・「2025年、子どもの半数が自閉症に!!」 背後に巨大バイオ企業とロックフェラー家の影（TOCANA 2016年1月26日）
https://tocana.jp/2016/01/post_8687_entry.html
※1970年代、自閉症と診断された子どもは、1万に1人程度の割合であった。しかし、2009年には100人に1人の子どもが自閉傾向を持つようになったともいわれている。もちろん、自閉症の診断基準の変化も背景と考えられるが、それにしてもこの急激な変動は、ほかにも理由があるのではないかという疑いを生む。
この事態について、米国マサチューセッツ工科大学のステファニー・セネフ氏が、このペースで増加が続くとすると、2025年には2人に1人が自閉症であると予想し、社会に警鐘を鳴らしている。そして彼女は、この急激な変化を引き起こしたものとして、われわれの食生活を支えている“あるもの”の名を挙げたのであった。
■除草剤が原因？
セネフ氏は、自閉症の子どもが急増している様子を描いたグラフに、“あるもの”の使用量を重ね合わせ、その因果関係を疑っている。それは、1970年にモンサント社が開発した「ラウンドアップ」という除草剤だ。植物の代謝を阻害する作用を持ち、すべての植物を枯らせてしまう効力を持つ。
以前は雑草に対してのみ使用されていたが、現在では作物に対しても散布されている。それは、作物の遺伝子を組み換えて、ラウンドアップに対する耐性をもたせているからだ。もちろん、その遺伝子組み換え作物（GMO）はモンサント社が販売している。GMOの普及により、ラウンドアップの使用量は大幅に伸び、2001年から2007年にかけて、ラウンドアップを使用した穀物の収穫量が倍になったという。
このラウンドアップの有効成分が、「グリホサート」という化学物質だ。このグリホサートは、植物が持つ「シキミ酸経路」という代謝経路を阻害することによって、植物を枯らす。シキミ酸経路は芳香族アミノ酸（チロシン、トリプトファン、フェニルアラニン）を合成する代謝経路であるが、人間はその代謝経路を持っていないため安全である、とモンサント社は主張している。
しかし、実は人間の体内にいる腸内細菌もこの代謝経路によって、人間が必要としているアミノ酸を合成している。当然、腸内細菌の活動もグリホサートによって阻害されてしまうため、グリホサートは人間に対しても、アミノ酸の欠乏を招くのではないかと懸念されているのだ。
腸内細菌と神経機能の関係性は現在も研究が続いている状態であるが、グリホサートが招くアミノ酸の欠乏が、自閉症のような神経発達障害、肥満、うつ、炎症性腸疾患、アルツハイマー病などの疾患につながる可能性も考えられており、人体に対する影響は楽観視できない状況である。
■新世界秩序の実現か!?
ところで、ラウンドアップを製造しているモンサント社は、過去にベトナム戦争で使われた枯葉剤を製造したことでも知られている。そして見逃せない点は、この企業が、ロックフェラー財団の援助を受けているという点だ。
ロックフェラー家といえば、トカナでも過去にお伝えしているように、秘密結社フリーメイソンの重要な構成員と噂される米国の名門一家である。彼らは、一部のエリートを残して人類の総奴隷化を図る、「新世界秩序（ニュー・ワールド・オーダー）」を推進すると陰謀論者の間では考えられている。
そのロックフェラー家が国連に送ったといわれる「新世界のためのアジェンダ（行程表）」においては、数十億人の人口減少が予定されており、着々とその実現を進めている可能性がある。この一環として、人体に悪影響を及ぼす可能性がある除草剤を全世界的に使用しているということも、ありうることではないだろうか。
しかし、GMOの急速な普及に歯止めをかけるものがある。それは、ラウンドアップに耐性を持つ雑草の登場だ。その存在により、ラウンドアップだけでは除草ができなくなってしまったため、GMOによる生産効率が下がっているのだ。これはつまり、ラウンドアップを使い続けられなくなってきているということでもある。
