなりました。そのほとんどがワクチンの接種と無関係であるとして処理されています。
そして、2010年に入って、英・グラクソ・スミスクライン社とスイスのノバルティス社から9900万人分のワクチンが輸入された時には、
新型インフルエンザの流行は全くその影をひそめ、一本も使用されないままに廃棄されるのではないかとまで言われていました。この無責任に引き起こされたパニックの責任の所在が、製薬会社にあるのか、マスコミや政府にあるのか、明確にすることなく、
次は子宮頸がんワクチンを打てと、同じ製薬会社から再びワクチンを輸入して、接種を呼びかけているのです。
そして、言うまでもなく新型コロナワクチンの接種を政府は現在も呼びかけています。
以下「おおきな木ホームクリニック」様から転載
https://www.o-kinaki.org/2128/
・HPVワクチンについて②
2021年11月13日
※昨日、厚労省でHPVワクチンについての専門部会がついでにおこなわれました。
しかし厚労省の概要版・詳細版として提示されているリーフレットを見るとおかしいんですよね。
PDF 参考資料２ ＨＰＶワクチンリーフレット 令和２（2020）年版
今回の会議で出された資料には、
・約1.1万人の女性が子宮けいがんになり
・毎年、約2,800人の女性が亡くなっています
と書かれています。そして、赤線のところ
・1万人あたり30人亡くなっている
と書かれています。
国立がん研究センター がん情報サービスからの情報らしいです。
しかし数日前にHPVワクチンについてのブログを書いたとき、「1万人あたり0.46人」と書きました。
これも国立がん研究センター が公開しているデータです。
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/cancer/17_cervix_uteri.html
上記の赤線のところです。
・人口あたりの死亡率は4.6人（人口10万対）
と書かれていますね。
ちなみに、表を見ると
・診断される数（2018年）：10,978例
・死亡数（2019年）：2,921人
と書かれていて、この部分に関しては厚労省作成のリーフレットとほぼ同じです。
死亡率のところだけが全然違う。
あまりにもおかしすぎませんか？
厚労省のリーフレットにある「1万人あたり30人」死んでいるということは、
国立がん研究センターのホームページでは
・人口あたりの死亡率は300人（人口10万対）
となるはずなのです。
ちなみに日本人に多いとされる胃癌で34.7 人（人口10万対）、大腸癌で28.8 人（人口10万対）です。
どこに300人という数字があるのか…。
で調べたら、
全がんの統計をみると、304.2 人（人口10万対）
と出てきました。
まさかこの数字を使ったわけではないと思うのですが…。
リーフレットにはちゃんと＜子宮けいがんで亡くなる人＞って書かれていますから。
おかしすぎますね。
同じ、国立がん研究センターのデータを使っているはずなのに、こんなにも違う数字が出るなんて。
受ける印象がまったく違います。
「1万人あたり0.46人」じゃ、全然インパクトないですからね。
ていうか、厚労省のパンフレット、モロにデマじゃないですか？
(最後に追記あり)
さて詳細版のパンフレットにはこんなデータも記載されています。
「世界100カ国以上でやっているから、みんなもやろう！」的な、ザ・同調圧力に訴える作戦。
新型コロナワクチンでうまくいったから、また同じ手でやろうとしているのか…。
でも8割以上が接種してしまっている国は、
イギリス、カナダ、オーストラリア
のみ。
社会の裏をご存じの方はピンとくるかと思いますが、仲良しこよしの3国ですね。
というか、カナダもオーストラリアも実質イギリスの支配下にあるようなものです。
ですからこれらの仲良し組（支配下組？）だけが8割超えているだけ。
こんなふうに強調されたって、知っている人にとったら、鼻で笑っちゃうアピールです。
でも無知の人にとったら「へぇ～」って思ってしまうのでしょうが。
メルク社がPR会社使ってバリバリがんばっているアメリカでさえ、55％でしかない。
ドイツ、フランスもたいした接種率ではない。
わかっている人にはわかっているようです。
ここ最近思考停止してしまった人が増えているように感じる日本。
ちょっと今後が心配です。
ＨＰＶワクチン再開 科学的知見の集積で機熟す
この記事の最後。
—–
定期接種対象のワクチン２種類は、副反応で「接種部位の痛み」がともに８割以上と発生頻度は高い。専門部会の委員からは「学齢期の子が対象で、痛みが出ること自体は事実だと思う。それを大丈夫だとフォローしてあげる体制が必要だ」との声が上がっている。
—–
痛みに対して、「大丈夫だ」とフォローしてあげる体制が必要だって。
なんじゃそりゃ。
これ、医学？
「痛みが出ること自体は事実だと思う。」
「思う」って、やっぱり被接種者のこと信用していないんだなぁって思う。
わかんないんだったら、自分自身が打たれてみたらいい。
上記にもツッコミどころがありすぎます。
「国内外での研究で接種と多様な症状の関連性は認められていない」ではなくて、「認めていない」。
「海外の研究で子宮頚がんの予防効果を確認」とあるけど前がん病変をみて推測しているだけ。
実際に接種された子たちはまだ子宮頚がんの好発年齢になっていないので、実際にはまだ確実なことはわかりません。
「有効性の10年以上持続を示唆する研究結果」とあるけどあくまで「示唆」であるから確実に証明されたことではありません。
というか10年以上も効果あるワクチンって恐怖でしかないですけど。
間違ったものだったら取り返しがつきません。
大体CSISが絡んでいる時点でおかしい。
CSIS（戦略国際問題研究所）ってご存じ？
名前からして、HPVワクチンなどの医療とは関係ないように思いますよね。
CSIS：外交・防衛・安全保障・エネルギー問題などに強みをもつアメリカの民間シンク・タンク。アメリカのワシントンDCに本部を置き、アメリカの歴代政権に外交・防衛・安全保障を中心とする政策提言をしている。世界最大の軍事戦略研究所とも言われています。
HPVワクチンとはまったく関係のないような、こんなところが以下のような報告書を作成して、これまで日本にたたきつけています。
ちょうど日本で積極的接種がおこなわれていなかった時期です。
https://csis-website-prod.s3.amazonaws.com/s3fs-public/legacy_files/files/publication/140605_Wilson_HPVVaccination_Japanese_Web.pdf
https://csis-website-prod.s3.amazonaws.com/s3fs-public/legacy_files/files/publication/150622_Wilson_HPVJapan_Japanese_Web.pdf
CSISがどういうところか、みなさん各自で調べてみてください。
陰謀論について知っている人なら、必ず出てくるところですね。
製薬会社が圧力かけてくるとかならまだしも、CSISが一体なんの関係があるのでしょう。
CSISは、
政権に外交・防衛・安全保障を中心とする政策提言をしているところ。
世界最大の軍事戦略研究所とも言われているところ。
医療の「い」の字も出てこないんですよ？
HPVワクチンについて反対の声を上げたり、危険性を訴えると、ほぼ必ずSNSなどでさらされます。
しかしこちら側が訴える「内容」について反論するでもなく、上っ面のことだけ。
まったく内容がないんですね。
ただただその人物やクリニックの悪口を言っているだけ。子供かっての。
CSISとかの組織に雇われた人だったりして。
結構こういうこと本当にあるようです。
マジに。
新型コロナワクチンでもそうですね。
慎重派・反対派が、推進派に公開討論を持ちかけても逃げ回っているのは有名な話です。
今のワクチンがどれだけ危険なのか、どれだけ今までのワクチンと安全性が異なるのか、多くのデータがあるのです。
「絶対安全」なんて誰にも言えないのです。
「数年後も絶対安全」とか「妊娠にも絶対問題ない」とか「生まれてくる子供にも絶対安全」なんて誰も言えるはずがない。
なんの根拠もないのに推進しているんだから、議論なんてできるわけがないんですよね。
ごく短期間のデータしかないんですからね。
それを全国民に、子供にまでも打たせようとするのは「異常事態」でしかありません。
上記のCSISの事実だけをみても、「医療」というものがきれい事だけでおこなわれているわけではないことがよくわかりますね。
純粋な「科学」であるとかそれだけに基づいておこなわれているわけではないということを。
余計な思惑があるから、CSISが絡んできているのです。
「ワクチン」だけをみていても安全ではないことはわかりますが、イギリス、カナダ、オーストラリアの関係であるとか、CSISのことであるとか、こういう陰謀の事実（陰謀論ではありません）を知っていると、より「おかしさ」に気づくことができます。
自分の身を守るためには陰謀について知ることも実は結構大事です。
———-
11月19日追記
厚労省パンフレットにある
「子宮けいがんで亡くなる人が1万人あたり30人」
という記載について、
ブログやツイッターで情報発信されているNANAさんという方より情報をいただきました。
メールから一部引用させていただきます。
—–
その数字(1万人あたり30人)は「子宮頸がん生涯死亡リスク」を指しているのだと思います。なので、その意味では間違った数字ではありません。
ただ、左側には〈一生のうち子宮けいがんになる人〉と「生涯罹患リスク」の数字を記載しているので、右側にも〈一生の間に子宮頸がんで亡くなる人〉と書けばいいのに、そうしなかったのは何か意図があるのではと感じています。
上段では1年間（2018年）の罹患数や死亡数の話をしているのに、いきなり説明もなく生涯リスク（確率）の話に切り替えるのは、脅威を大きく見せたいというHPVワクチン推進派の意図があるのかなと思いますね。
—–
なるほど。
統計の数字の基準がてんでばらばらに書いてあるんですね。
確かにウソを書いてはいないけど、誤解しやすいように書かれている。
NANAさんがおっしゃるように、
「子宮けいがんで亡くなる人が1万人あたり30人」
↓
「一生の間に子宮頸がんで亡くなる人が1万人あたり30人」
と書かなければならないかと思います。
全然意味合いが違いますからね。
NANAさん、これまでにHPVワクチンについめちゃくちゃ詳しく情報発信されています。
自分より断然詳しく検証されています。
https://ameblo.jp/nana7770214/entry-12238513372.html
https://ameblo.jp/nana7770214/entry-12160271057.html
やはり「いかに恐怖を与えるか、不安に思わせるか」のために、どうやってデータを大きく見せるかというのは昔からの常套手段のようですね。
NANAさんは、現在はツイッターの方をメインに情報発信されているようです。
https://mobile.twitter.com/nana7770214/status/1458434273719906308?s=20
そしていただいた情報の中にもまだ突っ込みどころがあったようで、いただいた内容をそのまま転記させていただきます。
—–
補足になりますが、件のリーフレットには他にも問題点があります。
リーフレットには「30代までにがんの治療で子宮を失ってしまう（妊娠できなくなってしまう）人も、毎年、約1,200人います。」と書かれています。
これは、若い女性に子宮頸がんの怖さを知らしめHPVワクチン接種に誘導する意図で産婦人科学会などがよく持ち出す常套句となっています。
しかし、その記述には欺瞞的とも言える問題点があります。
詳しくは、ほたかさんブログ記事や私のブログ記事などで解説しています。
参考にして頂けたら幸いです。
https://ameblo.jp/karasawa-hotaka/entry-12322865841.html
https://ameblo.jp/nana7770214/entry-12152545806.html
—–
「ほたかのブログ」さんもかなりすごい。
読み応えありまくりです。
HPVワクチン接種を悩んでおられる方は、国や医師、製薬会社からの一方的な情報を鵜呑みにしないで、自分で勉強することが大切です。自分の体なのですから。
得てして都合のいいデータだけとか、都合の良いようにデータを出したりとかしています。
なんでストレートにデータを出してこないのか。
それは何か意図があるからです。
・子宮頸癌ワクチン
中村 篤史/ナカムラクリニック
2021年11月18日
https://note.com/nakamuraclinic/n/nfc7393d494c9
※子宮頸癌ワクチンの積極的勧奨が再開となった。世界中で死亡を含む多くの被害が出た、いわば前科つきのワクチンを、懲りずにまた打ちまくろうというのだから、狂気の沙汰である。
かつての騒動から8年が過ぎ、厚労省はのど元過ぎて熱さを忘れたようだ。「積極的勧奨を再開」のニュースを見た被害者は、心中穏やかではないに違いない。
子宮頸癌はヒト乳頭腫ウイルス(HPV)というウイルスの一種によって起こされるとされている。しかし個人的には、これは相当うさんくさいと思う。
結局すべては、癌の恐怖につけこんだ製薬会社のマーケティングに過ぎない。B型肝炎ワクチンも同じ理屈で売り出され、やはり同じように薬害被害者を生み出した。製薬会社はいつまでも懲りないし、我々は延々騙され続けている。コロナワクチンも同じ構図。恐怖を煽りまくった後で、「さぁ皆さん、救世主の登場ですよ」とやる。毎度毎度同じパターン。いい加減気付きましょうよ。
病気を防ぐどころではなく、むしろ病気になる。これがワクチンの本質で、製薬会社は当然このことを知っている。
「HPVウイルスに曝露したことがある人がHPVワクチンを打つと、子宮頸癌の発症率が44.6％増加する」
秘密でも何でもなく、メルク社のデータの示すところである。
https://childrenshealthdefense.org/wp-content/uploads/Gardasil-Package-Insert.pdf
[From original BLA. Study 013 CSR. Table 11-88, p. 636]
HPVウイルスへの曝露というのは、何もセックスのことだけを意味していない。HPVウイルスは常在ウイルスで、どこにでもいる無害なものだ。実際、2～10歳女児の34％はHPVウイルスに感染している。産道で感染したり、日常生活で感染したり。いや、そもそもそれは「感染」とことさら騒ぎ立てるものではない。
製薬会社は、HPVウイルスに自然に感染している女性がHPVワクチンを打つとむしろ子宮頸癌の発生率が増加することを認識しながら、ワクチンを推奨している。こんなに罪深いことってあるだろうか。
疫学研究によって、HPVワクチンは「癌を予防する」どころか、実際には「癌を増やす」ワクチンであることが示されている。
オーストラリアではHPVワクチンの導入以後、2007年から2014年にかけて、30～34歳の女性で33％、25～29歳の女性で36％、子宮頸癌の発生率が増加した。
