・ワクチン接種後に死亡 “因果関係結論づける事例なし” 厚労省（NHK NEWS WEB 2021年7月21日）
※新型コロナウイルスのワクチン接種を受けたあとに死亡が確認された人について、厚生労働省は接種と因果関係があると結論づけられた事例はないとする見解を示しました。
これは厚生労働省が21日夜開いた専門家部会で報告しました。
それによりますと、今月11日までにファイザーかモデルナのワクチンの接種を受けた人は合わせておよそ3760万人で、このうち男女667人が接種後に死亡していたことが確認されました。
▽ファイザーのワクチンでは100万人に18.3人、
▽モデルナでは100万人に2.8人の割合となっています。
接種と死亡との因果関係については、664人が情報不足などで評価できず、3人は因果関係が認められなかったということです。
また、血小板減少症やくも膜下出血を起こして死亡した1人については、唯一「因果関係が否定できない」としていましたが、「因果関係は評価できない」という見解に改めました。
厚生労働省は、これまでに死亡が確認された人について「接種と因果関係があると結論づけられた事例はなく、統計的に因果関係が認められる症状もない」としています。
一方、ファイザーかモデルナのワクチンの接種を受けた男女30人に、心臓の筋肉や膜に炎症が起きる「心筋炎」や「心膜炎」が確認されました。
▽ファイザーのワクチンでは100万人に0.8人、
▽モデルナは1.1人の割合で、多くの人は軽快するか回復しているということです。
また、ファイザーかモデルナのワクチンの接種を受けたあとに、国際的な指標でアナフィラキシーに該当する症状が確認された人は合わせて327人でした。
▽ファイザーのワクチンでは100万回の接種につきおよそ6人、
▽モデルナは100万回におよそ1人の割合となっています。
厚生労働省は、現時点で接種体制に影響を与える重大な懸念は認められないとして引き続き接種を進めていくことにしています。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/no-deaths-in-japan-due-to-corona-vaccine-this-is-wartime/
https://indeep.jp/let-s-realize-that-it-is-the-war-time/
https://indeep.jp/vaccine-eugenics-war-deepening-around-the-world/
・厚生労働省発表の「コロナワクチンが原因の日本の死亡者はゼロ」の資料を見て思う「戦時下感」
2021年7月6日
※「コロナワクチンが原因で亡くなった人は一人もいません」
厚生労働省のウェブサイトでは、定期的にコロナワクチンの「副反応疑いの報告」というものを掲載しています。
その会の正式名称は、以下のものです。
「第62回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、令和３年度第11回薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会（合同開催）資料」
この中の「予防接種法に基づく医療機関からの副反応疑い報告状況について」は、「副作用報告一覧」です。
6月23日の同じ資料では、1万3752人となっていました（ファイザー社ワクチン分）。
予防接種法に基づく医療機関からの副反応疑い報告状況について
あと、この第62回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、令和３年度第11回薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会の資料には、
「新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要」
というのがあるのです。
そこには、死亡例は 363例とありましたが、この数字はともかく、この書類にある「専門家の評価」を見て苦笑しました。以下のようになっています。
ファイザー社ワクチン分です。
厚生労働省の資料より
ここには明確に、
（ワクチンと症状名との因果関係が否定できないもの） ０件
とあり、つまり、
「新型コロナワクチンが直接的な原因で死亡した人は見当たりませんでした」
と専門家の方々は結論付けているのでした。
26歳でワクチン接種後に脳出血で死亡した女性も関係ない？ （資料 No.990） とか思いますけど、そもそもこの「副作用報告が 1万3752人」だけというのは、理論的にも破綻しているのですよ。
というのも、 FDA （アメリカ食品医薬品局）の「ワクチンおよび関連生物製剤諮問委員会」の 2020年12月10日の会議のブリーフィング文書（文書）には、以下のようにあります。
追跡期間の約 38,000人の参加者の安全性プロファイルです。
FDAの文書より
最も一般的な副作用は、注射部位反応（84.1％）、倦怠感（62.9％）、頭痛（55.1％）、筋肉痛（38.3％）、悪寒（31.9％）、関節痛（23.6％）、発熱（14.2 ％）。
参加者の 0.0％から 4.6％で重篤な副作用が発生した。1回目の接種よりも2回目の接種の方が頻度が高かった。55歳以上の参加者（2.8％以下）では、若い参加者（4.6％以下）と比較して、一般的に頻度が低かった。
この文書には、
＞ 55歳以上の参加者では、若い参加者と比較して、一般的に（副作用の）頻度が低かった。
とかあるのですね。高齢者のほうが低いと。数字では、若い人のほうが高齢者より倍近い率で副作用が出ています。
それはともかく、副作用・副反応に関して、軽いものでも重いものでも「本当に副反応なり副作用をきちんと追跡したのなら」上の率に準じたものになるはずだとは思うのですよ。というより、ファイザー社ワクチンは、2023年5月まで治験中なのですから（ソースは、アメリカ国立衛生研究所）、それをするのはむしろ当たり前のような気もします。
今の接種体制は「臨床試験」にもなっていない。
現在の日本での公式な副作用報告は、上のように 1万3000件ほどですが、現時点での日本でのワクチン接種者数は、「 3162万人」です。
だとすると、上のファイザー社の副反応・副作用の情報からは、軽い副作用なら、数百万単位で報告されないとおかしい。
