https://twitter.com/OdNezu
※「二十年前にグローバル化された製薬産業は今や医師でも科学者でも研究者でもなく、金融者のみにコントロールされている（…）現在、薬代を払える富裕国における医療品売り上げの８０%はメジャーと呼ばれる七社にトラストされている。
新型コロナに対してレムデジビルを開発したGilead社はC型肝炎ウィルスに対する薬の所有者だが、フランス政府はこの薬に400万円の値段を付けた。同じ薬はエジプトでは千ドル、インドでは800ドルだ。そしてちなみにこの薬の原価は約100ドルだ。
コロナ恐怖を煽る発言をする専門家の正体とはビッグファーマの商人なわけだが（…）私の若い頃、公益に奉仕すべき医師が私企業のために働くことは恥と見なされた。だが90年代から公が蔑視され、民営化による公の救済が謳われ出した。実態は公に払わせ、私が儲ける仕組みだ。
専門家が買収されるのは今に始ったことではないが、コロナ騒動で明らかになったのは、買収の規模が今や空前絶後に達した事実である。世界中で買収できない人間はないかのようだ。
とは言えコロナ騒動がおかしいと声を挙げた医師の数の少なさに私は衝撃を受けた。今回フランス政府がコロナに対してヒドロキシクロロキンを使用することを禁じた措置は医学に対する前代身門の冒涜行為だった。だが抗議をした医師の数の少なさに私は胸が悪くなった。
コロナ騒動のおかしさを指摘できる医師の数が少ない背景には彼らの労働条件がある。私は既に引退し医師会にも属さないが、医師会とマフィアとは本質的に変りない。医師会に服従していれば良い生活が保障される。一方反抗しようものなら…
政治家に製薬産業買収問題に目を向けさせようとするのはバカげている。フランスでの実態は不明だが、アメリカではビッグファーマこそが選挙資金の最大支出者であることはよく知られている。
繰り返すが新型コロナは香港風邪や鳥インフルを遙かに下回る危険性のものだった。航空時代に入って盛んになったインフルエンザの死者は通常百万~百五十万という規模だ。なのに今回のロックダウンの目的は？フランスの死亡率が極めて高かったのはまさにロックダウンのせいだ。
疫病やパンデミーという用語は死亡者数によって定義されるのだから、世界レベルで通常のインフルエンザと変わらない死亡者数のCovid19を疫病扱いすること事態が単純にまずスキャンダルである。その上死亡者の多くは完全ロックダウンを実施した国で発生している。
イギリスのコロナ預言者ニール・ファーガソンは過去の出鱈目な予言ぶりからもとても真に受けることができない人物なのが明らかであるにも係わらず、ビル・ゲイツとＷＨＯに大いにサポートされ、多くの政府にロックダウン政策を決定させた。
世界を騙しているＷＨＯの現在の事務局長テドロス・アダノム・ゲブレイェソスは、過去に祖国エチオピアでグローバリストの推奨する薬を使用して一つの部族を絶滅させたテロリストだが、ビル・ゲイツの庇護を受けて事務局長に就任した。
鳥インフルエンザの時フランスは20億ユーロ分のワクチンを購入して分配しきれず世界の笑い者になった。その上ワクチンに副作用が認められたため賠償金も支払うハメになった。今ではワクチンの副作用に対する賠償金は製薬会社ではなく政府が負担することになっているからだ。
特に高齢者はワクチン接種をしてはいけない。私も高齢者だが絶対ワクチンは接種しない。
私も毎年のように市からワクチン無料接種サービスの知らせを受けるが、今の世の中無料というのは、あなた自身が商品だからだという風に受け取らなければいけない。
ＷＨＯのプロパガンダ手腕は発展を続ける一方だが、Covid19患者の検死を行ってはいけないと忠告した。医学の方の発展は本来検死を基本にしてきたものだというのに。検死を禁止したおかげで、誰でも彼でもコロナ死者として発表することが可能となった。
フランスでは今年インフルエンザによる死者は公式には87名しか記録されていない。毎年平均７~８千名のインフルエンザ死者のあることを考えると新型コロナ死者として発表されている死者のうちの７~８千名は既存のインフルエンザによる死者だったと考えて間違いない。
フランスのコロナ政策の中でも最も大きなスキャンダルは老人ホームでリヴォトリルの使用を医師の指示なくても許可したことだ。具体的に説明すると、コロナに似た症状が出ているだけで老人を安楽死させることを意味していた。
フランスの老人ホームでの死者数は大きなバラつきがあるが、ほとんど死者のない施設のある一方、24時間内に30名の死亡を記録している施設もある。職員がリヴォトリルを使用した安楽死（実際には身内の承諾も不要なので、態のいい殺害だが）を行ったことが推測され、法的追及の起こることが望まれる。
リヴォトリル使用の自由化法を正確に説明しよう。医師は老人ホームで高齢や既往症の存在等からコロナに罹患し死亡する確率の高そうな人をマークし、リヴォトリル注射を事前に処方しておく。その後例えばその人が咳をするなどの症状を表した場合、看護士は自由に注射を行う権利を持つ。
ジャン=ピエール・ヴェルノシェの返答が素晴らしい「安楽死というとすぐに ”ナチのようだ” とコメントされるが、そういう誤解から訂正していかないといけない。当時アメリカやスウェーデンでも精神障害者の安楽死は公式に行われており、これはナチズム固有の思想ではなく時代の価値観だったのだ。
つまりフランスの老人ホームでのコロナ死者として発表されているうちの数千名はコロナではなくリヴォトリル注射による安楽死と推測される。
パリのクリスチャン・ペローヌ医師もフランスのコロナ死者の大半が政治的な殺害政策の犠牲者と訴えているが、私はペロンヌ医師をよく知っており、むしろ温厚な体制寄りの彼がここまで声高に批判を行っているのはそれだけ現場の状況に苛まされ、義憤に駆られているのだと思う。
ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士が最近ネット上で ”コロナ感染者は決してインフルエンザワクチンを接種をしてはいけない、命を落とす危険がある”と警告したが、博士の知見のレベルは私の比較になるものではなく、私は博士の発言はすべて絶対的に信じる。
ワクチンによる複数ウィルスのインターアクションの危険性については充分に知っておく必要がある。実はロックダウンのせいで通常のワクチン接種数が激減し、製薬会社は目下その分を取り返そうと必死にインフルエンザワクチン等の接種を勧めているからだ。
私は最近モンタニエ博士にワクチンについて講演を行うよう招待されたが、私は基本的にワクチン反対者ではない。ワクチンにはメリットとデメリットがありそれを知ることが大切だ。そしてこの場でもう一度明言する。子宮頸癌ワクチンは子宮頸癌の発生率を高める危険を持つ。
私は外科医として生涯マスクを使用してきたがこれは細菌感染を防ぐためだ。ウィルス感染を防げるマスクはごく特殊な研究所で使用する高価で使用の複雑なものしかない。みなさんが一般に使わされているマスクではとうていsars-cov2は防げないし、マスクの箱にも明示してある。
また医学研究を隅々まで探してもマスクの着用がコロナ感染を防ぐという実証例はない。つまりマスク義務は人々がどこまで非科学的な対策を従順に受け入れるかを確認するテストであることは明らかだ。
マスクの唯一の有効性は実際に危険な感染症で咳をしている人の唾の飛散を防ぐことだが、その場合は使用済みマスクを我々が病院で行っているように直ちに医療危険物として焼却処分しなければいけない。
コロナ発病者（感染者ではない！）がどんどん減っている現状でどうやってワクチンの効果をテストするのか？私が目にしたアメリカの書類には ”被験者にワクチンを打った後にウィルスも感染させてテストする” と書かれていた。
近年H1N1に対するワクチンも短期間で開発されたものだが過眠症の副作用を引き起こし、フランスだけでも少なくとも100人の患者を出している。だがEUはコロナワクチンで副作用が出た場合でも製薬会社の弁償責任を免除し、国家が肩代わりする法令を採択した。
ワクチンの失敗例はサノフィ社が近年開発したデング熱に対するものだ。副作用はないという論文も発表されていた。フィリピンの厚生大臣はパリに招待されて晩餐を楽しみこれを大量発注し、帰国後８０万人の子供に接種させた。翌年約500人の子供がデング熱の重篤化で死亡した。」（ジェラール・ドゥレピーヌ医師）
※「新型コロナは世界的に見ても治療が適切であれば高齢者のみに危険な病気に過ぎない。欧州の死者20万人弱の約半分は85歳以上、90％は65歳以上だ。65歳以下の死者は医療環境と治療の内容、治療を受け始めた時期に大きく運命を左右された。
私は感染症について膨大な経験を持っているので防疫政策の役に立てると自負し、マクロン大統領の希望もあって科学顧問委員会に参加したが、委員会内で私は火星人のような存在だった。メンバーはいつも一緒につるんでいる面々で私の来る前から採択されることは既に決まっていた。
マクロン大統領にコロナ推移グラフを見せ5月中旬に収束する見込みだと知らせ、子供の感染が極めて少ないことを教えた。”別のことを言う人もいる”というので ”そのデータは？”と聞き、私のデータを見せた。実際にデータを蒐集しているのは私しかなかったのだ。
まさにそれが科学委員会の問題だ。誰がこういう意見だ、彼はこういう意見だと仲間内でお喋りをするだけで、実際のデータを示すことはない。私はデータを自分で蒐集し、データを手にしてはじめて考える人間だ。
科学委員会メンバーとは意思の疎通が無理と判断し出席するのはやめたが、私のマルセイユの感染症研究所で新たな発見をするごとに公けに発表する前、必ずまず大統領と厚生省に通知をし続けた。大統領は大規模テストに賛成していた。
おそらく世界で我々の研究所ほどデータを蒐集分析している所はないと思うが、過去のコロナウィルスと新型との季節配分を比較すると、新型は過去のものと同じ傾向を明示している。既存コロナにも時たま突発的小型再発があるが、新型も同じ傾向のものと考えるのが理性的だ。
１～6月のマルセイユの公式死者数が出たが、2020年の死者数は1436人、19年同期の1366人より多いが18年1440人より少ない。17年の正確なデータはないがインフルエンザで20年より死者数の多かったことはわかっている。冷静に数字を見ればパニックする理由はまるでない。
コロナ防疫対策に関する決定には純粋に政治的な理由しかなかったものがある。例えばロックダウンを行なう科学的医学的必然性はまったくなかったし、この政策が医学的に正当化されることは今後もないだろう。」（ディディエ・ラウルト教授）
※「政府や国際機関の癒着が明らかであり、またウィルスやマスク、テスト等医学要素に関する専門家の意見が互いに矛盾しているにも拘わらず、大部分の人々は指示に従順だ。まるで支配者はコロナで国民の服従度をテストしているかのようだ」（ドミニク・サクレ博士）
※「国民は暴力的に支配するよりも心理的に操作する方が簡単にコントロールできる。そのためには幼児化、情報の混乱、偽情報の流布、そして恐怖心の煽情が最も有効である。」（パスカル・サクレ、ベルギーの医学博士）
※「恐怖心を大規模に煽情することで国民を一種の痴呆状態に還元することができる。この状態に陥った国民は、外部権力の命令に従順で、コントロールが容易だ。幼児心理化している国民においてはコントロールはさらに容易である。社会の幼児化が重要なわけだ。」（タヴィストック研究所）
※「コロナ封鎖による影響モニタリングで興味深いのは、質問をするフランス人の四分の三は家族内にも知り合いにもコロナ患者は無いと答えることだ。つまり過半数にとってコロナパンデミーは封鎖の現実とマスコミ報道によって存在するものなのだ。
つまりマスコミの役割がいかに大きいかということだ。フランス人の大多数が封鎖措置を正当であると支持しているが、その感覚を支えているのはマスコミ報道ということになる。
さらに興味深いのは大半のフランス人がコロナ報道で流れる映像や証言が恐ろしいと答え、見たくないためにチャンネルを変えるという返答も多い。つまりマスコミ報道が視聴者の不安を煽り、不眠や鬱といった健康障害を促進している側面も見逃せない。」（パトリック・ペレッティ=ヴァテル、人間科学学者）
※「新型コロナの死者は政治の犠牲者だ。新型コロナ危機は、いかに我々の文明が道徳的、知的、哲学的に頽廃しきっているかを浮き彫りにした。
いったん社会がパニックを受け入れてしまった以上、いったん受け入れられたその認識を修正することは至難の技である。
データによれば、新型コロナウィルスの感染率・危険性・致死率は規模の点から見て毎年発生するインフルエンザのものと全く変わりない。それ以上でもそれ以下でもない。
それをマスコミは発生当初からあたかも世の終焉につながる大危機であるかのように報道した。私は当初から同じようにインフルエンザや癌、心臓病患者の世界発病・死者数を毎日報道すれば、新型コロナと全く同じ恐怖を煽ることができると言い続けて来た。
その上マスコミはロックダウンを行ったおかげで犠牲者はこの程度で済んでいると繰り返すが、あらゆる医学的常識がこのような疫病の場合に国民を監禁する措置はむしろ危険だとする。つまりロックダウンを行った西側諸国のコロナ死者は無知な上に有害な政治の犠牲となったわけだ。国が医学的常識に則って対応していたなら死なずに済んだ人々である。
私自身新型コロナに感染したわけだが、スイス政府がコロナ発生時からスキャンダラスにも巷での使用を禁止しているヒドロクシクロロキンを担当医を説得し処方してもらうことに成功した。
しかしスイス政府がヒドロクシクロロキンの使用を総合病院の重篤患者のみに限定しているため薬局では手に入らず、結果的に私の命を救ってくれたこの薬を非合法的手段で入手する以外道がなかった。このような状況をつくった政府は非人道的・犯罪的と言える。
残念ながら一般人は権威と呼ばれるものの発言に耳を傾けるだけで終わってしまう。権威の勧告する衛生上の注意点を全て疑う必要はないし私自身ヒドロクシクロロキン使用以外は全ての勧告を守った。だがこの一点に関する権威の噓が多くの人の生命を犠牲にしたのだ。
新型コロナが通常のインフルエンザと変わらないことは少しでも誠意のある医者なら誰にでも理解できるはずのことで、私はコロナ感染し熱に浮かされながらもこれほどのプロパガンダを許した同僚の医師たちに対する怒りにかられていた。
マスコミが報道する新型コロナに対する権威の見解はプロパガンダのようなものだが、政府が自らの見解を裏づけされたものと考えるのは勝手だし、マスコミが政府の考えを伝えるのも彼らの任務だが、問題はその見解に反するデータに裏づけされた別の論理的見解が片端から徹底バッシングされることだ。
ヒドロクシクロロキンの使用を禁止し国民の監禁を行なった西側諸国の新型コロナによる死者は、不条理で殺人的政治決定の犠牲者であり、理性的な政策が取られていれば救われたはずの人々であるにも拘わらず、政府はその死者達を指して、これだけ危険なウィルスなのだ！とさらに叫ぶ厚顔無恥ぶりだ。
新型コロナの新たな感染が増えていると例によって恐怖を煽る報道が盛んだが、たんに検査体制が整い以前よりも陽性の検出率が上がったに過ぎず、感染者の症状重篤化と致死率は低下する一方であることについては沈黙されている。
新型コロナの無症状の陽性者には感染力のないことの判明した現在、完全であろうと部分的であろうとロックダウンはまるで必要のなかったことが明らかになった。
ロックダウンは不要だっただけでなく事態を悪化させたという見解さえ出てきている。最新の研究は感染者の隔離は感染者の数が極めて少ない時期にのみ効果的であることを示しているが、新型コロナは少なくとも19年11月、あるいはさらに早期に既に欧州に到達していた。
しかし感染者数が増加した環境で全住民に無差別ロックダウン政策を課すと事態は悪化する。というのは最も感染するチャンスが高いのは閉鎖された環境に感染者と共に閉じ込められることだからだ。
コロナ禍には神秘的な意味ではなくアポカリプスの語源”隠されていたもののヴェールを剝がす”効果があるのは確かだ。私益のために公益を犠牲にし、トランスヒューマニズム的狂気を実現させるために一部の超権力者が世界をどのように動かしているのかを可視化させた。
世界支配者は我々を強制的にトランスヒューマニズム狂気実現への道を歩ませ、既に自然終息しているウィルスに対するワクチンを強制し、毒性・副作用があっても知らん顔をする準備を着々と続けている。