同様の傾向はスウェーデン、ノルウェイ、イギリスでも見られる。
接種後、死亡を含む重篤な副反応を生じることは珍しくない。
クリスチアナ・ターセル 21歳
HPVワクチンの3回目接種後、睡眠中に死亡。優れた絵を描く大学生だった。
娘の死に憤った母親が裁判を起こし、8年間の法廷闘争の末、勝訴。裁判所は「ガーダシル接種を原因とする心臓発作により死亡したもの」と認めた。
アレクシス・ウルフ 13歳
2007年中学1年生のときにHPVワクチン接種を開始。2回目接種後、健康状態が急速に悪化し、3回目接種後、集中困難、睡眠不良、食欲不振、異常行動といった症状が現れた。
さらに、毎日けいれんが起こるようになった。精神科病棟に入院。症状の出現から1年半後、検査の結果、知的レベルが小学4年生まで退行していると判明。25歳の現在も重度の神経症状に苦しんでいる。上記写真は、左側が接種前、右が接種後。
ジョエル・ゴメス 14歳
元来健康で運動好きな若者だった。2013年HPVワクチンの2回接種後、睡眠中に死亡。家族が裁判を起こしたところ、ガーダシルが心臓発作の原因となったことが認められた。
アベイ・コロハン 12歳
ガーダシルの1回目接種を受けた直後、意識を失い、1時間以上続くけいれんを起こした。2日後に再び意識消失。その後、慢性痛、疲労感、意識消失発作を繰り返すようになった。
こうして十代の青春を、病苦で苛まれることになった。当局は今なお、ワクチン接種との因果関係を認めていない。
コルトン・ベレット 13歳
アウトドアスポーツ好きの元気な少年だった。ガーダシルの3回目を接種した後、首から下が麻痺し、人工呼吸器の着用が必要になった。必死のリハビリの結果、手足が多少動くようになったが、片時たりとも人工呼吸器を外すことはできなかった。18歳の誕生日を迎える2か月前に自殺。
ルーシー・ヒンクス 13歳
サーバリックスの3回目接種後、体調不良に陥った。ほとんど歩くこともできず、1日のうち23時間眠り続け、まともにものを考えることができなくなった。通学はもちろん、食事さえできなくなった。様々な治療を試し、大幅に回復したが、いまでも慢性疲労に苦しんでいる。
マディー・ムーアマン 15歳
ガーダシルの2回目接種後、寝たきり状態になった。毎日ひどい頭痛で、物事を記憶することができなくなった。様々な治療を試し、症状は徐々に回復したが、耳鳴りは消えることがなく、また、以前のような頭脳明晰さは戻らなかった。21歳のときに自殺。
サラ・テイト 33歳
ロンドンオリンピックの金メダリスト。HPVワクチン接種後、子宮頸癌を発症。ナショナルコーチの夫と2人の子供に見守られながら、死去。享年33歳。
クロエ・ホルダー 12歳
週に6回ダンス教室に通い、学校の成績はオールA。将来の夢は「プロのダンサーとして舞台で踊ること」。
12歳のときにHPVワクチン接種。めまい、頭痛、疲労、関節痛が出現。18歳の現在、下半身麻痺で寝たきり状態。
欧米の症例ばかり紹介したが、もちろん、日本でも多数の被害が出ている。
https://www.youtube.com/watch?v=BGjn1ZOnRiY
8年前は、ワクチン被害者の声を報道する記者がいた。まだかろうじてメディアの良心が生きていたということだ。司法の独立もまだ保たれていたから、ワクチンによる被害だと認められ、補償を受けることもできた。
しかし今や、メディアは政府の御用新聞と化した。コロナワクチンの被害がろくに報道されないように、今後必ず起こる子宮頸癌ワクチンの新たな被害者について、マスコミは沈黙するだろう。
本当に、テレビや新聞には救いがない。
・HPVワクチンの副作用
中村 篤史/ナカムラクリニック
2022年12月24日
https://note.com/nakamuraclinic/n/n493c4bb15d17
※コロナワクチンが登場する前は、『史上最悪のワクチン』という異名はHPVワクチン(子宮頸癌ワクチン)のものでした。
コロナワクチンの陰に隠れたせいで、みなさんこのワクチンのもたらした悲劇をすっかり忘れてしまったように見える。でも10年ほど前、このワクチンを打った多くの女性に被害が出て社会問題になったんですよ。当時はマスコミも一応機能していたから、被害を適切に報じた。マスコミが大騒ぎすれば政治も動く。HPVワクチンは勧奨中止になった。
HPVワクチンについては、僕も以前よくツイートしていたし、院長ブログやnoteでも何度か書いたことがある。
https://note.com/nakamuraclinic/n/nfc7393d494c9
https://clnakamura.com/blog/5903/
しかし多くの被害をもたらしたこのワクチンが、また勧奨再開となった。
新商品「シルガード９」が発売されたんだけど、別にワクチンの質が改善されたわけではない。というか、アルミの含有量が2倍以上増えたとか、毒性を増して再登板。明らかに殺しにかかっている。
製薬会社は芸能人を使ったステルスマーケティングに余念がない。
女性だけではなくて、今度は「男も打て」と言い始めるだろう。
HPVワクチンで多くの被害者が生まれた。本当です。事実です。今でも後遺症に苦しんでいる人がいる。僕の診察室にも何人かが訪れました。
以下に『Vaxxed II: The People's Truth』というドキュメンタリー映画の一部をアップします。僕が翻訳字幕をつけました。
20分ほどの動画ですが、HPVワクチンがどういう代物かよく分かるはずです。特にHPVワクチンを打とうかどうしようか悩んでいる人は、ぜひご覧ください。正しい判断をする助けになるはずです。
https://odysee.com/@RonTsumoClinic:e/Vaxxed-gardasil:d
・ HPVワクチンを推奨する人たちの不適切な情報提供、その後
薬害オンブズパースン会議
2023-04-24
https://yakugai.hatenablog.jp/entry/2023/04/24/173030
※2023年4月から、9価HPVワクチン「シルガード9」の定期接種が開始されてしまいました。当会議は、従来より定期接種とされてきた「サーバリックス」及び「ガーダシル」を上回る頻度で副反応が報告されているシルガード9の定期接種化に反対してきましたが、少なくとも定期接種化された今、対象者に正確かつ十分な情報を提供することは絶対に必要でしょう。
しかし、前々回の記事「ＨＰＶワクチンの有効性について新潟大学が不適切なプレスリリースを発表」で取り上げた問題に至るまで、HPVワクチンを推進する立場からは、繰り返し不正確な情報が発信されてきました。そしてその中には、新たにシルガード９が定期接種の対象に追加された現在でも、いまだに適切な情報の修正が行われていないものがあります。
事実に反するポスターの公開を続ける日本小児科医会
その一つが、日本小児科医会が2020年2月に公開したポスターです。このポスターには、「日本で毎年約10000人の若い女性が子宮頚がんを発症し、毎年約3000人が尊い命を落としています。」と書かれています。しかし、公開当時の最新データであった2017年の子宮頸がん罹患者総数11012人のうち、6445人は50歳以上であり、毎年約10000人の「若い女性」が子宮頸がんを発症しているという記載は明らかに事実に反します。さらに、3000人は全年齢を合計した年間の子宮頸がんによる死亡であるのに、このポスターの表現では、あたかも「若い女性」が毎年3000人も子宮頸がんで死亡しているかのような誤認を招くおそれがあります。
そこで当会議は、2021年4月に、このポスターの訂正と回収を求める要請書を日本小児科医会に送付しましたが、日本小児科医会からの回答はなく、いまだに同会はウェブサイトでこの事実に反するポスターの公開を続けています。
リーフレットの誤りを周知しない東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会
当会議は、2021年2月4日付けのブログで、東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会の3医師団体作成のリーフレットが、「子宮頸がんは20～30歳代の若い女性に多い病気です」とした上で、「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」と記述していたことについて取り上げました。
そして、2018年に子宮頸がんで亡くなった人のうち、「20～30歳代の若い女性」では137人（全体の５％）、年齢幅を49歳まで広げても555人（全体の19％）であり、残りの81％は50歳以上の人であるという統計上の事実を挙げて、「毎年約3000人の若い女性が命を失っています」というリーフレットの記述は重大な誤りであると指摘し、上記の3医師団体に対し、直ちにこのリーフレットを回収し、ウェブサイトからも削除し、拡散した誤情報に対する適切な措置を取るよう求める書面を2021年2月5日に送付しました。
これに対して、東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会からそれぞれ回答が送付され、次のような修正がなされました。
回答では、この修正を周知するとされていますが、各会のウェブサイトでは、一部を修正した旨が記載され、修正版のリーフレットが掲載されているだけで、元版のどの部分をどのような理由で修正したのかの説明は全くありません。これでは、元版の「誤り」を周知したことにはならず、元版を手に取った人の誤解を改めることはできません。
適切な訂正記事を掲載しないBuzzFeed Japan 岩永記者
東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会のリーフレットについては、インターネットメディアのBuzzFeed Japanが2020年7月13日公開の記事「『あの騒動も、このワクチンの存在も忘れられている』東京小児科医会、東京産婦人科医会がHPVワクチンリーフレット作成」で取り上げ、リーフレットの詳細を紹介した上で、東京小児科医会理事の萩原温久医師のインタビュー発言として、「毎年日本では、約1万人が子宮頸がんを発症し、約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」と、やはり事実に反する数字を記載していました。
そこで、当会議は、BuzzFeed Japanに対しても、訂正記事を出し、記事中の誤りを明記してリーフレットの使用中止を呼びかけるよう求める書面を送付しました。
これに対し、BuzzFeed Japanは、当会議に対しては何の回答もないまま、当会議の書面送付から3か月以上経過した2021年5月19日付けで、「毎年日本では、約1万人が子宮頸がんを発症し、約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」とされていた萩原温久医師の発言部分から、「子育て世代の」を削除し、「毎年日本では、約1万人が子宮頸がんを発症し、約3000人の女性の命が奪われています。」と修正しました。
しかし、記事中に掲載されたリーフレットの画像は、「子宮頸がんは20～30歳代の若い女性に多い病気です」、「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」と書かれた元版がそのまま掲載されており、不十分です。
しかもこの修正は、「UPDATE 2021年5月19日 15:24 一部表現を修正しました」と、訂正ではなく更新（UPDATE）の扱いとされ、どの部分を修正したのかも明示されていません。
日本における毎年の子宮頸がんによる死亡者約3000人のうち約80％が50歳以上であるのに、毎年「約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」というのは、明らかに事実についての誤った情報というべきです。その誤りを明示せず、密かに修正するのは、報道機関としてきわめて不誠実なやり方です。
このような修正のやり方は、BuzzFeed Japanの母体であるBuzzFeed Newsが定め、全世界のBuzzFeed Newsの記事編集業務に適用されるとする、「BuzzFeed News編集・倫理ガイドライン」にも反します。
編集・倫理ガイドラインでは、
「誤った原稿の修正には、訂正欄を使用してください。訂正や更新を行う方法やタイミングについて、詳しくはBuzzFeedスタイルガイドを参照してください」
としています。
そして、参照すべきとされているBuzzFeedスタイルガイド（英文。BuzzFeedによる日本語訳はないため、以下の訳は当会議によります）には次のように記載されています。
How BuzzFeed Does Corrections（BuzzFeedの修正方法）
A correction should include the accurate information. It should explain the error, and it may restate the error when it's necessary to clarify what it was or to debunk a claim. See sample corrections at the end of this doc.
（訂正には、正確な情報を記載する必要があります。誤りを説明すべきで、誤りの内容を明確にしたり、主張を否定したりするために必要な場合は、誤りを再度掲載してもかまいません。このドキュメントの最後に、訂正文のサンプルがあります。）
そして、訂正文のサンプルでは、
Twitter's CEO could not be reached for comment. An earlier version of this post said Twitter's CFO could not be reached for comment.
（TwitterのCEOからのコメントは得られませんでした。この記事の以前のバージョンでは、TwitterのCFOからのコメントは得られませんでしたとされていました。）
と、間違っていた部分を再度提示することによって、誤りの内容を明確にする例が挙げられています。
今回の記事の場合、「約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」という誤った事実の記載によって生じた読者の誤解を解くためには、約３０００人は全年齢の子宮頸がんの死亡者数であって、子育て世代の子宮頸がんの死亡者ではないこと、及び、当会議が指摘した、子宮頸がんによる死亡者のうち、20～30歳代は５％、40歳代を加えても19％という正しい情報を挙げた上で、「子育て世代の」という記載を削除したということを説明した訂正記事が掲載されるべきでしょう。
また、BuzzFeedスタイルガイドは、
Try to mention the correction on all channels the story went out on — if you tweeted it, tweet the correction, etc.