農業の生産効率を上げるという点で、多大な成果を上げた除草剤であるが、もし本当に自閉症の原因の一つとなっているのであれば、その社会的コストはあまりにも大きい。植物の遺伝子を組み換えた人類が、「“自然”選択」によって登場した耐性植物に救われるかもしれないというのは、なんとも皮肉なものである。
・国内で販売される小麦製品の約7割からモンサントの除草剤「グリホサート」検出（ハーバービジネスオンライン 2019年9月3日）
※国内産の小麦からは検出されず、輸入小麦に原因
日本の小麦の自給率は約14％で、多くを米国、カナダ、オーストラリア、フランスなどからの輸入に頼っている。 昨年から今年にかけて、「農民連食品分析センター」が日本国内で販売されている小麦粉やパン、パスタなど小麦製品の農薬残留検査を行ったところ、そのほとんどから農薬の成分グリホサートが検出された。国内産の小麦からは検出されていないことから輸入小麦に原因があると思われる。
一方、米国では市民団体が外食店を調査したところ、全ての店の商品からグリホサートが検出された。日本でもおなじみのドミノピザやダンキンドーナツ、マクドナルドやサブウェイなどの商品からも検出されている。 グリホサートは2015年にWHOの専門機関（IARC＝国際がん研究機関）によって発がん性物質に分類され，その後米国において3件の訴訟で非ホジキシリンパ腫の原因物質として認定されている。
（※8月11日にはアメリカでモンサント側にラウンドアップ使用で末期がんになった男性に320億円の支払いを命じる評決が出た。*”除草剤で末期がんに、米裁判 モンサントに約320億円の支払い命じる陪審評決”｜AFPBB）
原産地が「米国」「カナダ」と表示された商品からはすべて検出
農民連食品分析センターがグリホサート残留検査を行ったのは、市販の小麦粉やパスタなど24商品、パン15商品。 検査した商品のうち、小麦粉類17商品中13商品、パスタやマカロニ4商品中3商品、シリアルやパン粉3商品中2商品からグリホサートが検出された。
（上）農民連食品分析センターが行った、市販のパンの調査結果
パンの場合、15商品中11商品から検出されており、全体の約7割、39商品中29商品からグリホサートが検出されている。 検査したパンやパスタには原産地が表示されていないものがほとんどだが、「有機」と明記されたマカロニ以外、米国やカナダと表示されたものからはすべて検出されている。小麦原産地が国内産であるものからは検出されていない。
この結果は、農水省が行った検査結果（2017年）とも一致している。同検査では、輸入された米国産小麦の97％、カナダ産小麦では100％からグリホサートが検出されている。
米国の外食店調査では、15社すべてから検出。飲料からも
（上）GMO FREE USAが調査した、外食産業15社の全部の店の商品からグリホサートが検出。検出された数値が高かった9社について表にした
日本だけではない。米国では市民団体「GMO FREE USA」がレストラン等の外食産業15社を調査、すべての店の商品からグリホサートが検出された。 「GMO FREE USA」は、ドミノピザ、マクドナルド、パネラブレッド、サブウェイ、タコベルなど、日本でも事業展開している企業も含めた15企業の商品を検査、全ての店の商品からグリホサートが検出された。グリホサートは食品のみでなく、コーヒーや紅茶などの飲料からも検出されている。
遺伝子組み換え作物の栽培増加で、グリホサートの散布が増える
グリホサートは除草剤耐性の遺伝子組み換え作物で知られる農薬ラウンドアップの成分。グリホサートに耐性を持つ遺伝子を導入された作物は、グリホサートを散布しても枯れず、雑草のみを枯らすため除草の手間がかからない。
1990年代中頃に開発された除草剤耐性大豆やナタネなどは、この20年の間に広がった。この除草剤耐性を持つ遺伝子組み換え作物の栽培拡大に伴って、グリホサートの散布量も格段に増えている。 特に、遺伝子組み換え作物の栽培国である北米や南米各国では、水や人体からもグリホサートが検出されている。そのほか、出性異常や健康被害についての影響も報告されている。グリホサートの環境や健康への影響に対する懸念が、世界中で高まっているのだ。
小麦の汚染の原因は、乾燥材としての収穫前散布!?