重い副作用にしても、FDA の文書では、最大 4.6%の重い副作用が確認されているのですから、3162万人の 1%でもおよそ 30万人ですから、重い副作用だけでも、それ以上の数でないと奇妙です。
結局、日本の副作用（資料では圧倒的に「重くない」というものが多いです）の 1万3000件という数値は「副作用など追跡するつもりはない」ということしか示していません。
そして、結局、先ほどの資料のように、
「新型コロナワクチンが直接的な原因となって死亡した人は日本にはいませんよ」
という帰結になる。
むしろ、「直接的原因による死亡事例 0件」というのはあっぱれとしか言いようがないですが、そうしたいのなら、
「中途半端に資料とか開示しないで、全部極秘でいいじゃねえかよ」
という話です。
中途半端に開示するから話がややこしくなる。
しかしまあ、今後もこのようなペースで話は進んでいくのだと思います。
先ほどの厚生労働省の死亡事例の書類を見て、死因に「老衰が多いなあ （7件）」と思いますが、この書類での「報告上の死因の内訳」は以下のようになっていました。
コロナワクチン接種後の死因の報告上の記載
・不明 37件
・心不全 31件
・心肺停止 28件
・心筋梗塞 24件
・肺炎（誤嚥性など） 16件
・くも膜下出血 13件
・脳出血 13件
・脳梗塞 11件
・窒息（嘔吐によるなど） 9件
・大動脈解離 8件
・老衰 7件
他に、2件以上のものは、
自殺2件、脳幹出血2件、アナフィラキシー反応3件、心室細動2件、肺閉塞3件、肺出血2件、消化器疾患（出血など）2件、視床出血2件、脱水2件、多臓器不全3件、敗血症6件
などとなります。
ダントツに多いのは「死因不明」ですが、心臓と血液関係が圧倒的であることがわかります。
まあ、いろいろと書かせていただきましたが、要するに、「今は戦時だ」ということがお伝えできていれば幸いです。
現在の日本のワクチン有害事象報告では、大本営発表のときと同じことが起きている。
なお、アメリカの場合は CDC に申告される有害事象報告は、全体のごく一部であることが、アメリカ保健社会福祉省が委託した調査により判明しています。
保健社会福祉省の医療研究品質局が、ハーバード大学の組織に調査を依頼した連邦調査の最終報告書の結果、
＞ ワクチン有害事象では、報告されていたのは全体の 1％未満だった。
という最終報告が示されています。
ですので、場合によっては、日本の現時点での有害事象も、
・副作用報告 百数十万件
・死亡事例 数万件
となっていても不思議ではないです。
不思議ではないというだけであり、実際の数字は、永遠にわからないと思われます。
そろそろ気づきましょう。戦場にいるということを
なお、おそらく日本でもそうなると思われますが、アメリカでは、コロナワクチンによる副作用や有害事象の治療費や入院費などに対しての補償は基本的にありません。
メーカーは、法によりすべての責任を免除されています。
そのため、医療費が高額であるアメリカでは、そのことで苦労している方々も多いようです。
米チルドレンズ・ヘルス・ディフェンスは以下のように記しています。ここに出てくる「ゴーファンドミー （GoFundMe）」というのは、事故や病気などの困難な状況に対する支援などのために資金を集めることができるクラウドファンディングのことです。
COVID ワクチンで負傷した多くがゴーファンドミーに助けを求めている
COVID ワクチンでの有害事象の報告が増え続けている中、ワクチンによって負傷した人々は医療費の支払いに苦労している。
ワクチンで負傷した後、莫大な医療費に直面している人々には、自分の健康保険がカバーする以上の選択肢がほとんどない。これは、ワクチンメーカーが、アメリカの連邦法の下で補償の責任から保護されているためだ。
このワクチンによって負傷した人たちが補償の請求を行うことができるのは、アメリカ保健福祉省が運営する「対抗措置負傷補償プログラム（CICP）」を通じてのみとなっている。
6月1日以降、対抗措置負傷補償プログラムは 869件の係属中の訴えを報告したが、それ以上の情報は提供されていない。2010年に対抗措置負傷補償プログラムが開始されて以来、支払われた請求は 29件だけだった。その平均支払額は約 20万ドルだ。
他の 452件の訴え（91.4％）は却下されている。
日本も同じように、ワクチンメーカーは責任を免除されており、コロナワクチン接種後の副作用の損害は、「国が肩代わり」ということになっています。
しかし、たとえば、仮に接種した数百万人とか数千万人の方々に後に何かの作用が起きた場合、それを補償するのは難しいでしょう。
そもそも、日本では現状、「コロナワクチンが直接的な原因と見なされる死亡者はゼロ」というように頑なに副作用を否定しているのが現状です。
いずれにしましても、何かあっても、ほぼ何も補償はないと考えるのが妥当で、また、時間が経てば経つほど、ほとんどの事例で因果関係は否定されると思われます。
病院に言っても、役所に言っても、もちろん厚生労働省に言っても、すべてにおいて相手にされないケースがほとんどだと予想されます。
日本の SNS にはそういう書き込みも多く見られます。
ほんの少しご紹介します。
死亡や副作用報告が病院や施設から厚生労働省に上がらない事例
Twitterより
うちの特養で２度目の接種があった。
多数の利用者が発熱。うち、１人が急性肺炎で亡くなった。
ワクチンと因果関係は分からないから口外しないようにと通達が。
ほんとに因果関係ないの？
接種して次の日からの熱でこうなったのに。
Twitterより
今日もワクチンの救済制度の問い合わせ電話があり、接種後、1人死亡。
もう1人糖尿病の合併症により眼底出血して片目失明した人がいたとの事。市役所に言っても取り合ってもらえず、補償されないらしい。
Twitterより
私の友人のお母さん、2回目のワクチン後起き上がることさえ出来ず、嘔吐発熱を繰り返し、医師や保健所にも相談したけど…様子見ましょう、ワクチンとの因果関係がないから薬も点滴も出来ない…と言われ続け、一昨日ワクチンから10日後に亡くなりました。
友人は打たせた事を一生後悔すると言っています。
Twitterより
知り合いの娘さんが看護師か看護学生で20歳。
接種後亡くなったと聞いた。
基礎疾患もなく元気だったそう。医者から厚生労働省には上がらず。
Twitterより
