反コロナデモ＝反NWOデモ




・「政府はコロナを愛している。その理由は政府が戦争を愛している理由と同じだ。通常なら誰もが拒否する完全監視体制を受け入れさせることができるからだ。コロナは国民を完全に服従させる状況を生むからだ。」（ロバート・F・ケネディ、8月29日ベルリン反防疫政策デモでのスピーチで）








・新型コロナウイルスに関するシミュレーションと有力メディアの報道

2020.04.26
　
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202004250001/

※コウモリに寄生していたコロナウイルスが豚を介して人間へ移り、人間から人間へ伝染するようになり、全世界で流行するというシミュレーションが昨年10月18日にニューヨークで実施された。​イベント201​である。主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF（世界経済フォーラム）、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団だ。

その​シナリオ​によると、ブラジルの農場で感染は始まり、1週間で倍増するというペースで患者は増え、ポルトガル、アメリカ、中国など多くの国へ感染は拡大していく。当初、コントロールできるように見えても拡大は続き、再流行もあってコントロール不能になる。シナリオが終わるのは18カ月後、6500万人が死亡してからだ。

イベント201では有効な薬はなく、最初の年にワクチンはできないことになっているが、実際は2018年にアメリカで​「弱毒化されたコロナウィルス」に関する特許​が認められている。特許を申請したのはピルブライト研究所。​その主要出資者はWHO、EC、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団など​。

2019年3月にカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれて中国当局から抗議され、7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出される。この時点で何かが始まっているようだ。

ところで、第2次世界大戦後のアメリカ軍による細菌戦の研究は日本軍が基板を作った。1930年代から日本では東京帝国大学、京都帝国大学、陸軍軍医学校が中心になって病原体を兵器として使う研究開発が進めたが、その研究開発で生体実験を行うために中国で編成された部隊がある。

当初は加茂部隊や東郷部隊と呼ばれたが、1941年からは第731部隊と呼ばれている。降伏が間近に迫った1945年8月に部隊は関連施設を破壊し、貴重な資料や菌株は運び出している。

この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めたのが石井四郎中将、1942年から45年2月までが北野政次少将だ。日本へ逃げ延びた石井たちは1946年に入るとアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けているが、厳しいものではなく、その過程でGHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と親しくなる。

アメリカ軍が日本における細菌戦の中心にしたのは406医療一般研究所。アメリカにおける生物化学兵器の研究開発で中心的な存在であるキャンプ・デトリック（1955年からフォート・デトリックに格上げされた）へ406部隊は定期的に報告書を提出していた。そのキャンプ・デトリックから1947年4月にノーバート・フェルという研究者が来日し、第731部隊の幹部を尋問している。

敗戦まで東京帝大で伝染病の研究そしていたのは大学に附属した伝染病研究所だが、その前身は私立衛生会附属伝染病研究所。この人脈が中心になって世界大戦後の1947年には国立予防衛生研究所（予研）が設立され、現在は国立感染症研究所と呼ばれている。

この人脈は1950年11月に日本ブラッドバンクを設立した。その年の6月に朝鮮戦争が勃発するとアメリカ軍は輸血体制を増強する必要に迫られたのだ。その時に中心的な役割を果たした内藤良一は軍医学校防疫研究室に所属していた人物。1964年にこの会社はミドリ十字へ社名を変更、731部隊の北野は同社の役員になった。ミドリ十字は薬害エイズやフィブリノゲン問題を引き起こした後、合併を繰り返して現在は田辺三菱製薬に含まれている。

ところで、西側の有力メディアが新型コロナウイルスについて伝えている話はイベント201のシナリオに似ているが、実際は違う展開を見せている。中国や韓国では沈静化に成功、台湾やシンガポールはコントロールできたようだ。そこで、発表された数字は嘘だと言わざるをえなかったのだろう。

公表された人口10万人当たりの死者をみると、ベルギー49.8、スペイン43.8、イタリア39.2、フランス29.4、イギリス24.2、オランダ21.4、アメリカ10.9だが、東アジアは低い。韓国0.5、日本0.5、オーストラリア0.3、中国0.3、シンガポール0.2、台湾0.1未満、香港0.1未満といった具合だ。中国は「不自然に低い」ということはない。不自然なのは日本の政治家や有力メディアの扇情的な宣伝。イベント201に基づく「予定稿」に従って発言、あるいは報道しているのではないだろうか。


・カザフスタンとベトナムに出現したという強力なコロナウイルスは次の主役か？

2020.07.30
　
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202007290000/

※2009年1月から10年8月にかけて新型（豚）インフルエンザが流行した。その際にもWHO（世界保健機構）はパンデミックを宣言、有力メディアは危機感を煽っていたが、この宣言は後に西側の有名メディアも​インチキだと報じている​。

その最中、2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は「​技術の未来と国際的発展のためのシナリオ​」と題された報告書を発表した。そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者になるとされている。経済活動へのダメージも想定され、人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると考えられている。

