ブログ主コメント：2012年の記事です。しかし本質は変わっていないでしょう。
・ジャーナリズムは今やインターネット上にある
http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/05/post-99f9.html
※人々の現実認識を操作することで人々をコントロールするためには、人々が受け取る「情報」を操作しなければならないことは明らかなことだ。つまりどんな独裁政治にとっても、メディアと教育を掌握することは必須事項なのだ。そして残念ながら状況はその通りになっている。世界のメディアは日常の不安と恐怖やセックス、それにお金への執着を通じて、人間の脳の爬虫類脳を絶えず刺激し、煽ることで、人々を感情の混乱や五感の欲望、そしてレベルの低い認識に向けて絶えず罠をかけている。
私はかつて新聞やテレビ、ラジオのジャーナリストであったが、世界中のマスコミのニュース編集室で何が行なわれているかを人々が知ることができたならば、誰しもが驚き、嘆くに違いない。私がこれまでに会った人々の中でも最も閉じた心を持っているのがジャーナリストである。その大半は絶望的なまでに限定された現実感覚でプログラムされており、その現実感覚を「ニュース」として人々に発信するために雇われている。一般的にジャーナリストは、彼らが報道しているつもりの世界について極めて無知であるのに、「ジャーナリスト」という肩書きだけで知っているつもりになるのだ。無知と傲慢が組み合わさるとその闇は強烈である。
どの分野でも同じであるが、世界中のメディアはより一層少数の企業に所有され支配されており、それは突き詰めると一つの会社になる。ある血族の家系が編集者を任命し、管理し、その編集者がジャーナリストを任命管理している。そしてジャーナリストは、書くように言われたことを書く。このトップダウンの権力構造によって血族（イルミナティ）は、人々が見て聞いて読むマスコミの情報に何が現れて、何が現れないかをほとんど決めることができる。マスコミに現れる情報のほとんどは、彼ら血族が、世界と人生について人々に認識させたいと望んでいる内容に沿ったものにすることができ、そして実際にこれまでもそうしてきた。
そして彼らマスコミをコントロールするために必要なことは、マスコミが情報を選別するための「標準」、つまりパラメータを設定することである。たとえば、かつては「地球は平面である」というのが「標準」であった。その当時に今日のマスコミが存在していたなら、「地球は球状だ」と言う者をことごとく排除し、嘲笑の的にしたはずだ。しかし彼ら「血族」は、具体的にそうするようにと指示する必要はない。なぜならマスコミは、現実を観察して可能性を考えるための「標準」をプログラムされているために、権威が「標準」として設定したものを何の疑問もなく受け入れ、反射的に行動してしまうのだ。そしていつまでもそれをただ繰り返すだけの存在になる。
それは世界中のマスコミの大部分をみればわかることで、単なるナンセンスであるという大量の証拠や科学的データがあるにもかかわらず、頑なにそれを取り上げないという態度を見ることでもわかる。それは医者や弁護士、政治家、そして一般民衆もそうであるが、ジャーナリストも単なるリピーターに過ぎないのだ。
彼らはサンタクロースを信じるように言われている子どもと一緒で、「誰でも知っている」という標準に疑問を持つことなく受け入れ、それを繰り返す。それと同時に、その「標準」に異議を唱える者を嘲笑し、攻撃し、無視することになる。中には自らの利益と利己的な動機から「血族」に奉仕するために、意図的な情報操作をする編集者やジャーナリストも存在するが、それはごく少数に過ぎない。つまり大部分は、心が支配構造によってプログラムされている無知で愚かな人間に過ぎない。
政治や金融などの世界と同様にメディア界においても、「血族」であるロスチャイルド・シオニストのネットワークが支配している。それは次のような顔ぶれに現れている。FOXニュース、NBCニュース、ABCニュース、パラマウント・ピクチャーズ、ウォルト・ディスニー、ソニー・ピクチャーズ、ワーナー・ブラザーズ、AOLタイム・ワーナー、ミラマックス映画、MBM、NBCユニバーサルスタジオ、ニューズ・コーポレーションなどの社長や会長は、すべてロスチャイルドで占められている。