（また、ツイートした場合は、修正内容をツイートするなど、記事が発信されたすべてのチャンネルで修正内容に言及するようにしてください。）
としています。今回のBuzzFeed Japan記事については、公開当時のBuzzFeed Japan MedicalのTwitterでも紹介されていますので、こうした媒体でも、訂正記事を公開したことを告知すべきでしょう。
事実ではないことを知りながら報道したBuzzFeed Japan 岩永記者
このように、BuzzFeed Japanの記事修正のやり方には問題があるのですが、実はこの記事にはさらに重大な問題があります。
私たちは、3医師団体のリーフレットを見たとき、「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」という記述は誤りであると、すぐに気づきました。正確な統計上の数字は覚えていなくても、日本の毎年の子宮頸がんによる死亡者が全年齢を合計して約3000人であり、その多くは他のがんと同じように高齢者だということは、HPVワクチンの有効性・安全性を検討してきた者にとっては常識だったからです。
一方、今回のBuzzFeed Japan記事の執筆者である岩永直子記者は、ここ数年来、HPVワクチンを推進する立場からきわめて精力的に記事を書き続けてきた方です。その岩永記者が、日本の毎年の子宮頸がんによる死亡者が約3000人であること、そしてその全てが「若い女性」であるはずがないということを、当然知っていると思われたのです。
岩永記者の過去の執筆記事を見ると、やはりこのような死亡者データを扱った記事を複数執筆していました。
たとえば、岩永記者が読売新聞社に在籍していた当時の2016年8月29日のyomiDr.（ヨミドクター）の記事「HPVワクチンをめぐる最近の動向」には、「年間３０００人が子宮頸がんで死亡していますが、死亡者のうち２００人は４０歳未満で、若年者に発生する固形がん（血液のがんを除いたがん）の中では最も多い数となっています。」との記載があります。
また、2019年9月5日公開のBuzzFeed Japan記事「若い女性に増える子宮頸がん 赤ちゃんと子宮を一緒に失う悲劇を防ぐために」は大阪大学講師（当時）上田豊氏の講演詳報ですが、その中で、「高齢になるとがん患者さんの数は増えますので」と子宮頸がんを含むがん患者は高齢になるほど増えるという認識が示されていますし、2019年11月5日公開のBuzzFeed Japan記事「『国の動きを待っていられない』 HPVワクチンの情報を自治体が独自に周知 日本産科婦人科学会が支持する声明」では、日本産科婦人科学会が2019年11月1日に発表した声明を紹介していますが、その声明の中でも、「2017年には、全国で約2,800人もの女性が子宮頸がんで命を落とし、その中で65歳未満のいわゆる現役世代の死亡数が1,200人を超えていることは、極めて憂慮すべき事態です」との記載があります。
これらの記事から、岩永記者は、「毎年約3000人」という数字が子宮頸がんによる全死亡者数であって、その全てが「若い女性」ではないことを熟知しており、したがって「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」というリーフレットの記載は明らかに誤りであることを知っていたと考えられるのです。
事実ではないことを知りながら報道することが、報道倫理の最も基本的な部分に反するものであることは言うまでもないでしょう。またリーフレットの記載の誤りに気付かずに報道したのであれば、ファクトチェックというもっとも基本的な記者の手順を怠っていたことになり、これも報道倫理を問われます。
この記事を含むHPVワクチン報道で、BuzzFeed Japanは、一般社団法人インターネットメディア協会（JIMA）の第1回 Internet Media Awardsにおいて、『正確かつ、様々な立場のひとたちに寄り添った情報発信』であるとして、選考委員特別賞を受賞しています。このような事態は、BuzzFeed Japanのみならず、インターネットメディアに対する信頼を大きく傷つけるものといえるでしょう。
・接種の積極勧奨を再開させてはならない 子宮頸がんワクチン接種被害事件をめぐって
前札幌学院大学教授 井上 芳保
http://gendainoriron.jp/vol.11/rostrum/ro02.php
１．重篤な被害が出て定期接種の積極的勧奨は中止された
２．従来のものとは原理の異なる、有用性の疑わしいワクチン
３．国際査読誌『VACCINE』の動物試験論文掲載後不正撤去事件
４．危険性を指摘し被害者に寄り添う池田教授への攻撃が続いている
５．12月26日の「非接種でも『副作用』」報道の問題点
６．名古屋市の調査データ解析速報の問題点
７．政治的な裏事情と深層にある我々の欲望を問い直すべき
８．HPVワクチンに代わるものは何か
※子宮頸がんワクチン（正確にはヒトパピローマウィルス対応ワクチン。以下HPVワクチン）の接種をめぐっては、接種を推進したい側と副反応被害を訴える側との攻防が続いている。2016年7月27日には15歳から22歳の被害女性計63人が製薬会社2社を相手どった集団訴訟を東京、大阪、名古屋、福岡の4地裁で起こした。製薬会社側は症状とワクチン接種との因果関係を一切認めていない。裁判は長期戦になると予想されている。2016年は問題が訴訟局面に変わり、攻防が激しさを増した年だったと言える。本欄ではこの問題のこれまでの経緯を振り返りつつ考えてみたい。
１．重篤な被害が出て定期接種の積極的勧奨は中止された
日本ではこのワクチンは、グラクソ・スミス・クライン社製のサーバリックスが2009年10月に、MSD社製のガーダシルが2011年7月に承認された。政治家の強力なバックアップを得ての異例の速さでの承認であった。そして、2013年4月から定期接種が開始された。しかし、被接種者の一部に副反応が顕著に出た。そのことに鑑みてわずか2カ月後の同年6月に厚生労働省は積極的な接種勧奨を中止した。これは矢島鉄也・健康局長(当時)の英断が最初にあっての会議決定であったと聞いている。はたともこ参議院議員(当時)が同年3月28日と5月20日にこのワクチンの危険性と不要性に関して国会で厳しい質問を重ねた折に答弁に立っていた一人が彼である。ただし完全に接種をやめたわけではない。その状態が現在まで続いている。
日本国内ですでに338万人に接種され、被害者はわかっているだけで3017人（2016年12月時点、厚労省の副反応追跡調査結果）に上る。被害の発生は日本だけではない。このワクチン接種後の副反応は、アメリカはじめ各国で問題となっている。TBSの「News23」は、デンマークの少女の様子を2015年1月12日に報じた。
しかしながら、WHO (世界保健機関) のGACVS (ワクチンの安全性に関する諮問委員会)は、世界中で副反応被害が出ている事実を全く無視して「HPVワクチンが接種された国においてこれまでに懸案すべき事項は報告されていない」(2013年6月)、「本ワクチン使用の推奨を変更しなければならないような、いかなる安全上の懸念も見出されていない」(2015年12月)とのコメントを重ねており、特に被害者運動が組織的になされている日本については「根拠薄弱なエビデンスに基づく政策決定は安全で有効なワクチン使用を控えることになり、(子宮頸がんの発生という)真の害をもたらしうる」とまで述べている。WHOというと信頼できる機関と思われがちだが、もはやWHOは製薬会社にコントロールされていて、世界の人々の健康を真に守る機構ではなくなっているとみなす識者は少なくない。
私は2014年秋以降、被害者およびその母親たちに会ってお話を伺っている。それまで健康そのものだった少女たちに甚大な被害が出ている。他のワクチンでも一定数の割合で被害者は出るが、このワクチンの場合、重篤な副反応の発生率がケタ違いに高い (インフルエンザワクチンに較べてサーバリックスで52倍、ガーダシルで24倍。参議院厚生労働委員会2013年3月28日のはたともこ議員質疑)。接種直後に急性症状が出る場合もあれば、かなり時間が経ってから症状が出る場合もある。副反応には単に接種後に疼痛がしたというレベルにとどまらない深刻なものがあるのだが、残念ながらマスコミはその点を十分に報じていないし、人々の認識も乏しい。
訴訟を起こした被害者たちは、激しい身体の痛みや不随意の痙攣、記憶障害などに日々悩まされている。例えば、光の眩しさに過敏になり、サングラスが手放せない被害者は少なくない。さらに母親の顔や家への帰り道がわからなくなる、簡単な計算ができなくなるような記憶障害、寝たきりの状態が続くなどの深刻な被害も出ている。ある被害者は「頭の中で爆弾が破裂しているみたい」と表現した。あまりの激痛に襲われた際に「私を消して!」と叫んだ被害者もいた。
２．従来のものとは原理の異なる、有用性の疑わしいワクチン
HPVワクチンとは、子宮頸がんを予防できるとのふれこみのワクチンである。子宮頸がんは、性行為によって子宮頚部粘膜に生じた微細な傷からHPVが粘膜細胞に侵入し、感染が数十年にわたって持続した後に発症するとされている。ただし仮にHPVに感染してもがんに至るのはごく稀であるし、このワクチンを打ったとしても検診は必要であるなどのことから、HPVワクチンそのものの有用性についての疑問の声が出ている。
従来のワクチンは、速やかな免疫応答を記憶させることによって体内に侵入したウィルスの増殖を阻止して感染症の発症を防ぐものであったが、HPVワクチンはHPVの粘膜細胞への侵入を阻止するものであり、従来のワクチンとは原理的に全く異なっている。このワクチンは性行為などでHPVに感染した女性にはその効果が期待されないことから、初交前の女性に接種することが求められた。つまり、接種後何十年もの間、HPV感染予防のために高い抗体産生を維持し、血中から子宮頚部の表面にその抗体が長期にわたって常時浸み出してくるよう設計されたワクチンであり、そのために強力な免疫増強剤(アジュバント)が用いられている。
何らかの原因で産生された自己抗体により、深刻な脳障害が引き起こされているとの見解が神経内科の専門家から出ており、打出喜義・小松短期大学特任教授は、産婦人科医の立場ながら、「アジュバントは非特異的に免疫を活性化させるので、自己免疫疾患発生の可能性が高くなるのでは」と説明している（2016年11月12日、患者の権利オンブズマン秋期研修会講演）。「痛み」やギランバレー症候群など自己免疫疾患の専門家たちの集まりである、日本線維筋痛症学会 (代表 西岡久寿樹・東京医科大学総合研究所長) では、ワクチン接種被害者にみられる症状を2014年6月に「HANS症候群」と命名し、9月13、14日に開催された同学会の学術集会ではその診断基準を発表した。その折の記者会見の様子は全国紙各紙で大きく報じられた。「脳内視床下部が重大なダメージを受けていると考えられる」と同学会の研究者は述べている。
３．国際査読誌『VACCINE』の動物試験論文掲載後不正撤去事件
ところが、ワクチンを推進したい側の医師たちは、被害者の副反応を「心的要因による」で済ませようとしている。しかも不随意の痙攣などの重篤な症状についてはその医師の理解を超えているものだから「詐病」扱いしたケースも出ている。そのことは被害者を傷つけ、余計な苦しみを与えている。
2016年2月には、HPVワクチンの毒性に関する動物実験結果を記したShoenfeldらの論文を、国際査読誌『VACCINE』が、査読を経て一旦はオンライン上に掲載しながら、その後、ワクチンメーカーと利益相反のある(研究費などの形で金銭などを受け取っている)同誌編集長の介入により、著者らに無断で撤去（撤回）されるという驚くべき出来事も発生している。その後この論文は投稿し直して他誌に掲載された。この一件の経緯は、長く薬害と取り組んできた薬学者の寺岡章雄と保健学者の片平洌彦臨床・社会薬学研究所長との共著論文「HPVワクチンの安全性――国際査読誌が動物試験論文を掲載後に不正撤去」 (『日本の科学者』2017年1月号) が明らかにしている。
ShoenfeldらのHPVワクチンの毒性に関する動物実験は、アジュバントとして使われている水酸化アルミニウムやガーダシルなどを4群に分けたマウスに投与してみたものである。その結果、抗体レベルの上昇、ガーダシルがアルミニウムのアジュバントとHPV抗原とを媒介として神経炎症と自己免疫反応を惹起する事実が確認されている。こうした結果は、HPVワクチンの有害性を示す重要な証拠であるがゆえに『VACCINE』誌編集長は不正撤去に及んだと思われる。
４．危険性を指摘し被害者に寄り添う池田教授への攻撃が続いている
『新潮45』誌の2016年12月号、2017年1月号に医師で社会学修士の肩書を持つ村中璃子による「薬害でっちあげ――あまりに非科学的な子宮頸がんワクチン阻止運動」という刺激的なタイトルの論文が二回にわたって掲載された。内容的にはワクチンの危険性を指摘し、被害者たちの治療にも精力的にあたってきた信州大学の池田修一教授による実験プロセスの細かな問題点の強調や「HANS症候群」を支持する医師たちへの批判が目立つ。また必死の思いで治療方法を模索している重篤な被害者の気持ちを思いやることなく、それらの治療方法を危険なものと印象づけて批判する箇所もみられる。
「副作用」の問題以前にこのワクチン接種はそもそも不要であるという重要な論点があるのに村中論文ではそのことに全く触れていない。ワクチン阻止運動への妨害を意図して影響力の大きい『新潮45』という媒体を使って書かれたことは明らかである。「あまりに非科学的」なのはいったいどちらだと言いたくなるような内容の文章であり、書かれていないのは何かという視点から読まれねばならない代物である。