私の母が1回目のコロナワクチン接種後2日目に失明しました。網膜に血栓ができたのが原因だと。先生の話だと因果関係はわからないけどワクチンの副作用も否定はしませんでした。
Yahoo! ニュース / コメント欄より
私の母が、つい先日亡くなりました。
ワクチン接種はその10日前だったので、ワクチンのせいでは？ という私の問いかけに、警察の方も病院の方も、それは違うんじゃないか、と。
Twitterより
今日、知人のERナースと話した。5月頃から1日に最低1人、多いときで4人、若い人が接種後に心筋炎、脳梗塞、精神錯乱、流産で運ばれてくるのだという。こんなことは長いナース歴で一度もなかった、と困惑。
医師に「これってどこかにレポートしているのですか？」と訊くと、返答は NO だったという。 発表されているよりもずっと多くの死者や被害者がいるのだろう。ほかのクリニックの病棟で働く同僚ナースにこのことを話したが、現場からの生の証言よりもデータを信じて取り合ってくれないらしい・・・。
Twitterより
某省オペレーターに接種後亡くなった身内の名前が載ってないと質問すると「膨大な量の報告書が来ていて、処理が追い付きません」と答えが返って来たそうです。
もう、一ヶ月も前の話です。
Yahoo! ニュース / コメント欄より
私の叔父は５月末に接種し、その翌日突然倒れ、救急車が到着するまでに死亡。
基礎疾患もなく、元気そのものだった人が、ワクチン接種後に首から肩にかけての痛みや腕などの筋肉痛などの症状を訴えていての死亡。しかし接種した開業医は「ワクチンのせいかもね…」とだけ。搬送された病院では解剖もせず。
Twitterより
接種後、利用者さん数名が寝たきりになったり、意識消失で救急搬送されたり…。
明らかにワクチンのせいだと思うんだけど、「年取ってるから」って一言で済まされている。
Twitterより
昨日、知り合い（60代前半 男）がワクチン1度目接種後死去。
地元報道は90代が1人死去したとしかいわなかった。
このあたりまでとしておきます。
これらの SNS 上の投稿を集めたツイッターには、数千件の副作用、死亡事例が投稿されていますが、SNS という世界は、社会全体のほんの一部だと考えますと、実際には、相当なことになっているのだろうなとは思います。
けれど、副作用の本番はこれからの時期だということは避けられない可能性が高く、先ほど書きましたように、その場合の補償も救済もほぼあり得ません。
この「副作用の本番はこれから」ということについては、
・ADE
・スパイクタンパク質
のふたつの観点からお考えいただければと思います。
影響が本格的に出るのは、ずいぶん後になってからのほうが大きなものとなる可能性が高いと思われ、数カ月、数年という単位での事態の推移となった場合、もちろん副作用と見なされることはほぼないはずです。
先ほどのような SNS の投稿をこれまで数千件見てきましたが、多くの人たちに感じるのは「いい人すぎること」です。
しかし、今の世界は、すでにそういうことでは対応できなくなっています。
今は平時ではありません。
世界中で深化する「愛」を人質にするワクチン優生学戦争
従わない限り「会いたい人とは会えません」
米エポックタイムズの記事を見ていましたら、オーストラリアの州当局が、
「ワクチン未接種の高齢者は、あなたの孫に近づかないで下さい」
という警告を出したという報道のタイトルを見ました。
このタイトルを読みまして、「孫を出してきたかあ」と思いながらも、最近、日本のいくつかの SNS で見ました投稿を思い出していました。
以下のようなものです。
（ツイッターより）
＞ 親戚
＞ 2回目打って
＞ 脳梗塞と言いつつ
＞ 脳症で亡くなりました。
＞
＞ 今日
＞ お通夜です。
＞ 孫に会いたいから打つと。
こういう事例は多いのだろうなと思います。
ワクチン開始前で雰囲気として伝えられていた謳い文句のひとつが、
「ワクチン後には、何もかもが正常に戻る」
というものでしたから、もう１年も１年半も孫にも会えていない高齢者の方々が、「打てば会えるようになる」と思うのは心情的にわかります。
あるいは、以下のような投稿も読みました。
こちらのほうが切ない気はしました。
（ツイッターより）
＞ 自閉症で施設で暮らす娘さんと一年以上会えていないから
＞ お互いにワクチン接種をしたら
＞ 少しでも会えるようになるかと
＞ ワクチン接種をしたお母さんは
＞ 娘さんの接種も承諾した。
＞
＞ 娘さんは１度目の接種の翌日亡くなりました。
＞ お母さんは「私が打たせたから」と後悔しておられます。
こういう施設もこのように「１年以上、親子が会えていない」ということがあるのだなと知ります。
あるいは、病院等に長期入院などしている場合も、大変に長い間「家族と会えていない」ということもあるかもしれません。
上のような事例を含めて、以下は、数千件の障害・死亡事例の投稿を集められて日々更新しているアカウントですが、そこにあります。
https://twitter.com/na98731312
「こういうようなことは日本中で起きているんだろうなあ」と思っていましたが、それから１年経って、今でも状況は変わっていないどころか、現実には、今現在のほうが病院のシステムはカオス化しているはずです。
「ワクチンを打てば、すべて元に戻る。孫にも会える。子どもも帰省してくる」
そう信じて、コロナワクチンを接種した高齢者たちは数多くいらっしゃると思われますが、厚生労働省の報告の数はともかく、SNS などでの投稿を見ますと、「すべて元に戻る」と信じて接種された後、非常にたくさんの数の方が亡くなっていることもわかります。
もちろん、先ほどのツイッターの例にしても、「ワクチンが原因で亡くなった」と認定されている例は、日本ではゼロですので、ワクチンは関係ないということになります。
ワクチンとの関連死が「ゼロ」とまで発表している国は、他にはあまりないかと思われます。
日本が誇る大本営発表の歴史は今もなお脈々と受け継がれていることを知ります。
いずれにしましても、この資料から見る限りは、数千件にのぼるような SNS への接種直後の死亡事例は、「すべて他の要因」だというのが当局の見解ですので、そういうことで理解すればいいのだと思われます。
「日本では、誰もコロナワクチンで死亡していない」
と。
これが公表されている事実です。
当然ながら、障害を負ったり死亡したりした後に、どれだけ文句をいっても誰かを非難しても、それはまったく通じないですし、何より通じないだけではなく、