コロナウィルスによる疾患が流行したのは事実だし既往症のある人や高齢者が犠牲となったのも事実だが常軌を逸する出来事ではなかった。今人々は新鮮な空気とリラックスを必要としているのに、起こった現実に全く見合わないとんでもない医療独裁体制が出来上がった。
コロナによる入院者や死者数が防疫措置を全く必要としないほど僅かになった今、この世界独裁体制は何を意味するのか？なぜ現状から抜け出す唯一の解決策がワクチンであるかのように思い込まされるのか？
マスクやソーシャルディスタンスを強要される現状から抜け出す唯一の解決策はワクチンであるかのように思い込まされているが、コロナウィルス系に対して有効なワクチンが現在まで一度も存在したことがない事実はよく知られている。
今や良性になったとも言えるコロナウィルスに対する有無を言わさないワクチン開発とマスクの強要、現実と全く異なる情報を未だに詰め込まれる国民の大半の恐怖心は、我々がとうとう集団妄想の時代に突入したことを如実に語っている。
散々に洗脳を受けた人々は、新型コロナの規模がフランスでは戦後第９の規模の疫病に過ぎなかったこと、連日の報道が煽った印象とは裏腹に死者数や入院者数に特に異常のなかったという客観的データをことごとく自動拒絶する心理に陥っている。
国際レベルでの新型コロナ流行と防疫対策を分析すると、その凄まじい矛盾ぶりに目を瞠る（…）何故この期に及んで不要となったPCR検査を続行するのか。生きたウィルスと死んだウィルスの区別さえつけられないテストで、陽性者は病人ではない。ここまで来ると誰もが裏に隠れた魂胆を疑いたくなる。
矛盾に満ちた意味のない新型コロナ防疫対策が強行されるのを見ると、その裏に公言できない意図が隠されていると誰もが疑いたくなる。製薬産業の利権絡みかあるいはさらなる別の権力による操作か。さもなければ世界が病的な集団妄想に陥ったとしか説明がつかない。
集団妄想を発生させるにはまず非常に強い恐怖の維持が必要だ。だが多くの国民が妄想に感染するにはさらに特殊な要素、例えば集団罪悪感、あるいは古くから共有されるトラウマとの類似といった特殊な条件が必要だ。
集団妄想が一端定着すると感染者には典型的な症状が現われる。小学生にでもわかる筋道の立った思考すらできなくなり、あり得ない理論や説明をいとも簡単に受け入れる。恐怖心が通常の思考力や良識的な態度、行動を蝕む。
社会全体が集団妄想に感染しても一人ひとりの個人は一見正常に見え、人と付き合う時も表立った精神病者の兆候は見られない。しかしいったん問題のテーマが話題に上がるとたちまち困惑し、言語や思考の錯綜が観察される。
集団妄想に取り憑かれた社会では集団の社会良識感が崩壊しているため集団の中での対話は矛盾に満ちた狂ったものとなるが、この集団心理から逃れられない個人は、同じ出鱈目を繰り返し、一緒になって出鱈目を普及させることで集団への帰属性を確認するようになる。
いったん集団妄想が定着すると、妄想のスポークスマンはプロの知識と話し方を身につけているだけに、第三者による呼びかけはまるで効果を示さなくなる。特に高位にある者ほどプライドが邪魔をして心理的誤りを認められない（…）エリートを集団妄想から覚醒させるのは政治的科学的な力関係だけだ。
政治的決断は公益でなく特定産業の利益を通すことを目的にしている事実は多くの権威すらが既に昔から確認し、公言しているが、今コロナ騒動についてそう言うと陰謀論扱いされる。まるでメキシコに麻薬マフィアがいると公言することが陰謀論だというようなものだ。
マスク拒否者をナルシストの精神異常とする記事を見たが、真に精神学的観点から言えば自分の権力を実感するために無用に人を怖がらせ喜ぶ行為こそがまさに精神異常的ナルシズムであり、こうした発信を行う記者や為政者の方こそ本当の精神異常である。
そもそも "防疫政策"という用語が詐欺で、真に実施されているのは "病気工場"だ。」（スイス公衆衛生医、ジャン=ドミニク・ミシェル）
※「現在西側世界の国々が取っている封鎖政策は、企業の大量閉鎖、輸送網の崩壊、そして劇的な国家債務の増加につながる。つまりは国民が負担することになる債務だ。現在の支援と名の付く政策はいずれはすべて税収によって補填しなければいけないからだ。
ところでここで一人ひとりがしっかり認識しなければならないのは、”支援政策”は、そもそも政権が防疫対策と称する封鎖を行わなければまるで必要性の生じないものだったことだ。
リアル経済の劇的な崩壊と大量失業は目に見えている。権力ピラミッドの姿が日ごとに明確になっていく。
これは１９０７年にJPモルガンが仕掛けた金融恐慌以来、世界資本の金融界が独占していくために常に定期的に起こされてきたものだが、今問うべきは新型コロナ危機という今回の金融戦争が最終的に彼らが世界政府を完成させるための最後の一押しなのかということだ。」（アンドレアス・ポップ）
※「完全な外出禁止による封鎖政策の発案者はグローバリズムの中心人物、英国の感染学者ニール・ファーガソンだ。WHO、EU、世界銀行だけでなく英国はじめ多数の国の政府の顧問を務める。
コロナ対策としての完全封鎖を多くの医師が批判する中、その真の目的は経済破壊ではないかという疑問が生じるのは当然である。経済崩壊と呼ばれる現象は実際には投機経済による実質経済の破壊であり、多くの西側諸国の政治はまさに投機経済を操る人々の支配下にあるからだ。
経済を”崩壊”させることは銀行システムが世界を支配していくプロセスの一段階だ。融資制度の隠された最終目的とは古来から常に農民・労働層の奴隷化であったが、今回のコロナ対策としての封鎖政策は結果として大々的な国民の搾取とそれによる彼らの奴隷化を招くだろう。
西側世界の中流・労働層はグローバル自由交易主義によって既に貧困化していたが、コロナ対策としての封鎖政策は彼らにとって致命傷となりかねない。自由化は西側産業の一部を（アジアへのシフトによって）破壊し、賃金を抑制し、国家と個人の過剰債務を（特に米国で）招いていた。
周知のように国家や個人の過剰債務を招いたのは金融制度の規制緩和である。市中銀行と投資銀行との区別が取り払われた結果、銀行は顧客の預金を投機に投じることが可能となり、その結果2008年の金融危機が生じた。この時国家は国民の税金で銀行を救済した。利益の私有化と損失の公共化である。
多くのエコノミストが2020年に2008年を上回る規模の金融危機が訪れることを警告していた。コロナパンデミーは、国際金融業界が糾弾されることなく再び国民の税金を大々的に危機救済に注ぎ込むための良い口実に過ぎないのではないかと、当然疑いたくなるわけである。
敵は我々を”戦争状態”に導いた”目に見えない”ウィルスだということになる。しかし実際に経済を停止させたのは疫病ではない。人為的に煽動されたパニックと国家が採択した過剰な対策である。繰り返すが銀行の目的とは大衆の繁栄ではない。大衆からの搾取とその貧困化である。
IMF元理事クリスティーヌ・ラガルドは現職だった2012年に次のように発言した：”周りの世界が不況に陥ると IMFは好調になる。世界が不況になると我々は金を貸し、金利で儲けることができる。我々にとっては繁栄が訪れるわけだ。”
IMFの役割とは端的に言うと狙った国の財政を破綻させ、国際銀行が搾取できる餌食にすることである。そして銀行は世界支配を完全にするためには中流層上部の預金を横領しなければならない。コロナパンデミー勃発直前、まさにその徴候が観察されていた。
2013年IMFはEU、米国、日本の国家債務の維持可能性問題をめぐって公共財政に関する報告書を作成し、問題の解決策として国家債務を削減するために ”一回限り” 個人預金に手を付けることを提案していた。
財政破綻したキプロスは2013年春、国際救援プランを得るために10万ユーロ（約1千万円）以上の個人預金から47,5%を徴収した。アナリスト達は当時これがより大規模な徴収を実施するための実験であると解釈したが、今回のコロナパンデミーは無論、個人預金徴収の絶好の口実となる。
カール・マルクスはこれを国家に対するゆすりと呼んでいた：”国家を借金漬けにすることは、議会制度を通して国を支配する一部上流階級の望むところである。国家債務こそまさに彼らの投機の対象であり、繁栄の源である。国家の債務が増える度、金融界は国家をゆする道具を手にするのだ。”
金融界の寡占支配層が法を制定し、国家の政務を命じ、あらゆる公共機関を掌中にし、既成事実とマスコミの力によって世論を完全に支配する一方で、世の中のあらゆる層でも同じ詐欺、同じ欲望が蔓延しているのだった。生産ではなく、他人の財産を横取りすることによって富を築く売春的欲望だ。
コロナパンデミーが”金融界の寡占支配層”にとって（自分では自らの掠奪者と同じ層の仲間だと思い込んでいる）中流層上部の財産を横領する絶好の手段となることはどうやら間違いなさそうだ。それよりも下の層はこの計画によっておそらく奴隷化を余儀無くされるのだろう。」（ユーセフ・ヒンディ、地政学者・宗教学者）
※「二十年来西側諸国は疫病の危険に対する措置を採択するために過去の疫病統計を使用してきた（…）その立役者がロンドン・インペリアルカレッジのニール・ファーガソン（Neil Ferguson）とサイモン・コシュメズである。
（上）ニール・ファーガソン
ファーガソンらは過去の疫病時に実施された学校閉鎖に関する統計を分析（…）その結果閉鎖措置は最終的な死亡者数には影響を与えないが、感染速度を遅くすることが判明。この時から彼らの使命はあべこべになり、病院の収益を上げるために空ベッドを削減することへの対応措置の考案となった。
統計は西側世界住民の健康を守るために参照される代わりに、国の政務をリベラル経済に都合の良いように行うというイデオロギーに利用されるようになったのだ。フランスで病院システムを医療上のメリットに従う代わりに、収益性を優先して再組織しなおしたのは外相ベルナール・クシュネルである。
ファーガソンは現在も疫病モデリングにおいてヨーロッパが最も参照する専門家である。２００１年口蹄疫の際ブレア政権に６百万の牛を殺処分させ、０２年狂牛病では５万人の英国死者を予想。実際の死者は１７７人、０５年の鳥インフルエンザの英国死者を６万５千人と予想。実際は４５７人だった。
ニール・ファーガソン博士は現在世界銀行他、多くの政権の顧問を務める。今年３月１２日にはマクロンに新型コロナによるフランスでの死者５０万人を予想する秘密書簡を送り、慌てふためいた大統領はフランス全国民の自宅監禁政策を即時採択した。
また３月１６日に何の措置も取らない場合英国の死者５５万人、米国の死者は１２０万人と予想し、英国政権に政策の見直しを迫らせた。ファーガソンの右腕サイモン・コシュメズは現在フランス大統領府医療顧問委員会メンバーであり、全国封鎖措置を推奨した。
ニール・ファーガソン博士は今回の新型コロナウィルス感染モニタリングは１３年前のインフルエンザのデータのみをベースに計算したことを３月２２日に認めている。
いかにして過去２０年誤まった予測ばかりしてきたロンドン・インペリアルカレッジの統計学者ニール・ファーガソン博士が今回もCovid19による驚異的な死者数予測を広めていたかを紹介したが、西側世界が実施しているロックダウンの起源をさらに説明したい。
私は何週間にも亘って過去の疫学関係資料を漁ったが、このようなロックダウン政策については何一つ見つからない。疫病に対してかくなる防疫対策の取られたことは過去に一度もない。その時カイザー・ヘルス・ニュースに公表された書簡がヒントを与えてくれたのだ。
この書簡によれば、２００５～２００９年にかけてブッシュ政権がこのような全国民封鎖政策を計画していたのだ。０５年米国防省は国外駐留している米軍がバイオテロ攻撃を受けた場合の対策を練っていた。
テロリストとは米軍基地内に侵入できない外部者であるというネオコン的発想から、バイオテロ攻撃は軍人が外出した時に起こるものと想定された。その場合、感染者の入院と健常者の兵舎内待機政策は論理に適っている。普通米軍ベースは数ヶ月の篭城に耐えられるよう考案された小さな村だからだ。
だが国防長官ラムズフェルドは社会全体を軍人と民間人の区別をなくしたものに再構築することを意図していた。そうすることでテロに対する全体戦争に一人一人を召喚できるからだ。彼は２００１年９月２７日のワシントンポスト紙上に掲載した『新たな形の戦争』でそのことを説明している。
米軍がバイオテロ攻撃対策として練った基地内での感染者の入院と健常者の自宅隔離という軍事規則を一般社会に応用する任務を負ったのはカーター・メッチャー（Carter Mecher）医師とホワイトハウスのリチャード・ハチェット（Richard J. Hatchett）で、２００６年にこれをアメリカ疾病予防管理センター（CDC）に採択させた。
（上）カーター・メッチャー
（上）リチャード・ハチェット
当時この案はドナルド・ヘンダソン博士（ジョン・ホプキンス大学）を始め、大多数の医師の猛反対に遭った。防疫対策として国民全員を自宅に閉じ込める政策は医学的にまったく意味を持たない上、基本的なすべての人権を侵害するというのが当時発言したすべての医師の意見だった。
当時疫病に対する国民総封鎖政策は、９・１１テロ後に全体主義化した行政が採択させた米国愛国者法と同類のバカげた考えに過ぎないと見なされた。ところが２０１７年トランプ政権はこの案に関するあらゆる資料を破棄させ、リチャード・ハチェットは疫病準備革新連合（CEPI）事務局長となったのだ。
疫病準備革新連合（CEPI）の任務とはワクチンのための投資を国際的にコーディネイトすることである。」（チエリ・メイサン『新型コロナ/西側のリセンコ：ニール・ファーガソン』）
※「二つの異なるレベルの区別が必要だ。疫病そのものと、疫病予防として選択された政策である。実際に経済を崩壊させるのは疫病ではなく、健康な国民を封鎖する政策だ。封鎖政策を取らなければ、大多数である健全な国民は生産活動を続け、経済が崩壊する事態には至らない。
目下封鎖期間に関する専門家の意見は分かれている。１８ヶ月続行案、５月１１日から段階的に解除する案。２０２２年までの封鎖はたとえ数ヶ月置きの断続的なものであっても、施行する国に戦争と同じ規模の被害をもたらすだろう。
今回の疫病のみでは一国を降伏させることはできないが、健全な国民の封鎖を持続させる政策でそれは確実に可能となる。短期間の封鎖でも多くのリアル経済分野が荒廃し、破産が続出するだろう。逆に現在危機を利用して隆盛なのは情報とワクチン産業、共にビル・ゲイツの支配分野だ。
米国軍産複合体のシンクタンクは１９６７年、大衆を規律に従わせ、順応主義を培うためにはカオスとカオスに対する恐怖が必要で、平和な期間に人類のコントロールを続けるには人工的な世界的環境や健康危機の演出が戦争を代替するカオスとなることを報告している。
世界的な環境や健康危機は多少なりとも国際規模でつくられるフィクションに過ぎないが、世界人類が共通の敵と共通の信念を持つように錯覚することで、人間の思考・行動パターンを均一化することを可能にする。
グローバリズム支配層は常に世界人類を共通の関心事で餌付けする技術を磨き、世界規模で人類の脳をシンクロさせることを目指している。
グローバリズムが目指す全人類の均質化と行動パーターンのシンクロを強化するために新型コロナ危機を最大級に利用してストーリーテイリングを行っているオピニオン・リーダーの中心人物がビル・ゲイツだ。
ビル・ゲイツの発言からは四つのポイントが確認できる：
１）新型コロナの唯一の解決策はワクチンである
２）このワクチンにはデジタル接種証明書が含まれる
３）ワクチン完成までは外出・交流禁止
４）ただしウィルスに国境はないので国家間では逆を行うこと。」
フランス政府は一月以来新型コロナ危機に対する理性的な措置をことごとく無視し、国民を唯一の出口 ”ワクチンとデジタル監視” に導いてきた。過半数にこのような非合理を納得させるために最も有効な手は不安とストレスに曝し続け、解決策を解放者として提示することだ。
新型コロナが自然なウィルスだとしたら夏には消え、集団免疫が形成されるはずだが、そのような自然解決に至る最大の障壁はこの疫病を世界政府を樹立し電子監視社会を達成させるために利用しようという勢力によって危機が人工的に長期化される可能性である。
ウィルスが突然変異したとか、さらに新種のウィルスが発生したという報道が行われる可能性があるわけだ。