村中は『Wedge』誌７月号でも池田教授の研究を捏造だと批判する記事を書いている。この時点で池田教授は村中らを名誉棄損で訴えている。村中はまた信州大学と厚労省に対して「捏造」を通報した。これを受けて信州大学は調査を行ったが「研究不正はなかった」との結論を11月に出した。『新潮45』誌の村中論文はこのことを受けてのさらなる池田批判のために書かれたものだ。
厚労省の動きもおかしい。『月刊日本』誌2017年1月号の「子宮頸がんワクチン――悪のトライアングル」記事が詳細に報じているが、11月24日に同省は「池田氏の不適切な発表により、国民に対して誤解を招く事態になったことについての池田氏の社会的責任は大きく、たいへん遺憾に思っております」との声明を出した。同記事によると、こうした声明はきわめて異例のことで、厚労省は池田班の解散を目論んでいる可能性があるという。
なぜ村中と厚労省は池田バッシングにかくも力を入れるのだろうか。それは池田班によってなされた実験の成果が推進側にとってきわめて都合の悪いものだからに他ならない。このワクチンの安全性についての疑問を池田教授が厚労省の成果発表会で表明したのは2016年3月16日のことだった。 厚労省は、ワクチンと被害との因果関係に否定的な牛田班 (代表 牛田享宏・愛知医科大学教授)のほかに被害者への配慮の姿勢をみせるべく仕方なく池田班をつくった。牛田班に比べると、池田班は継子的扱いを受けている。『月刊日本』誌で記されているように双方に与えられている予算規模が全然違う（牛田班7640万円、池田班450万円）。そこに同省の基本的なスタンスがよく現れている。ワクチンの危険性を公的な形で報告した池田班は今や厚労省にとって目障りな存在になっている。
2013年6月以来中断状態が続いている定期接種を再開しようとする動きが同省内部に強くみられる。ワクチンの積極勧奨を中止している日本を名指しで批判する内容の2015年12月のWHOの提言を厚労省の主流派は早く受け入れたい。『月刊日本』誌は、ニュージーランドで公開された情報に基づいてWHOのGACVSと厚労省との水面下でのやりとりの経緯をも明らかにしている(情報源は、薬害オンブズパースン会議の資料)。背後にはこのワクチンを今後大々的に使っていきたい製薬会社側の思惑が垣間見える。
５．12月26日の「非接種でも『副作用』」報道の問題点
ワクチン接種と症状との関連を否定するニュアンスの報道が続いている。接種再開へと誘導する意図的な力がマスコミまで巻き込んで強く働いている。
例えば、2016年12月26日に厚労省の研究班（代表 祖父江友孝・大阪大学大学院教授）は、接種後の「副作用」として報告されているのと同様の症状が非接種者にも出ていたとする大規模調査結果を専門家会議で報告した。そのことを同日夜のTVニュースと翌日の各紙は報じた。例えば、27日の北海道新聞朝刊は「非接種でも『副作用』――厚労省 子宮頸がんワクチン調査」という奇妙な見出しの記事を載せた。そこには10万人あたりの発生が「接種者で27.8人、非接種者で20.4人」と記されている。
これだけみると読者は「非接種者にも『副作用』が出ているだって。それはワクチンのせいじゃないでしょう。『副作用』と呼ぶのがそもそも変なのでは」と思うだろう。同記事には、「症状のうち、頭痛や腹痛は両者同数だったが、全身の痛みや歩行障害、脱力、握力低下などは接種者のほうが多い傾向が見られた」との記述もみられる。副作用と一口に言っても様々な段階のものがある。先にも記した自分の母親がわからなくなるなどの重篤な記憶障害は非接種者ではゼロのはずだ。そのようなことをはっきりと書かないところにこのワクチン被害をめぐる報道の問題点がある。厚労省の役人や研究班のお偉方や推進派の医師たちの多くは、重篤な被害者に実際に会っていないから彼女たちの「副作用」がどれくらいたいへんなものなのかわかっていない。
同記事では「会議では接種から発症までの期間を調べることや、接種者と非接種者で年齢構成が異なるため、年齢を補正して分析することなどを求める意見が出た」ともある。そのような補正への配慮抜きに専門家会議に安易に研究成果が出されてしまうことを知って研究そのものの杜撰さを感じた読者も少なくないだろう。「はじめに結論ありき」の調査であるために本腰が入っていなかった可能性もある。
６．名古屋市の調査データ解析速報の問題点
補正は適切になされなければならない。逆に不適切な補正のために真実が歪められてしまっているケースと思われるのが、過日公表された名古屋市の調査結果である。2015年9月に名古屋市では予防接種対象者約7万人（被接種者5万人、非接種者2万人）を対象とするアンケートを実施し、同年12月に調査結果の速報を発表した（調査担当者は、鈴木貞夫・名古屋市立大学教授）。それは「予防接種を受けた方と受けていない方に分けた上で、24項目の症状について症状のある方とない方の割合を比較し、年齢による影響を補正して比率を算出したところ、予防接種を受けた方に有意な差はなかった」というものだった。
これについては、医薬ビジランスセンター（代表 浜六郎）発行の『薬のチェック』誌65号（2016年5月）掲載の「HPVワクチン被害と『病者除外バイアス』」記事がなぜこのような結果になったかを分析し、年齢調整のやり方に問題があることを厳しく指摘している。例えば、24項目中の「18.簡単な計算ができなくなる」は、年齢が一歳上がると1.38倍に増えると推計されているが、この割合で有症状者が増加すると、26歳では15歳の30倍超という数字になってしまう。こうした過剰な補正のために被接種者と非接種者との有意差が出なくなったわけだ。また「病者除外バイアス」を考慮していないという問題も指摘している。名古屋市では接種率が90％にまでなっていたから、残り10％の非接種者に「病気がち」の女性が集中したと考えられる。つまり、もともと病気の人や接種当日に発熱などのあった病弱な人が接種から除外された結果、非接種者にはそもそも病気の人が多くなるわけだ。
同記事では、名古屋市の速報はこれらのことを見落としているとして速報の撤回と適切な解析のやり直し、速やかな素データの公開を求めている。前述の『新潮45』誌の村中論文は名古屋市の調査についても触れているが、『薬のチェック』誌で指摘している問題には一切言及がない。
７．政治的な裏事情と深層にある我々の欲望を問い直すべき
以上に述べたことから、政治的な裏事情が背後にあって厚労省サイドによるHPVワクチン接種を何とかして再開させようとする動きが強まっており、非科学的で理不尽なことが無理矢理に進められようとしている経緯が見えてきたのではなかろうか。
政治的と言えば、そもそも導入の時点からこのワクチン接種は政治的な裏取引の産物であった。すでに公にされていて一部ではよく知られていることだが、2009年当時、日本政府は、「新型インフルエンザが流行するのでは」との予測に基づいて10月1日に7700万人分のインフルエンザワクチンを確保するとの方針を立て、国内外の製薬会社に大量注文をした。外資系の会社ではノバルティス・ファーマ社とグラクソ・スミス・クライン社が受注した。ところが、インフルエンザは全く流行せず、ワクチンは必要なくなった。日本政府に対してノバルティス・ファーマ社は違約金を要求し、日本政府は92億円を支払った。グラクソ・スミス・クライン社は、違約金は要求しない代わりに自社のHPVワクチン、サーバリックスを買って使って欲しいと言ってきた。
こうしてサーバリックスが日本では先行して承認され、全国の自治体が積極的に推奨して公費で接種され始めた。2013年4月に定期接種になる前の話である。自己負担額が無料なら接種しようと思う人は少なくないだろう。「今、打たないと損」と思わせるキャンペーンが繰り広げられた。そして「中学入学お祝い」として全額公費負担で接種した杉並区で最初の犠牲者が出た。その後被害は全国各地に広がっていった。未発見者も含めて被害者の救済は急がれねばならない。
問題の深層にあるものは何だろうか。むろん貪欲に利潤を貪ろうとする製薬会社とそれに協力してしまう厚労省などの責任は大きい。だが、その動きに巻き込まれてしまいがちな我々の側の欲望も問われるべきなのだろう。すなわち、自然治癒力を忘却して予防医学絶対賛美の雰囲気がつくられている問題も見逃せない。いわゆる「革新」側が当初はこのワクチンの推進役を担った。よかれと思って進めたこととはいえ、「医療」というと無条件でよきものとみなす思考停止状態は反省されてもいい。そもそもこのワクチンが接種開始されてからまだ女性の平均寿命に相当する期間が過ぎていないので実質的に「予防した」と証明するのは不可能という事実に気づくべきだった。また予防医学的な言説に弱くなっている我々の中にある「正常」への過剰な志向性が疑われていいはずだ。
もう一つ、女性を管理する発想が問題の根底にはある点も指摘しておきたい。このワクチン接種では性交未経験の少女たちが接種対象とされた。そこには子宮の健康管理を通して生殖を管理したい社会の欲望が見られるのではないか。ジェンダー論の視点から言えば、ヒトパピローマウィルス対策というのなら性交のパートナーとなる男性にも接種されるべきものだろう。現に男子にこのワクチンを接種している国もある。それがいいこととはむろん断固言わないが、「なぜ女子だけなのか」という疑問自体は有効なものだ。
８．HPVワクチンに代わるものは何か
不安を煽り、打つ必要がないものを製薬会社の営利追求の都合から「予防のため」と称して進めようとしている。これこそが問題の本質である。HPVワクチン推進派の産婦人科医たちは、HPVワクチン接種後も検診を勧めるが、おかしな話だと気付くべきだろう。自ら「このワクチンには効果がない」と白状しているようなものだからだ。その検診にしても分類し易くつくられた診断基準に基づいて正常者を「病気」にする装置として機能してしまう可能性は常について回る。それゆえ検診への過剰な依存には落とし穴がある。
今回の事件の教訓は何だろう。HPVワクチンが従来のワクチンとは原理が異なっていてリスクが大きいのにその事実が市民によく知られぬまま、接種が進められた結果、甚大な被害が出ている。しかも接種する合理的根拠は実は見当たらないのである。ワクチン導入の必然性の是非について市民が自ら考えて判断できるような十分な情報提供をメディア等が怠ってきた点は反省されねばなるまい。
浜六郎は、検診率が80%と高い英国でも子宮頸がん死亡率の減少は明確ではなかった点に着目している。また公開されたデータに基づく精密な検証からHPVワクチン接種では10万人中630人が自己免疫疾患に新たに罹患する、他方このワクチン接種の最大期待予防効果は10万人中2人にすぎないと推定し、HPVワクチンの中止を強く主張している。そして脂質やたんぱく質の摂取と子宮頸がんの死亡率には逆の相関がみられる事実から、脂質やたんぱく質の摂取は子宮頸がんの予防因子であることを指摘し、特に若い女性は過剰なダイエットにならないように警告を発している。普通のきちんとした食生活もワクチンの代案になるのである。（浜六郎「HPVワクチンの作用と害について」『性の健康』vol.14、性の健康医学財団、2015年6月、http://www.npojip.org/chk_tip/No65-file10.pdf)。
・牛田班の資料は事実に基づくのか?
2017-10-01
https://ameblo.jp/3fujiko/entry-12315559584.html
※子宮頸がんワクチン副反応治療における、牛田班の治療「認知行動療法」で７割の人が良くなるという報告がありました。
７割って、とても大きな数字です。
しかし、患者会では牛田班の治療を断られて「こんなひどい人は見られない」と言われたという報告があります。
また、牛田班の痛みセンターがある愛知医大に治療のため初めてやってきた患者さんに対し、受付の女性が
「ここの先生はワクチン被害の方をちゃんと診ないので、皆さん泣いて帰られます。受診しない方がいいですよ」
と小さな声で助言してくださったという話も聞いています。
また、牛田班の医師が
「通わなくなったら、治ったので来なくなったという認識で、全て治ったとカウントしている」
と話していたと当会の患者さんが聞いています。
患者会では、牛田班で治ったという方を全く聞かないのです。
７割と言われても、患者会に治ったとする患者がいないのはどういう訳でしょう?と、当然ながら思うわけです。
すると、厚労省の資料にものすごく小さい字で、こう書いてありました。
*軽快の判断基準
初診時と比べて、
・痛みのため全く通学できなかったが、痛みがありながらも毎日学校に行けるようになった。
・本人の主観として、痛みが良くなった、痛みがあるが痛みとうまくつきあえるようになった
等のケースであり、完全に痛みがなくなった、というものではない。
つまり、痛みを我慢して学校に通えるよ。
みたいな感じで、治っている訳ではないという事のようです。
痛くても体を動かすことはとても重要です。
それはだれしも思う事ですし。
牛田班の大元、愛知医大の痛みセンターに受診し、ストレッチのビデオを買ってストレッチしてくださいと言われた、実践した患者さんがいますが、痛みが強く出る、つまり悪化して受診をやめている方がいます。が、９月の牛田班の厚労省が出した資料では、痛みが悪化した人はゼロとなっています。
これ、資料として虚偽じゃないでしょうか?
実際に、報告してくれている患者さんが、牛田班の治療の指示通りにしたところ、痛みが悪化したと話しているのです。
資料全体、怪しい内容感でプンプンします。
どうして、患者と病院並びに厚労省の資料にここまでの乖離があるのでしょうか?