「亡くなった人は帰ってはこない」
という冷厳な事実があります。
最近の状況ですと、相当身近な方に何らかの出来事がないと、「戦時下である」ということが、意識されにくいかもしれません。テレビは大本営発表だということを。
しかし、ずいぶん以前から、「今は戦時下」だと、述べていますが、それは観念的な曖昧なものではなく、人の死や障害を伴う「現実的な戦争」だということで書いています。
とにかく「今は戦時下だと認識して生きる」ということが大事だと思います。
そうすれば、迂闊な被弾を防ぐことができる「かも」しれない（認識していても、被弾してしまうことはありますので）。
しかし、普通の戦争とは異なり、これは「被弾した後では遅い話」なのです。
今では、アメリカやイギリス、イスラエルを含めた西欧諸国では「ワクチンを打たないと、仕事ができない」という状況を作り出していて、実質的な強制接種が始まりつつあります。
アメリカでは、ワクチン接種を拒否したことが理由で会社から解雇された場合には、「失業保険を受け取ることができなくなる」という方策をとる企業が出はじめていることを、8月2日のアメリカのメディアは伝えています。
必要なワクチンを接種しなかったために解雇された場合、失業手当を拒否される可能性がある
ディズニー、グーグル、ウォルマートなどの一部の企業は、特定の従業員に予防接種の証拠を提示するよう要求することにより、予防接種率を上げることに手を貸すことを決定した。このような大企業では、従業員たちに COVID-19 ワクチンが必要になると述べている。
米国のほとんどの地域では、会社の方針に違反したことで解雇された場合、失業手当や支払いの対象にはならない。 （wusa9.com）
今の日本で、ここまでのことをするとは思わないですが、あくまで「今の日本」ということです。アメリカでも、ほんの数カ月前まではこんな発想は出ることさえなかったからです。
アメリカでは、さらに「家庭内」にまで進言するようになってきています。
ワクチンの接種や未接種は関係なく、「家の中で、親は子どもの近くではマスクをするように」という通達が国立衛生研究所から出たことが報じられています。
国立衛生研究所所長は、家の中で、親は子どもの近くではマスクを着用することを提案する
国立衛生研究所（NIH）の所長は 8月2日、COVID-19に感染していなくても、両親が家にいる間は、子どもの周囲ではマスクを着用するべきだと提案した。
所長は以下のように言った。
「このデルタ亜種が子どもたちに深刻な病気を引き起こす可能性があることは明らかです」
「家で親がマスクをすることは、 12歳未満の子どもたちにとって、感染する可能性のある場所にいることを避けるための推奨事項である理由です。つまり、学校や家庭でのマスク着用を推奨します」
「ワクチン未接種の親はこれについてよく考えるべきであり、家庭内でもマスクを着用することを私たちは推奨します。それが不快であることは理解しますし、奇妙に思えるかもしれませんが、あなたの子どもを守るための最良の方法なのです」 （theepochtimes.com）
くるっているでしょう。
ワクチン以前より狂気が増してきているんですよね。
ちなみに、最近のイギリスでの論文で、
「コロナそのものでは子どもはほぼ死亡していなかった」
ことが示されています。
以下の論文です。大規模な調査論文です。
パンデミックの最初の年の SARS-CoV- 2感染後のイギリスの子供と若者の死亡：リンクされた必須の子供の死亡報告データを使用した全国調査
この論文のデータをまとめていた記事には以下のようにありました。
・英国では、パンデミックの最初の 12か月間に 0歳から 17歳の 25人の子どもが COVIDで亡くなった。これらの 25人の死亡した子どものうち、19人（76％）は、既存の「慢性的な併存疾患」および「生命を制限する病状を持っていた患者」で発生した。
・健康状態に問題のない 0歳から 17歳の間で発生した COVID による死亡は 6人だけだった。これは、人口 6800万人の英国の 1202万人の子どとと若者たちの間での死亡率が 0.002パーセントだったことを意味する。 （uncoverdc.com）
このようなデータは、過去にもいくつか見ていますが、それだけに、パンデミックであろうと何であろうと、「子どもや若者たちは好きなことは何をしてもいい」という方向にするべきだったのですが、規制と制限で子どもたちを締め付ける方法にどこの国でも向かい、そのため、コロナではなく、自死や精神障害で亡くなる子どもたちが大幅に増えました。
各国政府のコロナ対策は、少なくとも、子どもと若者にとっては「彼らの余分な死を増やした」だけだったようです。
いずれにしましても、昨年起きていたような戦争的な事態は、先鋭化を伴いながら「長く続く」であろうことは、かなり以前から示されていまして、３月の記事でご紹介した英国の元最高裁裁判官は「 10年以上続くのではないか」と述べています。
この３月あたりで、「ああもう戦争なんだな」と。
各国のコロナ対策に関しては、過去に何度かナチの方法論…というか、『我が闘争』に書かれてある理念をご紹介したことがありますが、ほぼ同じ方法論が使われ続けていますので、行き着く先も同じだと思われます。
・自宅療養中の死者数、厚労省「把握していない」（朝日新聞 2021年8月10日）
※立憲民主党は10日、新型コロナ対策本部と厚生労働部会の合同会議を開いた。新型コロナウイルスに感染し、自宅療養中に死亡した人の人数について、政府側に尋ねたが、厚労省は「把握していない」と述べた。
合同会議で、厚労省担当者は、自宅療養での死者数について「把握できていないケースがたくさんあり、網羅的には把握していない」と述べた。自治体側による集計システム「HER―SYS（ハーシス）」への入力作業が遅れている上に、急増する感染者への対応に自治体が追われているため、「さらに遅れるという傾向にある」という。
田村憲久厚労相が5日の閉会中審査で「肺炎症状のある人は、原則入院」と答弁した点について、方針通りに患者が入院できているのかと問われると、厚労省は「『そうだ』と答えられる材料を持ち合わせていない」とも述べた。
一方、政府の新型コロナウイルス分科会の尾身茂会長がロックダウン（都市封鎖）の法制化に向けた議論の必要性に言及したことを受け、福山哲郎幹事長は10日の会見で「法的検討はすべきだ」とした上で、「現行法のなかでやれる枠組みをどう考えるかも重要だ」と述べ、休業による補償や医療体制の充実を優先すべきだとの考えを示した。