バイオ権力という概念はミシェル・フーコーとジョルジョ・アガンベンによって確立されたが、かつて異なる分野だった生物学と権力とが合併し、トランスヒューマニズムを最終目的に、人間を体の内部と外側の行動という二方向から完全にコントロールしようというものである。
新型コロナ危機のおかげで権力は、我々と他者、我々と外界との距離の取り方を命令することができるようになった。完全封鎖こそバイオ権力の目指すところである。似非健康危機によって、我々は開かれた空の真下でまんまと監禁されるハメになったのだ。
ミシェル・フーコーが著書『監獄の誕生』の中で考案したパノプティコン型監獄はまさに目下実施されている監禁政策のモデルである。
フーコーのパノプティコン型監獄においては、個々人は物理的に外界と他者から隔離されながら（防疫用封鎖政策の原則に相当する）、一人一人は権力者の視野の中にあり、権力者の監視技術に網羅されている。
監禁と他者との交流の禁止は、不安と他者に対する警戒心という偏執狂的ベースの上に人間関係を根本から覆すために鍵となる二大原則である。”私は外で他者と接しただけで誰かを死にいたらしめるかもしれない”と刷り込むことによって普遍的な信頼の象徴であった握手という行為を徐々になくしていく。
私は感染者かもしれない自分自身に対しても、他者に対しても不信感を持たねばならないが、逆に権力を疑うことは禁じられ、たとえ権力の発するメッセージが論理的な矛盾に満ちていたとしてもそれを信じることが強制される。権力に対するあらゆる懐疑は陰謀論として犯罪化され、処罰の対象となる。
新型コロナ危機の中で我々は今、ソーシャル・エンジニアリングの真っ只中にあるわけだ。従来の信頼/不信/無関心という人間関係の性質が密かに変換され、新たな他者観・社会構造が築かれつつある。バイオ権力は横のつながりに対する恒常的な不信感と権力（縦）に対する絶対的信頼を要求する。
精神病とはものの識別ができなくなる状態だが（…）封鎖政策は内/外の識別を二方面から不可能にすることで国民の精神を蝕む。一つは監禁という不健康な状況の日常化による健康/病気 の曖昧化、もう一つは自宅に監禁される日常世界の監獄化による外界/家 の曖昧化である。
町全体の収容所化という表現はもはや比喩ではない。健康な市民が自宅監禁され、規定外の距離離れたり、散歩に許された時間を超すとまるで脱獄犯のように法的罰則の対象になる一方で （フランスでは）監獄内感染を防止するために数千の囚人が半自由の身で自宅送還された。
新型コロナ禍はまさに私が十年来繰り返し伝えてきたソーシャル・エンジニアリングと ”リアリティ・ビルディング”、つまり”認識の人工製造” 実践の場と言える。ソーシャル・エンジニアリングとは、個人・集団・社会の主観を気付かれずに改造する技術と説明しよう。
ビル・ゲイツと仲間達は新型コロナに対してワクチン以外の有効な治療法が存在することを決して口にしないし、ウィルスが国境を越えるのを避けるために国家間が距離を取るべきだと説くこともない。長期的な観点から彼らにとってその方が都合が良いからだ。
新型コロナ禍を口実にグローバリストはワクチンの義務化・電子監視システム・（ウィルス汚染している恐れのある）現金の廃止・既に家畜で行われているのと同じ追跡用デジタルチップの皮下埋め込みの実現を目論んでいるからだ。
新型コロナワクチンを利用して個人への埋め込みが計画されている追跡用チップは量子ドット、即ち人工頭脳学（サイバネティクス）的なもので、つまり生物と無機物の区別を行わず全てをシステムとして把握する。今後人間は互いに接続し合う物体と見なされるわけだ。
ビル・ゲイツが推進するこの個人デジタル識別チッププログラムは国際的にはID2020と呼ばれるが、フランスでは２００４年から電子部品産業会社GIXEL(2013年にACSIELと改名）の様々な企業戦略内で言及されている。
新型コロナ禍の背景には米中のネット覇権を巡る闘いがあることも忘れてはならない。中国はウィンドウズを見捨て、国内の情報体制を独自のシステムに切り替える計画を立てている。中国の国際市場での影響力を考えるとこれはマイクロソフトにとって致命的になりかねない。
ネット覇権をめぐる米中戦争は２０１４年頃にくすぶり始め、２０１９年に爆発したが、どちらが勝利しても我々にとって悪夢が続くことには変わりない。
新型コロナ防疫法として実施されている国民の自宅監禁と交流の禁止は、実際には現在グローバリスト達が設置を進めている新たな世界構造の鍵なのである。つまり個別に隔離された個人がネットを通じてのみ（つまり常に監視の目の下でのみ）互いに接触できる社会の実現だ。
我々の生活は隅から隅まで偏在するネットに網羅され、我々と世界、我々と他者との間には常にネットという媒体フィルターが置かれなければならない。器と中味とが逆転する世界になるのだ。
器と中味の逆転とは、今までは普通、現実世界の中にバーチャル世界が含まれていたのだが、我々は徐々に現実世界がバーチャル世界の一部に過ぎなくなる世界に横滑りさせられつつあるのだ。最終目的は物理的な現実世界の完全破壊である。
物理的な現実世界の完全破壊が最終目的とされる理由は、物理的な現実世界は支配者にとってどうしても完全なコントロールが不可能だからだ。そのため現実世界を完全に制御可能なデジタル世界に置き換える必要があるのだ。
新型コロナ危機はマスコミによって大いにバブル化され、つまり世界レベルで大ドラマ化され、その論理的矛盾がいかに明らかだろうと我々は目を瞑って参加することを強制されることで、目下我々すべての人間性の改造が行われつつある。
新型コロナ危機後には今までの世界に戻ることはもはやないとマスコミは繰り返し、我々は新たな心理・行動基準を決定的に刷り込まれようとしているが、これは社会の中の人間関係を科学的に合理化するための実験を生身の人間を使って行っているのだ。
新型コロナ防疫封鎖政策によって我々の本来の生理リズムと生来の人間性、また自然で本能的な集団行動における知性は解体され、G.H.Wブッシュが１９９０年９月１１日に共産主義の終焉を祝って宣告したかの新世界秩序に適った人間性・行動基準に書き換えられていく。
新型コロナ危機を管理するバイオ権力は我々の神経と健康を手玉に取っているのだ。新型コロナというその半分は架空であるこの危機から、現実生活において全国民が監禁されるという封鎖措置が実際に発生する事実を前に、我々の神経と感性の健全性は限界に曝される。
ソーシャル・エンジニアリングとは可逆的な人心操作やプロパガンダの域を遙かに超え、人の心をハッキングすることで、本人に気付かれないままいつの間にその人の行動パターンを不可逆的に改造しようというものである。
一方リアリティ・ビルディングとは "言葉による現実の製造"である。これは催眠原則をベースにしている。つまり催眠術師の言葉が被験者にとって現実になるのと同じだ。たとえ物理的な矛盾を含んでいてもただの語りが受け取る者にとって現実となるのは、受け手の側に絶対的な信頼がある場合だ。
聞き手が大きな信頼を寄せる相手とは、被害者として救いを求める者か、あるいは聞き手にとって救済者の立場として現われる相手である。
私達の今体験していることを理解するには現実とフィクション、事実と可能性との間を絶えず行き来する必要がある。これらは人間の脳内で常に連動している。”テロの脅威”の場合と同様、リアルとフィクションが混在する構造である。
ボードリアール哲学を踏襲し、 ”すべてが現実だ” とする者も "すべてが架空だ"とする者も間違っている、と言う通り、新型コロナの公式見解が噓だからと言って疫病自体が実在しないわけではない。疫病は実在する。それを説明する語りに噓が盛り込まれているのだ。
一方でストーリー・テイリングの語る出来事自体が偽りであるというケースもある。その場合 "現実"は完全にある表象のうちに内包されている。それを ”ポスト・リアリティー”だとか”ポスト事実" 時代と呼ぶ。
新型コロナ危機の後に予想されるサイバーウィルスを原因とする地政レベルの巨大ネット危機は”世紀のバグ”を誘発し、少なくとも一時的に支配層が大々的なネットの切断を行ない、代替（オルタナティヴ）情報の流布を阻止する良い口実を設けるだろう。
コロナ第二波は全世界のネット網をブロックするサイバーウィルスとともに仕掛けられる可能性があると言っているのは、元サルコジ大統領安全問題顧問で9.11後NY市長顧問でもあったフリーメイソンのアラン・バウアーであり、こういう人物による推測は予告でもあり得る。
アラン・バウアーによる ”第二波はサイバーウィルスと共に仕掛けられるのを恐れる” という発言を私は我々を待ち受けている近い将来の予告と解釈する。そもそもこれほどマスコミが第二波について報じるのはこれも予告であり、再封鎖が計画されていることを意味する
支配層の最終目的は人々が自律した組織力を持つのを防止することで、まず交流の制限が実施された（…）次は世界ネット危機を口実に人々をバーチャル世界でも隔離することだ。つまりテレワークと”奇跡的に救済”された僅かなメール機能に劣化したネットしか使用できなくなる。
Covid19を利用した封鎖政策は当初2022年まで18ヶ月維持が望まれていたが、現実にはウィルスは終息し致死率は季節感冒の域を超えなかった。それでも支配層はバーチャルを駆使し、マスコミは第二波の脅威と再封鎖の可能性を煽動し人々に奇妙なパントマイムを続けさせている
ウィルスが終息した今マスクやソーシャルディスタンシングの持続を求めることは人々に対象のない奇妙なパントマイムを続けさせることで、封鎖政策の真の目的が史上例を見ない規模のフィクションを利用した社会改造であることは明らかだ。
二度の世界大戦も大々的な戦争プロパガンダなしでは起こる理由は皆無だったもので、非常に成功したソーシャル・エンジニアリングの例だったが実際様々な惨劇が起こったのは事実で、それに比べると現在のcovid19手口における現実に対するバーチャルの比率は圧倒的だ。
covid19は現実的には未曾有な惨事とは程遠く、その危険性は政治目的のマスコミの語りの上でしか存在しないが、集団催眠は成功し、バーチャルホログラム的凶悪ウィルスというリアリティが出来上がった。今後政府はこの集団幻想を持続させるための政策を取っていくだろう。
ハナから”皆さんを封鎖し家畜のようにチップ埋め込みます”と言われても誰も賛同しないがパンデミーの恐怖に取り憑かれた大半の人間は受け入れる。多くの人が完全封鎖に不平を言ったが従う他なかった。私も同様だ。国家と警察が完全に機能し、逃れる術がなかったからだ。
完全監視体制計画の真の目的は全員に平等に適用することではなく、”良性差別”のモットーを反映させた監視を行なうことだ（…）EU委員会はワクチン証明書を発行し人々の移動を制御する法案を検討中だが、一方で不法移民には国境は無制限に開かれっぱなしだろう。
コロナ防疫対策としての完全ロックダウンは、人間の生物学的生命のみを”死守”するためにその他の人間生活をすべて捨て去る行為という風に説明できるが、いったい生物学的生命のみに還元された人間とは何なのか？
フランス政府はコロナ防疫対策として健康な一般市民全員を大々的な警察力で脅しながら自宅監禁した一方で、ジハード派150人他多数の刑事犯をロックダウン期間に釈放し、テロリストのデジタル追跡も廃止した。明らかに人心操作目的のために意図された自由と監禁の倒錯だ。
政府がコロナ誤政策にここまで固執するのは彼らの真の意図が国民の毒殺にあるのではないかと疑いたくなる。ロックダウンは実際には致死率を上げる効果を持ったとは言えないだろうか。老人ホームで大量の死者が出たが、ホームとはロックダウンが最も徹底している環境だ。
ロックダウンと人との接触の禁止は、実際には囚人に対して取られる罰則のための手段であることを忘れてはならない。まさにその手段が我々に日常的に課されることになったわけだ。
私は今ではコロナ禍の真の目的とはビル・ゲイツの明言している通り全人類へのワクチンとID監視チップの導入、そして人間による労働の廃止だと思う。スマートシティの基本とは全てをロボットとコンピューターに任せ、人間自身の活動を廃止することにある。
例えば韓国には既に人間に頼らずすべてが機能する都市が存在するが、フランスでも無人化は進んでいる。スーパーのレジ係が必要なくなっているのは移民が雇われるからではなくバーコード読み取り機の導入のためで、我々は無人機能にどんどん慣らされている。
コロナ禍の目的の一つはビル・ゲイツが理想とする人間を必要しない、全住民を電子監視下に置く都市（スマートシティ）の構築で、その例は既にサウジアラビアのビン・サルマン皇太子が建設中の未来都市ネオムに見られる。
また世界のオピニオンリーダーであるヘンリー・キッシンジャー、ゴードン・ブラウンやジャック・アタリがコロナ禍は世界政府樹立のきっかけとなることを発言している。グローバル規模の問題にはグローバル規模の政府が必要というロジックだ。
ロックダウンやソーシャル・ディスタンシングが一過性の政策に過ぎないと思ったら間違いだ。
元サルコジ大統領安全問題顧問のアラン・バウアーが4月20日に ”我々はソーシャル・ディスタンシングを新たな社会財産にしなければならない”と発言したように、我々はソーシャル・ディスタンシングを基本にした新たな世界に突入させられたわけだ。
マーケティングとは、ある商品の特性を宣伝する単なる広告と異なり、消費者が実際には必要としてない品物を買わせるための技術であり、過剰生産という危機を解消するために生まれたが、現在の危機の元凶となる悪循環の始まりと言える。
ミームの語源はフランス語même (同じという意味）だが、私は2005年以来これに興味を持ち、当時設立された仏même協会に入会した。その後トランプ支持者が大統領選でこれを大々的に利用。人心を粘土のように思いのままに捏ねる心理操作の最良手段として米軍も非常に興味を持っている。
人間の心を自然環境の一つとして見立て、言語を造形の材料として利用し、自然界の遺伝子の成長を真似て（そこがミームの語源）、人間の心を徐々に変容させていくプロパガンダの方法がミームであり、実際に非常に効果を表している。
ペンタゴン、すなわち米軍は爆弾やミサイル等の伝統的な武器だけでなく心理兵器にも非常に興味を持っており、言語の”兵器化”を進めているわけだ。
本人の意識的な同意を得ずにその心をハッキングし、本人が意識していれば決して同意するはずのない政策に同意させていくのがソーシャル・エンジニアリングであり、我々は現在その真っ只中に生きているわけだ。
ソーシャル・エンジニアリングの起源は19世紀末、労働の機械化・チェーン化・分断化のために労働者をロボット化するための労働科学組織までに遡るが、今起こっていることはこの人間のロボット化最終段階と言える。その最も名の知れた推進者がビル・ゲイツだ。
ビル・ゲイツはコロナ騒動に際して自らのブログで次のように言っている：”今後の世界でどの産業が機能の維持を許されるか選ぶのは微妙だが、食糧と医療、水、電気、ネット、そしてそれらの輸送網は必要だ。各国は現在どの産業を維持するか検討を続けているところだ。”
ビル・ゲイツがコロナ禍に際して明らかにした世界観では経済発展は既に問題とされず、むしろすべてミニマリストだ。彼の理想ではロボットとコンピューターが主な労働力となるのだからこれは必然的といえる。リアル労働者の週末のための消費・娯楽産業は必要なくなる。
スマートシティとは人間の参加を最小限に抑えたシステムである。人間は”参加”を許されているだけで、システムの中心ではもはやない。良し悪しは別としてリアル経済の上に成立した消費社会は大衆のために存在するものだったため、トランスヒューマン世界観では意味を失う。
今我々に押し付けられようとしているグローバルシステムにおいては、リアル経済とそのためのリアル労働者は廃棄される運命にある。国民には必要だった国境もロボットには必要ない。そのような運命を避けるにはコロナ第二波を回避しなければならない。
これは私の予想だが、アラン・バウアーやゲイツらは目下、サイバーウィルス危機を伴うコロナ第二波を引き起こすことで、物理的再ロックダウンのみならず、インターネットのブロックという心理的ロックダウンを着々と準備中のはずだ。
今、支配体制の目の上のタンコブは独占機関の制御下にないネットのパラレル情報網なのだ。例えばシリアに対する古典的戦争を再開させるには、第一次・二次世界大戦時と同じ世界レベルで足並みの揃った戦争プロパガンダが必要なのだ。ネット上のオルタナティヴ情報はこれを阻んでいる。