このニューズ・コーポレーションはルパード・マードックの所有だが、この巨大なニュース・メディア帝国には、フォックス・ネットワーク、スカイテレビ・ネットワーク、20世紀フォックス、マイペース、そして世界中の数多くの新聞がある。それにはイギリスの「サン」、「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」、「タイムズ＆サンデー・タイムズ」，アメリカの「ニューヨーク・ポスト」、「ウォール・ストリート・ジャーナル」などがある。
ニューヨーク最大の日刊紙「ニューヨーク・タイムズ」は「血族」のサルズバーガー家（ロスチャイルド）が所有し、「ニューヨーク・デイリー・ニュース」、「USワールド・レポート」はモーティマー・ズッカーマン（ロスチャイルド）の所有である。「ニューヨーク・タイムズ」はさらに「ボストン・グローブ」を含む33の新聞社に12の雑誌、7つのテレビ・ラジオ放送局、3つの書籍出版社、ケーブル・テレビを所有している。また「ニューヨーク・タイムズ・ニュース・サービス社」は、500紙を超える新聞や代理店、雑誌に「情報」を供給している。「ワシントン・ポスト」は長い間、故キャサリン・マイヤー・グラハム（ロスチャイルド）一族の支配下にあり、「ニューズ・ウィーク」などの雑誌やテレビ、他の新聞の株を保有している。ロスチャイルドは通信社と書籍の出版も支配している。ハリウッドももちろんそうである。
ロスチャイルド家とそのシオニスト集団は、地球社会に対して驚愕する規模の支配力を持っており、人々がどんな情報を受け取るか、あるいは受け取らないかの決定権を持っている。ロスチャイルド一族は世界独裁に向けて、世界を覆うように広げた蜘蛛の巣の蜘蛛に近いところで指揮をとっており、その成功のために、人々の現実感覚を作り上げる情報を支配しようとしている。だからこそ、主要メディアは真実の情報を破壊しようとするのである。
現在では、本物のジャーナリズムはインターネットにある。
主流メディアの下僕たちが怖れて触れようとしないことや、無視していることに、果敢に立ち向かう人々がインターネットでジャーナリズムを展開している。もちろん一方でインターネットはガラクタの山でもあるが、中には非常に優れた調査ジャーナリズムが存在しており、新聞やテレビ、ラジオで報道するものよりもはるかに先を行っている。そのために主流のニュース・メディア、特に新聞は急速に売り上げを減らしている。
イルミナティの「血族」は、大手通信企業の主要なサーバー、検索エンジンを支配しているが、インターネットは監視という意味でも彼らにとって大きな利益をもたらしている。
しかしそれと同時にインターネットを通して、彼らの秘密工作や人々の操作に関する情報が爆発的に広がるという不利な状況も発生している。
しかもそれが彼らの立場からすると、手に負えない状況になっており、そのためにインターネットを検閲し編集しようして躍起になりつつあるのだ。しかし我々は、それを許してはならない。
すでに飛び出していったものは後戻りできないわけであるが、彼らは考えつくあらゆる口実を作ってインターネットを検閲しようとしている。そのために克服すべき困難が何度も発生することが考えられるが、その一つとして当然予想されるのが、「サイバー・テロ対策」であり、そのインターネット検閲を推進している男が、「血族」のジェイ・ロックフェラー上院議員である。彼は「インターネットなど発明しないほうがよかった」と言っているが、誰にとってよかったという意味だろうか。もちろんロックフェラーたち血族にとってである。
こうして書いている今、アメリカ、イギリス、オーストラリアでインターネット検閲法案が提出されている。その法案によって、インターネット上でどんな情報が公開可能か、不可能かを決定する権限が政府に与えられる。これは中国のような検閲体制を、全世界に拡大して導入する計画の一段階なのだ。
しかし自由な情報が行き来することを大事に思う人であれば、近代メディアの登場以来、我々が耐え忍んできた主流メディアによる偏見と抑圧のニュースソースに対し、人々が新たな情報を持ち寄って提供しそれに立ち向かうことは歓迎するはずである。
読売新聞→日本テレビ
朝日新聞→テレビ朝日
毎日新聞→TBS
産経新聞→フジテレビ
日本経済新聞→テレビ東京
・ワシントン・ポストをベゾスが買ったワケ
2013年8月7日
https://magazine-k.jp/2013/08/07/why-bezos-buys-wapo/
※アマゾンCEOのジェフ・ベゾスがワシントン・ポスト紙を買収、というニュースに椅子から転げ落ちた。