ちなみに、海外でも同様子宮頸がんワクチンの被害があり、軽減や治った事例報告が上がってきているようなのですが、その治療が脳炎の対処療法としての治療である、ステロイドパルスや血漿交換療法(免疫吸着)、免疫グロブリンなどです。
つまり、池田班の先生らが選択している治療法なのです。
日本の厚労省では、その池田班の治療研究に微々たる予算しかつけていない。牛田班の1/10以下です。
海外の改善治療と同様の治療研究には予算が少ない。
厚労省は、患者を痛めつけ、患者がそれらの治療法に向かないよう誘導している様子。
牛田班にかかれと暗に指示しているようなものですからね。
しかし、個別に患者が厚労省に問い合わせすると
・痛み以外に症状がある人には(牛田班の治療は)向いていない
・痛みとうまくつきあえるようになるというだけです
・他の症状もあるなら難しいかも
・牛田班には向かない人もいる
と回答をいただいている人も多く、ならばどこに行けばいいのか、患者としては混乱するばかりです。
https://prettyworld.muragon.com/entry/55.html
ウイルス様粒子ワクチン
ウイルスの様な粒子が入ったワクチン
HPVワクがこんな怪しいワクだって最近知ったけど
接種を考えてる人だけでなく勧めてる人でこのこと知ってる人いるのかな？
ユー子@カンジダ情報発信中@yuko_candida 9月7日
”子宮頸がん予防のHPVワクチン「ガーダシル」。
米製薬大手メルクのデータによると、ガーダシルによる死亡率は子宮頸がんによる死亡率の37倍。
FDA（米食品医薬局）はそれでも承認。”
https://twitter.com/catsscareme2021/status/1699396797402128485
以下「In Deep」様より抜粋転載
https://indeep.jp/to-the-war-of-lnp-plus-mrna/
※この中に、「脂質ナノ粒子成分だけでも高度に炎症性である」とありますが、脂質ナノ粒子単体で、「接種マウスの 100%の卵巣が損傷を受けた」ことが 2014年の実験でわかっています。
以下にあるポリソルベート80というのも脂質ナノ粒子で、現在展開されている子宮頸がんワクチン（ガーダシル、シルガードなど）に使用されています。
アメリカ国立衛生研究所のライブラリーにある論文より
ポリソルベート80を新生児ラットに注射すると、注射したジエチルスチルベストロールと同様の卵巣損傷を引き起こした。ラットの卵巣への影響は、10倍の範囲で試験したすべての用量で発生した。
2017年の論文には、脂質ナノ粒子の以下の影響が書かれています。
・女性生殖器への影響
・卵巣遺伝子の発現への影響
・胎盤への影響
・胎児の発育と脳の成長への影響
・胎児の神経系への影響
・胎児の生殖機能への影響
・精子形成への影響
・生殖細胞への影響
以下の記事でこの論文をご紹介しています。
（記事） ナノ粒子によるすべての生物への生殖機能の影響についてのメカニズムとその現実化
In Deep 2022年8月17日
https://indeep.jp/reproductive-function-to-all-organisms/
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/polysorbate-80-again/
※かなり多くのワクチンで添加剤として使われているポリソルベート80について、
特に「炎症」と「生殖機能への影響」が示された研究が数多くあるものです。
2017年11月の米国のメディア記事「ポリソルベート80は安全なのか？」より
アメリカ癌学会で発表された研究では、ポリソルベート80を含む乳化剤の定期的な摂取を含む食事は、腫瘍の発達の悪化と慢性的な低レベルの炎症と関連することがわかった。この慢性炎症はクローン病のような炎症性腸疾患にも関連しており、結腸直腸癌で観察される。
2015年の研究では、ポリソルベート80が、腸の炎症、腸内細菌のマイナスの変化、肥満、メタボリックシンドロームと関連付けられた。
食物から摂取したポリソルベート80が腸の炎症を引き起こしているとするなら、注射によって接種されたポリソルベート80が炎症（あるいは自己免疫疾患の兆候）を引き起こすかどうかを無視するのは難しい。
また、他の研究では、ポリソルベート80が、血液脳関門を通過することが述べられている。
このポリソルベート80がふんだんに使われている（現行のものは従来型の2倍の量）子宮頸がんワクチン「ガーダシル（あるいはシルガード）」にも
「 DNA の断片が検出されている」
ことがわかっています。ヒトパピローマウイルス DNA の断片です。
以下の論文にあります。
ヒトパピローマウイルス (HPV) L1 遺伝子 DNA の検出。それが、 HPV ワクチン「ガーダシル」中の粒子状アルミニウムアジュバントに結合した可能性がある
Detection of human papillomavirus (HPV) L1 gene DNA possibly bound to particulate aluminum adjuvant in the HPV vaccine Gardasil
これについて、エポックタイムズは以下のように書いています。
2023年3月2日のエポックタイムズより
…ラボでのテストでは、16のガーダシルのサンプルすべてに ヒトパピローマウイルス DNA の断片が含まれていることが明らかになった。特定の断片には、ヒトパピローマウイルス-11 の DNA、ヒトパピローマウイルス-18 の DNA、または両方の遺伝子型の要素を含む断片が含まれていた。
これらのヒトパピローマウイルス DNA の断片は、アジュバントにしっかりと付着していることがわかった。
これらの調査結果が臨床的に重要であるかどうかは未解決の問題だ。追加のワクチン安全性研究では、これを考慮し、粒子状ミネラルベースのアジュバントに結合した残留ヒトパピローマウイルス DNA 断片の生物学的影響を理解するための適切な研究を設計する必要がある。
どんなものであるにしても、現在の社会で当局やメディアが推奨しているもの、特に「若い人たちや赤ちゃんに対して推奨しているもの」たちの正体は、こんなようなものです。
良いと思える部分がない。
HPVワクチン
— Laughing Man (@jhmdrei) April 4, 2023
訴訟ラッシュ。
全米で係争８０件。数千件の有害事象報告。２０１３年には、重篤な有害事象が相次ぎそのうちの６４％が死亡。８１％が後遺症になっている（※HPVワクの仕事していたので内情は色々と）https://t.co/X4ndxxHRvy pic.twitter.com/1t36Oe63Vw
くろかしろ@white77tiger2
2022年7月5日
https://twitter.com/white77tiger2/status/1544314432058441729
思い返してみれば、2009年の新型インフルエンザ発生とワクチン・パニックはとても奇妙な事件でした。
「新型インフルエンザ」には、致死性があり、重症化する恐れがあると騒がれ、その症状が毎年の季節性インフルエンザより軽いものであることが、判明していながらも、
執拗に「新型インフルエンザの危険性」の報道が日々、繰り返されました。そして、「ワクチンが足りない」「日本はワクチン後進国だ」「緊急に輸入しなければ」と国家予算1400億円が投入されました。その結果、パニックになった人達は、病院に駆け込み、
安全性が十分確認されていないワクチンの接種を受け、100名を超える方が亡くなりました。そのほとんどがワクチンの接種と無関係であるとして処理されています。
そして、2010年に入って、英・グラクソ・スミスクライン社とスイスのノバルティス社から9900万人分のワクチンが輸入された時には、
新型インフルエンザの流行は全くその影をひそめ、一本も使用されないままに廃棄されるのではないかとまで言われていました。この無責任に引き起こされたパニックの責任の所在が、製薬会社にあるのか、マスコミや政府にあるのか、明確にすることなく、
次は子宮頸がんワクチンを打てと、同じ製薬会社から再びワクチンを輸入して、接種を呼びかけているのです。
そして、言うまでもなく新型コロナワクチンの接種を政府は現在も呼びかけています。
以下「おおきな木ホームクリニック」様から転載
https://www.o-kinaki.org/2128/
・HPVワクチンについて②
2021年11月13日
※昨日、厚労省でHPVワクチンについての専門部会がついでにおこなわれました。
しかし厚労省の概要版・詳細版として提示されているリーフレットを見るとおかしいんですよね。
PDF 参考資料２ ＨＰＶワクチンリーフレット 令和２（2020）年版
今回の会議で出された資料には、
・約1.1万人の女性が子宮けいがんになり
・毎年、約2,800人の女性が亡くなっています
と書かれています。そして、赤線のところ
・1万人あたり30人亡くなっている
と書かれています。
国立がん研究センター がん情報サービスからの情報らしいです。
しかし数日前にHPVワクチンについてのブログを書いたとき、「1万人あたり0.46人」と書きました。
これも国立がん研究センター が公開しているデータです。
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/cancer/17_cervix_uteri.html
上記の赤線のところです。
・人口あたりの死亡率は4.6人（人口10万対）
と書かれていますね。
ちなみに、表を見ると
・診断される数（2018年）：10,978例
・死亡数（2019年）：2,921人
と書かれていて、この部分に関しては厚労省作成のリーフレットとほぼ同じです。
死亡率のところだけが全然違う。
あまりにもおかしすぎませんか？
厚労省のリーフレットにある「1万人あたり30人」死んでいるということは、
国立がん研究センターのホームページでは
・人口あたりの死亡率は300人（人口10万対）
となるはずなのです。
ちなみに日本人に多いとされる胃癌で34.7 人（人口10万対）、大腸癌で28.8 人（人口10万対）です。
どこに300人という数字があるのか…。
で調べたら、
全がんの統計をみると、304.2 人（人口10万対）
と出てきました。
まさかこの数字を使ったわけではないと思うのですが…。
リーフレットにはちゃんと＜子宮けいがんで亡くなる人＞って書かれていますから。
おかしすぎますね。
同じ、国立がん研究センターのデータを使っているはずなのに、こんなにも違う数字が出るなんて。
受ける印象がまったく違います。
「1万人あたり0.46人」じゃ、全然インパクトないですからね。
ていうか、厚労省のパンフレット、モロにデマじゃないですか？
(最後に追記あり)
さて詳細版のパンフレットにはこんなデータも記載されています。
「世界100カ国以上でやっているから、みんなもやろう！」的な、ザ・同調圧力に訴える作戦。
新型コロナワクチンでうまくいったから、また同じ手でやろうとしているのか…。
でも8割以上が接種してしまっている国は、
イギリス、カナダ、オーストラリア
のみ。
社会の裏をご存じの方はピンとくるかと思いますが、仲良しこよしの3国ですね。
というか、カナダもオーストラリアも実質イギリスの支配下にあるようなものです。
ですからこれらの仲良し組（支配下組？）だけが8割超えているだけ。
こんなふうに強調されたって、知っている人にとったら、鼻で笑っちゃうアピールです。
でも無知の人にとったら「へぇ～」って思ってしまうのでしょうが。
メルク社がPR会社使ってバリバリがんばっているアメリカでさえ、55％でしかない。
ドイツ、フランスもたいした接種率ではない。
わかっている人にはわかっているようです。
ここ最近思考停止してしまった人が増えているように感じる日本。
ちょっと今後が心配です。
ＨＰＶワクチン再開 科学的知見の集積で機熟す
この記事の最後。
—–
定期接種対象のワクチン２種類は、副反応で「接種部位の痛み」がともに８割以上と発生頻度は高い。専門部会の委員からは「学齢期の子が対象で、痛みが出ること自体は事実だと思う。それを大丈夫だとフォローしてあげる体制が必要だ」との声が上がっている。
—–
痛みに対して、「大丈夫だ」とフォローしてあげる体制が必要だって。
なんじゃそりゃ。
これ、医学？
「痛みが出ること自体は事実だと思う。」
「思う」って、やっぱり被接種者のこと信用していないんだなぁって思う。
わかんないんだったら、自分自身が打たれてみたらいい。
上記にもツッコミどころがありすぎます。
「国内外での研究で接種と多様な症状の関連性は認められていない」ではなくて、「認めていない」。
「海外の研究で子宮頚がんの予防効果を確認」とあるけど前がん病変をみて推測しているだけ。
実際に接種された子たちはまだ子宮頚がんの好発年齢になっていないので、実際にはまだ確実なことはわかりません。
「有効性の10年以上持続を示唆する研究結果」とあるけどあくまで「示唆」であるから確実に証明されたことではありません。
というか10年以上も効果あるワクチンって恐怖でしかないですけど。
間違ったものだったら取り返しがつきません。
大体CSISが絡んでいる時点でおかしい。
CSIS（戦略国際問題研究所）ってご存じ？
名前からして、HPVワクチンなどの医療とは関係ないように思いますよね。
CSIS：外交・防衛・安全保障・エネルギー問題などに強みをもつアメリカの民間シンク・タンク。アメリカのワシントンDCに本部を置き、アメリカの歴代政権に外交・防衛・安全保障を中心とする政策提言をしている。世界最大の軍事戦略研究所とも言われています。
HPVワクチンとはまったく関係のないような、こんなところが以下のような報告書を作成して、これまで日本にたたきつけています。
ちょうど日本で積極的接種がおこなわれていなかった時期です。
https://csis-website-prod.s3.amazonaws.com/s3fs-public/legacy_files/files/publication/140605_Wilson_HPVVaccination_Japanese_Web.pdf
https://csis-website-prod.s3.amazonaws.com/s3fs-public/legacy_files/files/publication/150622_Wilson_HPVJapan_Japanese_Web.pdf
CSISがどういうところか、みなさん各自で調べてみてください。
陰謀論について知っている人なら、必ず出てくるところですね。
製薬会社が圧力かけてくるとかならまだしも、CSISが一体なんの関係があるのでしょう。
CSISは、
政権に外交・防衛・安全保障を中心とする政策提言をしているところ。
世界最大の軍事戦略研究所とも言われているところ。
医療の「い」の字も出てこないんですよ？
HPVワクチンについて反対の声を上げたり、危険性を訴えると、ほぼ必ずSNSなどでさらされます。
しかしこちら側が訴える「内容」について反論するでもなく、上っ面のことだけ。
まったく内容がないんですね。
ただただその人物やクリニックの悪口を言っているだけ。子供かっての。
CSISとかの組織に雇われた人だったりして。
結構こういうこと本当にあるようです。
マジに。
新型コロナワクチンでもそうですね。
慎重派・反対派が、推進派に公開討論を持ちかけても逃げ回っているのは有名な話です。
今のワクチンがどれだけ危険なのか、どれだけ今までのワクチンと安全性が異なるのか、多くのデータがあるのです。
「絶対安全」なんて誰にも言えないのです。
「数年後も絶対安全」とか「妊娠にも絶対問題ない」とか「生まれてくる子供にも絶対安全」なんて誰も言えるはずがない。
なんの根拠もないのに推進しているんだから、議論なんてできるわけがないんですよね。
ごく短期間のデータしかないんですからね。
それを全国民に、子供にまでも打たせようとするのは「異常事態」でしかありません。
上記のCSISの事実だけをみても、「医療」というものがきれい事だけでおこなわれているわけではないことがよくわかりますね。
純粋な「科学」であるとかそれだけに基づいておこなわれているわけではないということを。
余計な思惑があるから、CSISが絡んできているのです。
「ワクチン」だけをみていても安全ではないことはわかりますが、イギリス、カナダ、オーストラリアの関係であるとか、CSISのことであるとか、こういう陰謀の事実（陰謀論ではありません）を知っていると、より「おかしさ」に気づくことができます。
自分の身を守るためには陰謀について知ることも実は結構大事です。
———-
11月19日追記
厚労省パンフレットにある
「子宮けいがんで亡くなる人が1万人あたり30人」
という記載について、
ブログやツイッターで情報発信されているNANAさんという方より情報をいただきました。
メールから一部引用させていただきます。
—–
その数字(1万人あたり30人)は「子宮頸がん生涯死亡リスク」を指しているのだと思います。なので、その意味では間違った数字ではありません。
ただ、左側には〈一生のうち子宮けいがんになる人〉と「生涯罹患リスク」の数字を記載しているので、右側にも〈一生の間に子宮頸がんで亡くなる人〉と書けばいいのに、そうしなかったのは何か意図があるのではと感じています。
上段では1年間（2018年）の罹患数や死亡数の話をしているのに、いきなり説明もなく生涯リスク（確率）の話に切り替えるのは、脅威を大きく見せたいというHPVワクチン推進派の意図があるのかなと思いますね。
—–
なるほど。
統計の数字の基準がてんでばらばらに書いてあるんですね。
確かにウソを書いてはいないけど、誤解しやすいように書かれている。
NANAさんがおっしゃるように、
「子宮けいがんで亡くなる人が1万人あたり30人」
↓
「一生の間に子宮頸がんで亡くなる人が1万人あたり30人」
と書かなければならないかと思います。
全然意味合いが違いますからね。
