・地球は「温室」化の瀬戸際 人が住めなくなると警鐘（AFPBB 2018年8月7日）
※化石燃料による大気汚染がこのまま続けば、地球は危険な「温室」状態が永続することになりかねない──。欧州などの研究者らが6日、そう警告する論文を米科学アカデミー紀要（PNAS）に発表した。環境保護と経済成長を両立させるグリーン経済への転換を地球規模で早急に実現する必要があると訴えている。
デンマークのコペンハーゲン大学（University of Copenhagen）やドイツのポツダム気候影響研究所（Potsdam Institute for Climate Impact Research）、オーストラリア国立大学（Australian National University）などの研究者がまとめた論文によると、このまま極地の氷が解け、森林が伐採され、温室効果ガスの排出量が増え続けていくと、地球は転換点となるしきい値を超える。そうなれば気温は産業革命前よりも4～5度上昇し、海面は現在よりも10～60メートル上昇する。
21世紀末までに各河川は氾濫し、沿岸地域は暴風雨にさらされ、サンゴ礁は消滅。地球の平均気温は過去120万年間のどの間氷期よりも高温になるという。
「温室化した地球（Hothouse Earth）」が現実のものになれば、地球は人が住める場所ではなくなってしまう」。論文の共同執筆者であるスウェーデンのストックホルム・レジリエンス・センター（Stockholm Resilience Centre）所長、ヨハン・ロックストローム（Johan Rockstrom）氏は危機感をあらわにする。
論文は、地球の気温が産業革命前比で2度上昇すると、この転換点を迎える可能性があると指摘する。すでに1度上昇しており、10年間に0.17度の割合で上がり続けている。
「平均気温が2度上昇すると重要な転換要素が活性化され、気温がさらに上昇する。これによって他の転換要素がドミノのように次々と活性化されていき、地球全体がさらに高温になる」。研究チームはそう予測する。
論文の共著者でポツダム気候影響研究所の所長を務めるハンス・ヨアヒム・シェルンフーバー（Hans Joachim Schellnhuber）氏は、こうした連鎖が起きるようになれば「地球というシステムの全体が新たなモードに入ることになりそうだ」とみる。
論文の予測は、地球の転換点に関する先行研究を基にしている。ほかにも、二酸化炭素（CO2）濃度が現在と同じ400ppmだった500万年前の鮮新世などの状況も参照した。
論文は、地球の世話役として人間は今すぐにでも生活スタイルを変える必要があると強調。化石燃料を、最終的に廃棄物をゼロにする「ゼロエミッション」のエネルギー源で置き換えていくことや、植林のようなCO2吸収に関する戦略をさらに考え出すことを提言している。
シェルンフーバー氏は「地球の気候が産業革命前から2度上昇のぎりぎり手前で安全にとどまっていられる保証はない」と警鐘を鳴らしている。
・温暖化で猛暑や豪雨悪化の恐れ、気象変化鈍り長期化＝研究（ロイター 2018年8月21日）
※科学雑誌ネイチャー・コミュニケーションズに、地球温暖化により一定の気象パターンが同じ場所でより長期に持続するようになり、北半球で夏季の猛烈な熱波や豪雨が一段と極端になっていくとみられるとの研究が掲載された。
研究では、既存の科学文献を検証。作成した科学者らは、人類が排出する温暖化ガスが高層の偏西風の一種であるプラネタリー波（惑星波）を包み込んで妨害し、北米、欧州および一部アジア地域で「極端な極端気象」が発生する恐れがあるとしている。
研究を指導したディム・クームー氏はロイターに、「夏季の天候はより執拗となる可能性が高く、乾燥して暑い時期がより長引き、また雨季も長引いていく可能性がある」と指摘。どちらも猛暑や干ばつ、森林火災、洪水などにつながる可能性があると述べた。
今年は北半球の多くの地域で猛暑となり、米カリフォルニア州やギリシャで山林火災が発生、欧州の北極圏でも気温が摂氏３０度を超えるなどしている。
こうした気象パターンの持続で、食料生産に脅威が生じる可能性があるという。