コロナ第二波と再ロックダウンをどうやって避けるかだが、完全ロックダウンに反対した政治家も多くいたことを忘れてはならない。例えばブラジルのボルソナーロ大統領。ロックダウン反対の発言が理由でツイッターのアカントを凍結された。
非常に重要なのは医学上、ロックダウンをすればするほど監禁された健康な人間の発病率はあがるという事実をみなに徹底的に意識させることだ。ロックダウンによって人命を救うという口実は戦争プロパガンダの役割を果たす医学的噓である。
19世紀に現われ20世紀に隆盛となったソーシャル・エンジニアリングとは信用関係を悪用して人間の主体をハッキングし、個人・集団・社会の行動基準を都合に合わせて変容させることを目的とし、マネージメント、マーケティングと言った表現の下で大いに活用されてきている。
社会関係や世論、良識、社会感覚などは決して漠然と自然に発生するものではなく、ある種の設計プランに則って形成され、第三者にとって自在に操作が可能な素材でもある。操作のための基礎となる三つの要素は "信頼" "不信"と "無関心" である。
covid19騒動は9.11とよく似た構造をしており、加害者/被害者/救世者からなるいわゆる "カルプマンの三角関係" をマスコミが都合よく書き換えることによって世界中の世論を思う方向に変容させることに成功した。
9.11と同様Covid19をめぐる世界公式見解の多くの要素が現実的に不可能なものである。つまりマスコミが現実に架空要素を混入することによって書き換えたものである。その結果、都合の良い新たな 信頼/不信/無関係 を世界レベルでつくりなおすことに成功した。
数ヶ月にわたって世界中の財界権力・マスコミ・各国政府・NGO組織等が驚くべく足並みを揃えて、明らかに医学的におかしいとわかる物語を我々に押し付けようとするのを我々は身を持って体験してきている。我々は力づくで新しい世界精神への参加を求められているのだ。
この権力を ”ウィルス支持者"と呼ぶことにしよう。全人類を脅かす凶暴なウィルスが絶対に実在することにしたい人々だ。ウィルス支持者は古典的な疫病の実例を挙げながら表現やイメージを駆使してその恐ろしさを増長させ、現在故意に煽られているパニックを正当化させる。
しかし現実にはパニックを煽る医学的根拠はまるでなく、それどころかウィルスそのものよりも社会にとって脅威的であり、それは経済面の打撃を見れば明らかだ。実際の目的はパニックを利用して社会を都合よく変容させることにある。
ドイツでは弁護士や医療専門家が ”コロナ防疫政策に関する議会外調査委員会” を組織し、調査の結果ドイツでのロックダウン政策期間中、コロナ患者が出た場合のために医療施設がブロックされたため、必要な手術の90%が実施されず、コロナ外患者の死者が非常に増加したことが判明している。
ドイツの例を見ても ”コロナ防疫対策”と呼ばれる政策には本当の医療上の救済措置の意味などなく、実際の目的は社会の変容であることがよくわかる。そして彼らの目指す社会とはトランスヒューマニズム世界である。
フランスのポワン誌は英国やフランス政府がロックダウン中の国民の行動をコントロールするためにいわゆるナッジ理論の専門会社と協力していたことを突き止めた。ナッジ（軽い肘付き）とは80年代に生まれた人心操作技術で、ちょっとしたポイントを巧妙に刷り込むことで人の行動に影響を与える。
英国やフランス政府がコロナ騒動マネージメントで多用したナッジ（nudge）とは、個人や集団の判断・行動・動機を強要するのではなく間接的に推奨することによって決定できるという理論で、例えばPC環境で良く見られる ”デフォルト”（スタンダード）モデルはその一つである。
英国のキャメロン元首相やアメリカのオバマ元大統領も内政プランを実現させるために"ナッジ・チーム"を創設し、例えばエネルギー問題や健康問題などにおいて ”良識的な判断”であると思わせることにより、政府の意図する選択を行うことを婉曲的に促す政策を多用した。
同様にCovid19騒動においてもロックダウン政策やマスク義務が "良識的な判断” であると国民に無意識に感じさせることによって、これを受容させるナッジ操作が行なわれたわけだ。
人は、これがスタンダード（デフォルト）であると言われると、内容のいかんに係わらずそれを選択する傾向がある。
Covid19騒動であちこちに現われたソーシャルディスタンスを尊重するための矢印や距離表示などもナッジ専門チームによって考案されたものである。子供っぽいイラストの使用もナッジ操作の一環である。やんわりと新たな”社会良識”が市民にアピールされるわけだ。
父権社会の支配者ビッグブラザーは広場に屹立するトーテムのようだったが、現代の煽情社会を支配するビッグマザーは気付かれないまま空気中に偏在する。ビッグブラザーは2＋2=5を強いる圧政者だが、ビッグマザーは 2＋2は5でも6でも良いのよ、という自由もどきで支配する。
世界中の支配者がいともたやすく防疫と称して少しずつ自由を奪っていく政策を受け入れさせることができたのは、人間心理とその弱点、盲点を容赦なく利用したためだ。人間は安心感と引き換えなら自主的に服従するものなのだ。
人間は権威の言うことを聞くことでみんなと同じだ、多数派に属していると感じて安心し、守られている錯覚を起こす。しかしこの安心感はメッセージの表現によって作られる一過性の幻影に過ぎないため、権威のメッセージを何度も鸚鵡返しにすることで安心感を定着させようとする。
現在の支配システムはあらゆる批判を撲滅するために自らヤラセ批判者を作り出す。そしてマスコミにこれを大々的に取り上げさて、潜在的な批判的市民をヤラセの周りに集める。その結果容易に彼らをコントロールし、無力化させることができる。
1950年頃からアメリカ諜報部は潜在的に批判的若者を手懐けるためにアンチカルチャーを与えてきた。例えばヒッピー、抽象アート、サイケデリック・ポップアート、ビートニックなどは本質的に支配者にとってはまったく無害でありながら、若者の反逆心の捌け口となる。
つまり現在の支配権力は反権力も自作自演しているのだ。9.11が好例だし、フランスでは内務省は野党に潜入するだけでなく二重工作員を使って自らストやデモも組織している。私はフランスの極左グループをよく知っているが完全に警察のコントロール下にある。
ちなみに大分前から極左を親イスラエルに導く工作が地道に行われている。一見不可能に見えるが反パレスチナという立場は巧妙に避けまったく関係のないLGBTを支持させるのだ（…）最終的に髭面のヒスボラよりもテルアビブのゲイパレードに親近感を抱かせるという戦略だ。
そして結局双方がマスコミに大々的に取り上げられるこうした不毛な議論で疲弊させられ、本質から目をそらされるのだ。
一方極右も潜入を免れていない。極左がジェンダー理論やフェミニズムというアイデンティティー問題で釣られているのに対して、極右は民族や文化アイデンティティー問題で釣られている。
権力は太古の昔から民衆を支配するためにアイデンティティの相違を理由に互いに争わせてきたが（…）アイデンティティ問題が実生活に影響を与えたのは資本主義以前の社会でのことで、預金口座が生活のすべてを左右する今の世の中では二義的なテーマに過ぎない。
会食の席で人々を本当に困惑させたいと思ったら一人一人に収入の額を尋ねた上で、収入の大小が生活レベルや寿命に与える影響について、そしてそれが人徳に見合っているかについて議論するといい。」（リュシアン・スリーズ、ソーシャルエンジニアリング専門家）
・タクシーが空飛び巨大人工月が輝く。未来都市｢ネオム｣計画がサウジアラビアで進行中
（GIZMODO 2019年8月5日）
※サウジアラビアが計画する未来都市｢ネオム｣では、雲発生器による人工雨が降り、家政婦ロボットが家事をしてくれて、ジュラシックパークのような恐竜ロボットの島や、ロボット格闘技を楽しむことができ、空飛ぶタクシーで移動することができます。一方で、ネオムの住人は、ドローンや顔認証による完全監視下に置かれることになります。
サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子（通称MBS）は、5000億ドル（約54兆円）を費やし、未来都市ネオムの建設を進めています。そのためには、ネオム建設予定地であるエジプトとヨルダンの国境近くにあるシャルマの地域部族を2万人以上、強制的に移住させなくてはいけません。
米Wall Street Journal誌は、ネオム計画に携わるアメリカのコンサルティング会社のボストン・コンサルティング・グループ、マッキンゼー・アンド・カンパニー、オリバー・ワイマンによる2300ページの機密文書を入手しました。
約4年前に彼が｢財政を立て直すにはどうするのが良いか考え｣｢自国の地図をGoogle Earthで見てみたら、北西部の約4分の1が空白だった｣のが、ネオム構想を思いついたきっかけだったそうです。
NASAと共同で開発するという｢巨大な人工月｣、前述の家政婦ロボットに恐竜ロボット、さらに｢人間のゲノムを改変し強じんな肉体にするプロジェクト｣、さらに皇太子は、腕時計の文字盤のように｢暗闇の中でも光る砂浜｣を作りたがっているそうですよ（ただし｢暗闇で光る砂浜｣の技術的な実現方法は今のところ無いそうです）。
未来都市ネオムは、エネルギーに依存した経済体制を大きく変革しようとするサウジの事実上の支配者である皇太子の最大の目玉計画です。また、皇太子は反体制派のジャーナリスト、ジャマル・カショギ氏をトルコのサウジアラビア領事館での殺害事件を指示したとされ、さらにイエメン内戦への軍事介入を主導してきた悪名高き人物でもあります。
アメリカのコンサルティング会社が計画したネオム構想はにぶっ飛んでいて、一部の技術は存在すらしていません。
・「今我々カトリック教徒は常に『黙示録』十三章”すべての人々にその右の手あるいは額に刻印を押させ、この刻印のない者はみな物を買うことも売ることもできないようにした”という部分を念頭に置かねばならない。ビル・ゲイツのIDチップ計画はまさにこの予言の実現に思われるからだ。
マスコミは現在明らかに度を越した恐怖を煽り続けており、これは人々にIDチップ入りワクチンを受け入れさせることを目的にしていると考えるのが妥当だが、カトリック信者の多くがこの煽動に乗ってしまっている現状も実に嘆かわしい。
ビル・ゲイツによれば、ワクチンを接種していない人が集まる行為はすべて違法行為となり、ワクチンを接種しなければ教会に礼拝すらできなくなる世界が訪れるわけだ。
コロナ防疫政策という圧政が支配する現状は共産主義体制に酷似している。これを推進するサタンの戦略を理解することが大切だ（…）我々は今日その根本が腐敗した体制の歯車として生きなければならないため、意識しなければ自動的に魂が腐敗していく仕組みになっている。
現在の支配体制が共産主義に酷似しているのは無神論が社会の推進力となっている点だ。つまり今でもカトリック信仰を持つ人間は社会から距離を置かざるを得ない状況に追い込まれる。しかしいずれ世界がサタンの絶対権に支配されることになることは聖書が予告していた。
サタンに仕える世界支配者（フリーメイソン、共産主義関係グループ）達は表向きの支配構造とパラレルに闇の支配構造を築き、表に立っている公式の支配者を協力させるか、あるいは沈黙を化すという形で働く。
つまりコロナ騒動などを焚き付ける現在の支配者が一人や数人の暴君だけだと考えたら大間違いで、一般人の隅々まであらゆる場面に係わる巨大で複雑なシステムであることを理解しないといけない。現在観察されているようにこのシステムの圧力を免れ得る者はほとんどない。
この闇の支配システムに屈したくないと思ったら覚悟が必要だ。カルメル神父は命すら賭ける必要があると仰った。今日、抵抗する者は噓と沈黙の圧力で窒息させられる。システムの噓は今では完璧な域に達したからだ。Covid19は長い時間を掛け、用意周到に製造された噓の一つだ。
現在着々とサタニックな勢力の手によってこの世の地獄化が進められているわけだが、それに抵抗するためには現世の価値観から脱し、謙譲で敬虔な心をたいせつに清貧のなかに生きることだ。現世に捉われなければCovid19などなんの恐怖でもない。
また社会生活においてこの暴政に抵抗するにはまず相手の正体を見極めることは何よりも大切で、正体がわからなければすぐに姿を七変化させるこの相手に魅惑される。そして決して手を貸さないこと。さらには相手の正体を声高に告げること。口を閉ざす者はシステムに取り込まれる。
現在世界を支配するコロナ騒動は、1789年フリーメイソン勢力によって煽動された仏革命に酷似しており、当時国家レベルで行った革命の地球レベルでの再現だ。仕組みはまったく同じで長年掛け練られた計画を金融とマスコミの力でアメリカから中国に至る世界各地で実現させている。
コロナ騒動を進める原動力もまたフランス革命を進めたこの原動力とまったく同じ構造をしているわけだが、多くのカトリック信徒がそれをまるで見抜けないでいる現状を私は実に悲しく思うばかりだ。
多くのミサが”疫病の終息”を願って行われたが、まるで見当違いだ。本当ならば疫病というこの嘘を広めている存在、教会の真の敵である存在から身を守るために祈らなければならないはずだ。」（サルナーヴ神父）
「バチカン最後のエクソシストで２０１６年に亡くなったアモルト神父は聖書由来のサタンと聖書には名の出てこないルシファーを同一の悪魔とする説もあるが、自分の経験からは二人の異なる悪魔だと思うと語っている。ヒエラルキーとしてはサタンの方が上でルシファーはナンバーツーだとも言っている。」
「恐ろしいことです。我々がどんな世界に向っているか誰も気づいていません（…）それは科学の力で実現される共産主義です。邪魔者はみな消されます。今は望まれない胎児ですが、やがてや高齢者や病人。注射一本で消すことなど簡単です。
フリーメイソンはいたる所にはびこり指令を下しています。間もなく私達はみなコンピューターに登録され、番号をふられ、一挙手一投足コンピューターに記録されるようになるでしょう。ソ連よりも悲惨な世界に生きることになります。自由国と呼ばれながら何一つ自由にできない世界です。」（1979年既に今の世の中を予言していたルフェーブル大司教）
※ブログ主コメント：言ってることはごもっともだけど、ぶっちゃけユダヤとキリスト教会とフリーメイソンリーこそが真犯人にして主犯人なんだけどね。
ユダヤとキリスト教会とフリーメイソンリーはグル。
ユダヤ・キリスト教会・フリーメイソンリーの三位一体こそ、真なるイルミナティの正体なんだよ。
ユダヤがキリスト教会を作り、キリスト教会からフリーメイソンリーが派生し、フリーメイソンリーがユダヤの世界支配のために活動する。そういう循環構造。
つまりキリスト者により流されるユダヤ陰謀説やフリーメイソンリー陰謀説は、キリスト教会を陰謀の当事者から外し、悪のユダヤ・フリーメイソンリー 対 善のキリスト教会という対立構造にして、陰謀追及者を両建てに嵌めるための物なんだよ。
そしてそんなキリスト教会（カトリック）と組んで、ユダヤから資金提供を受けていた、ナチスの正体も自ずから明らか。
そして、フリーメイソンリーの大東社（グランド・オリエント）である共産党から派生し、ユダヤ人がロシア革命の主要メンバーで、ユダヤから資金提供を受けていたソ連の正体も自ずから明らか。
つまり全ては自作自演。そうでなければ聖書予言通りになるわけないでしょ？
悪役がわざわざ聖書を重視して聖書予言に沿ってヒール役を演じて行動しているんだから。熱心な信者でしょ？
全ては茶番。全てはユダヤ・キリスト教会・フリーメイソンリーがグルとなった自作自演。
キリストは善なる存在、聖書は聖なる書物という思い込み・イメージがあるから、見えるはずの物が見えなくなる。冷静に謙虚になって虚心坦懐の心で見れば、見えてくるはず。
「もしかしたらキリスト教は邪教ではないか？聖書は邪悪なる書物ではないか？キリストは悪魔・死神ではないか？」
神こそサタンであり、キリストこそルシファーなのだから。
もちろんこれはキリスト教会が実は悪で、ユダヤやフリーメイソンリー善で無罪ということでもない。全員悪で有罪。だからキリスト教系陰謀論も、一見、部分的には（ユダヤ・フリーメイソンリーに関しては）正しく見えるんだよね。ただわざと陰謀仲間からキリスト教会を除外しているという点を除いて。
もしかしたら、ルシファー＝サタン説は、円環図式の存在をわからなくするために、意図的に流された説かもしれない。