社会的にはマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続く。市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では全ての市民に生体認証が義務づけられるとされている。

昨年10月18日にはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団がジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやWEF（世界経済フォーラム）と共同でイベント201を主催、その際にコロナウイルスが全世界で流行するという​シミュレーション​を実施した。そのシナリオが終わるのは18カ月後。その時までに6500万人が死亡することになっている。

その10月18日には中国の武漢で各国の軍人による競技会が開幕している。大会は27日まで続く。アメリカ軍からは172名が競技者として参加、代表団の総勢は369名だったという。その翌月、武漢でSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染が始まったと考えられている。今年3月11日にWHOはパンデミック宣言、つづいてアメリカ政府は3月13日に国家緊急事態を宣言した。

そこから世界を収容所化する政策が打ち出されるのだが、その政策は有効でないと指摘されている。有力メディアは相変わらず恐怖を煽っているが、統計を見るとすでに沈静化しつつある。人びとにとって良いニュースだが、そうした人びとに主権やプライバシーを放棄させたい支配者にとっては悪いニュースだ。何か仕掛けてくる可能性もある。

そうした中、7月に入り、カザフスタンとベトナムでSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）より病毒性の強いコロナウイルスが出現したと報じられている。SARS-CoV-2で引き起こされる感染症はCOVID-19と呼ばれているが、COVID-20の登場は以前からささやかれていた。

パンデミックとして有名なスペイン風邪は1918年2月から流行しているが、最初の患者はアメリカのカンザス州にあるフォート・ライリーにいたアメリカ兵だと言われている。前年の夏、ここには新兵を訓練するためにキャンプ・ファンストンを建設、そこで兵士は訓練を受けていたのだ。そうした兵士が訓練中に感染、フランスへ向かう船の中で少なからぬ死者が出たという。さらにアメリカ兵はヨーロッパでインフルエンザを広げることになった。

スペイン風邪の原因になったウイルスがどこから来たのかは明確でないが、一説によると、キャンプ・ファンストンにいた馬から兵士は感染したのではないかという。訓練のため、そこには数千頭の馬がいて兵士と一緒にヨーロッパ戦線へ運ばれている。

当初、症状は比較的軽かったが、8月頃から肺炎で死亡する人が増え始め、年明け後にも流行の波が来た。1919年の夏からの流行で死亡した人は20～40歳代が多く、その前に流行、「眠っていた」インフルエンザが再流行した可能性もあるだろう。

自然ではないが、COVID-19で似たことが起こらないとは言えない。カザフスタンやベトナムからの報告はそうしたことを懸念させる。


・OVID-19を利用した収容所化政策に反対する声を許さない欧米の支配者

2020.08.27

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008260000/
　
※世界は収容所化されつつあるが、反発の声も小さくはない。そうした声がヨーロッパでも広がっているようだ。

人びとは単に行動が制限されているだけではない。SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染拡大、それによって引き起こされるCOVID-19（コロナウイルス感染症-2019）に怯え、自らの主権やプライバシーを放棄しているのだ。

人びとの安全や安定を脅かし、人間としての権利や自由を放棄させる手法はアメリカやイギリスを支配する人びとの常套手段である。その典型例が1960年代から80年代にかけてイタリアで実行された緊張戦略だった。

この伝染病はnCoV-2019と呼ばれていた。それがCOVID-19へ変更されたのだが、COVIDにしなければならない理由があったのではないかとも言われている。COVIDを反転させ、それをヘブライ語の文字に変換すると「死者の霊」という意味になるのだ。そのヘブライ語を語源とする英単語が悪霊を意味するdybbuk（あるいはdibbuk）である。この命名が偶然だったとは思えない。

その悪霊が世界を徘徊するようになってから世界は収容所と化し、経済活動は麻痺してしまった。一部の富豪が大儲けする一方、企業の倒産や失業者が急増するだけではなく、国によっては飢餓が問題になっている。政治経済のシステムが機能しなくなり、人と人との接触が制限されて社会が崩れ始めたのだ。被支配者を分断する政策が進められているということでもある。支配者は被支配者を分断、対立させ、支配者と被支配者の対立を意識させないようにしてきたが、その究極的な段階に入ったようにも見える。

そうした政策に対する抗議活動が8月29日にはドイツ、イギリス、フランス、カナダを含む国々で実行されることになっているが、そうした行動を​ベルリン当局は禁止​した。COVID-19の拡大を防ぐ政策に反するという理由だが、そうした行動を計画している人びとに支配者は「右翼」というタグをつけ、「反セム主義者」だと批判している。

反セム主義とはセム語族を使う人びとを差別、敵視するというイデオロギーだが、セム語族にはアラビア語やヘブライ語が含まれている。アラブ嫌いの人も反セム主義者だと言えるのだが、一般的には反ユダヤ主義という意味で使われている。