科学者らは、地球の気象を動かす風の主要な原動力は北極と南の気温差だが、その差が縮小していることで風速が落ち、熱波や降雨がより長期化すると説明。気象変化の鈍化は、北極の温暖化が全地球平均の２倍以上の速度で進んでいることと関連があるとしている。
・地球温暖化はもう手遅れか？（はたまたミニ氷河期到来か）（2018年8月13日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
1970年神奈川県生まれ。1997年に東京大学大学院総合文化研究科博士課程にて博士号（学術）を取得後、国立環境研究所に入所。2001年に地球フロンティア研究システムへ出向し、2004年に復職した後、温暖化リスク評価研究室長等を経て、2011年より気候変動リスク評価研究室長。専門は地球温暖化の将来予測とリスク論。気候変動に関する政府間パネル第5次評価報告書主執筆者。著書に「異常気象と人類の選択」「地球温暖化の予測は『正しい』か？－不確かな未来に科学が挑む」、共著書に「地球温暖化はどれくらい『怖い』か？温暖化リスクの全体像を探る」「温暖化論のホンネ -『脅威論』」と『懐疑論』を超えて」等がある。
※8月6日に米国科学アカデミー紀要（PNAS）に発表された１本の科学論文が、海外のメディアで衝撃をもって伝えられた。
論文が示唆しているのは、たとえ人類がCO2排出を減らしていったとしても、世界平均気温が産業革命前よりも4~5℃高い「ホットハウス・アース」の状態へ地球が移行を始めるスイッチが入ってしまう可能性があるということだ。
そもそも、世界平均気温は産業革命前からすでに1℃上昇しており、その主な原因は人間活動（特に、化石燃料の燃焼に伴うCO2などの温室効果ガスの排出）である可能性が極めて高い。人類はこの気温上昇を2℃よりも十分低いところで止めるため、今世紀後半に世界全体で人間活動による温室効果ガスの排出を正味ゼロにすることを目指す「パリ協定」に2015年に合意したところだ。
ところが、この論文では、世界平均気温上昇を2℃前後に抑えたとしても、ホットハウス・アースへの移行が始まってしまう可能性があるというのだ。パリ協定の目標を達成したとしても温暖化が止められないのだとしたら、人類にとって温暖化は手遅れだということではないか。これは破滅的な予言といえるかもしれない。
ホットハウス・アースの根拠と信憑性
論文の著者はオーストラリアのWill Steffen教授を筆頭とする国際的なメンバーで、世界の持続可能性研究をリードしている専門家たちだ。また、この論文のカテゴリは"Perspective"であり、個別的な新知見が書いてあるというよりは、ある分野の研究の大きな見通しを示したものである（審査は通常の論文と同様）。
2℃前後の気温上昇でホットハウス・アースへの移行が始まる可能性の根拠となっているのは、筆者のみたところ、(1)過去の地球の状態との比較、(2)温暖化を増幅する様々なフィードバックの評価、(3)フィードバックの連鎖の可能性の指摘、といえる。順にみていこう。（この節の解説は、論文本文だけでなく、論文の付録であるSupporting Informationにもよっている）
まず前提となるのは、現在の地球が、「人類世」（または人新世、Anthropocene）と呼びうる、人類という特定の生物種が気候形成に顕著な影響をもたらすようになった、地球史上の新たな地質時代に入っているという認識だ。論文では、この人類世の行く末を、過去の地球が経験してきた状態との比較により考察している。現在の高いCO2濃度と、それが人間活動の慣性によりさらに増加中であること、気候変化のスピードが過去に例がないほど速いことなどから、現在の温暖化がある臨界点を超えると、中新世中期（Mid-Miocene、15~17百万年前）に近い状態に移行するまで安定化しないだろうと結論している。中新世中期は、CO2濃度が300-500ppm（現在のCO2濃度は400ppm）、世界平均気温は産業革命前と比べて4~5℃高く、海面水位は10~60m高かったと考えられている。これがホットハウス・アースのモデルとなる。