※「二十年前にグローバル化された製薬産業は今や医師でも科学者でも研究者でもなく、金融者のみにコントロールされている（…）現在、薬代を払える富裕国における医療品売り上げの８０%はメジャーと呼ばれる七社にトラストされている。
新型コロナに対してレムデジビルを開発したGilead社はC型肝炎ウィルスに対する薬の所有者だが、フランス政府はこの薬に400万円の値段を付けた。同じ薬はエジプトでは千ドル、インドでは800ドルだ。そしてちなみにこの薬の原価は約100ドルだ。
コロナ恐怖を煽る発言をする専門家の正体とはビッグファーマの商人なわけだが（…）私の若い頃、公益に奉仕すべき医師が私企業のために働くことは恥と見なされた。だが90年代から公が蔑視され、民営化による公の救済が謳われ出した。実態は公に払わせ、私が儲ける仕組みだ。
専門家が買収されるのは今に始ったことではないが、コロナ騒動で明らかになったのは、買収の規模が今や空前絶後に達した事実である。世界中で買収できない人間はないかのようだ。
とは言えコロナ騒動がおかしいと声を挙げた医師の数の少なさに私は衝撃を受けた。今回フランス政府がコロナに対してヒドロキシクロロキンを使用することを禁じた措置は医学に対する前代身門の冒涜行為だった。だが抗議をした医師の数の少なさに私は胸が悪くなった。
コロナ騒動のおかしさを指摘できる医師の数が少ない背景には彼らの労働条件がある。私は既に引退し医師会にも属さないが、医師会とマフィアとは本質的に変りない。医師会に服従していれば良い生活が保障される。一方反抗しようものなら…
政治家に製薬産業買収問題に目を向けさせようとするのはバカげている。フランスでの実態は不明だが、アメリカではビッグファーマこそが選挙資金の最大支出者であることはよく知られている。
繰り返すが新型コロナは香港風邪や鳥インフルを遙かに下回る危険性のものだった。航空時代に入って盛んになったインフルエンザの死者は通常百万~百五十万という規模だ。なのに今回のロックダウンの目的は？フランスの死亡率が極めて高かったのはまさにロックダウンのせいだ。
疫病やパンデミーという用語は死亡者数によって定義されるのだから、世界レベルで通常のインフルエンザと変わらない死亡者数のCovid19を疫病扱いすること事態が単純にまずスキャンダルである。その上死亡者の多くは完全ロックダウンを実施した国で発生している。
イギリスのコロナ預言者ニール・ファーガソンは過去の出鱈目な予言ぶりからもとても真に受けることができない人物なのが明らかであるにも係わらず、ビル・ゲイツとＷＨＯに大いにサポートされ、多くの政府にロックダウン政策を決定させた。
世界を騙しているＷＨＯの現在の事務局長テドロス・アダノム・ゲブレイェソスは、過去に祖国エチオピアでグローバリストの推奨する薬を使用して一つの部族を絶滅させたテロリストだが、ビル・ゲイツの庇護を受けて事務局長に就任した。
鳥インフルエンザの時フランスは20億ユーロ分のワクチンを購入して分配しきれず世界の笑い者になった。その上ワクチンに副作用が認められたため賠償金も支払うハメになった。今ではワクチンの副作用に対する賠償金は製薬会社ではなく政府が負担することになっているからだ。
特に高齢者はワクチン接種をしてはいけない。私も高齢者だが絶対ワクチンは接種しない。
私も毎年のように市からワクチン無料接種サービスの知らせを受けるが、今の世の中無料というのは、あなた自身が商品だからだという風に受け取らなければいけない。
ＷＨＯのプロパガンダ手腕は発展を続ける一方だが、Covid19患者の検死を行ってはいけないと忠告した。医学の方の発展は本来検死を基本にしてきたものだというのに。検死を禁止したおかげで、誰でも彼でもコロナ死者として発表することが可能となった。
フランスでは今年インフルエンザによる死者は公式には87名しか記録されていない。毎年平均７~８千名のインフルエンザ死者のあることを考えると新型コロナ死者として発表されている死者のうちの７~８千名は既存のインフルエンザによる死者だったと考えて間違いない。
フランスのコロナ政策の中でも最も大きなスキャンダルは老人ホームでリヴォトリルの使用を医師の指示なくても許可したことだ。具体的に説明すると、コロナに似た症状が出ているだけで老人を安楽死させることを意味していた。
フランスの老人ホームでの死者数は大きなバラつきがあるが、ほとんど死者のない施設のある一方、24時間内に30名の死亡を記録している施設もある。職員がリヴォトリルを使用した安楽死（実際には身内の承諾も不要なので、態のいい殺害だが）を行ったことが推測され、法的追及の起こることが望まれる。
リヴォトリル使用の自由化法を正確に説明しよう。医師は老人ホームで高齢や既往症の存在等からコロナに罹患し死亡する確率の高そうな人をマークし、リヴォトリル注射を事前に処方しておく。その後例えばその人が咳をするなどの症状を表した場合、看護士は自由に注射を行う権利を持つ。
ジャン=ピエール・ヴェルノシェの返答が素晴らしい「安楽死というとすぐに ”ナチのようだ” とコメントされるが、そういう誤解から訂正していかないといけない。当時アメリカやスウェーデンでも精神障害者の安楽死は公式に行われており、これはナチズム固有の思想ではなく時代の価値観だったのだ。
つまりフランスの老人ホームでのコロナ死者として発表されているうちの数千名はコロナではなくリヴォトリル注射による安楽死と推測される。
パリのクリスチャン・ペローヌ医師もフランスのコロナ死者の大半が政治的な殺害政策の犠牲者と訴えているが、私はペロンヌ医師をよく知っており、むしろ温厚な体制寄りの彼がここまで声高に批判を行っているのはそれだけ現場の状況に苛まされ、義憤に駆られているのだと思う。
ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士が最近ネット上で ”コロナ感染者は決してインフルエンザワクチンを接種をしてはいけない、命を落とす危険がある”と警告したが、博士の知見のレベルは私の比較になるものではなく、私は博士の発言はすべて絶対的に信じる。
ワクチンによる複数ウィルスのインターアクションの危険性については充分に知っておく必要がある。実はロックダウンのせいで通常のワクチン接種数が激減し、製薬会社は目下その分を取り返そうと必死にインフルエンザワクチン等の接種を勧めているからだ。
私は最近モンタニエ博士にワクチンについて講演を行うよう招待されたが、私は基本的にワクチン反対者ではない。ワクチンにはメリットとデメリットがありそれを知ることが大切だ。そしてこの場でもう一度明言する。子宮頸癌ワクチンは子宮頸癌の発生率を高める危険を持つ。
私は外科医として生涯マスクを使用してきたがこれは細菌感染を防ぐためだ。ウィルス感染を防げるマスクはごく特殊な研究所で使用する高価で使用の複雑なものしかない。みなさんが一般に使わされているマスクではとうていsars-cov2は防げないし、マスクの箱にも明示してある。
また医学研究を隅々まで探してもマスクの着用がコロナ感染を防ぐという実証例はない。つまりマスク義務は人々がどこまで非科学的な対策を従順に受け入れるかを確認するテストであることは明らかだ。
マスクの唯一の有効性は実際に危険な感染症で咳をしている人の唾の飛散を防ぐことだが、その場合は使用済みマスクを我々が病院で行っているように直ちに医療危険物として焼却処分しなければいけない。
コロナ発病者（感染者ではない！）がどんどん減っている現状でどうやってワクチンの効果をテストするのか？私が目にしたアメリカの書類には ”被験者にワクチンを打った後にウィルスも感染させてテストする” と書かれていた。
近年H1N1に対するワクチンも短期間で開発されたものだが過眠症の副作用を引き起こし、フランスだけでも少なくとも100人の患者を出している。だがEUはコロナワクチンで副作用が出た場合でも製薬会社の弁償責任を免除し、国家が肩代わりする法令を採択した。
ワクチンの失敗例はサノフィ社が近年開発したデング熱に対するものだ。副作用はないという論文も発表されていた。フィリピンの厚生大臣はパリに招待されて晩餐を楽しみこれを大量発注し、帰国後８０万人の子供に接種させた。翌年約500人の子供がデング熱の重篤化で死亡した。」（ジェラール・ドゥレピーヌ医師）
※「新型コロナは世界的に見ても治療が適切であれば高齢者のみに危険な病気に過ぎない。欧州の死者20万人弱の約半分は85歳以上、90％は65歳以上だ。65歳以下の死者は医療環境と治療の内容、治療を受け始めた時期に大きく運命を左右された。
私は感染症について膨大な経験を持っているので防疫政策の役に立てると自負し、マクロン大統領の希望もあって科学顧問委員会に参加したが、委員会内で私は火星人のような存在だった。メンバーはいつも一緒につるんでいる面々で私の来る前から採択されることは既に決まっていた。
マクロン大統領にコロナ推移グラフを見せ5月中旬に収束する見込みだと知らせ、子供の感染が極めて少ないことを教えた。”別のことを言う人もいる”というので ”そのデータは？”と聞き、私のデータを見せた。実際にデータを蒐集しているのは私しかなかったのだ。
まさにそれが科学委員会の問題だ。誰がこういう意見だ、彼はこういう意見だと仲間内でお喋りをするだけで、実際のデータを示すことはない。私はデータを自分で蒐集し、データを手にしてはじめて考える人間だ。
科学委員会メンバーとは意思の疎通が無理と判断し出席するのはやめたが、私のマルセイユの感染症研究所で新たな発見をするごとに公けに発表する前、必ずまず大統領と厚生省に通知をし続けた。大統領は大規模テストに賛成していた。
おそらく世界で我々の研究所ほどデータを蒐集分析している所はないと思うが、過去のコロナウィルスと新型との季節配分を比較すると、新型は過去のものと同じ傾向を明示している。既存コロナにも時たま突発的小型再発があるが、新型も同じ傾向のものと考えるのが理性的だ。
１～6月のマルセイユの公式死者数が出たが、2020年の死者数は1436人、19年同期の1366人より多いが18年1440人より少ない。17年の正確なデータはないがインフルエンザで20年より死者数の多かったことはわかっている。冷静に数字を見ればパニックする理由はまるでない。
コロナ防疫対策に関する決定には純粋に政治的な理由しかなかったものがある。例えばロックダウンを行なう科学的医学的必然性はまったくなかったし、この政策が医学的に正当化されることは今後もないだろう。」（ディディエ・ラウルト教授）
※「政府や国際機関の癒着が明らかであり、またウィルスやマスク、テスト等医学要素に関する専門家の意見が互いに矛盾しているにも拘わらず、大部分の人々は指示に従順だ。まるで支配者はコロナで国民の服従度をテストしているかのようだ」（ドミニク・サクレ博士）
※「国民は暴力的に支配するよりも心理的に操作する方が簡単にコントロールできる。そのためには幼児化、情報の混乱、偽情報の流布、そして恐怖心の煽情が最も有効である。」（パスカル・サクレ、ベルギーの医学博士）
※「恐怖心を大規模に煽情することで国民を一種の痴呆状態に還元することができる。この状態に陥った国民は、外部権力の命令に従順で、コントロールが容易だ。幼児心理化している国民においてはコントロールはさらに容易である。社会の幼児化が重要なわけだ。」（タヴィストック研究所）
※「コロナ封鎖による影響モニタリングで興味深いのは、質問をするフランス人の四分の三は家族内にも知り合いにもコロナ患者は無いと答えることだ。つまり過半数にとってコロナパンデミーは封鎖の現実とマスコミ報道によって存在するものなのだ。
つまりマスコミの役割がいかに大きいかということだ。フランス人の大多数が封鎖措置を正当であると支持しているが、その感覚を支えているのはマスコミ報道ということになる。
さらに興味深いのは大半のフランス人がコロナ報道で流れる映像や証言が恐ろしいと答え、見たくないためにチャンネルを変えるという返答も多い。つまりマスコミ報道が視聴者の不安を煽り、不眠や鬱といった健康障害を促進している側面も見逃せない。」（パトリック・ペレッティ=ヴァテル、人間科学学者）
※「新型コロナの死者は政治の犠牲者だ。新型コロナ危機は、いかに我々の文明が道徳的、知的、哲学的に頽廃しきっているかを浮き彫りにした。
いったん社会がパニックを受け入れてしまった以上、いったん受け入れられたその認識を修正することは至難の技である。
データによれば、新型コロナウィルスの感染率・危険性・致死率は規模の点から見て毎年発生するインフルエンザのものと全く変わりない。それ以上でもそれ以下でもない。
それをマスコミは発生当初からあたかも世の終焉につながる大危機であるかのように報道した。私は当初から同じようにインフルエンザや癌、心臓病患者の世界発病・死者数を毎日報道すれば、新型コロナと全く同じ恐怖を煽ることができると言い続けて来た。
その上マスコミはロックダウンを行ったおかげで犠牲者はこの程度で済んでいると繰り返すが、あらゆる医学的常識がこのような疫病の場合に国民を監禁する措置はむしろ危険だとする。つまりロックダウンを行った西側諸国のコロナ死者は無知な上に有害な政治の犠牲となったわけだ。国が医学的常識に則って対応していたなら死なずに済んだ人々である。
私自身新型コロナに感染したわけだが、スイス政府がコロナ発生時からスキャンダラスにも巷での使用を禁止しているヒドロクシクロロキンを担当医を説得し処方してもらうことに成功した。
しかしスイス政府がヒドロクシクロロキンの使用を総合病院の重篤患者のみに限定しているため薬局では手に入らず、結果的に私の命を救ってくれたこの薬を非合法的手段で入手する以外道がなかった。このような状況をつくった政府は非人道的・犯罪的と言える。
残念ながら一般人は権威と呼ばれるものの発言に耳を傾けるだけで終わってしまう。権威の勧告する衛生上の注意点を全て疑う必要はないし私自身ヒドロクシクロロキン使用以外は全ての勧告を守った。だがこの一点に関する権威の噓が多くの人の生命を犠牲にしたのだ。
新型コロナが通常のインフルエンザと変わらないことは少しでも誠意のある医者なら誰にでも理解できるはずのことで、私はコロナ感染し熱に浮かされながらもこれほどのプロパガンダを許した同僚の医師たちに対する怒りにかられていた。
マスコミが報道する新型コロナに対する権威の見解はプロパガンダのようなものだが、政府が自らの見解を裏づけされたものと考えるのは勝手だし、マスコミが政府の考えを伝えるのも彼らの任務だが、問題はその見解に反するデータに裏づけされた別の論理的見解が片端から徹底バッシングされることだ。
ヒドロクシクロロキンの使用を禁止し国民の監禁を行なった西側諸国の新型コロナによる死者は、不条理で殺人的政治決定の犠牲者であり、理性的な政策が取られていれば救われたはずの人々であるにも拘わらず、政府はその死者達を指して、これだけ危険なウィルスなのだ！とさらに叫ぶ厚顔無恥ぶりだ。
新型コロナの新たな感染が増えていると例によって恐怖を煽る報道が盛んだが、たんに検査体制が整い以前よりも陽性の検出率が上がったに過ぎず、感染者の症状重篤化と致死率は低下する一方であることについては沈黙されている。
新型コロナの無症状の陽性者には感染力のないことの判明した現在、完全であろうと部分的であろうとロックダウンはまるで必要のなかったことが明らかになった。
ロックダウンは不要だっただけでなく事態を悪化させたという見解さえ出てきている。最新の研究は感染者の隔離は感染者の数が極めて少ない時期にのみ効果的であることを示しているが、新型コロナは少なくとも19年11月、あるいはさらに早期に既に欧州に到達していた。
しかし感染者数が増加した環境で全住民に無差別ロックダウン政策を課すと事態は悪化する。というのは最も感染するチャンスが高いのは閉鎖された環境に感染者と共に閉じ込められることだからだ。
コロナ禍には神秘的な意味ではなくアポカリプスの語源”隠されていたもののヴェールを剝がす”効果があるのは確かだ。私益のために公益を犠牲にし、トランスヒューマニズム的狂気を実現させるために一部の超権力者が世界をどのように動かしているのかを可視化させた。
世界支配者は我々を強制的にトランスヒューマニズム狂気実現への道を歩ませ、既に自然終息しているウィルスに対するワクチンを強制し、毒性・副作用があっても知らん顔をする準備を着々と続けている。