反セム主義（反ユダヤ主義）という表現はイスラエルのパレスチナ人弾圧を批判する人びとに向けられることが少なくない。イスラエルを作り出したシオニストは自分たちの防御システムとしてユダヤを利用しているのが実態だ。

COVID-19の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとするドイツ内務省の報告書がリークされたこともある。​シュピーゲル誌​によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明したが、実際は同省のKM4というチームが作成したとものだとされている。COVID-19が悪霊だという宣伝に疑問を呈することは許さないと言うことだろう。

COVID-19を利用した世界の収容所化、ファシズム化で重要な役割を果たしてきた団体が存在する。ロックフェラー財団、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、WEF（世界経済フォーラム）などだ。パンデミックを演出、危機感を煽り、全ての人にワクチンを接種させようとしてきた。

ロックフェラー財団は2010年の段階で新型インフルエンザのパンデミックを想定した報告書「​技術の未来と国際的発展のためのシナリオ​」を公表している。そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者になる。伝染病は経済活動に大きなダメージを与えると想定され、人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると見通されていた。

対策としてマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くとしている。市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では全ての市民に生体認証が義務づけられるともされている。

そして2019年9月、欧州委員会とWHO（世界保健機構）は共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようという方針を打ち出す。

同年10月18日にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF（世界経済フォーラム）、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が共同でコロナウイルスの全世界的な流行というシミュレーションをニューヨークで実施。​イベント201​だ。その概要は本ブログでも繰り返し書いてきた。

その10月18日から27日にかけて武漢では各国の軍人による競技会が開かれ、アメリカ軍からは172名が競技者として参加した。代表団の総勢は369名だったという。武漢でSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染者が見つかるのは11月のことだ。

ヨーロッパでは政府機関の中からもロックダウンなどCOVID-19対策への批判が出ているが、欧州委員会のようなレベルになるとアメリカの支配者と歩調を合わせている。WEFを創設したクラウス・シュワブは今年6月、COVID-19を利用して​資本主義を大々的に「リセット」する​と語ったが、その「リセット」で彼らは合意したのではないだろうか。


・社会の収容所化に反対するデモをベルリン市議会は禁止したが、裁判所が許可

2020.08.30

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008290000/
　
※COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の流行を口実とした社会の収容所化が世界規模で進められているが、そうした政策に反対する人は少なくない。8月29日にはイギリス、フランス、カナダ、スイス、ドイツなどで抗議行動が行われたようだ。

そうした行動をベルリン市議会は禁じたのだが、​行政裁判所が議会の決定を翻し、条件付きで実行を許可した​と伝えられている。マスクの着用は義務づけられなかったが、「ソーシャル・ディスタン」は条件に入っている。

アメリカでは「ソーシャル・ディスタン」など関係のない暴力的な抗議活動が展開されてきた。5月25日にミネソタ州のミネアポリスで警官に取り押さえられたジョージ・フロイドが死亡したことが発端だ。この出来事には不可解な点があるのだが、そうしたことには関係なく「黒人の命は大切」、あるいは「反ファシズム」という標語の下で抗議行動が始まった。そうした行動に同調して政治家や大企業経営者もひざまずいてみせてきた。

2019年3月に始まった香港における暴力的な活動ではマスクをつけた参加者が多かったが、「ソーシャル・ディスタンス」が意識されてはいない。この反中国運動は2014年9月から12月にかけて行われたものと構造は基本的に同じ。アメリカやイギリスの情報機関、つまりCIAやMI6が現地の手先を利用して仕掛けたのである。

その手先の中にはイギリス王室顧問弁護士だった李柱銘（マーチン・リー）、香港大学の戴耀廷（ベニー・タイ）副教授、メディア王と呼ばれている新自由主義者の黎智英（ジミー・ライ）が含まれ、余若薇（オードリー・ユー）、陳方安生（アンソン・チャン）、陳日君（ジョセフ・ゼン）も深く関与していた。黎智英はネオコンのポール・ウォルフォウィッツと親しいとも言われている人物だ。

人員を集めるため、法輪功というカルトが利用されたという。このカルトが出現したのは1992年。その教義は仏教と道教を合体したものだとされているが、創始者の劉振営はキリスト教の福音主義者で、「エルサレムへ戻ろう」という運動を展開してきた。法輪功はイギリスのフィリップ王子を含むグループとつながりがあると言われ、マデリン・オルブライトからも支援されている。

COVID-19というタグのつけられた悪霊に怯えた人びとは自らの主権やプライバシーを放棄、資本主義の「リセット」に協力しようとしている。ロックダウンなど支配者が悪霊を退散させるという名目で打ち出した政策は経済活動を麻痺させ、企業の倒産や失業者を急増しつつある。社会は恐慌へ向かっているのだ。

そうした状態を経て資本主義は「リセット」されるというのだが、その先には強大な私的権力が支配するファシズム体制の社会が待っている。そうした社会を「素晴らしい新世界」と感じる人もいるのだろう。そうした新世界を拒否する人びとを欧米の支配者は許さない。