私は一瞬「アマゾンが？」と思ったのだが、これは間違いで、一説には250億ドルとも言われるベゾスの個人資産の中からワシントン・ポスト紙とその関連企業を2億5000万ドルで買い取ったという話。ってことは彼にとってはこの大金もお財布の1%というハシタ金。１万円持ってたから100円使ったった、みたいな。
とりあえずこのニュースのバックグランドを説明しよう。
首都ワシントンのリベラル系老舗紙
ワシントン・ポストは言わずと知れた創業135年という老舗。ニューヨーク・タイムズ、ロサンゼルス・タイムズと並び全米で影響力の大きい新聞で、本社が首都ワシントンというのもあってとくに政治関連記事に強く、いままで獲得したピューリッツァー賞の数もダントツだ。読者層はニューヨーク・タイムズとかなりかぶり、首都ワシントンとその周りのバージニア州やメリーランド州に住んでいるインテリ層、リベラル寄りの人たち。さらにオンライン版で全国に読者がいる。
アメリカでは新聞に限らず、書籍や雑誌の会社は株が非公開になっていて（ユダヤ系の）オーナー家族がいるところが多い。たとえばニューヨーク・タイムズといえば、サルツバーガー・ファミリーだし、雑誌社のコンデ・ナストと言えばニューハウス・ファミリーだし。日本でも大手出版社の一部は野間家（講談社）だったり佐藤家（新潮社）だったりするので、そのへんは同じ。
マードックも2007年にウォールストリート・ジャーナルというビジネス紙の至宝を掌中にした。もっとも彼は以前パーフェクトスカイTVを中国で展開しようとしていた時期に、傘下の書籍出版社ハーパーコリンズから出ていたヒラリー・クリントンの自伝から、中国政府に対して批判的な部分を内緒で削除させたこともあるという、よろしくないタイプのオーナー。取材対象者の電話の盗聴がバレたイギリスの大衆紙、ニューズ・オブ・ザ・ワールドの経営に関わりすぎて側近が有罪判決を受けるなど、痛い目に遭っている。いま、中国妻との離婚訴訟でモメているのも何かの報いかと。
一方、ワシントン・ポストは戦後（1940年代半ば）あたりからグラハム一家（初代はメイヤー姓でその娘一族が受け継いだ）がずっとオーナーで、新聞のmastheadと呼ばれるスタッフ欄にpublisher（発行人）、という肩書きで君臨してきた。普段は表に出てこないし、人事にもコンテンツにもクチを挟まない。例外的なケースとして、70年代にニクソン大統領が再選のために違法に裏金をまわしてたのをすっぱ抜いた「ウォーターゲート事件」がある。つまり、コンテンツに口を出したり経営に介入したのではなく、国家への反逆罪に問われるぞという脅しに屈せず、現場の記者をどこまでも支えるという決意を示したのである。
カール・バーンスティンとボブ・ウッドワードというポスト紙の２人の若手記者をデスクのベテラン編集者ベン・ブラッドリーが支え、「ディープスロート（内部告発者）」という言葉をアメリカのレキシコンに加え、ついには現役大統領を辞任に追い詰めた一連のスクープ記事のことは、のちに映画化（『大統領の陰謀』）されたこともあり、覚えている人もいるだろう。この時ワシントン・ポストの発行人だったのは二代目オーナーのキャサリン・グラハム女史で、後継者と目されていた夫が急死し、父の新聞を継ぐことになった。
ウォーターゲート事件の記事が紙面をにぎわせていた頃に、ニクソン政権からワシントン・ポスト紙に相当の圧力がかけられ、司法長官だったジョン・ミッチェルが「そんなことを暴露したらケイティー（キャサリンのこと）のおっぱいがきりきり締め上げられることになるぞ」とバーンスティン記者を脅したというエピソードはとても有名。買収発表に寄せたメッセージでベゾスが、「（おっぱいはないけど）体の部分を締め上げると脅されるのはイヤだけど、平気だよ」と言っているのは、そういう意味なのだ。
ウォーターゲートにあった民主党選挙事務所に忍び込んだ盗聴犯への資金の流れに端を発し、大統領辞任に至るまで、下手なことを書いたら新聞が潰されるかもしれない…それでもキャサリンは圧力に屈することなく、ブラッドリーを全面的に信頼してウォーターゲート事件の記事を発表し続けるのにゴーサインを出した。キャサリン・グラハムの引退後は息子のドン・グラハムが引き継ぎ、かつてほどの影響力も購読者数もないにしろ、口出しをせずに見守ってきた。ドンはスタッフにも好かれているみたいだ。
現在のポスト紙の発行人は上のキャサリンの孫娘にあたる、キャサリン・ウェイマス・グラハムだ。ハーバードとスタンフォードで法律を勉強したアウトドア派のバリキャリ47歳。49歳のベゾスと同世代だ。この買収劇が発表になる直前に、ちょうどNYタイムズでプロフィールを読んだところだったけれど、次期オーナーとして何かやらかしそうな感じ…と思ったらジェフ・ベゾスに売ったってことだね。