コロナウィルスによる疾患が流行したのは事実だし既往症のある人や高齢者が犠牲となったのも事実だが常軌を逸する出来事ではなかった。今人々は新鮮な空気とリラックスを必要としているのに、起こった現実に全く見合わないとんでもない医療独裁体制が出来上がった。
コロナによる入院者や死者数が防疫措置を全く必要としないほど僅かになった今、この世界独裁体制は何を意味するのか？なぜ現状から抜け出す唯一の解決策がワクチンであるかのように思い込まされるのか？
マスクやソーシャルディスタンスを強要される現状から抜け出す唯一の解決策はワクチンであるかのように思い込まされているが、コロナウィルス系に対して有効なワクチンが現在まで一度も存在したことがない事実はよく知られている。
今や良性になったとも言えるコロナウィルスに対する有無を言わさないワクチン開発とマスクの強要、現実と全く異なる情報を未だに詰め込まれる国民の大半の恐怖心は、我々がとうとう集団妄想の時代に突入したことを如実に語っている。
散々に洗脳を受けた人々は、新型コロナの規模がフランスでは戦後第９の規模の疫病に過ぎなかったこと、連日の報道が煽った印象とは裏腹に死者数や入院者数に特に異常のなかったという客観的データをことごとく自動拒絶する心理に陥っている。
国際レベルでの新型コロナ流行と防疫対策を分析すると、その凄まじい矛盾ぶりに目を瞠る（…）何故この期に及んで不要となったPCR検査を続行するのか。生きたウィルスと死んだウィルスの区別さえつけられないテストで、陽性者は病人ではない。ここまで来ると誰もが裏に隠れた魂胆を疑いたくなる。
矛盾に満ちた意味のない新型コロナ防疫対策が強行されるのを見ると、その裏に公言できない意図が隠されていると誰もが疑いたくなる。製薬産業の利権絡みかあるいはさらなる別の権力による操作か。さもなければ世界が病的な集団妄想に陥ったとしか説明がつかない。
集団妄想を発生させるにはまず非常に強い恐怖の維持が必要だ。だが多くの国民が妄想に感染するにはさらに特殊な要素、例えば集団罪悪感、あるいは古くから共有されるトラウマとの類似といった特殊な条件が必要だ。
集団妄想が一端定着すると感染者には典型的な症状が現われる。小学生にでもわかる筋道の立った思考すらできなくなり、あり得ない理論や説明をいとも簡単に受け入れる。恐怖心が通常の思考力や良識的な態度、行動を蝕む。
社会全体が集団妄想に感染しても一人ひとりの個人は一見正常に見え、人と付き合う時も表立った精神病者の兆候は見られない。しかしいったん問題のテーマが話題に上がるとたちまち困惑し、言語や思考の錯綜が観察される。
集団妄想に取り憑かれた社会では集団の社会良識感が崩壊しているため集団の中での対話は矛盾に満ちた狂ったものとなるが、この集団心理から逃れられない個人は、同じ出鱈目を繰り返し、一緒になって出鱈目を普及させることで集団への帰属性を確認するようになる。
いったん集団妄想が定着すると、妄想のスポークスマンはプロの知識と話し方を身につけているだけに、第三者による呼びかけはまるで効果を示さなくなる。特に高位にある者ほどプライドが邪魔をして心理的誤りを認められない（…）エリートを集団妄想から覚醒させるのは政治的科学的な力関係だけだ。
政治的決断は公益でなく特定産業の利益を通すことを目的にしている事実は多くの権威すらが既に昔から確認し、公言しているが、今コロナ騒動についてそう言うと陰謀論扱いされる。まるでメキシコに麻薬マフィアがいると公言することが陰謀論だというようなものだ。
マスク拒否者をナルシストの精神異常とする記事を見たが、真に精神学的観点から言えば自分の権力を実感するために無用に人を怖がらせ喜ぶ行為こそがまさに精神異常的ナルシズムであり、こうした発信を行う記者や為政者の方こそ本当の精神異常である。
そもそも "防疫政策"という用語が詐欺で、真に実施されているのは "病気工場"だ。」（スイス公衆衛生医、ジャン=ドミニク・ミシェル）
※「現在西側世界の国々が取っている封鎖政策は、企業の大量閉鎖、輸送網の崩壊、そして劇的な国家債務の増加につながる。つまりは国民が負担することになる債務だ。現在の支援と名の付く政策はいずれはすべて税収によって補填しなければいけないからだ。
ところでここで一人ひとりがしっかり認識しなければならないのは、”支援政策”は、そもそも政権が防疫対策と称する封鎖を行わなければまるで必要性の生じないものだったことだ。
リアル経済の劇的な崩壊と大量失業は目に見えている。権力ピラミッドの姿が日ごとに明確になっていく。
これは１９０７年にJPモルガンが仕掛けた金融恐慌以来、世界資本の金融界が独占していくために常に定期的に起こされてきたものだが、今問うべきは新型コロナ危機という今回の金融戦争が最終的に彼らが世界政府を完成させるための最後の一押しなのかということだ。」（アンドレアス・ポップ）
※「完全な外出禁止による封鎖政策の発案者はグローバリズムの中心人物、英国の感染学者ニール・ファーガソンだ。WHO、EU、世界銀行だけでなく英国はじめ多数の国の政府の顧問を務める。
コロナ対策としての完全封鎖を多くの医師が批判する中、その真の目的は経済破壊ではないかという疑問が生じるのは当然である。経済崩壊と呼ばれる現象は実際には投機経済による実質経済の破壊であり、多くの西側諸国の政治はまさに投機経済を操る人々の支配下にあるからだ。
経済を”崩壊”させることは銀行システムが世界を支配していくプロセスの一段階だ。融資制度の隠された最終目的とは古来から常に農民・労働層の奴隷化であったが、今回のコロナ対策としての封鎖政策は結果として大々的な国民の搾取とそれによる彼らの奴隷化を招くだろう。
西側世界の中流・労働層はグローバル自由交易主義によって既に貧困化していたが、コロナ対策としての封鎖政策は彼らにとって致命傷となりかねない。自由化は西側産業の一部を（アジアへのシフトによって）破壊し、賃金を抑制し、国家と個人の過剰債務を（特に米国で）招いていた。
周知のように国家や個人の過剰債務を招いたのは金融制度の規制緩和である。市中銀行と投資銀行との区別が取り払われた結果、銀行は顧客の預金を投機に投じることが可能となり、その結果2008年の金融危機が生じた。この時国家は国民の税金で銀行を救済した。利益の私有化と損失の公共化である。
多くのエコノミストが2020年に2008年を上回る規模の金融危機が訪れることを警告していた。コロナパンデミーは、国際金融業界が糾弾されることなく再び国民の税金を大々的に危機救済に注ぎ込むための良い口実に過ぎないのではないかと、当然疑いたくなるわけである。
敵は我々を”戦争状態”に導いた”目に見えない”ウィルスだということになる。しかし実際に経済を停止させたのは疫病ではない。人為的に煽動されたパニックと国家が採択した過剰な対策である。繰り返すが銀行の目的とは大衆の繁栄ではない。大衆からの搾取とその貧困化である。
IMF元理事クリスティーヌ・ラガルドは現職だった2012年に次のように発言した：”周りの世界が不況に陥ると IMFは好調になる。世界が不況になると我々は金を貸し、金利で儲けることができる。我々にとっては繁栄が訪れるわけだ。”
IMFの役割とは端的に言うと狙った国の財政を破綻させ、国際銀行が搾取できる餌食にすることである。そして銀行は世界支配を完全にするためには中流層上部の預金を横領しなければならない。コロナパンデミー勃発直前、まさにその徴候が観察されていた。
2013年IMFはEU、米国、日本の国家債務の維持可能性問題をめぐって公共財政に関する報告書を作成し、問題の解決策として国家債務を削減するために ”一回限り” 個人預金に手を付けることを提案していた。
財政破綻したキプロスは2013年春、国際救援プランを得るために10万ユーロ（約1千万円）以上の個人預金から47,5%を徴収した。アナリスト達は当時これがより大規模な徴収を実施するための実験であると解釈したが、今回のコロナパンデミーは無論、個人預金徴収の絶好の口実となる。
カール・マルクスはこれを国家に対するゆすりと呼んでいた：”国家を借金漬けにすることは、議会制度を通して国を支配する一部上流階級の望むところである。国家債務こそまさに彼らの投機の対象であり、繁栄の源である。国家の債務が増える度、金融界は国家をゆする道具を手にするのだ。”
金融界の寡占支配層が法を制定し、国家の政務を命じ、あらゆる公共機関を掌中にし、既成事実とマスコミの力によって世論を完全に支配する一方で、世の中のあらゆる層でも同じ詐欺、同じ欲望が蔓延しているのだった。生産ではなく、他人の財産を横取りすることによって富を築く売春的欲望だ。
コロナパンデミーが”金融界の寡占支配層”にとって（自分では自らの掠奪者と同じ層の仲間だと思い込んでいる）中流層上部の財産を横領する絶好の手段となることはどうやら間違いなさそうだ。それよりも下の層はこの計画によっておそらく奴隷化を余儀無くされるのだろう。」（ユーセフ・ヒンディ、地政学者・宗教学者）
※「二十年来西側諸国は疫病の危険に対する措置を採択するために過去の疫病統計を使用してきた（…）その立役者がロンドン・インペリアルカレッジのニール・ファーガソン（Neil Ferguson）とサイモン・コシュメズである。
（上）ニール・ファーガソン
ファーガソンらは過去の疫病時に実施された学校閉鎖に関する統計を分析（…）その結果閉鎖措置は最終的な死亡者数には影響を与えないが、感染速度を遅くすることが判明。この時から彼らの使命はあべこべになり、病院の収益を上げるために空ベッドを削減することへの対応措置の考案となった。
統計は西側世界住民の健康を守るために参照される代わりに、国の政務をリベラル経済に都合の良いように行うというイデオロギーに利用されるようになったのだ。フランスで病院システムを医療上のメリットに従う代わりに、収益性を優先して再組織しなおしたのは外相ベルナール・クシュネルである。
ファーガソンは現在も疫病モデリングにおいてヨーロッパが最も参照する専門家である。２００１年口蹄疫の際ブレア政権に６百万の牛を殺処分させ、０２年狂牛病では５万人の英国死者を予想。実際の死者は１７７人、０５年の鳥インフルエンザの英国死者を６万５千人と予想。実際は４５７人だった。
ニール・ファーガソン博士は現在世界銀行他、多くの政権の顧問を務める。今年３月１２日にはマクロンに新型コロナによるフランスでの死者５０万人を予想する秘密書簡を送り、慌てふためいた大統領はフランス全国民の自宅監禁政策を即時採択した。
また３月１６日に何の措置も取らない場合英国の死者５５万人、米国の死者は１２０万人と予想し、英国政権に政策の見直しを迫らせた。ファーガソンの右腕サイモン・コシュメズは現在フランス大統領府医療顧問委員会メンバーであり、全国封鎖措置を推奨した。
ニール・ファーガソン博士は今回の新型コロナウィルス感染モニタリングは１３年前のインフルエンザのデータのみをベースに計算したことを３月２２日に認めている。
いかにして過去２０年誤まった予測ばかりしてきたロンドン・インペリアルカレッジの統計学者ニール・ファーガソン博士が今回もCovid19による驚異的な死者数予測を広めていたかを紹介したが、西側世界が実施しているロックダウンの起源をさらに説明したい。
私は何週間にも亘って過去の疫学関係資料を漁ったが、このようなロックダウン政策については何一つ見つからない。疫病に対してかくなる防疫対策の取られたことは過去に一度もない。その時カイザー・ヘルス・ニュースに公表された書簡がヒントを与えてくれたのだ。
この書簡によれば、２００５～２００９年にかけてブッシュ政権がこのような全国民封鎖政策を計画していたのだ。０５年米国防省は国外駐留している米軍がバイオテロ攻撃を受けた場合の対策を練っていた。
テロリストとは米軍基地内に侵入できない外部者であるというネオコン的発想から、バイオテロ攻撃は軍人が外出した時に起こるものと想定された。その場合、感染者の入院と健常者の兵舎内待機政策は論理に適っている。普通米軍ベースは数ヶ月の篭城に耐えられるよう考案された小さな村だからだ。
だが国防長官ラムズフェルドは社会全体を軍人と民間人の区別をなくしたものに再構築することを意図していた。そうすることでテロに対する全体戦争に一人一人を召喚できるからだ。彼は２００１年９月２７日のワシントンポスト紙上に掲載した『新たな形の戦争』でそのことを説明している。
米軍がバイオテロ攻撃対策として練った基地内での感染者の入院と健常者の自宅隔離という軍事規則を一般社会に応用する任務を負ったのはカーター・メッチャー（Carter Mecher）医師とホワイトハウスのリチャード・ハチェット（Richard J. Hatchett）で、２００６年にこれをアメリカ疾病予防管理センター（CDC）に採択させた。
（上）カーター・メッチャー
（上）リチャード・ハチェット
当時この案はドナルド・ヘンダソン博士（ジョン・ホプキンス大学）を始め、大多数の医師の猛反対に遭った。防疫対策として国民全員を自宅に閉じ込める政策は医学的にまったく意味を持たない上、基本的なすべての人権を侵害するというのが当時発言したすべての医師の意見だった。
当時疫病に対する国民総封鎖政策は、９・１１テロ後に全体主義化した行政が採択させた米国愛国者法と同類のバカげた考えに過ぎないと見なされた。ところが２０１７年トランプ政権はこの案に関するあらゆる資料を破棄させ、リチャード・ハチェットは疫病準備革新連合（CEPI）事務局長となったのだ。
疫病準備革新連合（CEPI）の任務とはワクチンのための投資を国際的にコーディネイトすることである。」（チエリ・メイサン『新型コロナ/西側のリセンコ：ニール・ファーガソン』）
※「二つの異なるレベルの区別が必要だ。疫病そのものと、疫病予防として選択された政策である。実際に経済を崩壊させるのは疫病ではなく、健康な国民を封鎖する政策だ。封鎖政策を取らなければ、大多数である健全な国民は生産活動を続け、経済が崩壊する事態には至らない。
目下封鎖期間に関する専門家の意見は分かれている。１８ヶ月続行案、５月１１日から段階的に解除する案。２０２２年までの封鎖はたとえ数ヶ月置きの断続的なものであっても、施行する国に戦争と同じ規模の被害をもたらすだろう。
今回の疫病のみでは一国を降伏させることはできないが、健全な国民の封鎖を持続させる政策でそれは確実に可能となる。短期間の封鎖でも多くのリアル経済分野が荒廃し、破産が続出するだろう。逆に現在危機を利用して隆盛なのは情報とワクチン産業、共にビル・ゲイツの支配分野だ。
米国軍産複合体のシンクタンクは１９６７年、大衆を規律に従わせ、順応主義を培うためにはカオスとカオスに対する恐怖が必要で、平和な期間に人類のコントロールを続けるには人工的な世界的環境や健康危機の演出が戦争を代替するカオスとなることを報告している。
世界的な環境や健康危機は多少なりとも国際規模でつくられるフィクションに過ぎないが、世界人類が共通の敵と共通の信念を持つように錯覚することで、人間の思考・行動パターンを均一化することを可能にする。
グローバリズム支配層は常に世界人類を共通の関心事で餌付けする技術を磨き、世界規模で人類の脳をシンクロさせることを目指している。
グローバリズムが目指す全人類の均質化と行動パーターンのシンクロを強化するために新型コロナ危機を最大級に利用してストーリーテイリングを行っているオピニオン・リーダーの中心人物がビル・ゲイツだ。
ビル・ゲイツの発言からは四つのポイントが確認できる：
１）新型コロナの唯一の解決策はワクチンである
２）このワクチンにはデジタル接種証明書が含まれる
３）ワクチン完成までは外出・交流禁止
４）ただしウィルスに国境はないので国家間では逆を行うこと。」
フランス政府は一月以来新型コロナ危機に対する理性的な措置をことごとく無視し、国民を唯一の出口 ”ワクチンとデジタル監視” に導いてきた。過半数にこのような非合理を納得させるために最も有効な手は不安とストレスに曝し続け、解決策を解放者として提示することだ。
新型コロナが自然なウィルスだとしたら夏には消え、集団免疫が形成されるはずだが、そのような自然解決に至る最大の障壁はこの疫病を世界政府を樹立し電子監視社会を達成させるために利用しようという勢力によって危機が人工的に長期化される可能性である。
ウィルスが突然変異したとか、さらに新種のウィルスが発生したという報道が行われる可能性があるわけだ。