※新型コロナウイルスのワクチン接種を受けたあとに死亡が確認された人について、厚生労働省は接種と因果関係があると結論づけられた事例はないとする見解を示しました。
これは厚生労働省が21日夜開いた専門家部会で報告しました。
それによりますと、今月11日までにファイザーかモデルナのワクチンの接種を受けた人は合わせておよそ3760万人で、このうち男女667人が接種後に死亡していたことが確認されました。
▽ファイザーのワクチンでは100万人に18.3人、
▽モデルナでは100万人に2.8人の割合となっています。
接種と死亡との因果関係については、664人が情報不足などで評価できず、3人は因果関係が認められなかったということです。
また、血小板減少症やくも膜下出血を起こして死亡した1人については、唯一「因果関係が否定できない」としていましたが、「因果関係は評価できない」という見解に改めました。
厚生労働省は、これまでに死亡が確認された人について「接種と因果関係があると結論づけられた事例はなく、統計的に因果関係が認められる症状もない」としています。
一方、ファイザーかモデルナのワクチンの接種を受けた男女30人に、心臓の筋肉や膜に炎症が起きる「心筋炎」や「心膜炎」が確認されました。
▽ファイザーのワクチンでは100万人に0.8人、
▽モデルナは1.1人の割合で、多くの人は軽快するか回復しているということです。
また、ファイザーかモデルナのワクチンの接種を受けたあとに、国際的な指標でアナフィラキシーに該当する症状が確認された人は合わせて327人でした。
▽ファイザーのワクチンでは100万回の接種につきおよそ6人、
▽モデルナは100万回におよそ1人の割合となっています。
厚生労働省は、現時点で接種体制に影響を与える重大な懸念は認められないとして引き続き接種を進めていくことにしています。
以下「In Deep」様より転載
https://indeep.jp/no-deaths-in-japan-due-to-corona-vaccine-this-is-wartime/
https://indeep.jp/let-s-realize-that-it-is-the-war-time/
https://indeep.jp/vaccine-eugenics-war-deepening-around-the-world/
・厚生労働省発表の「コロナワクチンが原因の日本の死亡者はゼロ」の資料を見て思う「戦時下感」
2021年7月6日
※「コロナワクチンが原因で亡くなった人は一人もいません」
厚生労働省のウェブサイトでは、定期的にコロナワクチンの「副反応疑いの報告」というものを掲載しています。
その会の正式名称は、以下のものです。
「第62回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、令和３年度第11回薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会（合同開催）資料」
この中の「予防接種法に基づく医療機関からの副反応疑い報告状況について」は、「副作用報告一覧」です。
6月23日の同じ資料では、1万3752人となっていました（ファイザー社ワクチン分）。
予防接種法に基づく医療機関からの副反応疑い報告状況について
あと、この第62回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、令和３年度第11回薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会の資料には、
「新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要」
というのがあるのです。
そこには、死亡例は 363例とありましたが、この数字はともかく、この書類にある「専門家の評価」を見て苦笑しました。以下のようになっています。
ファイザー社ワクチン分です。
厚生労働省の資料より
ここには明確に、
（ワクチンと症状名との因果関係が否定できないもの） ０件
とあり、つまり、
「新型コロナワクチンが直接的な原因で死亡した人は見当たりませんでした」
と専門家の方々は結論付けているのでした。
26歳でワクチン接種後に脳出血で死亡した女性も関係ない？ （資料 No.990） とか思いますけど、そもそもこの「副作用報告が 1万3752人」だけというのは、理論的にも破綻しているのですよ。
というのも、 FDA （アメリカ食品医薬品局）の「ワクチンおよび関連生物製剤諮問委員会」の 2020年12月10日の会議のブリーフィング文書（文書）には、以下のようにあります。
追跡期間の約 38,000人の参加者の安全性プロファイルです。
FDAの文書より
最も一般的な副作用は、注射部位反応（84.1％）、倦怠感（62.9％）、頭痛（55.1％）、筋肉痛（38.3％）、悪寒（31.9％）、関節痛（23.6％）、発熱（14.2 ％）。
参加者の 0.0％から 4.6％で重篤な副作用が発生した。1回目の接種よりも2回目の接種の方が頻度が高かった。55歳以上の参加者（2.8％以下）では、若い参加者（4.6％以下）と比較して、一般的に頻度が低かった。
この文書には、
＞ 55歳以上の参加者では、若い参加者と比較して、一般的に（副作用の）頻度が低かった。
とかあるのですね。高齢者のほうが低いと。数字では、若い人のほうが高齢者より倍近い率で副作用が出ています。
それはともかく、副作用・副反応に関して、軽いものでも重いものでも「本当に副反応なり副作用をきちんと追跡したのなら」上の率に準じたものになるはずだとは思うのですよ。というより、ファイザー社ワクチンは、2023年5月まで治験中なのですから（ソースは、アメリカ国立衛生研究所）、それをするのはむしろ当たり前のような気もします。
今の接種体制は「臨床試験」にもなっていない。
現在の日本での公式な副作用報告は、上のように 1万3000件ほどですが、現時点での日本でのワクチン接種者数は、「 3162万人」です。
だとすると、上のファイザー社の副反応・副作用の情報からは、軽い副作用なら、数百万単位で報告されないとおかしい。
重い副作用にしても、FDA の文書では、最大 4.6%の重い副作用が確認されているのですから、3162万人の 1%でもおよそ 30万人ですから、重い副作用だけでも、それ以上の数でないと奇妙です。