とりあえず今後も発行人として彼女は残るし、ベゾスはとくにスタッフを入れ替える予定もないと言っているので、ワシントン・ポストのコンテンツが変わるというわけではなさそう。でも、常識的に考えてアマゾンを一方的に攻撃するような記事は載せにくくなるだろう。
というのも、最近オバマ大統領がアマゾンの流通倉庫を訪問して、その際に国内の雇用を支える企業を支持するという主旨の演説をしたばかり。雇用を生み出すといってもアマゾンの流通倉庫の仕事は低賃金で、労組もなく、キツい仕事だというのは周知の事実。アマゾンのせいでどれだけの本屋が潰れて、低賃金雇用ばかりが増えたと思ってるの？と業界の人は怒りを顕わにしていた。リベラル寄りのワシントン・ポストもこのことについては厳しい見方だった。
でもジェフ・ベゾスがワシントン・ポストのオーナーとなったら、首都ワシントンで行われる政治家のパーティーにもお声がかかり、それはそれでロビイストを雇うのと同じ効果があるだろう。ワシントン・ポストに好意的に取り上げてもらおうと議員もアマゾンにすり寄っていくだろう。
一方で、折しもEブック談合裁判で米司法省がアップルに勝訴し、これからiTunesストアにも刑罰を与えようとしている。アップルは元々ロビイストにあまりお金を使ってこなかったから、そのとばっちりを受けているとも言える。アマゾンはそれに比べるとなんとしたたかなことかと思うわけで。
だからワシントン・ポストがこれからもジェフ・ベゾスという新オーナーとは一線を画し、中立的な立場を守っていけるのかどうかは、これからの同紙の労組や、最低賃金や、中流階級の雇用などに関する記事で判断できるだろう。
「個人」として買収した理由
ジェフ・ベゾスがアマゾンという企業としてワシントン・ポストを買収しなかったのにはいくつか理由がある。
まずひとつは、ワシントン・ポストの財政問題。ワシントン・ポスト社の資産内訳を眺めても、オンライン版の広告が増えていてはいるものの、大部分を占める紙の広告は他の新聞と同じで、どんどん落ちている。スタッフ削減で退職金の支払いもバカにならず、赤字が累積しているのが実情だろう。これを買収してアマゾン傘下の企業とするには、株主に対し、この赤字をどうしていくのか、説明が求められる。大がかりなリストラ策を打ち出せば、社内の人間に嫌われるだけだし、いくらアマゾンでもAmazon.comのトップページでワシントン・ポストの割引き購読を宣伝するぐらいじゃ、黒字に転換したりできないだろう。新聞というメディアそのものが衰退しているのだから。
そしてもう一つは、メディア買収の際にFCC（連邦通信委員会）から求められる情報開示のプロセスだ。アメリカではマスコミ企業が買収される場合、クロスメディア・オーナーシップ法に違反してないか徹底調査される。要するにテレビもラジオも新聞も同じ資本の会社です、ってのは許されない。アマゾンはいまのところマスコミ企業ではないけれど、ビデオのストリーミングサービスや、Eブックビジネスなど「コンテンツ・プロバイダー」である点が今後違法となる可能性もないわけではない。
アメリカでもレーガン時代から続く規制緩和政策の一環としてFCCの規制を緩めろという声があるが、緩めるとマードック爺みたいなのがのさばるだけなので、そういう懸念もあってまだ揉めている状態だ。だからもしアマゾンがワシントン・ポストを買収するのであれば、いままで絶対に公開してないEブックの売上げなども細かく公示する必要がある。それはベゾスもいやだろう。だから個人としてのお買い上げ、となったと察する。
それとそろそろジェフ・ベゾスも五十路の声を聞く頃。自分の「レガシー」というものを考え始めたのもあるだろう。アマゾンのCEOとして「通販キング」「安売りの殿堂タコ入道」 「書籍ビジネスを破壊した男」として歴史に名を刻むより、やっぱりハーストやサルツバーガーと並び称される「メディア王」の方がいいだろうし。アメリカの歴史を振り返っても、Fourth Estate（第四の権力）の覇王として、オーソン・ウェルズの『市民ケーン』のモデルとなった新聞王ウィリアム・ランドルフ・ハーストのように、フィクションの世界でもマスコミ・オーナーは名士扱いされてきた。ベゾスもこれでそうした「名士」の仲間入り、ともとれるわけ。
※ブログ主コメント：マスゴミ（＝拡声器）はごく一部の資本家（ユダヤ人）の所有物、資本家（ユダヤ人）の一方的なプロパガンダ（＝宣伝）の単なる道具であって、真実を伝えてくれる公平公正な公器などではありません。マスゴミを信用するのはやめましょう。