しかし、小麦は遺伝子組み換え作物ではない。遺伝子組み換えではない小麦から、なぜ「米国産97％、カナダ産100％」ものグリホサートが検出されるのだろうか。
小麦のグリホサート汚染の原因について、米国の外食店を調査した「GMO FREE USA」は以下のように説明している。
「グリホサートは、除草剤耐性の遺伝子組み換えである『ラウンドアップ レディ』作物に使用されている。遺伝子組み換え作物の栽培が増えるにつれて、食品中のグリホサートの残留が増加している」
「それだけでなくグリホサートは、小麦や大麦、オーツ麦などの穀物や豆、食用ヒマワリ、ジャガイモなどの乾燥剤として、収穫前に散布（プレハーベスト）されている」
「作物を枯らせて、収穫を容易にする」ための農薬使用
「プレハーベスト」とは聞きなれない言葉だが、それはどんな意味なのか。プレハーベストとは「小麦の収穫前に除草剤ラウンドアップを小麦畑に散布することで小麦を枯らし、収穫を容易にする」ことをいう。
また、ラウンドアップを散布することで、不揃いに熟することが多い小麦の成熟度が均一化されるので、農家にとってはメリットがあるのだという。
プレハーベストは1980年代から行われているそうで、米国のデュラーム小麦の99％、春小麦の97％、冬小麦の61％に実施されているといわれる。
米国では収穫前に除草剤を散布することは「収穫前の雑草防除」として認可されており、農家はそれを「乾燥」と呼んでいる。しかし消費者からみると、農家の作業をしやすくするためだけに除草剤を散布していることに驚かざるをえない。
小麦のグリホサート残留基準値は30ppm、それから見ると市販のパンの数値は0.05～0.23ppmと低く「問題はない」と思われるかもしれない。しかし、パンやパスタなどの小麦製品は毎日食べる主食である。そのことを考えると、量が少ないからと言って安全なのかには疑問が残る。
・農薬「グリホサート」、世界は削減・禁止の流れなのに日本は緩和!? （ハーバービジネスオンライン 2019年9月21日）
※世界各国が削減・禁止に動く中、日本は残留基準値を緩和
昨年から今年にかけて、農民連食品分析センターが国内で販売されている小麦粉やパン、パスタなど小麦製品の農薬残留検査を行ったところ、そのほとんどから農薬の成分グリホサートが検出された。
国内産の小麦からは検出されていないことから輸入小麦に原因があると思われる。安全な農薬と考えられてきたグリホサートだが、2015年にWHOの専門機関（IARC 国際がん研究機関）によって発がん性物質に分類されて以降、世界各国はグリホサートの使用削減・禁止に動いている。そんな中で日本は何の対策もとらないばかりではなく、食品残留基準値を緩和しているのだ。
グリホサート生産量は2002年の約3倍に
消費者にとってグリホサートは「除草剤耐性遺伝子組み換え作物」に使われる農薬「ラウンドアップ」の成分として知られている。日本では、1996年に遺伝子組み換え作物の輸入が解禁され、除草剤耐性大豆やナタネなど最初の遺伝子組み換え作物が食卓に上り始めた（食用の遺伝子組み換え作物は、消費者・生産者の反対が強いため、国内では栽培されていない）。
それから20年が経過し、除草剤耐性大豆やナタネの栽培面積は拡大した。大豆の9割、ナタネのほとんどは遺伝子組み換えとなった。遺伝子組み換え作物の栽培拡大につれて、グリホサートの使用量も増大。2002年に5000万トンだった生産量は約3倍に増えている。
体内のグリホサート量増加は、食品からの摂取が原因!?
除草剤耐性作物が増え、グリホサートの使用量が増えるにつれて、遺伝子組み換え作物の最大の生産国・消費国である米国では、健康への不安が高まっていった。
特に、ハワイ州には4つの島（モロカイ島、マウイ島、オアフ島、カウアイ島）に1141もの遺伝子組み換え作物の屋外試験圃場がある。モンサントやデュポンパイオニア、シンジェンタなど、遺伝子組み換え化学会社の試験圃場が米国一多く存在する「遺伝子組み換えの島」なのだ。
住宅地や学校など、生活の場の中に圃場があり、人々の住居や学校などと圃場の間には緩衝地帯もなく、フェンス1つで仕切られているような状態だ。1年中多量の農薬にさらされる住民たち、特に子どもたちへの健康への影響が懸念されている。
グリホサートの使用量が増えたことで、実際に人が曝露する量は増えたのだろうか。
カリフォルニア大学家庭医学と公衆衛生学のポール･ミルズ教授が1993～1996年、2014～2016年に、南カリフォルニアに住む50歳以上の高齢者の尿中のグリホサートを検査した。その結果、20年の間に尿中のグリホサート量は500～1000％増加していたという（2017年「ジャーナルJAMA」より）。
この増加が環境からの曝露によるものなのか、食品からの摂取によるものかは分かっていない。ミルズ教授は、食品からの摂取を疑っているという。
「子どもの体の異変はグリホサートの影響!?」と疑う母親たち
グリホサートによる健康への懸念はハワイ州だけの問題ではない。「グリホサートの影響で、アレルギーや自閉症、ADHD（注意欠陥多動性障害）など、子どもの体に異変が起きている」と感じている米国の母親たちが、『Moms Across America』を結成。子どもの食事から遺伝子組み換え食品とグリホサートを除去するために、グリホサートの代替品を勧め、有機食材を選ぶ運動などを展開している。
しかし、グリホサートが使われているのは遺伝子組み換え作物だけではなかった。1980年代から30年以上、小麦の収穫を容易にするために「乾燥」と呼ばれて収穫前に除草剤散布（プレハーベスト）が続けられてきた。その結果、小麦粉を使ったパンやパスタ、ピザなどからも残留農薬が検出されている。
「ラウンドアップは飲んでも牛乳と同じくらい安全」と開発企業
ラウンドアップの安全性に関しては、2002年の段階ですでにレイチェル環境基金が「ラウンドアップは先天性奇形の増加に関係があり、神経発達障害が3倍に増える」という、2つの研究について紹介している。
内でラウンドアップ（グリホサート）農薬を販売する日産化学工業は、この農薬について「急性毒性が低く、催奇性、奇形性、発がん性もなく、非常に安全性が高いことが国際的に認められている」と安全性を強調している。
さらに、ラウンドアップの開発企業であり、遺伝子組み換え作物を推進してきたモンサント社はこれまで「ラウンドアップは飲んでも牛乳と同じくらい安全」と言ってきた。
飲んでも安全な農薬があるとは思えないが、ラウンドアップの主成分であるグリホサートは米国環境省（EPA）によって「ヒトにガンを引き起こさない化学物質」に分類されているのが現状だ。
ラウンドアップに添加された補助成分が遺伝子を傷つける!?