結局、日本の副作用（資料では圧倒的に「重くない」というものが多いです）の 1万3000件という数値は「副作用など追跡するつもりはない」ということしか示していません。
そして、結局、先ほどの資料のように、
「新型コロナワクチンが直接的な原因となって死亡した人は日本にはいませんよ」
という帰結になる。
むしろ、「直接的原因による死亡事例 0件」というのはあっぱれとしか言いようがないですが、そうしたいのなら、
「中途半端に資料とか開示しないで、全部極秘でいいじゃねえかよ」
という話です。
中途半端に開示するから話がややこしくなる。
しかしまあ、今後もこのようなペースで話は進んでいくのだと思います。
先ほどの厚生労働省の死亡事例の書類を見て、死因に「老衰が多いなあ （7件）」と思いますが、この書類での「報告上の死因の内訳」は以下のようになっていました。
コロナワクチン接種後の死因の報告上の記載
・不明 37件
・心不全 31件
・心肺停止 28件
・心筋梗塞 24件
・肺炎（誤嚥性など） 16件
・くも膜下出血 13件
・脳出血 13件
・脳梗塞 11件
・窒息（嘔吐によるなど） 9件
・大動脈解離 8件
・老衰 7件
他に、2件以上のものは、
自殺2件、脳幹出血2件、アナフィラキシー反応3件、心室細動2件、肺閉塞3件、肺出血2件、消化器疾患（出血など）2件、視床出血2件、脱水2件、多臓器不全3件、敗血症6件
などとなります。
ダントツに多いのは「死因不明」ですが、心臓と血液関係が圧倒的であることがわかります。
まあ、いろいろと書かせていただきましたが、要するに、「今は戦時だ」ということがお伝えできていれば幸いです。
現在の日本のワクチン有害事象報告では、大本営発表のときと同じことが起きている。
なお、アメリカの場合は CDC に申告される有害事象報告は、全体のごく一部であることが、アメリカ保健社会福祉省が委託した調査により判明しています。
保健社会福祉省の医療研究品質局が、ハーバード大学の組織に調査を依頼した連邦調査の最終報告書の結果、
＞ ワクチン有害事象では、報告されていたのは全体の 1％未満だった。
という最終報告が示されています。
ですので、場合によっては、日本の現時点での有害事象も、
・副作用報告 百数十万件
・死亡事例 数万件
となっていても不思議ではないです。
不思議ではないというだけであり、実際の数字は、永遠にわからないと思われます。
そろそろ気づきましょう。戦場にいるということを
なお、おそらく日本でもそうなると思われますが、アメリカでは、コロナワクチンによる副作用や有害事象の治療費や入院費などに対しての補償は基本的にありません。
メーカーは、法によりすべての責任を免除されています。
そのため、医療費が高額であるアメリカでは、そのことで苦労している方々も多いようです。
米チルドレンズ・ヘルス・ディフェンスは以下のように記しています。ここに出てくる「ゴーファンドミー （GoFundMe）」というのは、事故や病気などの困難な状況に対する支援などのために資金を集めることができるクラウドファンディングのことです。
COVID ワクチンで負傷した多くがゴーファンドミーに助けを求めている
COVID ワクチンでの有害事象の報告が増え続けている中、ワクチンによって負傷した人々は医療費の支払いに苦労している。
ワクチンで負傷した後、莫大な医療費に直面している人々には、自分の健康保険がカバーする以上の選択肢がほとんどない。これは、ワクチンメーカーが、アメリカの連邦法の下で補償の責任から保護されているためだ。
このワクチンによって負傷した人たちが補償の請求を行うことができるのは、アメリカ保健福祉省が運営する「対抗措置負傷補償プログラム（CICP）」を通じてのみとなっている。
6月1日以降、対抗措置負傷補償プログラムは 869件の係属中の訴えを報告したが、それ以上の情報は提供されていない。2010年に対抗措置負傷補償プログラムが開始されて以来、支払われた請求は 29件だけだった。その平均支払額は約 20万ドルだ。
他の 452件の訴え（91.4％）は却下されている。
日本も同じように、ワクチンメーカーは責任を免除されており、コロナワクチン接種後の副作用の損害は、「国が肩代わり」ということになっています。
しかし、たとえば、仮に接種した数百万人とか数千万人の方々に後に何かの作用が起きた場合、それを補償するのは難しいでしょう。
そもそも、日本では現状、「コロナワクチンが直接的な原因と見なされる死亡者はゼロ」というように頑なに副作用を否定しているのが現状です。
いずれにしましても、何かあっても、ほぼ何も補償はないと考えるのが妥当で、また、時間が経てば経つほど、ほとんどの事例で因果関係は否定されると思われます。
病院に言っても、役所に言っても、もちろん厚生労働省に言っても、すべてにおいて相手にされないケースがほとんどだと予想されます。
日本の SNS にはそういう書き込みも多く見られます。
ほんの少しご紹介します。
死亡や副作用報告が病院や施設から厚生労働省に上がらない事例
Twitterより
うちの特養で２度目の接種があった。
多数の利用者が発熱。うち、１人が急性肺炎で亡くなった。
ワクチンと因果関係は分からないから口外しないようにと通達が。
ほんとに因果関係ないの？
接種して次の日からの熱でこうなったのに。
Twitterより
今日もワクチンの救済制度の問い合わせ電話があり、接種後、1人死亡。
もう1人糖尿病の合併症により眼底出血して片目失明した人がいたとの事。市役所に言っても取り合ってもらえず、補償されないらしい。
Twitterより
私の友人のお母さん、2回目のワクチン後起き上がることさえ出来ず、嘔吐発熱を繰り返し、医師や保健所にも相談したけど…様子見ましょう、ワクチンとの因果関係がないから薬も点滴も出来ない…と言われ続け、一昨日ワクチンから10日後に亡くなりました。
友人は打たせた事を一生後悔すると言っています。
Twitterより
知り合いの娘さんが看護師か看護学生で20歳。
接種後亡くなったと聞いた。
基礎疾患もなく元気だったそう。医者から厚生労働省には上がらず。
Twitterより
私の母が1回目のコロナワクチン接種後2日目に失明しました。網膜に血栓ができたのが原因だと。先生の話だと因果関係はわからないけどワクチンの副作用も否定はしませんでした。