・ジャーナリズムは今やインターネット上にある
http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/05/post-99f9.html
※人々の現実認識を操作することで人々をコントロールするためには、人々が受け取る「情報」を操作しなければならないことは明らかなことだ。つまりどんな独裁政治にとっても、メディアと教育を掌握することは必須事項なのだ。そして残念ながら状況はその通りになっている。世界のメディアは日常の不安と恐怖やセックス、それにお金への執着を通じて、人間の脳の爬虫類脳を絶えず刺激し、煽ることで、人々を感情の混乱や五感の欲望、そしてレベルの低い認識に向けて絶えず罠をかけている。
私はかつて新聞やテレビ、ラジオのジャーナリストであったが、世界中のマスコミのニュース編集室で何が行なわれているかを人々が知ることができたならば、誰しもが驚き、嘆くに違いない。私がこれまでに会った人々の中でも最も閉じた心を持っているのがジャーナリストである。その大半は絶望的なまでに限定された現実感覚でプログラムされており、その現実感覚を「ニュース」として人々に発信するために雇われている。一般的にジャーナリストは、彼らが報道しているつもりの世界について極めて無知であるのに、「ジャーナリスト」という肩書きだけで知っているつもりになるのだ。無知と傲慢が組み合わさるとその闇は強烈である。
どの分野でも同じであるが、世界中のメディアはより一層少数の企業に所有され支配されており、それは突き詰めると一つの会社になる。ある血族の家系が編集者を任命し、管理し、その編集者がジャーナリストを任命管理している。そしてジャーナリストは、書くように言われたことを書く。このトップダウンの権力構造によって血族（イルミナティ）は、人々が見て聞いて読むマスコミの情報に何が現れて、何が現れないかをほとんど決めることができる。マスコミに現れる情報のほとんどは、彼ら血族が、世界と人生について人々に認識させたいと望んでいる内容に沿ったものにすることができ、そして実際にこれまでもそうしてきた。
そして彼らマスコミをコントロールするために必要なことは、マスコミが情報を選別するための「標準」、つまりパラメータを設定することである。たとえば、かつては「地球は平面である」というのが「標準」であった。その当時に今日のマスコミが存在していたなら、「地球は球状だ」と言う者をことごとく排除し、嘲笑の的にしたはずだ。しかし彼ら「血族」は、具体的にそうするようにと指示する必要はない。なぜならマスコミは、現実を観察して可能性を考えるための「標準」をプログラムされているために、権威が「標準」として設定したものを何の疑問もなく受け入れ、反射的に行動してしまうのだ。そしていつまでもそれをただ繰り返すだけの存在になる。
それは世界中のマスコミの大部分をみればわかることで、単なるナンセンスであるという大量の証拠や科学的データがあるにもかかわらず、頑なにそれを取り上げないという態度を見ることでもわかる。それは医者や弁護士、政治家、そして一般民衆もそうであるが、ジャーナリストも単なるリピーターに過ぎないのだ。
彼らはサンタクロースを信じるように言われている子どもと一緒で、「誰でも知っている」という標準に疑問を持つことなく受け入れ、それを繰り返す。それと同時に、その「標準」に異議を唱える者を嘲笑し、攻撃し、無視することになる。中には自らの利益と利己的な動機から「血族」に奉仕するために、意図的な情報操作をする編集者やジャーナリストも存在するが、それはごく少数に過ぎない。つまり大部分は、心が支配構造によってプログラムされている無知で愚かな人間に過ぎない。
政治や金融などの世界と同様にメディア界においても、「血族」であるロスチャイルド・シオニストのネットワークが支配している。それは次のような顔ぶれに現れている。FOXニュース、NBCニュース、ABCニュース、パラマウント・ピクチャーズ、ウォルト・ディスニー、ソニー・ピクチャーズ、ワーナー・ブラザーズ、AOLタイム・ワーナー、ミラマックス映画、MBM、NBCユニバーサルスタジオ、ニューズ・コーポレーションなどの社長や会長は、すべてロスチャイルドで占められている。