バイオ権力という概念はミシェル・フーコーとジョルジョ・アガンベンによって確立されたが、かつて異なる分野だった生物学と権力とが合併し、トランスヒューマニズムを最終目的に、人間を体の内部と外側の行動という二方向から完全にコントロールしようというものである。
新型コロナ危機のおかげで権力は、我々と他者、我々と外界との距離の取り方を命令することができるようになった。完全封鎖こそバイオ権力の目指すところである。似非健康危機によって、我々は開かれた空の真下でまんまと監禁されるハメになったのだ。
ミシェル・フーコーが著書『監獄の誕生』の中で考案したパノプティコン型監獄はまさに目下実施されている監禁政策のモデルである。
フーコーのパノプティコン型監獄においては、個々人は物理的に外界と他者から隔離されながら（防疫用封鎖政策の原則に相当する）、一人一人は権力者の視野の中にあり、権力者の監視技術に網羅されている。
監禁と他者との交流の禁止は、不安と他者に対する警戒心という偏執狂的ベースの上に人間関係を根本から覆すために鍵となる二大原則である。”私は外で他者と接しただけで誰かを死にいたらしめるかもしれない”と刷り込むことによって普遍的な信頼の象徴であった握手という行為を徐々になくしていく。
私は感染者かもしれない自分自身に対しても、他者に対しても不信感を持たねばならないが、逆に権力を疑うことは禁じられ、たとえ権力の発するメッセージが論理的な矛盾に満ちていたとしてもそれを信じることが強制される。権力に対するあらゆる懐疑は陰謀論として犯罪化され、処罰の対象となる。
新型コロナ危機の中で我々は今、ソーシャル・エンジニアリングの真っ只中にあるわけだ。従来の信頼/不信/無関心という人間関係の性質が密かに変換され、新たな他者観・社会構造が築かれつつある。バイオ権力は横のつながりに対する恒常的な不信感と権力（縦）に対する絶対的信頼を要求する。
精神病とはものの識別ができなくなる状態だが（…）封鎖政策は内/外の識別を二方面から不可能にすることで国民の精神を蝕む。一つは監禁という不健康な状況の日常化による健康/病気 の曖昧化、もう一つは自宅に監禁される日常世界の監獄化による外界/家 の曖昧化である。
町全体の収容所化という表現はもはや比喩ではない。健康な市民が自宅監禁され、規定外の距離離れたり、散歩に許された時間を超すとまるで脱獄犯のように法的罰則の対象になる一方で （フランスでは）監獄内感染を防止するために数千の囚人が半自由の身で自宅送還された。
新型コロナ禍はまさに私が十年来繰り返し伝えてきたソーシャル・エンジニアリングと ”リアリティ・ビルディング”、つまり”認識の人工製造” 実践の場と言える。ソーシャル・エンジニアリングとは、個人・集団・社会の主観を気付かれずに改造する技術と説明しよう。
ビル・ゲイツと仲間達は新型コロナに対してワクチン以外の有効な治療法が存在することを決して口にしないし、ウィルスが国境を越えるのを避けるために国家間が距離を取るべきだと説くこともない。長期的な観点から彼らにとってその方が都合が良いからだ。
新型コロナ禍を口実にグローバリストはワクチンの義務化・電子監視システム・（ウィルス汚染している恐れのある）現金の廃止・既に家畜で行われているのと同じ追跡用デジタルチップの皮下埋め込みの実現を目論んでいるからだ。
新型コロナワクチンを利用して個人への埋め込みが計画されている追跡用チップは量子ドット、即ち人工頭脳学（サイバネティクス）的なもので、つまり生物と無機物の区別を行わず全てをシステムとして把握する。今後人間は互いに接続し合う物体と見なされるわけだ。
ビル・ゲイツが推進するこの個人デジタル識別チッププログラムは国際的にはID2020と呼ばれるが、フランスでは２００４年から電子部品産業会社GIXEL(2013年にACSIELと改名）の様々な企業戦略内で言及されている。
新型コロナ禍の背景には米中のネット覇権を巡る闘いがあることも忘れてはならない。中国はウィンドウズを見捨て、国内の情報体制を独自のシステムに切り替える計画を立てている。中国の国際市場での影響力を考えるとこれはマイクロソフトにとって致命的になりかねない。
ネット覇権をめぐる米中戦争は２０１４年頃にくすぶり始め、２０１９年に爆発したが、どちらが勝利しても我々にとって悪夢が続くことには変わりない。
新型コロナ防疫法として実施されている国民の自宅監禁と交流の禁止は、実際には現在グローバリスト達が設置を進めている新たな世界構造の鍵なのである。つまり個別に隔離された個人がネットを通じてのみ（つまり常に監視の目の下でのみ）互いに接触できる社会の実現だ。
我々の生活は隅から隅まで偏在するネットに網羅され、我々と世界、我々と他者との間には常にネットという媒体フィルターが置かれなければならない。器と中味とが逆転する世界になるのだ。
器と中味の逆転とは、今までは普通、現実世界の中にバーチャル世界が含まれていたのだが、我々は徐々に現実世界がバーチャル世界の一部に過ぎなくなる世界に横滑りさせられつつあるのだ。最終目的は物理的な現実世界の完全破壊である。
物理的な現実世界の完全破壊が最終目的とされる理由は、物理的な現実世界は支配者にとってどうしても完全なコントロールが不可能だからだ。そのため現実世界を完全に制御可能なデジタル世界に置き換える必要があるのだ。
新型コロナ危機はマスコミによって大いにバブル化され、つまり世界レベルで大ドラマ化され、その論理的矛盾がいかに明らかだろうと我々は目を瞑って参加することを強制されることで、目下我々すべての人間性の改造が行われつつある。
新型コロナ危機後には今までの世界に戻ることはもはやないとマスコミは繰り返し、我々は新たな心理・行動基準を決定的に刷り込まれようとしているが、これは社会の中の人間関係を科学的に合理化するための実験を生身の人間を使って行っているのだ。
新型コロナ防疫封鎖政策によって我々の本来の生理リズムと生来の人間性、また自然で本能的な集団行動における知性は解体され、G.H.Wブッシュが１９９０年９月１１日に共産主義の終焉を祝って宣告したかの新世界秩序に適った人間性・行動基準に書き換えられていく。
新型コロナ危機を管理するバイオ権力は我々の神経と健康を手玉に取っているのだ。新型コロナというその半分は架空であるこの危機から、現実生活において全国民が監禁されるという封鎖措置が実際に発生する事実を前に、我々の神経と感性の健全性は限界に曝される。
ソーシャル・エンジニアリングとは可逆的な人心操作やプロパガンダの域を遙かに超え、人の心をハッキングすることで、本人に気付かれないままいつの間にその人の行動パターンを不可逆的に改造しようというものである。
一方リアリティ・ビルディングとは "言葉による現実の製造"である。これは催眠原則をベースにしている。つまり催眠術師の言葉が被験者にとって現実になるのと同じだ。たとえ物理的な矛盾を含んでいてもただの語りが受け取る者にとって現実となるのは、受け手の側に絶対的な信頼がある場合だ。
聞き手が大きな信頼を寄せる相手とは、被害者として救いを求める者か、あるいは聞き手にとって救済者の立場として現われる相手である。
私達の今体験していることを理解するには現実とフィクション、事実と可能性との間を絶えず行き来する必要がある。これらは人間の脳内で常に連動している。”テロの脅威”の場合と同様、リアルとフィクションが混在する構造である。
ボードリアール哲学を踏襲し、 ”すべてが現実だ” とする者も "すべてが架空だ"とする者も間違っている、と言う通り、新型コロナの公式見解が噓だからと言って疫病自体が実在しないわけではない。疫病は実在する。それを説明する語りに噓が盛り込まれているのだ。
一方でストーリー・テイリングの語る出来事自体が偽りであるというケースもある。その場合 "現実"は完全にある表象のうちに内包されている。それを ”ポスト・リアリティー”だとか”ポスト事実" 時代と呼ぶ。
新型コロナ危機の後に予想されるサイバーウィルスを原因とする地政レベルの巨大ネット危機は”世紀のバグ”を誘発し、少なくとも一時的に支配層が大々的なネットの切断を行ない、代替（オルタナティヴ）情報の流布を阻止する良い口実を設けるだろう。
コロナ第二波は全世界のネット網をブロックするサイバーウィルスとともに仕掛けられる可能性があると言っているのは、元サルコジ大統領安全問題顧問で9.11後NY市長顧問でもあったフリーメイソンのアラン・バウアーであり、こういう人物による推測は予告でもあり得る。
アラン・バウアーによる ”第二波はサイバーウィルスと共に仕掛けられるのを恐れる” という発言を私は我々を待ち受けている近い将来の予告と解釈する。そもそもこれほどマスコミが第二波について報じるのはこれも予告であり、再封鎖が計画されていることを意味する
支配層の最終目的は人々が自律した組織力を持つのを防止することで、まず交流の制限が実施された（…）次は世界ネット危機を口実に人々をバーチャル世界でも隔離することだ。つまりテレワークと”奇跡的に救済”された僅かなメール機能に劣化したネットしか使用できなくなる。
Covid19を利用した封鎖政策は当初2022年まで18ヶ月維持が望まれていたが、現実にはウィルスは終息し致死率は季節感冒の域を超えなかった。それでも支配層はバーチャルを駆使し、マスコミは第二波の脅威と再封鎖の可能性を煽動し人々に奇妙なパントマイムを続けさせている
ウィルスが終息した今マスクやソーシャルディスタンシングの持続を求めることは人々に対象のない奇妙なパントマイムを続けさせることで、封鎖政策の真の目的が史上例を見ない規模のフィクションを利用した社会改造であることは明らかだ。
二度の世界大戦も大々的な戦争プロパガンダなしでは起こる理由は皆無だったもので、非常に成功したソーシャル・エンジニアリングの例だったが実際様々な惨劇が起こったのは事実で、それに比べると現在のcovid19手口における現実に対するバーチャルの比率は圧倒的だ。
covid19は現実的には未曾有な惨事とは程遠く、その危険性は政治目的のマスコミの語りの上でしか存在しないが、集団催眠は成功し、バーチャルホログラム的凶悪ウィルスというリアリティが出来上がった。今後政府はこの集団幻想を持続させるための政策を取っていくだろう。
ハナから”皆さんを封鎖し家畜のようにチップ埋め込みます”と言われても誰も賛同しないがパンデミーの恐怖に取り憑かれた大半の人間は受け入れる。多くの人が完全封鎖に不平を言ったが従う他なかった。私も同様だ。国家と警察が完全に機能し、逃れる術がなかったからだ。
完全監視体制計画の真の目的は全員に平等に適用することではなく、”良性差別”のモットーを反映させた監視を行なうことだ（…）EU委員会はワクチン証明書を発行し人々の移動を制御する法案を検討中だが、一方で不法移民には国境は無制限に開かれっぱなしだろう。
コロナ防疫対策としての完全ロックダウンは、人間の生物学的生命のみを”死守”するためにその他の人間生活をすべて捨て去る行為という風に説明できるが、いったい生物学的生命のみに還元された人間とは何なのか？
フランス政府はコロナ防疫対策として健康な一般市民全員を大々的な警察力で脅しながら自宅監禁した一方で、ジハード派150人他多数の刑事犯をロックダウン期間に釈放し、テロリストのデジタル追跡も廃止した。明らかに人心操作目的のために意図された自由と監禁の倒錯だ。
政府がコロナ誤政策にここまで固執するのは彼らの真の意図が国民の毒殺にあるのではないかと疑いたくなる。ロックダウンは実際には致死率を上げる効果を持ったとは言えないだろうか。老人ホームで大量の死者が出たが、ホームとはロックダウンが最も徹底している環境だ。
ロックダウンと人との接触の禁止は、実際には囚人に対して取られる罰則のための手段であることを忘れてはならない。まさにその手段が我々に日常的に課されることになったわけだ。
私は今ではコロナ禍の真の目的とはビル・ゲイツの明言している通り全人類へのワクチンとID監視チップの導入、そして人間による労働の廃止だと思う。スマートシティの基本とは全てをロボットとコンピューターに任せ、人間自身の活動を廃止することにある。
例えば韓国には既に人間に頼らずすべてが機能する都市が存在するが、フランスでも無人化は進んでいる。スーパーのレジ係が必要なくなっているのは移民が雇われるからではなくバーコード読み取り機の導入のためで、我々は無人機能にどんどん慣らされている。
コロナ禍の目的の一つはビル・ゲイツが理想とする人間を必要しない、全住民を電子監視下に置く都市（スマートシティ）の構築で、その例は既にサウジアラビアのビン・サルマン皇太子が建設中の未来都市ネオムに見られる。
また世界のオピニオンリーダーであるヘンリー・キッシンジャー、ゴードン・ブラウンやジャック・アタリがコロナ禍は世界政府樹立のきっかけとなることを発言している。グローバル規模の問題にはグローバル規模の政府が必要というロジックだ。
ロックダウンやソーシャル・ディスタンシングが一過性の政策に過ぎないと思ったら間違いだ。
元サルコジ大統領安全問題顧問のアラン・バウアーが4月20日に ”我々はソーシャル・ディスタンシングを新たな社会財産にしなければならない”と発言したように、我々はソーシャル・ディスタンシングを基本にした新たな世界に突入させられたわけだ。
マーケティングとは、ある商品の特性を宣伝する単なる広告と異なり、消費者が実際には必要としてない品物を買わせるための技術であり、過剰生産という危機を解消するために生まれたが、現在の危機の元凶となる悪循環の始まりと言える。
ミームの語源はフランス語même (同じという意味）だが、私は2005年以来これに興味を持ち、当時設立された仏même協会に入会した。その後トランプ支持者が大統領選でこれを大々的に利用。人心を粘土のように思いのままに捏ねる心理操作の最良手段として米軍も非常に興味を持っている。
人間の心を自然環境の一つとして見立て、言語を造形の材料として利用し、自然界の遺伝子の成長を真似て（そこがミームの語源）、人間の心を徐々に変容させていくプロパガンダの方法がミームであり、実際に非常に効果を表している。
ペンタゴン、すなわち米軍は爆弾やミサイル等の伝統的な武器だけでなく心理兵器にも非常に興味を持っており、言語の”兵器化”を進めているわけだ。
本人の意識的な同意を得ずにその心をハッキングし、本人が意識していれば決して同意するはずのない政策に同意させていくのがソーシャル・エンジニアリングであり、我々は現在その真っ只中に生きているわけだ。
ソーシャル・エンジニアリングの起源は19世紀末、労働の機械化・チェーン化・分断化のために労働者をロボット化するための労働科学組織までに遡るが、今起こっていることはこの人間のロボット化最終段階と言える。その最も名の知れた推進者がビル・ゲイツだ。
ビル・ゲイツはコロナ騒動に際して自らのブログで次のように言っている：”今後の世界でどの産業が機能の維持を許されるか選ぶのは微妙だが、食糧と医療、水、電気、ネット、そしてそれらの輸送網は必要だ。各国は現在どの産業を維持するか検討を続けているところだ。”
ビル・ゲイツがコロナ禍に際して明らかにした世界観では経済発展は既に問題とされず、むしろすべてミニマリストだ。彼の理想ではロボットとコンピューターが主な労働力となるのだからこれは必然的といえる。リアル労働者の週末のための消費・娯楽産業は必要なくなる。
スマートシティとは人間の参加を最小限に抑えたシステムである。人間は”参加”を許されているだけで、システムの中心ではもはやない。良し悪しは別としてリアル経済の上に成立した消費社会は大衆のために存在するものだったため、トランスヒューマン世界観では意味を失う。
今我々に押し付けられようとしているグローバルシステムにおいては、リアル経済とそのためのリアル労働者は廃棄される運命にある。国民には必要だった国境もロボットには必要ない。そのような運命を避けるにはコロナ第二波を回避しなければならない。
これは私の予想だが、アラン・バウアーやゲイツらは目下、サイバーウィルス危機を伴うコロナ第二波を引き起こすことで、物理的再ロックダウンのみならず、インターネットのブロックという心理的ロックダウンを着々と準備中のはずだ。
今、支配体制の目の上のタンコブは独占機関の制御下にないネットのパラレル情報網なのだ。例えばシリアに対する古典的戦争を再開させるには、第一次・二次世界大戦時と同じ世界レベルで足並みの揃った戦争プロパガンダが必要なのだ。ネット上のオルタナティヴ情報はこれを阻んでいる。