Yahoo! ニュース / コメント欄より
私の母が、つい先日亡くなりました。
ワクチン接種はその10日前だったので、ワクチンのせいでは？ という私の問いかけに、警察の方も病院の方も、それは違うんじゃないか、と。
Twitterより
今日、知人のERナースと話した。5月頃から1日に最低1人、多いときで4人、若い人が接種後に心筋炎、脳梗塞、精神錯乱、流産で運ばれてくるのだという。こんなことは長いナース歴で一度もなかった、と困惑。
医師に「これってどこかにレポートしているのですか？」と訊くと、返答は NO だったという。 発表されているよりもずっと多くの死者や被害者がいるのだろう。ほかのクリニックの病棟で働く同僚ナースにこのことを話したが、現場からの生の証言よりもデータを信じて取り合ってくれないらしい・・・。
Twitterより
某省オペレーターに接種後亡くなった身内の名前が載ってないと質問すると「膨大な量の報告書が来ていて、処理が追い付きません」と答えが返って来たそうです。
もう、一ヶ月も前の話です。
Yahoo! ニュース / コメント欄より
私の叔父は５月末に接種し、その翌日突然倒れ、救急車が到着するまでに死亡。
基礎疾患もなく、元気そのものだった人が、ワクチン接種後に首から肩にかけての痛みや腕などの筋肉痛などの症状を訴えていての死亡。しかし接種した開業医は「ワクチンのせいかもね…」とだけ。搬送された病院では解剖もせず。
Twitterより
接種後、利用者さん数名が寝たきりになったり、意識消失で救急搬送されたり…。
明らかにワクチンのせいだと思うんだけど、「年取ってるから」って一言で済まされている。
Twitterより
昨日、知り合い（60代前半 男）がワクチン1度目接種後死去。
地元報道は90代が1人死去したとしかいわなかった。
このあたりまでとしておきます。
これらの SNS 上の投稿を集めたツイッターには、数千件の副作用、死亡事例が投稿されていますが、SNS という世界は、社会全体のほんの一部だと考えますと、実際には、相当なことになっているのだろうなとは思います。
けれど、副作用の本番はこれからの時期だということは避けられない可能性が高く、先ほど書きましたように、その場合の補償も救済もほぼあり得ません。
この「副作用の本番はこれから」ということについては、
・ADE
・スパイクタンパク質
のふたつの観点からお考えいただければと思います。
影響が本格的に出るのは、ずいぶん後になってからのほうが大きなものとなる可能性が高いと思われ、数カ月、数年という単位での事態の推移となった場合、もちろん副作用と見なされることはほぼないはずです。
先ほどのような SNS の投稿をこれまで数千件見てきましたが、多くの人たちに感じるのは「いい人すぎること」です。
しかし、今の世界は、すでにそういうことでは対応できなくなっています。
今は平時ではありません。
世界中で深化する「愛」を人質にするワクチン優生学戦争
従わない限り「会いたい人とは会えません」
米エポックタイムズの記事を見ていましたら、オーストラリアの州当局が、
「ワクチン未接種の高齢者は、あなたの孫に近づかないで下さい」
という警告を出したという報道のタイトルを見ました。
このタイトルを読みまして、「孫を出してきたかあ」と思いながらも、最近、日本のいくつかの SNS で見ました投稿を思い出していました。
以下のようなものです。
（ツイッターより）
＞ 親戚
＞ 2回目打って
＞ 脳梗塞と言いつつ
＞ 脳症で亡くなりました。
＞
＞ 今日
＞ お通夜です。
＞ 孫に会いたいから打つと。
こういう事例は多いのだろうなと思います。
ワクチン開始前で雰囲気として伝えられていた謳い文句のひとつが、
「ワクチン後には、何もかもが正常に戻る」
というものでしたから、もう１年も１年半も孫にも会えていない高齢者の方々が、「打てば会えるようになる」と思うのは心情的にわかります。
あるいは、以下のような投稿も読みました。
こちらのほうが切ない気はしました。
（ツイッターより）
＞ 自閉症で施設で暮らす娘さんと一年以上会えていないから
＞ お互いにワクチン接種をしたら
＞ 少しでも会えるようになるかと
＞ ワクチン接種をしたお母さんは
＞ 娘さんの接種も承諾した。
＞
＞ 娘さんは１度目の接種の翌日亡くなりました。
＞ お母さんは「私が打たせたから」と後悔しておられます。
こういう施設もこのように「１年以上、親子が会えていない」ということがあるのだなと知ります。
あるいは、病院等に長期入院などしている場合も、大変に長い間「家族と会えていない」ということもあるかもしれません。
上のような事例を含めて、以下は、数千件の障害・死亡事例の投稿を集められて日々更新しているアカウントですが、そこにあります。
https://twitter.com/na98731312
「こういうようなことは日本中で起きているんだろうなあ」と思っていましたが、それから１年経って、今でも状況は変わっていないどころか、現実には、今現在のほうが病院のシステムはカオス化しているはずです。
「ワクチンを打てば、すべて元に戻る。孫にも会える。子どもも帰省してくる」
そう信じて、コロナワクチンを接種した高齢者たちは数多くいらっしゃると思われますが、厚生労働省の報告の数はともかく、SNS などでの投稿を見ますと、「すべて元に戻る」と信じて接種された後、非常にたくさんの数の方が亡くなっていることもわかります。
もちろん、先ほどのツイッターの例にしても、「ワクチンが原因で亡くなった」と認定されている例は、日本ではゼロですので、ワクチンは関係ないということになります。
ワクチンとの関連死が「ゼロ」とまで発表している国は、他にはあまりないかと思われます。
日本が誇る大本営発表の歴史は今もなお脈々と受け継がれていることを知ります。
いずれにしましても、この資料から見る限りは、数千件にのぼるような SNS への接種直後の死亡事例は、「すべて他の要因」だというのが当局の見解ですので、そういうことで理解すればいいのだと思われます。
「日本では、誰もコロナワクチンで死亡していない」
と。
これが公表されている事実です。
当然ながら、障害を負ったり死亡したりした後に、どれだけ文句をいっても誰かを非難しても、それはまったく通じないですし、何より通じないだけではなく、
「亡くなった人は帰ってはこない」
という冷厳な事実があります。