このニューズ・コーポレーションはルパード・マードックの所有だが、この巨大なニュース・メディア帝国には、フォックス・ネットワーク、スカイテレビ・ネットワーク、20世紀フォックス、マイペース、そして世界中の数多くの新聞がある。それにはイギリスの「サン」、「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」、「タイムズ＆サンデー・タイムズ」，アメリカの「ニューヨーク・ポスト」、「ウォール・ストリート・ジャーナル」などがある。
ニューヨーク最大の日刊紙「ニューヨーク・タイムズ」は「血族」のサルズバーガー家（ロスチャイルド）が所有し、「ニューヨーク・デイリー・ニュース」、「USワールド・レポート」はモーティマー・ズッカーマン（ロスチャイルド）の所有である。「ニューヨーク・タイムズ」はさらに「ボストン・グローブ」を含む33の新聞社に12の雑誌、7つのテレビ・ラジオ放送局、3つの書籍出版社、ケーブル・テレビを所有している。また「ニューヨーク・タイムズ・ニュース・サービス社」は、500紙を超える新聞や代理店、雑誌に「情報」を供給している。「ワシントン・ポスト」は長い間、故キャサリン・マイヤー・グラハム（ロスチャイルド）一族の支配下にあり、「ニューズ・ウィーク」などの雑誌やテレビ、他の新聞の株を保有している。ロスチャイルドは通信社と書籍の出版も支配している。ハリウッドももちろんそうである。
ロスチャイルド家とそのシオニスト集団は、地球社会に対して驚愕する規模の支配力を持っており、人々がどんな情報を受け取るか、あるいは受け取らないかの決定権を持っている。ロスチャイルド一族は世界独裁に向けて、世界を覆うように広げた蜘蛛の巣の蜘蛛に近いところで指揮をとっており、その成功のために、人々の現実感覚を作り上げる情報を支配しようとしている。だからこそ、主要メディアは真実の情報を破壊しようとするのである。
現在では、本物のジャーナリズムはインターネットにある。
主流メディアの下僕たちが怖れて触れようとしないことや、無視していることに、果敢に立ち向かう人々がインターネットでジャーナリズムを展開している。もちろん一方でインターネットはガラクタの山でもあるが、中には非常に優れた調査ジャーナリズムが存在しており、新聞やテレビ、ラジオで報道するものよりもはるかに先を行っている。そのために主流のニュース・メディア、特に新聞は急速に売り上げを減らしている。
イルミナティの「血族」は、大手通信企業の主要なサーバー、検索エンジンを支配しているが、インターネットは監視という意味でも彼らにとって大きな利益をもたらしている。
しかしそれと同時にインターネットを通して、彼らの秘密工作や人々の操作に関する情報が爆発的に広がるという不利な状況も発生している。
しかもそれが彼らの立場からすると、手に負えない状況になっており、そのためにインターネットを検閲し編集しようして躍起になりつつあるのだ。しかし我々は、それを許してはならない。
すでに飛び出していったものは後戻りできないわけであるが、彼らは考えつくあらゆる口実を作ってインターネットを検閲しようとしている。そのために克服すべき困難が何度も発生することが考えられるが、その一つとして当然予想されるのが、「サイバー・テロ対策」であり、そのインターネット検閲を推進している男が、「血族」のジェイ・ロックフェラー上院議員である。彼は「インターネットなど発明しないほうがよかった」と言っているが、誰にとってよかったという意味だろうか。もちろんロックフェラーたち血族にとってである。
こうして書いている今、アメリカ、イギリス、オーストラリアでインターネット検閲法案が提出されている。その法案によって、インターネット上でどんな情報が公開可能か、不可能かを決定する権限が政府に与えられる。これは中国のような検閲体制を、全世界に拡大して導入する計画の一段階なのだ。
しかし自由な情報が行き来することを大事に思う人であれば、近代メディアの登場以来、我々が耐え忍んできた主流メディアによる偏見と抑圧のニュースソースに対し、人々が新たな情報を持ち寄って提供しそれに立ち向かうことは歓迎するはずである。
読売新聞→日本テレビ
朝日新聞→テレビ朝日
毎日新聞→TBS
産経新聞→フジテレビ
日本経済新聞→テレビ東京
・ワシントン・ポストをベゾスが買ったワケ
2013年8月7日
https://magazine-k.jp/2013/08/07/why-bezos-buys-wapo/
※アマゾンCEOのジェフ・ベゾスがワシントン・ポスト紙を買収、というニュースに椅子から転げ落ちた。
私は一瞬「アマゾンが？」と思ったのだが、これは間違いで、一説には250億ドルとも言われるベゾスの個人資産の中からワシントン・ポスト紙とその関連企業を2億5000万ドルで買い取ったという話。ってことは彼にとってはこの大金もお財布の1%というハシタ金。１万円持ってたから100円使ったった、みたいな。