コロナ第二波と再ロックダウンをどうやって避けるかだが、完全ロックダウンに反対した政治家も多くいたことを忘れてはならない。例えばブラジルのボルソナーロ大統領。ロックダウン反対の発言が理由でツイッターのアカントを凍結された。
非常に重要なのは医学上、ロックダウンをすればするほど監禁された健康な人間の発病率はあがるという事実をみなに徹底的に意識させることだ。ロックダウンによって人命を救うという口実は戦争プロパガンダの役割を果たす医学的噓である。
19世紀に現われ20世紀に隆盛となったソーシャル・エンジニアリングとは信用関係を悪用して人間の主体をハッキングし、個人・集団・社会の行動基準を都合に合わせて変容させることを目的とし、マネージメント、マーケティングと言った表現の下で大いに活用されてきている。
社会関係や世論、良識、社会感覚などは決して漠然と自然に発生するものではなく、ある種の設計プランに則って形成され、第三者にとって自在に操作が可能な素材でもある。操作のための基礎となる三つの要素は "信頼" "不信"と "無関心" である。
covid19騒動は9.11とよく似た構造をしており、加害者/被害者/救世者からなるいわゆる "カルプマンの三角関係" をマスコミが都合よく書き換えることによって世界中の世論を思う方向に変容させることに成功した。
9.11と同様Covid19をめぐる世界公式見解の多くの要素が現実的に不可能なものである。つまりマスコミが現実に架空要素を混入することによって書き換えたものである。その結果、都合の良い新たな 信頼/不信/無関係 を世界レベルでつくりなおすことに成功した。
数ヶ月にわたって世界中の財界権力・マスコミ・各国政府・NGO組織等が驚くべく足並みを揃えて、明らかに医学的におかしいとわかる物語を我々に押し付けようとするのを我々は身を持って体験してきている。我々は力づくで新しい世界精神への参加を求められているのだ。
この権力を ”ウィルス支持者"と呼ぶことにしよう。全人類を脅かす凶暴なウィルスが絶対に実在することにしたい人々だ。ウィルス支持者は古典的な疫病の実例を挙げながら表現やイメージを駆使してその恐ろしさを増長させ、現在故意に煽られているパニックを正当化させる。
しかし現実にはパニックを煽る医学的根拠はまるでなく、それどころかウィルスそのものよりも社会にとって脅威的であり、それは経済面の打撃を見れば明らかだ。実際の目的はパニックを利用して社会を都合よく変容させることにある。
ドイツでは弁護士や医療専門家が ”コロナ防疫政策に関する議会外調査委員会” を組織し、調査の結果ドイツでのロックダウン政策期間中、コロナ患者が出た場合のために医療施設がブロックされたため、必要な手術の90%が実施されず、コロナ外患者の死者が非常に増加したことが判明している。
ドイツの例を見ても ”コロナ防疫対策”と呼ばれる政策には本当の医療上の救済措置の意味などなく、実際の目的は社会の変容であることがよくわかる。そして彼らの目指す社会とはトランスヒューマニズム世界である。
フランスのポワン誌は英国やフランス政府がロックダウン中の国民の行動をコントロールするためにいわゆるナッジ理論の専門会社と協力していたことを突き止めた。ナッジ（軽い肘付き）とは80年代に生まれた人心操作技術で、ちょっとしたポイントを巧妙に刷り込むことで人の行動に影響を与える。
英国やフランス政府がコロナ騒動マネージメントで多用したナッジ（nudge）とは、個人や集団の判断・行動・動機を強要するのではなく間接的に推奨することによって決定できるという理論で、例えばPC環境で良く見られる ”デフォルト”（スタンダード）モデルはその一つである。
英国のキャメロン元首相やアメリカのオバマ元大統領も内政プランを実現させるために"ナッジ・チーム"を創設し、例えばエネルギー問題や健康問題などにおいて ”良識的な判断”であると思わせることにより、政府の意図する選択を行うことを婉曲的に促す政策を多用した。
同様にCovid19騒動においてもロックダウン政策やマスク義務が "良識的な判断” であると国民に無意識に感じさせることによって、これを受容させるナッジ操作が行なわれたわけだ。
人は、これがスタンダード（デフォルト）であると言われると、内容のいかんに係わらずそれを選択する傾向がある。
Covid19騒動であちこちに現われたソーシャルディスタンスを尊重するための矢印や距離表示などもナッジ専門チームによって考案されたものである。子供っぽいイラストの使用もナッジ操作の一環である。やんわりと新たな”社会良識”が市民にアピールされるわけだ。
父権社会の支配者ビッグブラザーは広場に屹立するトーテムのようだったが、現代の煽情社会を支配するビッグマザーは気付かれないまま空気中に偏在する。ビッグブラザーは2＋2=5を強いる圧政者だが、ビッグマザーは 2＋2は5でも6でも良いのよ、という自由もどきで支配する。
世界中の支配者がいともたやすく防疫と称して少しずつ自由を奪っていく政策を受け入れさせることができたのは、人間心理とその弱点、盲点を容赦なく利用したためだ。人間は安心感と引き換えなら自主的に服従するものなのだ。
人間は権威の言うことを聞くことでみんなと同じだ、多数派に属していると感じて安心し、守られている錯覚を起こす。しかしこの安心感はメッセージの表現によって作られる一過性の幻影に過ぎないため、権威のメッセージを何度も鸚鵡返しにすることで安心感を定着させようとする。
現在の支配システムはあらゆる批判を撲滅するために自らヤラセ批判者を作り出す。そしてマスコミにこれを大々的に取り上げさて、潜在的な批判的市民をヤラセの周りに集める。その結果容易に彼らをコントロールし、無力化させることができる。
1950年頃からアメリカ諜報部は潜在的に批判的若者を手懐けるためにアンチカルチャーを与えてきた。例えばヒッピー、抽象アート、サイケデリック・ポップアート、ビートニックなどは本質的に支配者にとってはまったく無害でありながら、若者の反逆心の捌け口となる。
つまり現在の支配権力は反権力も自作自演しているのだ。9.11が好例だし、フランスでは内務省は野党に潜入するだけでなく二重工作員を使って自らストやデモも組織している。私はフランスの極左グループをよく知っているが完全に警察のコントロール下にある。
ちなみに大分前から極左を親イスラエルに導く工作が地道に行われている。一見不可能に見えるが反パレスチナという立場は巧妙に避けまったく関係のないLGBTを支持させるのだ（…）最終的に髭面のヒスボラよりもテルアビブのゲイパレードに親近感を抱かせるという戦略だ。
そして結局双方がマスコミに大々的に取り上げられるこうした不毛な議論で疲弊させられ、本質から目をそらされるのだ。
一方極右も潜入を免れていない。極左がジェンダー理論やフェミニズムというアイデンティティー問題で釣られているのに対して、極右は民族や文化アイデンティティー問題で釣られている。
権力は太古の昔から民衆を支配するためにアイデンティティの相違を理由に互いに争わせてきたが（…）アイデンティティ問題が実生活に影響を与えたのは資本主義以前の社会でのことで、預金口座が生活のすべてを左右する今の世の中では二義的なテーマに過ぎない。
会食の席で人々を本当に困惑させたいと思ったら一人一人に収入の額を尋ねた上で、収入の大小が生活レベルや寿命に与える影響について、そしてそれが人徳に見合っているかについて議論するといい。」（リュシアン・スリーズ、ソーシャルエンジニアリング専門家）
・タクシーが空飛び巨大人工月が輝く。未来都市｢ネオム｣計画がサウジアラビアで進行中
（GIZMODO 2019年8月5日）
※サウジアラビアが計画する未来都市｢ネオム｣では、雲発生器による人工雨が降り、家政婦ロボットが家事をしてくれて、ジュラシックパークのような恐竜ロボットの島や、ロボット格闘技を楽しむことができ、空飛ぶタクシーで移動することができます。一方で、ネオムの住人は、ドローンや顔認証による完全監視下に置かれることになります。
サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子（通称MBS）は、5000億ドル（約54兆円）を費やし、未来都市ネオムの建設を進めています。そのためには、ネオム建設予定地であるエジプトとヨルダンの国境近くにあるシャルマの地域部族を2万人以上、強制的に移住させなくてはいけません。
米Wall Street Journal誌は、ネオム計画に携わるアメリカのコンサルティング会社のボストン・コンサルティング・グループ、マッキンゼー・アンド・カンパニー、オリバー・ワイマンによる2300ページの機密文書を入手しました。
約4年前に彼が｢財政を立て直すにはどうするのが良いか考え｣｢自国の地図をGoogle Earthで見てみたら、北西部の約4分の1が空白だった｣のが、ネオム構想を思いついたきっかけだったそうです。
NASAと共同で開発するという｢巨大な人工月｣、前述の家政婦ロボットに恐竜ロボット、さらに｢人間のゲノムを改変し強じんな肉体にするプロジェクト｣、さらに皇太子は、腕時計の文字盤のように｢暗闇の中でも光る砂浜｣を作りたがっているそうですよ（ただし｢暗闇で光る砂浜｣の技術的な実現方法は今のところ無いそうです）。
未来都市ネオムは、エネルギーに依存した経済体制を大きく変革しようとするサウジの事実上の支配者である皇太子の最大の目玉計画です。また、皇太子は反体制派のジャーナリスト、ジャマル・カショギ氏をトルコのサウジアラビア領事館での殺害事件を指示したとされ、さらにイエメン内戦への軍事介入を主導してきた悪名高き人物でもあります。
アメリカのコンサルティング会社が計画したネオム構想はにぶっ飛んでいて、一部の技術は存在すらしていません。
・「今我々カトリック教徒は常に『黙示録』十三章”すべての人々にその右の手あるいは額に刻印を押させ、この刻印のない者はみな物を買うことも売ることもできないようにした”という部分を念頭に置かねばならない。ビル・ゲイツのIDチップ計画はまさにこの予言の実現に思われるからだ。
マスコミは現在明らかに度を越した恐怖を煽り続けており、これは人々にIDチップ入りワクチンを受け入れさせることを目的にしていると考えるのが妥当だが、カトリック信者の多くがこの煽動に乗ってしまっている現状も実に嘆かわしい。
ビル・ゲイツによれば、ワクチンを接種していない人が集まる行為はすべて違法行為となり、ワクチンを接種しなければ教会に礼拝すらできなくなる世界が訪れるわけだ。
コロナ防疫政策という圧政が支配する現状は共産主義体制に酷似している。これを推進するサタンの戦略を理解することが大切だ（…）我々は今日その根本が腐敗した体制の歯車として生きなければならないため、意識しなければ自動的に魂が腐敗していく仕組みになっている。
現在の支配体制が共産主義に酷似しているのは無神論が社会の推進力となっている点だ。つまり今でもカトリック信仰を持つ人間は社会から距離を置かざるを得ない状況に追い込まれる。しかしいずれ世界がサタンの絶対権に支配されることになることは聖書が予告していた。
サタンに仕える世界支配者（フリーメイソン、共産主義関係グループ）達は表向きの支配構造とパラレルに闇の支配構造を築き、表に立っている公式の支配者を協力させるか、あるいは沈黙を化すという形で働く。
つまりコロナ騒動などを焚き付ける現在の支配者が一人や数人の暴君だけだと考えたら大間違いで、一般人の隅々まであらゆる場面に係わる巨大で複雑なシステムであることを理解しないといけない。現在観察されているようにこのシステムの圧力を免れ得る者はほとんどない。
この闇の支配システムに屈したくないと思ったら覚悟が必要だ。カルメル神父は命すら賭ける必要があると仰った。今日、抵抗する者は噓と沈黙の圧力で窒息させられる。システムの噓は今では完璧な域に達したからだ。Covid19は長い時間を掛け、用意周到に製造された噓の一つだ。
現在着々とサタニックな勢力の手によってこの世の地獄化が進められているわけだが、それに抵抗するためには現世の価値観から脱し、謙譲で敬虔な心をたいせつに清貧のなかに生きることだ。現世に捉われなければCovid19などなんの恐怖でもない。
また社会生活においてこの暴政に抵抗するにはまず相手の正体を見極めることは何よりも大切で、正体がわからなければすぐに姿を七変化させるこの相手に魅惑される。そして決して手を貸さないこと。さらには相手の正体を声高に告げること。口を閉ざす者はシステムに取り込まれる。
現在世界を支配するコロナ騒動は、1789年フリーメイソン勢力によって煽動された仏革命に酷似しており、当時国家レベルで行った革命の地球レベルでの再現だ。仕組みはまったく同じで長年掛け練られた計画を金融とマスコミの力でアメリカから中国に至る世界各地で実現させている。
コロナ騒動を進める原動力もまたフランス革命を進めたこの原動力とまったく同じ構造をしているわけだが、多くのカトリック信徒がそれをまるで見抜けないでいる現状を私は実に悲しく思うばかりだ。
多くのミサが”疫病の終息”を願って行われたが、まるで見当違いだ。本当ならば疫病というこの嘘を広めている存在、教会の真の敵である存在から身を守るために祈らなければならないはずだ。」（サルナーヴ神父）
「バチカン最後のエクソシストで２０１６年に亡くなったアモルト神父は聖書由来のサタンと聖書には名の出てこないルシファーを同一の悪魔とする説もあるが、自分の経験からは二人の異なる悪魔だと思うと語っている。ヒエラルキーとしてはサタンの方が上でルシファーはナンバーツーだとも言っている。」
「恐ろしいことです。我々がどんな世界に向っているか誰も気づいていません（…）それは科学の力で実現される共産主義です。邪魔者はみな消されます。今は望まれない胎児ですが、やがてや高齢者や病人。注射一本で消すことなど簡単です。
フリーメイソンはいたる所にはびこり指令を下しています。間もなく私達はみなコンピューターに登録され、番号をふられ、一挙手一投足コンピューターに記録されるようになるでしょう。ソ連よりも悲惨な世界に生きることになります。自由国と呼ばれながら何一つ自由にできない世界です。」（1979年既に今の世の中を予言していたルフェーブル大司教）
※ブログ主コメント：言ってることはごもっともだけど、ぶっちゃけユダヤとキリスト教会とフリーメイソンリーこそが真犯人にして主犯人なんだけどね。
ユダヤとキリスト教会とフリーメイソンリーはグル。
ユダヤ・キリスト教会・フリーメイソンリーの三位一体こそ、真なるイルミナティの正体なんだよ。
ユダヤがキリスト教会を作り、キリスト教会からフリーメイソンリーが派生し、フリーメイソンリーがユダヤの世界支配のために活動する。そういう循環構造。
つまりキリスト者により流されるユダヤ陰謀説やフリーメイソンリー陰謀説は、キリスト教会を陰謀の当事者から外し、悪のユダヤ・フリーメイソンリー 対 善のキリスト教会という対立構造にして、陰謀追及者を両建てに嵌めるための物なんだよ。
そしてそんなキリスト教会（カトリック）と組んで、ユダヤから資金提供を受けていた、ナチスの正体も自ずから明らか。
そして、フリーメイソンリーの大東社（グランド・オリエント）である共産党から派生し、ユダヤ人がロシア革命の主要メンバーで、ユダヤから資金提供を受けていたソ連の正体も自ずから明らか。
つまり全ては自作自演。そうでなければ聖書予言通りになるわけないでしょ？
悪役がわざわざ聖書を重視して聖書予言に沿ってヒール役を演じて行動しているんだから。熱心な信者でしょ？
全ては茶番。全てはユダヤ・キリスト教会・フリーメイソンリーがグルとなった自作自演。
キリストは善なる存在、聖書は聖なる書物という思い込み・イメージがあるから、見えるはずの物が見えなくなる。冷静に謙虚になって虚心坦懐の心で見れば、見えてくるはず。
「もしかしたらキリスト教は邪教ではないか？聖書は邪悪なる書物ではないか？キリストは悪魔・死神ではないか？」
神こそサタンであり、キリストこそルシファーなのだから。
もちろんこれはキリスト教会が実は悪で、ユダヤやフリーメイソンリー善で無罪ということでもない。全員悪で有罪。だからキリスト教系陰謀論も、一見、部分的には（ユダヤ・フリーメイソンリーに関しては）正しく見えるんだよね。ただわざと陰謀仲間からキリスト教会を除外しているという点を除いて。
もしかしたら、ルシファー＝サタン説は、円環図式の存在をわからなくするために、意図的に流された説かもしれない。