2000年頃には、イタリアの国立ガン研究所が「ラウンドアップに添加されている補助成分（不活性成分）が遺伝子を傷つける」と報告。その後不活性成分「非イオン系界面活性剤ポリオキシエチレンアミン（POEA）」が、グリホサートの3倍以上毒性が強いということがわかってきた。
農薬にどのような不活性成分が使われているかは「企業秘密」であるとして、明らかにはされていない。しかし一部の研究者たちは、グリホサートとPOEAの混合物であるラウンドアップは「グリホサート単独の場合と比べて明らかに毒性が強い」として、「補助成分を含めたラウンドアップの安全性について当局は見直すべき」と主張している。
超低濃度でも先天性異常、脂肪肝を引き起こす!?
アルゼンチンやパラグアイなどでは、2000年頃から大規模に遺伝子組み換え大豆が栽培されるようになった。小型飛行機でラウンドアップの空中散布が行われるようになると、周辺住民の間で小児がんや先天異常、皮膚障害などが増えてきた。
ラウンドアップは「分解も早く催奇性がない」と言われてきたが、2010年にブエノスアイレス大学のアンドレス・カラスコ教授（医学部・分子胎生学研究所長）らが、「カエルや鶏の胚で実験した結果、極めて低い濃度であってもラウンドアップが先天異常を引き起こした」との研究結果を発表した。
さらに、大豆栽培が盛んなアルゼンチン・チャコ州政府は「グリホサートと、小児がんや脳腫瘍、先天異常などの発生は関連がある」とするレポートを発表している。
グリホサートは2015年にWHOの専門機関（IARC＝国際がん研究機関）によって発がん性物質に分類された。2017年には、ロンドン大学の研究チームが「超低濃度のグリホサートでも、長期間摂取すれば脂肪肝を引き起こす」という研究結果を発表している。
2019年8月、産科医の国際組織である国際産婦人科連合（FIGO）は「グリホサートはガンや神経発達障害、先天性欠損症との関連が疑われる。またメチル水銀同様、胎盤を通過する可能性があり、予防原則の立場から使用を避けるのは社会的責任である」として、グリホサートの使用禁止を勧告している。
世界で広がるグリホサート使用禁止
20～30年にわたって大量に使い続けてきたグリホサートは、パンやパスタだけではなく、水道水やワイン、ビールや蜂蜜など、さまざまな飲食料品から検出されている。米国では子どものワクチンからも検出されて、母親たちに衝撃を与えた。
アジアではベトナム、スリランカがグリホサートの輸入を禁止、EUではオーストリアやドイツがグリホサートの全面禁止を決めた。フランスは2023年までに段階的に廃止する。チェコは2018年収穫前にグリホサート散布を禁止、デンマークもすべての作物の出芽後の散布を禁止している。イタリアは公共の場での使用を禁止、ベルギーやオランダは専門家以外への販売を禁止した。
ブラジルは昨年、連邦裁判所が「連邦政府が毒性を再評価するまでグリホサートの使用を禁止する」と決定。その他の国や地域、自治体、学校などでも、グリホサートの使用禁止や削減に取り組み始めている。インターネットの署名サイト「アバーズ」は、グリホサート使用禁止を求める署名を実施、全世界から140万件もの署名が集まったという。
それに比べて、日本政府は何の対策を取らないばかりか残留基準値を緩和、その使用量も増加している。日本の多くの環境NGOなどは「世界中で使われなくなったラウンドアップが日本に集まってくるのではないか」と恐れている。
https://tocana.jp/2016/01/post_8687_entry.html
※1970年代、自閉症と診断された子どもは、1万に1人程度の割合であった。しかし、2009年には100人に1人の子どもが自閉傾向を持つようになったともいわれている。もちろん、自閉症の診断基準の変化も背景と考えられるが、それにしてもこの急激な変動は、ほかにも理由があるのではないかという疑いを生む。