とりあえずこのニュースのバックグランドを説明しよう。
首都ワシントンのリベラル系老舗紙
ワシントン・ポストは言わずと知れた創業135年という老舗。ニューヨーク・タイムズ、ロサンゼルス・タイムズと並び全米で影響力の大きい新聞で、本社が首都ワシントンというのもあってとくに政治関連記事に強く、いままで獲得したピューリッツァー賞の数もダントツだ。読者層はニューヨーク・タイムズとかなりかぶり、首都ワシントンとその周りのバージニア州やメリーランド州に住んでいるインテリ層、リベラル寄りの人たち。さらにオンライン版で全国に読者がいる。
アメリカでは新聞に限らず、書籍や雑誌の会社は株が非公開になっていて（ユダヤ系の）オーナー家族がいるところが多い。たとえばニューヨーク・タイムズといえば、サルツバーガー・ファミリーだし、雑誌社のコンデ・ナストと言えばニューハウス・ファミリーだし。日本でも大手出版社の一部は野間家（講談社）だったり佐藤家（新潮社）だったりするので、そのへんは同じ。
マードックも2007年にウォールストリート・ジャーナルというビジネス紙の至宝を掌中にした。もっとも彼は以前パーフェクトスカイTVを中国で展開しようとしていた時期に、傘下の書籍出版社ハーパーコリンズから出ていたヒラリー・クリントンの自伝から、中国政府に対して批判的な部分を内緒で削除させたこともあるという、よろしくないタイプのオーナー。取材対象者の電話の盗聴がバレたイギリスの大衆紙、ニューズ・オブ・ザ・ワールドの経営に関わりすぎて側近が有罪判決を受けるなど、痛い目に遭っている。いま、中国妻との離婚訴訟でモメているのも何かの報いかと。
一方、ワシントン・ポストは戦後（1940年代半ば）あたりからグラハム一家（初代はメイヤー姓でその娘一族が受け継いだ）がずっとオーナーで、新聞のmastheadと呼ばれるスタッフ欄にpublisher（発行人）、という肩書きで君臨してきた。普段は表に出てこないし、人事にもコンテンツにもクチを挟まない。例外的なケースとして、70年代にニクソン大統領が再選のために違法に裏金をまわしてたのをすっぱ抜いた「ウォーターゲート事件」がある。つまり、コンテンツに口を出したり経営に介入したのではなく、国家への反逆罪に問われるぞという脅しに屈せず、現場の記者をどこまでも支えるという決意を示したのである。
カール・バーンスティンとボブ・ウッドワードというポスト紙の２人の若手記者をデスクのベテラン編集者ベン・ブラッドリーが支え、「ディープスロート（内部告発者）」という言葉をアメリカのレキシコンに加え、ついには現役大統領を辞任に追い詰めた一連のスクープ記事のことは、のちに映画化（『大統領の陰謀』）されたこともあり、覚えている人もいるだろう。この時ワシントン・ポストの発行人だったのは二代目オーナーのキャサリン・グラハム女史で、後継者と目されていた夫が急死し、父の新聞を継ぐことになった。
ウォーターゲート事件の記事が紙面をにぎわせていた頃に、ニクソン政権からワシントン・ポスト紙に相当の圧力がかけられ、司法長官だったジョン・ミッチェルが「そんなことを暴露したらケイティー（キャサリンのこと）のおっぱいがきりきり締め上げられることになるぞ」とバーンスティン記者を脅したというエピソードはとても有名。買収発表に寄せたメッセージでベゾスが、「（おっぱいはないけど）体の部分を締め上げると脅されるのはイヤだけど、平気だよ」と言っているのは、そういう意味なのだ。
ウォーターゲートにあった民主党選挙事務所に忍び込んだ盗聴犯への資金の流れに端を発し、大統領辞任に至るまで、下手なことを書いたら新聞が潰されるかもしれない…それでもキャサリンは圧力に屈することなく、ブラッドリーを全面的に信頼してウォーターゲート事件の記事を発表し続けるのにゴーサインを出した。キャサリン・グラハムの引退後は息子のドン・グラハムが引き継ぎ、かつてほどの影響力も購読者数もないにしろ、口出しをせずに見守ってきた。ドンはスタッフにも好かれているみたいだ。
現在のポスト紙の発行人は上のキャサリンの孫娘にあたる、キャサリン・ウェイマス・グラハムだ。ハーバードとスタンフォードで法律を勉強したアウトドア派のバリキャリ47歳。49歳のベゾスと同世代だ。この買収劇が発表になる直前に、ちょうどNYタイムズでプロフィールを読んだところだったけれど、次期オーナーとして何かやらかしそうな感じ…と思ったらジェフ・ベゾスに売ったってことだね。