NANAさん、これまでにHPVワクチンについめちゃくちゃ詳しく情報発信されています。
自分より断然詳しく検証されています。
https://ameblo.jp/nana7770214/entry-12238513372.html
https://ameblo.jp/nana7770214/entry-12160271057.html
やはり「いかに恐怖を与えるか、不安に思わせるか」のために、どうやってデータを大きく見せるかというのは昔からの常套手段のようですね。
NANAさんは、現在はツイッターの方をメインに情報発信されているようです。
https://mobile.twitter.com/nana7770214/status/1458434273719906308?s=20
そしていただいた情報の中にもまだ突っ込みどころがあったようで、いただいた内容をそのまま転記させていただきます。
—–
補足になりますが、件のリーフレットには他にも問題点があります。
リーフレットには「30代までにがんの治療で子宮を失ってしまう（妊娠できなくなってしまう）人も、毎年、約1,200人います。」と書かれています。
これは、若い女性に子宮頸がんの怖さを知らしめHPVワクチン接種に誘導する意図で産婦人科学会などがよく持ち出す常套句となっています。
しかし、その記述には欺瞞的とも言える問題点があります。
詳しくは、ほたかさんブログ記事や私のブログ記事などで解説しています。
参考にして頂けたら幸いです。
https://ameblo.jp/karasawa-hotaka/entry-12322865841.html
https://ameblo.jp/nana7770214/entry-12152545806.html
—–
「ほたかのブログ」さんもかなりすごい。
読み応えありまくりです。
HPVワクチン接種を悩んでおられる方は、国や医師、製薬会社からの一方的な情報を鵜呑みにしないで、自分で勉強することが大切です。自分の体なのですから。
得てして都合のいいデータだけとか、都合の良いようにデータを出したりとかしています。
なんでストレートにデータを出してこないのか。
それは何か意図があるからです。
・子宮頸癌ワクチン
中村 篤史/ナカムラクリニック
2021年11月18日
https://note.com/nakamuraclinic/n/nfc7393d494c9
※子宮頸癌ワクチンの積極的勧奨が再開となった。世界中で死亡を含む多くの被害が出た、いわば前科つきのワクチンを、懲りずにまた打ちまくろうというのだから、狂気の沙汰である。
かつての騒動から8年が過ぎ、厚労省はのど元過ぎて熱さを忘れたようだ。「積極的勧奨を再開」のニュースを見た被害者は、心中穏やかではないに違いない。
子宮頸癌はヒト乳頭腫ウイルス(HPV)というウイルスの一種によって起こされるとされている。しかし個人的には、これは相当うさんくさいと思う。
結局すべては、癌の恐怖につけこんだ製薬会社のマーケティングに過ぎない。B型肝炎ワクチンも同じ理屈で売り出され、やはり同じように薬害被害者を生み出した。製薬会社はいつまでも懲りないし、我々は延々騙され続けている。コロナワクチンも同じ構図。恐怖を煽りまくった後で、「さぁ皆さん、救世主の登場ですよ」とやる。毎度毎度同じパターン。いい加減気付きましょうよ。
病気を防ぐどころではなく、むしろ病気になる。これがワクチンの本質で、製薬会社は当然このことを知っている。
「HPVウイルスに曝露したことがある人がHPVワクチンを打つと、子宮頸癌の発症率が44.6％増加する」
秘密でも何でもなく、メルク社のデータの示すところである。
https://childrenshealthdefense.org/wp-content/uploads/Gardasil-Package-Insert.pdf
[From original BLA. Study 013 CSR. Table 11-88, p. 636]
HPVウイルスへの曝露というのは、何もセックスのことだけを意味していない。HPVウイルスは常在ウイルスで、どこにでもいる無害なものだ。実際、2～10歳女児の34％はHPVウイルスに感染している。産道で感染したり、日常生活で感染したり。いや、そもそもそれは「感染」とことさら騒ぎ立てるものではない。
製薬会社は、HPVウイルスに自然に感染している女性がHPVワクチンを打つとむしろ子宮頸癌の発生率が増加することを認識しながら、ワクチンを推奨している。こんなに罪深いことってあるだろうか。
疫学研究によって、HPVワクチンは「癌を予防する」どころか、実際には「癌を増やす」ワクチンであることが示されている。
オーストラリアではHPVワクチンの導入以後、2007年から2014年にかけて、30～34歳の女性で33％、25～29歳の女性で36％、子宮頸癌の発生率が増加した。
同様の傾向はスウェーデン、ノルウェイ、イギリスでも見られる。
接種後、死亡を含む重篤な副反応を生じることは珍しくない。
クリスチアナ・ターセル 21歳
HPVワクチンの3回目接種後、睡眠中に死亡。優れた絵を描く大学生だった。
娘の死に憤った母親が裁判を起こし、8年間の法廷闘争の末、勝訴。裁判所は「ガーダシル接種を原因とする心臓発作により死亡したもの」と認めた。
アレクシス・ウルフ 13歳
2007年中学1年生のときにHPVワクチン接種を開始。2回目接種後、健康状態が急速に悪化し、3回目接種後、集中困難、睡眠不良、食欲不振、異常行動といった症状が現れた。
さらに、毎日けいれんが起こるようになった。精神科病棟に入院。症状の出現から1年半後、検査の結果、知的レベルが小学4年生まで退行していると判明。25歳の現在も重度の神経症状に苦しんでいる。上記写真は、左側が接種前、右が接種後。
ジョエル・ゴメス 14歳
元来健康で運動好きな若者だった。2013年HPVワクチンの2回接種後、睡眠中に死亡。家族が裁判を起こしたところ、ガーダシルが心臓発作の原因となったことが認められた。
アベイ・コロハン 12歳
ガーダシルの1回目接種を受けた直後、意識を失い、1時間以上続くけいれんを起こした。2日後に再び意識消失。その後、慢性痛、疲労感、意識消失発作を繰り返すようになった。
こうして十代の青春を、病苦で苛まれることになった。当局は今なお、ワクチン接種との因果関係を認めていない。
コルトン・ベレット 13歳
アウトドアスポーツ好きの元気な少年だった。ガーダシルの3回目を接種した後、首から下が麻痺し、人工呼吸器の着用が必要になった。必死のリハビリの結果、手足が多少動くようになったが、片時たりとも人工呼吸器を外すことはできなかった。18歳の誕生日を迎える2か月前に自殺。
ルーシー・ヒンクス 13歳
サーバリックスの3回目接種後、体調不良に陥った。ほとんど歩くこともできず、1日のうち23時間眠り続け、まともにものを考えることができなくなった。通学はもちろん、食事さえできなくなった。様々な治療を試し、大幅に回復したが、いまでも慢性疲労に苦しんでいる。
マディー・ムーアマン 15歳
ガーダシルの2回目接種後、寝たきり状態になった。毎日ひどい頭痛で、物事を記憶することができなくなった。様々な治療を試し、症状は徐々に回復したが、耳鳴りは消えることがなく、また、以前のような頭脳明晰さは戻らなかった。21歳のときに自殺。
サラ・テイト 33歳
ロンドンオリンピックの金メダリスト。HPVワクチン接種後、子宮頸癌を発症。ナショナルコーチの夫と2人の子供に見守られながら、死去。享年33歳。
クロエ・ホルダー 12歳
週に6回ダンス教室に通い、学校の成績はオールA。将来の夢は「プロのダンサーとして舞台で踊ること」。
12歳のときにHPVワクチン接種。めまい、頭痛、疲労、関節痛が出現。18歳の現在、下半身麻痺で寝たきり状態。
欧米の症例ばかり紹介したが、もちろん、日本でも多数の被害が出ている。
https://www.youtube.com/watch?v=BGjn1ZOnRiY
8年前は、ワクチン被害者の声を報道する記者がいた。まだかろうじてメディアの良心が生きていたということだ。司法の独立もまだ保たれていたから、ワクチンによる被害だと認められ、補償を受けることもできた。
しかし今や、メディアは政府の御用新聞と化した。コロナワクチンの被害がろくに報道されないように、今後必ず起こる子宮頸癌ワクチンの新たな被害者について、マスコミは沈黙するだろう。
本当に、テレビや新聞には救いがない。
・HPVワクチンの副作用
中村 篤史/ナカムラクリニック
2022年12月24日
https://note.com/nakamuraclinic/n/n493c4bb15d17
※コロナワクチンが登場する前は、『史上最悪のワクチン』という異名はHPVワクチン(子宮頸癌ワクチン)のものでした。
コロナワクチンの陰に隠れたせいで、みなさんこのワクチンのもたらした悲劇をすっかり忘れてしまったように見える。でも10年ほど前、このワクチンを打った多くの女性に被害が出て社会問題になったんですよ。当時はマスコミも一応機能していたから、被害を適切に報じた。マスコミが大騒ぎすれば政治も動く。HPVワクチンは勧奨中止になった。
HPVワクチンについては、僕も以前よくツイートしていたし、院長ブログやnoteでも何度か書いたことがある。
https://note.com/nakamuraclinic/n/nfc7393d494c9
https://clnakamura.com/blog/5903/
しかし多くの被害をもたらしたこのワクチンが、また勧奨再開となった。
新商品「シルガード９」が発売されたんだけど、別にワクチンの質が改善されたわけではない。というか、アルミの含有量が2倍以上増えたとか、毒性を増して再登板。明らかに殺しにかかっている。
製薬会社は芸能人を使ったステルスマーケティングに余念がない。
女性だけではなくて、今度は「男も打て」と言い始めるだろう。
HPVワクチンで多くの被害者が生まれた。本当です。事実です。今でも後遺症に苦しんでいる人がいる。僕の診察室にも何人かが訪れました。
以下に『Vaxxed II: The People's Truth』というドキュメンタリー映画の一部をアップします。僕が翻訳字幕をつけました。
20分ほどの動画ですが、HPVワクチンがどういう代物かよく分かるはずです。特にHPVワクチンを打とうかどうしようか悩んでいる人は、ぜひご覧ください。正しい判断をする助けになるはずです。
https://odysee.com/@RonTsumoClinic:e/Vaxxed-gardasil:d
・ HPVワクチンを推奨する人たちの不適切な情報提供、その後
薬害オンブズパースン会議
2023-04-24
https://yakugai.hatenablog.jp/entry/2023/04/24/173030
※2023年4月から、9価HPVワクチン「シルガード9」の定期接種が開始されてしまいました。当会議は、従来より定期接種とされてきた「サーバリックス」及び「ガーダシル」を上回る頻度で副反応が報告されているシルガード9の定期接種化に反対してきましたが、少なくとも定期接種化された今、対象者に正確かつ十分な情報を提供することは絶対に必要でしょう。
しかし、前々回の記事「ＨＰＶワクチンの有効性について新潟大学が不適切なプレスリリースを発表」で取り上げた問題に至るまで、HPVワクチンを推進する立場からは、繰り返し不正確な情報が発信されてきました。そしてその中には、新たにシルガード９が定期接種の対象に追加された現在でも、いまだに適切な情報の修正が行われていないものがあります。
事実に反するポスターの公開を続ける日本小児科医会
その一つが、日本小児科医会が2020年2月に公開したポスターです。このポスターには、「日本で毎年約10000人の若い女性が子宮頚がんを発症し、毎年約3000人が尊い命を落としています。」と書かれています。しかし、公開当時の最新データであった2017年の子宮頸がん罹患者総数11012人のうち、6445人は50歳以上であり、毎年約10000人の「若い女性」が子宮頸がんを発症しているという記載は明らかに事実に反します。さらに、3000人は全年齢を合計した年間の子宮頸がんによる死亡であるのに、このポスターの表現では、あたかも「若い女性」が毎年3000人も子宮頸がんで死亡しているかのような誤認を招くおそれがあります。
そこで当会議は、2021年4月に、このポスターの訂正と回収を求める要請書を日本小児科医会に送付しましたが、日本小児科医会からの回答はなく、いまだに同会はウェブサイトでこの事実に反するポスターの公開を続けています。
リーフレットの誤りを周知しない東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会
当会議は、2021年2月4日付けのブログで、東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会の3医師団体作成のリーフレットが、「子宮頸がんは20～30歳代の若い女性に多い病気です」とした上で、「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」と記述していたことについて取り上げました。
そして、2018年に子宮頸がんで亡くなった人のうち、「20～30歳代の若い女性」では137人（全体の５％）、年齢幅を49歳まで広げても555人（全体の19％）であり、残りの81％は50歳以上の人であるという統計上の事実を挙げて、「毎年約3000人の若い女性が命を失っています」というリーフレットの記述は重大な誤りであると指摘し、上記の3医師団体に対し、直ちにこのリーフレットを回収し、ウェブサイトからも削除し、拡散した誤情報に対する適切な措置を取るよう求める書面を2021年2月5日に送付しました。
これに対して、東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会からそれぞれ回答が送付され、次のような修正がなされました。
回答では、この修正を周知するとされていますが、各会のウェブサイトでは、一部を修正した旨が記載され、修正版のリーフレットが掲載されているだけで、元版のどの部分をどのような理由で修正したのかの説明は全くありません。これでは、元版の「誤り」を周知したことにはならず、元版を手に取った人の誤解を改めることはできません。
適切な訂正記事を掲載しないBuzzFeed Japan 岩永記者
東京小児科医会、 東京産婦人科医会、東京都医師会のリーフレットについては、インターネットメディアのBuzzFeed Japanが2020年7月13日公開の記事「『あの騒動も、このワクチンの存在も忘れられている』東京小児科医会、東京産婦人科医会がHPVワクチンリーフレット作成」で取り上げ、リーフレットの詳細を紹介した上で、東京小児科医会理事の萩原温久医師のインタビュー発言として、「毎年日本では、約1万人が子宮頸がんを発症し、約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」と、やはり事実に反する数字を記載していました。
そこで、当会議は、BuzzFeed Japanに対しても、訂正記事を出し、記事中の誤りを明記してリーフレットの使用中止を呼びかけるよう求める書面を送付しました。
これに対し、BuzzFeed Japanは、当会議に対しては何の回答もないまま、当会議の書面送付から3か月以上経過した2021年5月19日付けで、「毎年日本では、約1万人が子宮頸がんを発症し、約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」とされていた萩原温久医師の発言部分から、「子育て世代の」を削除し、「毎年日本では、約1万人が子宮頸がんを発症し、約3000人の女性の命が奪われています。」と修正しました。
しかし、記事中に掲載されたリーフレットの画像は、「子宮頸がんは20～30歳代の若い女性に多い病気です」、「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」と書かれた元版がそのまま掲載されており、不十分です。
しかもこの修正は、「UPDATE 2021年5月19日 15:24 一部表現を修正しました」と、訂正ではなく更新（UPDATE）の扱いとされ、どの部分を修正したのかも明示されていません。
日本における毎年の子宮頸がんによる死亡者約3000人のうち約80％が50歳以上であるのに、毎年「約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」というのは、明らかに事実についての誤った情報というべきです。その誤りを明示せず、密かに修正するのは、報道機関としてきわめて不誠実なやり方です。
このような修正のやり方は、BuzzFeed Japanの母体であるBuzzFeed Newsが定め、全世界のBuzzFeed Newsの記事編集業務に適用されるとする、「BuzzFeed News編集・倫理ガイドライン」にも反します。
編集・倫理ガイドラインでは、
「誤った原稿の修正には、訂正欄を使用してください。訂正や更新を行う方法やタイミングについて、詳しくはBuzzFeedスタイルガイドを参照してください」
としています。
そして、参照すべきとされているBuzzFeedスタイルガイド（英文。BuzzFeedによる日本語訳はないため、以下の訳は当会議によります）には次のように記載されています。
How BuzzFeed Does Corrections（BuzzFeedの修正方法）
A correction should include the accurate information. It should explain the error, and it may restate the error when it's necessary to clarify what it was or to debunk a claim. See sample corrections at the end of this doc.