この事態について、米国マサチューセッツ工科大学のステファニー・セネフ氏が、このペースで増加が続くとすると、2025年には2人に1人が自閉症であると予想し、社会に警鐘を鳴らしている。そして彼女は、この急激な変化を引き起こしたものとして、われわれの食生活を支えている“あるもの”の名を挙げたのであった。
■除草剤が原因？
セネフ氏は、自閉症の子どもが急増している様子を描いたグラフに、“あるもの”の使用量を重ね合わせ、その因果関係を疑っている。それは、1970年にモンサント社が開発した「ラウンドアップ」という除草剤だ。植物の代謝を阻害する作用を持ち、すべての植物を枯らせてしまう効力を持つ。
以前は雑草に対してのみ使用されていたが、現在では作物に対しても散布されている。それは、作物の遺伝子を組み換えて、ラウンドアップに対する耐性をもたせているからだ。もちろん、その遺伝子組み換え作物（GMO）はモンサント社が販売している。GMOの普及により、ラウンドアップの使用量は大幅に伸び、2001年から2007年にかけて、ラウンドアップを使用した穀物の収穫量が倍になったという。
このラウンドアップの有効成分が、「グリホサート」という化学物質だ。このグリホサートは、植物が持つ「シキミ酸経路」という代謝経路を阻害することによって、植物を枯らす。シキミ酸経路は芳香族アミノ酸（チロシン、トリプトファン、フェニルアラニン）を合成する代謝経路であるが、人間はその代謝経路を持っていないため安全である、とモンサント社は主張している。
しかし、実は人間の体内にいる腸内細菌もこの代謝経路によって、人間が必要としているアミノ酸を合成している。当然、腸内細菌の活動もグリホサートによって阻害されてしまうため、グリホサートは人間に対しても、アミノ酸の欠乏を招くのではないかと懸念されているのだ。
腸内細菌と神経機能の関係性は現在も研究が続いている状態であるが、グリホサートが招くアミノ酸の欠乏が、自閉症のような神経発達障害、肥満、うつ、炎症性腸疾患、アルツハイマー病などの疾患につながる可能性も考えられており、人体に対する影響は楽観視できない状況である。
■新世界秩序の実現か!?
ところで、ラウンドアップを製造しているモンサント社は、過去にベトナム戦争で使われた枯葉剤を製造したことでも知られている。そして見逃せない点は、この企業が、ロックフェラー財団の援助を受けているという点だ。
ロックフェラー家といえば、トカナでも過去にお伝えしているように、秘密結社フリーメイソンの重要な構成員と噂される米国の名門一家である。彼らは、一部のエリートを残して人類の総奴隷化を図る、「新世界秩序（ニュー・ワールド・オーダー）」を推進すると陰謀論者の間では考えられている。
そのロックフェラー家が国連に送ったといわれる「新世界のためのアジェンダ（行程表）」においては、数十億人の人口減少が予定されており、着々とその実現を進めている可能性がある。この一環として、人体に悪影響を及ぼす可能性がある除草剤を全世界的に使用しているということも、ありうることではないだろうか。
しかし、GMOの急速な普及に歯止めをかけるものがある。それは、ラウンドアップに耐性を持つ雑草の登場だ。その存在により、ラウンドアップだけでは除草ができなくなってしまったため、GMOによる生産効率が下がっているのだ。これはつまり、ラウンドアップを使い続けられなくなってきているということでもある。
農業の生産効率を上げるという点で、多大な成果を上げた除草剤であるが、もし本当に自閉症の原因の一つとなっているのであれば、その社会的コストはあまりにも大きい。植物の遺伝子を組み換えた人類が、「“自然”選択」によって登場した耐性植物に救われるかもしれないというのは、なんとも皮肉なものである。
・国内で販売される小麦製品の約7割からモンサントの除草剤「グリホサート」検出（ハーバービジネスオンライン 2019年9月3日）