とりあえず今後も発行人として彼女は残るし、ベゾスはとくにスタッフを入れ替える予定もないと言っているので、ワシントン・ポストのコンテンツが変わるというわけではなさそう。でも、常識的に考えてアマゾンを一方的に攻撃するような記事は載せにくくなるだろう。
というのも、最近オバマ大統領がアマゾンの流通倉庫を訪問して、その際に国内の雇用を支える企業を支持するという主旨の演説をしたばかり。雇用を生み出すといってもアマゾンの流通倉庫の仕事は低賃金で、労組もなく、キツい仕事だというのは周知の事実。アマゾンのせいでどれだけの本屋が潰れて、低賃金雇用ばかりが増えたと思ってるの？と業界の人は怒りを顕わにしていた。リベラル寄りのワシントン・ポストもこのことについては厳しい見方だった。
でもジェフ・ベゾスがワシントン・ポストのオーナーとなったら、首都ワシントンで行われる政治家のパーティーにもお声がかかり、それはそれでロビイストを雇うのと同じ効果があるだろう。ワシントン・ポストに好意的に取り上げてもらおうと議員もアマゾンにすり寄っていくだろう。
一方で、折しもEブック談合裁判で米司法省がアップルに勝訴し、これからiTunesストアにも刑罰を与えようとしている。アップルは元々ロビイストにあまりお金を使ってこなかったから、そのとばっちりを受けているとも言える。アマゾンはそれに比べるとなんとしたたかなことかと思うわけで。
だからワシントン・ポストがこれからもジェフ・ベゾスという新オーナーとは一線を画し、中立的な立場を守っていけるのかどうかは、これからの同紙の労組や、最低賃金や、中流階級の雇用などに関する記事で判断できるだろう。
「個人」として買収した理由
ジェフ・ベゾスがアマゾンという企業としてワシントン・ポストを買収しなかったのにはいくつか理由がある。
まずひとつは、ワシントン・ポストの財政問題。ワシントン・ポスト社の資産内訳を眺めても、オンライン版の広告が増えていてはいるものの、大部分を占める紙の広告は他の新聞と同じで、どんどん落ちている。スタッフ削減で退職金の支払いもバカにならず、赤字が累積しているのが実情だろう。これを買収してアマゾン傘下の企業とするには、株主に対し、この赤字をどうしていくのか、説明が求められる。大がかりなリストラ策を打ち出せば、社内の人間に嫌われるだけだし、いくらアマゾンでもAmazon.comのトップページでワシントン・ポストの割引き購読を宣伝するぐらいじゃ、黒字に転換したりできないだろう。新聞というメディアそのものが衰退しているのだから。
そしてもう一つは、メディア買収の際にFCC（連邦通信委員会）から求められる情報開示のプロセスだ。アメリカではマスコミ企業が買収される場合、クロスメディア・オーナーシップ法に違反してないか徹底調査される。要するにテレビもラジオも新聞も同じ資本の会社です、ってのは許されない。アマゾンはいまのところマスコミ企業ではないけれど、ビデオのストリーミングサービスや、Eブックビジネスなど「コンテンツ・プロバイダー」である点が今後違法となる可能性もないわけではない。
アメリカでもレーガン時代から続く規制緩和政策の一環としてFCCの規制を緩めろという声があるが、緩めるとマードック爺みたいなのがのさばるだけなので、そういう懸念もあってまだ揉めている状態だ。だからもしアマゾンがワシントン・ポストを買収するのであれば、いままで絶対に公開してないEブックの売上げなども細かく公示する必要がある。それはベゾスもいやだろう。だから個人としてのお買い上げ、となったと察する。
それとそろそろジェフ・ベゾスも五十路の声を聞く頃。自分の「レガシー」というものを考え始めたのもあるだろう。アマゾンのCEOとして「通販キング」「安売りの殿堂タコ入道」 「書籍ビジネスを破壊した男」として歴史に名を刻むより、やっぱりハーストやサルツバーガーと並び称される「メディア王」の方がいいだろうし。アメリカの歴史を振り返っても、Fourth Estate（第四の権力）の覇王として、オーソン・ウェルズの『市民ケーン』のモデルとなった新聞王ウィリアム・ランドルフ・ハーストのように、フィクションの世界でもマスコミ・オーナーは名士扱いされてきた。ベゾスもこれでそうした「名士」の仲間入り、ともとれるわけ。
※ブログ主コメント：マスゴミ（＝拡声器）はごく一部の資本家（ユダヤ人）の所有物、資本家（ユダヤ人）の一方的なプロパガンダ（＝宣伝）の単なる道具であって、真実を伝えてくれる公平公正な公器などではありません。マスゴミを信用するのはやめましょう。