最近の状況ですと、相当身近な方に何らかの出来事がないと、「戦時下である」ということが、意識されにくいかもしれません。テレビは大本営発表だということを。
しかし、ずいぶん以前から、「今は戦時下」だと、述べていますが、それは観念的な曖昧なものではなく、人の死や障害を伴う「現実的な戦争」だということで書いています。
とにかく「今は戦時下だと認識して生きる」ということが大事だと思います。
そうすれば、迂闊な被弾を防ぐことができる「かも」しれない（認識していても、被弾してしまうことはありますので）。
しかし、普通の戦争とは異なり、これは「被弾した後では遅い話」なのです。
今では、アメリカやイギリス、イスラエルを含めた西欧諸国では「ワクチンを打たないと、仕事ができない」という状況を作り出していて、実質的な強制接種が始まりつつあります。
アメリカでは、ワクチン接種を拒否したことが理由で会社から解雇された場合には、「失業保険を受け取ることができなくなる」という方策をとる企業が出はじめていることを、8月2日のアメリカのメディアは伝えています。
必要なワクチンを接種しなかったために解雇された場合、失業手当を拒否される可能性がある
ディズニー、グーグル、ウォルマートなどの一部の企業は、特定の従業員に予防接種の証拠を提示するよう要求することにより、予防接種率を上げることに手を貸すことを決定した。このような大企業では、従業員たちに COVID-19 ワクチンが必要になると述べている。
米国のほとんどの地域では、会社の方針に違反したことで解雇された場合、失業手当や支払いの対象にはならない。 （wusa9.com）
今の日本で、ここまでのことをするとは思わないですが、あくまで「今の日本」ということです。アメリカでも、ほんの数カ月前まではこんな発想は出ることさえなかったからです。
アメリカでは、さらに「家庭内」にまで進言するようになってきています。
ワクチンの接種や未接種は関係なく、「家の中で、親は子どもの近くではマスクをするように」という通達が国立衛生研究所から出たことが報じられています。
国立衛生研究所所長は、家の中で、親は子どもの近くではマスクを着用することを提案する
国立衛生研究所（NIH）の所長は 8月2日、COVID-19に感染していなくても、両親が家にいる間は、子どもの周囲ではマスクを着用するべきだと提案した。
所長は以下のように言った。
「このデルタ亜種が子どもたちに深刻な病気を引き起こす可能性があることは明らかです」
「家で親がマスクをすることは、 12歳未満の子どもたちにとって、感染する可能性のある場所にいることを避けるための推奨事項である理由です。つまり、学校や家庭でのマスク着用を推奨します」
「ワクチン未接種の親はこれについてよく考えるべきであり、家庭内でもマスクを着用することを私たちは推奨します。それが不快であることは理解しますし、奇妙に思えるかもしれませんが、あなたの子どもを守るための最良の方法なのです」 （theepochtimes.com）
くるっているでしょう。
ワクチン以前より狂気が増してきているんですよね。
ちなみに、最近のイギリスでの論文で、
「コロナそのものでは子どもはほぼ死亡していなかった」
ことが示されています。
以下の論文です。大規模な調査論文です。
パンデミックの最初の年の SARS-CoV- 2感染後のイギリスの子供と若者の死亡：リンクされた必須の子供の死亡報告データを使用した全国調査
この論文のデータをまとめていた記事には以下のようにありました。
・英国では、パンデミックの最初の 12か月間に 0歳から 17歳の 25人の子どもが COVIDで亡くなった。これらの 25人の死亡した子どものうち、19人（76％）は、既存の「慢性的な併存疾患」および「生命を制限する病状を持っていた患者」で発生した。
・健康状態に問題のない 0歳から 17歳の間で発生した COVID による死亡は 6人だけだった。これは、人口 6800万人の英国の 1202万人の子どとと若者たちの間での死亡率が 0.002パーセントだったことを意味する。 （uncoverdc.com）
このようなデータは、過去にもいくつか見ていますが、それだけに、パンデミックであろうと何であろうと、「子どもや若者たちは好きなことは何をしてもいい」という方向にするべきだったのですが、規制と制限で子どもたちを締め付ける方法にどこの国でも向かい、そのため、コロナではなく、自死や精神障害で亡くなる子どもたちが大幅に増えました。
各国政府のコロナ対策は、少なくとも、子どもと若者にとっては「彼らの余分な死を増やした」だけだったようです。
いずれにしましても、昨年起きていたような戦争的な事態は、先鋭化を伴いながら「長く続く」であろうことは、かなり以前から示されていまして、３月の記事でご紹介した英国の元最高裁裁判官は「 10年以上続くのではないか」と述べています。
この３月あたりで、「ああもう戦争なんだな」と。
各国のコロナ対策に関しては、過去に何度かナチの方法論…というか、『我が闘争』に書かれてある理念をご紹介したことがありますが、ほぼ同じ方法論が使われ続けていますので、行き着く先も同じだと思われます。
・自宅療養中の死者数、厚労省「把握していない」（朝日新聞 2021年8月10日）
※立憲民主党は10日、新型コロナ対策本部と厚生労働部会の合同会議を開いた。新型コロナウイルスに感染し、自宅療養中に死亡した人の人数について、政府側に尋ねたが、厚労省は「把握していない」と述べた。
合同会議で、厚労省担当者は、自宅療養での死者数について「把握できていないケースがたくさんあり、網羅的には把握していない」と述べた。自治体側による集計システム「HER―SYS（ハーシス）」への入力作業が遅れている上に、急増する感染者への対応に自治体が追われているため、「さらに遅れるという傾向にある」という。
田村憲久厚労相が5日の閉会中審査で「肺炎症状のある人は、原則入院」と答弁した点について、方針通りに患者が入院できているのかと問われると、厚労省は「『そうだ』と答えられる材料を持ち合わせていない」とも述べた。
一方、政府の新型コロナウイルス分科会の尾身茂会長がロックダウン（都市封鎖）の法制化に向けた議論の必要性に言及したことを受け、福山哲郎幹事長は10日の会見で「法的検討はすべきだ」とした上で、「現行法のなかでやれる枠組みをどう考えるかも重要だ」と述べ、休業による補償や医療体制の充実を優先すべきだとの考えを示した。