※国内産の小麦からは検出されず、輸入小麦に原因
日本の小麦の自給率は約14％で、多くを米国、カナダ、オーストラリア、フランスなどからの輸入に頼っている。 昨年から今年にかけて、「農民連食品分析センター」が日本国内で販売されている小麦粉やパン、パスタなど小麦製品の農薬残留検査を行ったところ、そのほとんどから農薬の成分グリホサートが検出された。国内産の小麦からは検出されていないことから輸入小麦に原因があると思われる。
一方、米国では市民団体が外食店を調査したところ、全ての店の商品からグリホサートが検出された。日本でもおなじみのドミノピザやダンキンドーナツ、マクドナルドやサブウェイなどの商品からも検出されている。 グリホサートは2015年にWHOの専門機関（IARC＝国際がん研究機関）によって発がん性物質に分類され，その後米国において3件の訴訟で非ホジキシリンパ腫の原因物質として認定されている。
（※8月11日にはアメリカでモンサント側にラウンドアップ使用で末期がんになった男性に320億円の支払いを命じる評決が出た。*”除草剤で末期がんに、米裁判 モンサントに約320億円の支払い命じる陪審評決”｜AFPBB）
原産地が「米国」「カナダ」と表示された商品からはすべて検出
農民連食品分析センターがグリホサート残留検査を行ったのは、市販の小麦粉やパスタなど24商品、パン15商品。 検査した商品のうち、小麦粉類17商品中13商品、パスタやマカロニ4商品中3商品、シリアルやパン粉3商品中2商品からグリホサートが検出された。
（上）農民連食品分析センターが行った、市販のパンの調査結果
パンの場合、15商品中11商品から検出されており、全体の約7割、39商品中29商品からグリホサートが検出されている。 検査したパンやパスタには原産地が表示されていないものがほとんどだが、「有機」と明記されたマカロニ以外、米国やカナダと表示されたものからはすべて検出されている。小麦原産地が国内産であるものからは検出されていない。
この結果は、農水省が行った検査結果（2017年）とも一致している。同検査では、輸入された米国産小麦の97％、カナダ産小麦では100％からグリホサートが検出されている。
米国の外食店調査では、15社すべてから検出。飲料からも
（上）GMO FREE USAが調査した、外食産業15社の全部の店の商品からグリホサートが検出。検出された数値が高かった9社について表にした
日本だけではない。米国では市民団体「GMO FREE USA」がレストラン等の外食産業15社を調査、すべての店の商品からグリホサートが検出された。 「GMO FREE USA」は、ドミノピザ、マクドナルド、パネラブレッド、サブウェイ、タコベルなど、日本でも事業展開している企業も含めた15企業の商品を検査、全ての店の商品からグリホサートが検出された。グリホサートは食品のみでなく、コーヒーや紅茶などの飲料からも検出されている。
遺伝子組み換え作物の栽培増加で、グリホサートの散布が増える
グリホサートは除草剤耐性の遺伝子組み換え作物で知られる農薬ラウンドアップの成分。グリホサートに耐性を持つ遺伝子を導入された作物は、グリホサートを散布しても枯れず、雑草のみを枯らすため除草の手間がかからない。
1990年代中頃に開発された除草剤耐性大豆やナタネなどは、この20年の間に広がった。この除草剤耐性を持つ遺伝子組み換え作物の栽培拡大に伴って、グリホサートの散布量も格段に増えている。 特に、遺伝子組み換え作物の栽培国である北米や南米各国では、水や人体からもグリホサートが検出されている。そのほか、出性異常や健康被害についての影響も報告されている。グリホサートの環境や健康への影響に対する懸念が、世界中で高まっているのだ。
小麦の汚染の原因は、乾燥材としての収穫前散布!?