（訂正には、正確な情報を記載する必要があります。誤りを説明すべきで、誤りの内容を明確にしたり、主張を否定したりするために必要な場合は、誤りを再度掲載してもかまいません。このドキュメントの最後に、訂正文のサンプルがあります。）
そして、訂正文のサンプルでは、
Twitter's CEO could not be reached for comment. An earlier version of this post said Twitter's CFO could not be reached for comment.
（TwitterのCEOからのコメントは得られませんでした。この記事の以前のバージョンでは、TwitterのCFOからのコメントは得られませんでしたとされていました。）
と、間違っていた部分を再度提示することによって、誤りの内容を明確にする例が挙げられています。
今回の記事の場合、「約3000人の子育て世代の女性の命が奪われています」という誤った事実の記載によって生じた読者の誤解を解くためには、約３０００人は全年齢の子宮頸がんの死亡者数であって、子育て世代の子宮頸がんの死亡者ではないこと、及び、当会議が指摘した、子宮頸がんによる死亡者のうち、20～30歳代は５％、40歳代を加えても19％という正しい情報を挙げた上で、「子育て世代の」という記載を削除したということを説明した訂正記事が掲載されるべきでしょう。
また、BuzzFeedスタイルガイドは、
Try to mention the correction on all channels the story went out on — if you tweeted it, tweet the correction, etc.
（また、ツイートした場合は、修正内容をツイートするなど、記事が発信されたすべてのチャンネルで修正内容に言及するようにしてください。）
としています。今回のBuzzFeed Japan記事については、公開当時のBuzzFeed Japan MedicalのTwitterでも紹介されていますので、こうした媒体でも、訂正記事を公開したことを告知すべきでしょう。
事実ではないことを知りながら報道したBuzzFeed Japan 岩永記者
このように、BuzzFeed Japanの記事修正のやり方には問題があるのですが、実はこの記事にはさらに重大な問題があります。
私たちは、3医師団体のリーフレットを見たとき、「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」という記述は誤りであると、すぐに気づきました。正確な統計上の数字は覚えていなくても、日本の毎年の子宮頸がんによる死亡者が全年齢を合計して約3000人であり、その多くは他のがんと同じように高齢者だということは、HPVワクチンの有効性・安全性を検討してきた者にとっては常識だったからです。
一方、今回のBuzzFeed Japan記事の執筆者である岩永直子記者は、ここ数年来、HPVワクチンを推進する立場からきわめて精力的に記事を書き続けてきた方です。その岩永記者が、日本の毎年の子宮頸がんによる死亡者が約3000人であること、そしてその全てが「若い女性」であるはずがないということを、当然知っていると思われたのです。
岩永記者の過去の執筆記事を見ると、やはりこのような死亡者データを扱った記事を複数執筆していました。
たとえば、岩永記者が読売新聞社に在籍していた当時の2016年8月29日のyomiDr.（ヨミドクター）の記事「HPVワクチンをめぐる最近の動向」には、「年間３０００人が子宮頸がんで死亡していますが、死亡者のうち２００人は４０歳未満で、若年者に発生する固形がん（血液のがんを除いたがん）の中では最も多い数となっています。」との記載があります。
また、2019年9月5日公開のBuzzFeed Japan記事「若い女性に増える子宮頸がん 赤ちゃんと子宮を一緒に失う悲劇を防ぐために」は大阪大学講師（当時）上田豊氏の講演詳報ですが、その中で、「高齢になるとがん患者さんの数は増えますので」と子宮頸がんを含むがん患者は高齢になるほど増えるという認識が示されていますし、2019年11月5日公開のBuzzFeed Japan記事「『国の動きを待っていられない』 HPVワクチンの情報を自治体が独自に周知 日本産科婦人科学会が支持する声明」では、日本産科婦人科学会が2019年11月1日に発表した声明を紹介していますが、その声明の中でも、「2017年には、全国で約2,800人もの女性が子宮頸がんで命を落とし、その中で65歳未満のいわゆる現役世代の死亡数が1,200人を超えていることは、極めて憂慮すべき事態です」との記載があります。
これらの記事から、岩永記者は、「毎年約3000人」という数字が子宮頸がんによる全死亡者数であって、その全てが「若い女性」ではないことを熟知しており、したがって「このがんのために毎年約3000人の若い女性が命を失っています」というリーフレットの記載は明らかに誤りであることを知っていたと考えられるのです。
事実ではないことを知りながら報道することが、報道倫理の最も基本的な部分に反するものであることは言うまでもないでしょう。またリーフレットの記載の誤りに気付かずに報道したのであれば、ファクトチェックというもっとも基本的な記者の手順を怠っていたことになり、これも報道倫理を問われます。
この記事を含むHPVワクチン報道で、BuzzFeed Japanは、一般社団法人インターネットメディア協会（JIMA）の第1回 Internet Media Awardsにおいて、『正確かつ、様々な立場のひとたちに寄り添った情報発信』であるとして、選考委員特別賞を受賞しています。このような事態は、BuzzFeed Japanのみならず、インターネットメディアに対する信頼を大きく傷つけるものといえるでしょう。
・接種の積極勧奨を再開させてはならない 子宮頸がんワクチン接種被害事件をめぐって
前札幌学院大学教授 井上 芳保
http://gendainoriron.jp/vol.11/rostrum/ro02.php
１．重篤な被害が出て定期接種の積極的勧奨は中止された
２．従来のものとは原理の異なる、有用性の疑わしいワクチン
３．国際査読誌『VACCINE』の動物試験論文掲載後不正撤去事件
４．危険性を指摘し被害者に寄り添う池田教授への攻撃が続いている
５．12月26日の「非接種でも『副作用』」報道の問題点
６．名古屋市の調査データ解析速報の問題点
７．政治的な裏事情と深層にある我々の欲望を問い直すべき
８．HPVワクチンに代わるものは何か
※子宮頸がんワクチン（正確にはヒトパピローマウィルス対応ワクチン。以下HPVワクチン）の接種をめぐっては、接種を推進したい側と副反応被害を訴える側との攻防が続いている。2016年7月27日には15歳から22歳の被害女性計63人が製薬会社2社を相手どった集団訴訟を東京、大阪、名古屋、福岡の4地裁で起こした。製薬会社側は症状とワクチン接種との因果関係を一切認めていない。裁判は長期戦になると予想されている。2016年は問題が訴訟局面に変わり、攻防が激しさを増した年だったと言える。本欄ではこの問題のこれまでの経緯を振り返りつつ考えてみたい。
１．重篤な被害が出て定期接種の積極的勧奨は中止された
日本ではこのワクチンは、グラクソ・スミス・クライン社製のサーバリックスが2009年10月に、MSD社製のガーダシルが2011年7月に承認された。政治家の強力なバックアップを得ての異例の速さでの承認であった。そして、2013年4月から定期接種が開始された。しかし、被接種者の一部に副反応が顕著に出た。そのことに鑑みてわずか2カ月後の同年6月に厚生労働省は積極的な接種勧奨を中止した。これは矢島鉄也・健康局長(当時)の英断が最初にあっての会議決定であったと聞いている。はたともこ参議院議員(当時)が同年3月28日と5月20日にこのワクチンの危険性と不要性に関して国会で厳しい質問を重ねた折に答弁に立っていた一人が彼である。ただし完全に接種をやめたわけではない。その状態が現在まで続いている。
日本国内ですでに338万人に接種され、被害者はわかっているだけで3017人（2016年12月時点、厚労省の副反応追跡調査結果）に上る。被害の発生は日本だけではない。このワクチン接種後の副反応は、アメリカはじめ各国で問題となっている。TBSの「News23」は、デンマークの少女の様子を2015年1月12日に報じた。
しかしながら、WHO (世界保健機関) のGACVS (ワクチンの安全性に関する諮問委員会)は、世界中で副反応被害が出ている事実を全く無視して「HPVワクチンが接種された国においてこれまでに懸案すべき事項は報告されていない」(2013年6月)、「本ワクチン使用の推奨を変更しなければならないような、いかなる安全上の懸念も見出されていない」(2015年12月)とのコメントを重ねており、特に被害者運動が組織的になされている日本については「根拠薄弱なエビデンスに基づく政策決定は安全で有効なワクチン使用を控えることになり、(子宮頸がんの発生という)真の害をもたらしうる」とまで述べている。WHOというと信頼できる機関と思われがちだが、もはやWHOは製薬会社にコントロールされていて、世界の人々の健康を真に守る機構ではなくなっているとみなす識者は少なくない。
私は2014年秋以降、被害者およびその母親たちに会ってお話を伺っている。それまで健康そのものだった少女たちに甚大な被害が出ている。他のワクチンでも一定数の割合で被害者は出るが、このワクチンの場合、重篤な副反応の発生率がケタ違いに高い (インフルエンザワクチンに較べてサーバリックスで52倍、ガーダシルで24倍。参議院厚生労働委員会2013年3月28日のはたともこ議員質疑)。接種直後に急性症状が出る場合もあれば、かなり時間が経ってから症状が出る場合もある。副反応には単に接種後に疼痛がしたというレベルにとどまらない深刻なものがあるのだが、残念ながらマスコミはその点を十分に報じていないし、人々の認識も乏しい。
訴訟を起こした被害者たちは、激しい身体の痛みや不随意の痙攣、記憶障害などに日々悩まされている。例えば、光の眩しさに過敏になり、サングラスが手放せない被害者は少なくない。さらに母親の顔や家への帰り道がわからなくなる、簡単な計算ができなくなるような記憶障害、寝たきりの状態が続くなどの深刻な被害も出ている。ある被害者は「頭の中で爆弾が破裂しているみたい」と表現した。あまりの激痛に襲われた際に「私を消して!」と叫んだ被害者もいた。
２．従来のものとは原理の異なる、有用性の疑わしいワクチン
HPVワクチンとは、子宮頸がんを予防できるとのふれこみのワクチンである。子宮頸がんは、性行為によって子宮頚部粘膜に生じた微細な傷からHPVが粘膜細胞に侵入し、感染が数十年にわたって持続した後に発症するとされている。ただし仮にHPVに感染してもがんに至るのはごく稀であるし、このワクチンを打ったとしても検診は必要であるなどのことから、HPVワクチンそのものの有用性についての疑問の声が出ている。
従来のワクチンは、速やかな免疫応答を記憶させることによって体内に侵入したウィルスの増殖を阻止して感染症の発症を防ぐものであったが、HPVワクチンはHPVの粘膜細胞への侵入を阻止するものであり、従来のワクチンとは原理的に全く異なっている。このワクチンは性行為などでHPVに感染した女性にはその効果が期待されないことから、初交前の女性に接種することが求められた。つまり、接種後何十年もの間、HPV感染予防のために高い抗体産生を維持し、血中から子宮頚部の表面にその抗体が長期にわたって常時浸み出してくるよう設計されたワクチンであり、そのために強力な免疫増強剤(アジュバント)が用いられている。
何らかの原因で産生された自己抗体により、深刻な脳障害が引き起こされているとの見解が神経内科の専門家から出ており、打出喜義・小松短期大学特任教授は、産婦人科医の立場ながら、「アジュバントは非特異的に免疫を活性化させるので、自己免疫疾患発生の可能性が高くなるのでは」と説明している（2016年11月12日、患者の権利オンブズマン秋期研修会講演）。「痛み」やギランバレー症候群など自己免疫疾患の専門家たちの集まりである、日本線維筋痛症学会 (代表 西岡久寿樹・東京医科大学総合研究所長) では、ワクチン接種被害者にみられる症状を2014年6月に「HANS症候群」と命名し、9月13、14日に開催された同学会の学術集会ではその診断基準を発表した。その折の記者会見の様子は全国紙各紙で大きく報じられた。「脳内視床下部が重大なダメージを受けていると考えられる」と同学会の研究者は述べている。
３．国際査読誌『VACCINE』の動物試験論文掲載後不正撤去事件
ところが、ワクチンを推進したい側の医師たちは、被害者の副反応を「心的要因による」で済ませようとしている。しかも不随意の痙攣などの重篤な症状についてはその医師の理解を超えているものだから「詐病」扱いしたケースも出ている。そのことは被害者を傷つけ、余計な苦しみを与えている。
2016年2月には、HPVワクチンの毒性に関する動物実験結果を記したShoenfeldらの論文を、国際査読誌『VACCINE』が、査読を経て一旦はオンライン上に掲載しながら、その後、ワクチンメーカーと利益相反のある(研究費などの形で金銭などを受け取っている)同誌編集長の介入により、著者らに無断で撤去（撤回）されるという驚くべき出来事も発生している。その後この論文は投稿し直して他誌に掲載された。この一件の経緯は、長く薬害と取り組んできた薬学者の寺岡章雄と保健学者の片平洌彦臨床・社会薬学研究所長との共著論文「HPVワクチンの安全性――国際査読誌が動物試験論文を掲載後に不正撤去」 (『日本の科学者』2017年1月号) が明らかにしている。
ShoenfeldらのHPVワクチンの毒性に関する動物実験は、アジュバントとして使われている水酸化アルミニウムやガーダシルなどを4群に分けたマウスに投与してみたものである。その結果、抗体レベルの上昇、ガーダシルがアルミニウムのアジュバントとHPV抗原とを媒介として神経炎症と自己免疫反応を惹起する事実が確認されている。こうした結果は、HPVワクチンの有害性を示す重要な証拠であるがゆえに『VACCINE』誌編集長は不正撤去に及んだと思われる。
４．危険性を指摘し被害者に寄り添う池田教授への攻撃が続いている
『新潮45』誌の2016年12月号、2017年1月号に医師で社会学修士の肩書を持つ村中璃子による「薬害でっちあげ――あまりに非科学的な子宮頸がんワクチン阻止運動」という刺激的なタイトルの論文が二回にわたって掲載された。内容的にはワクチンの危険性を指摘し、被害者たちの治療にも精力的にあたってきた信州大学の池田修一教授による実験プロセスの細かな問題点の強調や「HANS症候群」を支持する医師たちへの批判が目立つ。また必死の思いで治療方法を模索している重篤な被害者の気持ちを思いやることなく、それらの治療方法を危険なものと印象づけて批判する箇所もみられる。