しかし、小麦は遺伝子組み換え作物ではない。遺伝子組み換えではない小麦から、なぜ「米国産97％、カナダ産100％」ものグリホサートが検出されるのだろうか。
小麦のグリホサート汚染の原因について、米国の外食店を調査した「GMO FREE USA」は以下のように説明している。
「グリホサートは、除草剤耐性の遺伝子組み換えである『ラウンドアップ レディ』作物に使用されている。遺伝子組み換え作物の栽培が増えるにつれて、食品中のグリホサートの残留が増加している」
「それだけでなくグリホサートは、小麦や大麦、オーツ麦などの穀物や豆、食用ヒマワリ、ジャガイモなどの乾燥剤として、収穫前に散布（プレハーベスト）されている」
「作物を枯らせて、収穫を容易にする」ための農薬使用
「プレハーベスト」とは聞きなれない言葉だが、それはどんな意味なのか。プレハーベストとは「小麦の収穫前に除草剤ラウンドアップを小麦畑に散布することで小麦を枯らし、収穫を容易にする」ことをいう。
また、ラウンドアップを散布することで、不揃いに熟することが多い小麦の成熟度が均一化されるので、農家にとってはメリットがあるのだという。
プレハーベストは1980年代から行われているそうで、米国のデュラーム小麦の99％、春小麦の97％、冬小麦の61％に実施されているといわれる。
米国では収穫前に除草剤を散布することは「収穫前の雑草防除」として認可されており、農家はそれを「乾燥」と呼んでいる。しかし消費者からみると、農家の作業をしやすくするためだけに除草剤を散布していることに驚かざるをえない。
小麦のグリホサート残留基準値は30ppm、それから見ると市販のパンの数値は0.05～0.23ppmと低く「問題はない」と思われるかもしれない。しかし、パンやパスタなどの小麦製品は毎日食べる主食である。そのことを考えると、量が少ないからと言って安全なのかには疑問が残る。
・農薬「グリホサート」、世界は削減・禁止の流れなのに日本は緩和!? （ハーバービジネスオンライン 2019年9月21日）
※世界各国が削減・禁止に動く中、日本は残留基準値を緩和
昨年から今年にかけて、農民連食品分析センターが国内で販売されている小麦粉やパン、パスタなど小麦製品の農薬残留検査を行ったところ、そのほとんどから農薬の成分グリホサートが検出された。
国内産の小麦からは検出されていないことから輸入小麦に原因があると思われる。安全な農薬と考えられてきたグリホサートだが、2015年にWHOの専門機関（IARC 国際がん研究機関）によって発がん性物質に分類されて以降、世界各国はグリホサートの使用削減・禁止に動いている。そんな中で日本は何の対策もとらないばかりではなく、食品残留基準値を緩和しているのだ。
グリホサート生産量は2002年の約3倍に
消費者にとってグリホサートは「除草剤耐性遺伝子組み換え作物」に使われる農薬「ラウンドアップ」の成分として知られている。日本では、1996年に遺伝子組み換え作物の輸入が解禁され、除草剤耐性大豆やナタネなど最初の遺伝子組み換え作物が食卓に上り始めた（食用の遺伝子組み換え作物は、消費者・生産者の反対が強いため、国内では栽培されていない）。
それから20年が経過し、除草剤耐性大豆やナタネの栽培面積は拡大した。大豆の9割、ナタネのほとんどは遺伝子組み換えとなった。遺伝子組み換え作物の栽培拡大につれて、グリホサートの使用量も増大。2002年に5000万トンだった生産量は約3倍に増えている。
体内のグリホサート量増加は、食品からの摂取が原因!?
除草剤耐性作物が増え、グリホサートの使用量が増えるにつれて、遺伝子組み換え作物の最大の生産国・消費国である米国では、健康への不安が高まっていった。
特に、ハワイ州には4つの島（モロカイ島、マウイ島、オアフ島、カウアイ島）に1141もの遺伝子組み換え作物の屋外試験圃場がある。モンサントやデュポンパイオニア、シンジェンタなど、遺伝子組み換え化学会社の試験圃場が米国一多く存在する「遺伝子組み換えの島」なのだ。
住宅地や学校など、生活の場の中に圃場があり、人々の住居や学校などと圃場の間には緩衝地帯もなく、フェンス1つで仕切られているような状態だ。1年中多量の農薬にさらされる住民たち、特に子どもたちへの健康への影響が懸念されている。
グリホサートの使用量が増えたことで、実際に人が曝露する量は増えたのだろうか。
カリフォルニア大学家庭医学と公衆衛生学のポール･ミルズ教授が1993～1996年、2014～2016年に、南カリフォルニアに住む50歳以上の高齢者の尿中のグリホサートを検査した。その結果、20年の間に尿中のグリホサート量は500～1000％増加していたという（2017年「ジャーナルJAMA」より）。
この増加が環境からの曝露によるものなのか、食品からの摂取によるものかは分かっていない。ミルズ教授は、食品からの摂取を疑っているという。
「子どもの体の異変はグリホサートの影響!?」と疑う母親たち
グリホサートによる健康への懸念はハワイ州だけの問題ではない。「グリホサートの影響で、アレルギーや自閉症、ADHD（注意欠陥多動性障害）など、子どもの体に異変が起きている」と感じている米国の母親たちが、『Moms Across America』を結成。子どもの食事から遺伝子組み換え食品とグリホサートを除去するために、グリホサートの代替品を勧め、有機食材を選ぶ運動などを展開している。
しかし、グリホサートが使われているのは遺伝子組み換え作物だけではなかった。1980年代から30年以上、小麦の収穫を容易にするために「乾燥」と呼ばれて収穫前に除草剤散布（プレハーベスト）が続けられてきた。その結果、小麦粉を使ったパンやパスタ、ピザなどからも残留農薬が検出されている。
「ラウンドアップは飲んでも牛乳と同じくらい安全」と開発企業
ラウンドアップの安全性に関しては、2002年の段階ですでにレイチェル環境基金が「ラウンドアップは先天性奇形の増加に関係があり、神経発達障害が3倍に増える」という、2つの研究について紹介している。
内でラウンドアップ（グリホサート）農薬を販売する日産化学工業は、この農薬について「急性毒性が低く、催奇性、奇形性、発がん性もなく、非常に安全性が高いことが国際的に認められている」と安全性を強調している。
さらに、ラウンドアップの開発企業であり、遺伝子組み換え作物を推進してきたモンサント社はこれまで「ラウンドアップは飲んでも牛乳と同じくらい安全」と言ってきた。
飲んでも安全な農薬があるとは思えないが、ラウンドアップの主成分であるグリホサートは米国環境省（EPA）によって「ヒトにガンを引き起こさない化学物質」に分類されているのが現状だ。
ラウンドアップに添加された補助成分が遺伝子を傷つける!?
2000年頃には、イタリアの国立ガン研究所が「ラウンドアップに添加されている補助成分（不活性成分）が遺伝子を傷つける」と報告。その後不活性成分「非イオン系界面活性剤ポリオキシエチレンアミン（POEA）」が、グリホサートの3倍以上毒性が強いということがわかってきた。
農薬にどのような不活性成分が使われているかは「企業秘密」であるとして、明らかにはされていない。しかし一部の研究者たちは、グリホサートとPOEAの混合物であるラウンドアップは「グリホサート単独の場合と比べて明らかに毒性が強い」として、「補助成分を含めたラウンドアップの安全性について当局は見直すべき」と主張している。
超低濃度でも先天性異常、脂肪肝を引き起こす!?
アルゼンチンやパラグアイなどでは、2000年頃から大規模に遺伝子組み換え大豆が栽培されるようになった。小型飛行機でラウンドアップの空中散布が行われるようになると、周辺住民の間で小児がんや先天異常、皮膚障害などが増えてきた。
ラウンドアップは「分解も早く催奇性がない」と言われてきたが、2010年にブエノスアイレス大学のアンドレス・カラスコ教授（医学部・分子胎生学研究所長）らが、「カエルや鶏の胚で実験した結果、極めて低い濃度であってもラウンドアップが先天異常を引き起こした」との研究結果を発表した。
さらに、大豆栽培が盛んなアルゼンチン・チャコ州政府は「グリホサートと、小児がんや脳腫瘍、先天異常などの発生は関連がある」とするレポートを発表している。
グリホサートは2015年にWHOの専門機関（IARC＝国際がん研究機関）によって発がん性物質に分類された。2017年には、ロンドン大学の研究チームが「超低濃度のグリホサートでも、長期間摂取すれば脂肪肝を引き起こす」という研究結果を発表している。
2019年8月、産科医の国際組織である国際産婦人科連合（FIGO）は「グリホサートはガンや神経発達障害、先天性欠損症との関連が疑われる。またメチル水銀同様、胎盤を通過する可能性があり、予防原則の立場から使用を避けるのは社会的責任である」として、グリホサートの使用禁止を勧告している。
世界で広がるグリホサート使用禁止
20～30年にわたって大量に使い続けてきたグリホサートは、パンやパスタだけではなく、水道水やワイン、ビールや蜂蜜など、さまざまな飲食料品から検出されている。米国では子どものワクチンからも検出されて、母親たちに衝撃を与えた。
アジアではベトナム、スリランカがグリホサートの輸入を禁止、EUではオーストリアやドイツがグリホサートの全面禁止を決めた。フランスは2023年までに段階的に廃止する。チェコは2018年収穫前にグリホサート散布を禁止、デンマークもすべての作物の出芽後の散布を禁止している。イタリアは公共の場での使用を禁止、ベルギーやオランダは専門家以外への販売を禁止した。
ブラジルは昨年、連邦裁判所が「連邦政府が毒性を再評価するまでグリホサートの使用を禁止する」と決定。その他の国や地域、自治体、学校などでも、グリホサートの使用禁止や削減に取り組み始めている。インターネットの署名サイト「アバーズ」は、グリホサート使用禁止を求める署名を実施、全世界から140万件もの署名が集まったという。
それに比べて、日本政府は何の対策を取らないばかりか残留基準値を緩和、その使用量も増加している。日本の多くの環境NGOなどは「世界中で使われなくなったラウンドアップが日本に集まってくるのではないか」と恐れている。