「副作用」の問題以前にこのワクチン接種はそもそも不要であるという重要な論点があるのに村中論文ではそのことに全く触れていない。ワクチン阻止運動への妨害を意図して影響力の大きい『新潮45』という媒体を使って書かれたことは明らかである。「あまりに非科学的」なのはいったいどちらだと言いたくなるような内容の文章であり、書かれていないのは何かという視点から読まれねばならない代物である。
村中は『Wedge』誌７月号でも池田教授の研究を捏造だと批判する記事を書いている。この時点で池田教授は村中らを名誉棄損で訴えている。村中はまた信州大学と厚労省に対して「捏造」を通報した。これを受けて信州大学は調査を行ったが「研究不正はなかった」との結論を11月に出した。『新潮45』誌の村中論文はこのことを受けてのさらなる池田批判のために書かれたものだ。
厚労省の動きもおかしい。『月刊日本』誌2017年1月号の「子宮頸がんワクチン――悪のトライアングル」記事が詳細に報じているが、11月24日に同省は「池田氏の不適切な発表により、国民に対して誤解を招く事態になったことについての池田氏の社会的責任は大きく、たいへん遺憾に思っております」との声明を出した。同記事によると、こうした声明はきわめて異例のことで、厚労省は池田班の解散を目論んでいる可能性があるという。
なぜ村中と厚労省は池田バッシングにかくも力を入れるのだろうか。それは池田班によってなされた実験の成果が推進側にとってきわめて都合の悪いものだからに他ならない。このワクチンの安全性についての疑問を池田教授が厚労省の成果発表会で表明したのは2016年3月16日のことだった。 厚労省は、ワクチンと被害との因果関係に否定的な牛田班 (代表 牛田享宏・愛知医科大学教授)のほかに被害者への配慮の姿勢をみせるべく仕方なく池田班をつくった。牛田班に比べると、池田班は継子的扱いを受けている。『月刊日本』誌で記されているように双方に与えられている予算規模が全然違う（牛田班7640万円、池田班450万円）。そこに同省の基本的なスタンスがよく現れている。ワクチンの危険性を公的な形で報告した池田班は今や厚労省にとって目障りな存在になっている。
2013年6月以来中断状態が続いている定期接種を再開しようとする動きが同省内部に強くみられる。ワクチンの積極勧奨を中止している日本を名指しで批判する内容の2015年12月のWHOの提言を厚労省の主流派は早く受け入れたい。『月刊日本』誌は、ニュージーランドで公開された情報に基づいてWHOのGACVSと厚労省との水面下でのやりとりの経緯をも明らかにしている(情報源は、薬害オンブズパースン会議の資料)。背後にはこのワクチンを今後大々的に使っていきたい製薬会社側の思惑が垣間見える。
５．12月26日の「非接種でも『副作用』」報道の問題点
ワクチン接種と症状との関連を否定するニュアンスの報道が続いている。接種再開へと誘導する意図的な力がマスコミまで巻き込んで強く働いている。
例えば、2016年12月26日に厚労省の研究班（代表 祖父江友孝・大阪大学大学院教授）は、接種後の「副作用」として報告されているのと同様の症状が非接種者にも出ていたとする大規模調査結果を専門家会議で報告した。そのことを同日夜のTVニュースと翌日の各紙は報じた。例えば、27日の北海道新聞朝刊は「非接種でも『副作用』――厚労省 子宮頸がんワクチン調査」という奇妙な見出しの記事を載せた。そこには10万人あたりの発生が「接種者で27.8人、非接種者で20.4人」と記されている。
これだけみると読者は「非接種者にも『副作用』が出ているだって。それはワクチンのせいじゃないでしょう。『副作用』と呼ぶのがそもそも変なのでは」と思うだろう。同記事には、「症状のうち、頭痛や腹痛は両者同数だったが、全身の痛みや歩行障害、脱力、握力低下などは接種者のほうが多い傾向が見られた」との記述もみられる。副作用と一口に言っても様々な段階のものがある。先にも記した自分の母親がわからなくなるなどの重篤な記憶障害は非接種者ではゼロのはずだ。そのようなことをはっきりと書かないところにこのワクチン被害をめぐる報道の問題点がある。厚労省の役人や研究班のお偉方や推進派の医師たちの多くは、重篤な被害者に実際に会っていないから彼女たちの「副作用」がどれくらいたいへんなものなのかわかっていない。
同記事では「会議では接種から発症までの期間を調べることや、接種者と非接種者で年齢構成が異なるため、年齢を補正して分析することなどを求める意見が出た」ともある。そのような補正への配慮抜きに専門家会議に安易に研究成果が出されてしまうことを知って研究そのものの杜撰さを感じた読者も少なくないだろう。「はじめに結論ありき」の調査であるために本腰が入っていなかった可能性もある。
６．名古屋市の調査データ解析速報の問題点
補正は適切になされなければならない。逆に不適切な補正のために真実が歪められてしまっているケースと思われるのが、過日公表された名古屋市の調査結果である。2015年9月に名古屋市では予防接種対象者約7万人（被接種者5万人、非接種者2万人）を対象とするアンケートを実施し、同年12月に調査結果の速報を発表した（調査担当者は、鈴木貞夫・名古屋市立大学教授）。それは「予防接種を受けた方と受けていない方に分けた上で、24項目の症状について症状のある方とない方の割合を比較し、年齢による影響を補正して比率を算出したところ、予防接種を受けた方に有意な差はなかった」というものだった。
これについては、医薬ビジランスセンター（代表 浜六郎）発行の『薬のチェック』誌65号（2016年5月）掲載の「HPVワクチン被害と『病者除外バイアス』」記事がなぜこのような結果になったかを分析し、年齢調整のやり方に問題があることを厳しく指摘している。例えば、24項目中の「18.簡単な計算ができなくなる」は、年齢が一歳上がると1.38倍に増えると推計されているが、この割合で有症状者が増加すると、26歳では15歳の30倍超という数字になってしまう。こうした過剰な補正のために被接種者と非接種者との有意差が出なくなったわけだ。また「病者除外バイアス」を考慮していないという問題も指摘している。名古屋市では接種率が90％にまでなっていたから、残り10％の非接種者に「病気がち」の女性が集中したと考えられる。つまり、もともと病気の人や接種当日に発熱などのあった病弱な人が接種から除外された結果、非接種者にはそもそも病気の人が多くなるわけだ。
同記事では、名古屋市の速報はこれらのことを見落としているとして速報の撤回と適切な解析のやり直し、速やかな素データの公開を求めている。前述の『新潮45』誌の村中論文は名古屋市の調査についても触れているが、『薬のチェック』誌で指摘している問題には一切言及がない。
７．政治的な裏事情と深層にある我々の欲望を問い直すべき
以上に述べたことから、政治的な裏事情が背後にあって厚労省サイドによるHPVワクチン接種を何とかして再開させようとする動きが強まっており、非科学的で理不尽なことが無理矢理に進められようとしている経緯が見えてきたのではなかろうか。
政治的と言えば、そもそも導入の時点からこのワクチン接種は政治的な裏取引の産物であった。すでに公にされていて一部ではよく知られていることだが、2009年当時、日本政府は、「新型インフルエンザが流行するのでは」との予測に基づいて10月1日に7700万人分のインフルエンザワクチンを確保するとの方針を立て、国内外の製薬会社に大量注文をした。外資系の会社ではノバルティス・ファーマ社とグラクソ・スミス・クライン社が受注した。ところが、インフルエンザは全く流行せず、ワクチンは必要なくなった。日本政府に対してノバルティス・ファーマ社は違約金を要求し、日本政府は92億円を支払った。グラクソ・スミス・クライン社は、違約金は要求しない代わりに自社のHPVワクチン、サーバリックスを買って使って欲しいと言ってきた。
こうしてサーバリックスが日本では先行して承認され、全国の自治体が積極的に推奨して公費で接種され始めた。2013年4月に定期接種になる前の話である。自己負担額が無料なら接種しようと思う人は少なくないだろう。「今、打たないと損」と思わせるキャンペーンが繰り広げられた。そして「中学入学お祝い」として全額公費負担で接種した杉並区で最初の犠牲者が出た。その後被害は全国各地に広がっていった。未発見者も含めて被害者の救済は急がれねばならない。
問題の深層にあるものは何だろうか。むろん貪欲に利潤を貪ろうとする製薬会社とそれに協力してしまう厚労省などの責任は大きい。だが、その動きに巻き込まれてしまいがちな我々の側の欲望も問われるべきなのだろう。すなわち、自然治癒力を忘却して予防医学絶対賛美の雰囲気がつくられている問題も見逃せない。いわゆる「革新」側が当初はこのワクチンの推進役を担った。よかれと思って進めたこととはいえ、「医療」というと無条件でよきものとみなす思考停止状態は反省されてもいい。そもそもこのワクチンが接種開始されてからまだ女性の平均寿命に相当する期間が過ぎていないので実質的に「予防した」と証明するのは不可能という事実に気づくべきだった。また予防医学的な言説に弱くなっている我々の中にある「正常」への過剰な志向性が疑われていいはずだ。
もう一つ、女性を管理する発想が問題の根底にはある点も指摘しておきたい。このワクチン接種では性交未経験の少女たちが接種対象とされた。そこには子宮の健康管理を通して生殖を管理したい社会の欲望が見られるのではないか。ジェンダー論の視点から言えば、ヒトパピローマウィルス対策というのなら性交のパートナーとなる男性にも接種されるべきものだろう。現に男子にこのワクチンを接種している国もある。それがいいこととはむろん断固言わないが、「なぜ女子だけなのか」という疑問自体は有効なものだ。
８．HPVワクチンに代わるものは何か
不安を煽り、打つ必要がないものを製薬会社の営利追求の都合から「予防のため」と称して進めようとしている。これこそが問題の本質である。HPVワクチン推進派の産婦人科医たちは、HPVワクチン接種後も検診を勧めるが、おかしな話だと気付くべきだろう。自ら「このワクチンには効果がない」と白状しているようなものだからだ。その検診にしても分類し易くつくられた診断基準に基づいて正常者を「病気」にする装置として機能してしまう可能性は常について回る。それゆえ検診への過剰な依存には落とし穴がある。
今回の事件の教訓は何だろう。HPVワクチンが従来のワクチンとは原理が異なっていてリスクが大きいのにその事実が市民によく知られぬまま、接種が進められた結果、甚大な被害が出ている。しかも接種する合理的根拠は実は見当たらないのである。ワクチン導入の必然性の是非について市民が自ら考えて判断できるような十分な情報提供をメディア等が怠ってきた点は反省されねばなるまい。
浜六郎は、検診率が80%と高い英国でも子宮頸がん死亡率の減少は明確ではなかった点に着目している。また公開されたデータに基づく精密な検証からHPVワクチン接種では10万人中630人が自己免疫疾患に新たに罹患する、他方このワクチン接種の最大期待予防効果は10万人中2人にすぎないと推定し、HPVワクチンの中止を強く主張している。そして脂質やたんぱく質の摂取と子宮頸がんの死亡率には逆の相関がみられる事実から、脂質やたんぱく質の摂取は子宮頸がんの予防因子であることを指摘し、特に若い女性は過剰なダイエットにならないように警告を発している。普通のきちんとした食生活もワクチンの代案になるのである。（浜六郎「HPVワクチンの作用と害について」『性の健康』vol.14、性の健康医学財団、2015年6月、http://www.npojip.org/chk_tip/No65-file10.pdf)。
・牛田班の資料は事実に基づくのか?
2017-10-01
https://ameblo.jp/3fujiko/entry-12315559584.html
※子宮頸がんワクチン副反応治療における、牛田班の治療「認知行動療法」で７割の人が良くなるという報告がありました。
７割って、とても大きな数字です。
しかし、患者会では牛田班の治療を断られて「こんなひどい人は見られない」と言われたという報告があります。
また、牛田班の痛みセンターがある愛知医大に治療のため初めてやってきた患者さんに対し、受付の女性が
「ここの先生はワクチン被害の方をちゃんと診ないので、皆さん泣いて帰られます。受診しない方がいいですよ」
と小さな声で助言してくださったという話も聞いています。
また、牛田班の医師が
「通わなくなったら、治ったので来なくなったという認識で、全て治ったとカウントしている」
と話していたと当会の患者さんが聞いています。
患者会では、牛田班で治ったという方を全く聞かないのです。
７割と言われても、患者会に治ったとする患者がいないのはどういう訳でしょう?と、当然ながら思うわけです。
すると、厚労省の資料にものすごく小さい字で、こう書いてありました。
*軽快の判断基準
初診時と比べて、
・痛みのため全く通学できなかったが、痛みがありながらも毎日学校に行けるようになった。
・本人の主観として、痛みが良くなった、痛みがあるが痛みとうまくつきあえるようになった
等のケースであり、完全に痛みがなくなった、というものではない。
つまり、痛みを我慢して学校に通えるよ。
みたいな感じで、治っている訳ではないという事のようです。
痛くても体を動かすことはとても重要です。
それはだれしも思う事ですし。
牛田班の大元、愛知医大の痛みセンターに受診し、ストレッチのビデオを買ってストレッチしてくださいと言われた、実践した患者さんがいますが、痛みが強く出る、つまり悪化して受診をやめている方がいます。が、９月の牛田班の厚労省が出した資料では、痛みが悪化した人はゼロとなっています。
これ、資料として虚偽じゃないでしょうか?
実際に、報告してくれている患者さんが、牛田班の治療の指示通りにしたところ、痛みが悪化したと話しているのです。
資料全体、怪しい内容感でプンプンします。
どうして、患者と病院並びに厚労省の資料にここまでの乖離があるのでしょうか?
ちなみに、海外でも同様子宮頸がんワクチンの被害があり、軽減や治った事例報告が上がってきているようなのですが、その治療が脳炎の対処療法としての治療である、ステロイドパルスや血漿交換療法(免疫吸着)、免疫グロブリンなどです。
つまり、池田班の先生らが選択している治療法なのです。
日本の厚労省では、その池田班の治療研究に微々たる予算しかつけていない。牛田班の1/10以下です。
海外の改善治療と同様の治療研究には予算が少ない。
厚労省は、患者を痛めつけ、患者がそれらの治療法に向かないよう誘導している様子。
牛田班にかかれと暗に指示しているようなものですからね。
しかし、個別に患者が厚労省に問い合わせすると
・痛み以外に症状がある人には(牛田班の治療は)向いていない
・痛みとうまくつきあえるようになるというだけです
・他の症状もあるなら難しいかも
・牛田班には向かない人もいる
と回答をいただいている人も多く、ならばどこに行けばいいのか、患者としては混乱するばかりです。