次に、温暖化を増幅する様々な生物地球物理学的フィードバックとして、永久凍土の融解によるメタンやCO2の放出、海底のメタンハイドレートからのメタン放出、陸上と海洋の生態系によるCO2吸収の減少、アマゾン熱帯雨林の大規模な枯死、北方林の大規模な枯死などを評価している。これらのうち、永久凍土とメタンハイドレートは、筆者の知る限りでは、気候変動予測のシミュレーションモデルで現時点では考慮できておらず、その他についても、十分に現実的に表現できているかわからない。さらに、海面上昇をもたらすフィードバックとして、グリーンランドと南極の氷床の消失を評価している。氷床の消失は、海洋循環の変化を通じて、気温にもフィードバックしうる。
そして、おそらくこの論文の肝となるのは、ドミノ倒しのように、これらのフィードバックのスイッチが連鎖的に入る可能性を指摘した点だろう。これらのフィードバックの多くは、気温上昇（あるいはその速さ）がある大きさ（臨界点＝ティッピングポイント）を超えると、不連続的に進行する、もしくは進行が止まらなくなる性質を持った「ティッピング要素」であると考えられる。臨界点の低い（1~3℃の）フィードバックのスイッチが入り、温暖化が増幅されることにより、臨界点が高め（3~5℃）のフィードバックのスイッチが入ってしまう、という連鎖が次々に起きることにより、比較的低い臨界点を超えることで、ホットハウス・アースへの移行が止められなくなる可能性があるということだ。ただし、これらのフィードバックの多くはゆっくりと進行するため、この移行は数百年以上の時間をかけて起こるだろう。
以上が、筆者の理解したホットハウス・アースの根拠だ。論文では、ホットハウス・アースに至るフィードバックの連鎖を、具体的、定量的に分析した結果を示しているわけではなく、連鎖の可能性を指摘し、例示しているだけである。しかし、実際に中新世中期には現在に近いCO2濃度でホットハウス・アースが実現していたこと、地球史の中での異なる気候状態の間の遷移においては、ここに挙げたようなフィードバックの連鎖が実際に起きていたと考えられることなどから、筆者たちは、この議論は説得力がある(credible)と主張している。
ミニ氷河期はどうなのか
ここで、少し脇道にそれるが、この論文では触れられていない、太陽活動変動の影響について簡単に見ておこう。
現在、太陽活動は弱まる傾向にあり、太陽活動が今世紀中に長期的な不活発期に入るという予測がある。300年ほど前の同様な不活発期（マウンダー極小期）に英国のテムズ川が凍ったなどの記録があることから、温暖化を打ち消して寒冷化をもたらすような「ミニ氷河期」が来ると考える人たちがいるようだ。
しかし、300年前のミニ氷河期は、世界平均ではそれほど大きな気温低下をもたらしておらず、かつ原因の一部には火山噴火の影響も含まれることから、太陽活動低下の影響は世界平均気温でせいぜい0.3℃程度と評価されている。太陽活動の影響には「宇宙線」と雲の変化等を通じた未解明の増幅効果があることも指摘されているが、300年前を参考にするならば、それらの増幅効果を含めた大きさが高々0.3℃ということになる。
また、近年、英国天文学会で太陽活動低下の予測を発表して、ミニ氷河期支持派からの期待を集めている英国ノーザンブリア大学のZharkova教授自身が、「地球温暖化を無視すべきでない。太陽活動の低下は、私たちが炭素排出を止めるための時間を稼いでくれるだけだ」と発言していることにも注目してほしい。
そうは言ったものの、太陽活動は地球の気候にとって本質的な外部条件であり、その変動は不確かなのだから、「時間稼ぎ」が本当にあるのかどうかを含め、一つのファクターとして注視しておくべきだろう。大規模な火山噴火についても同様だ。
ホットハウス・アースの予言をどう受け止めるか
さて、太陽活動を含めて将来には多くの不確かさがある中で、われわれは今回の論文の示唆するホットハウス・アースの可能性をどう受け止めたらよいのだろうか。
まず、パリ協定の目標との関係を考えてみる。論文では「2℃前後の気温上昇が臨界点の可能性がある」と同時に「パリ協定の目標を達成しても臨界点を超える可能性がある」としている。パリ協定の目標が「2℃より十分低い」であることを考えると、「2℃前後で臨界点」の「前後」は、かなり大きな幅（±0.5℃くらい？）ということになるだろう。ここからもわかるように、この論文の「2℃」は、かなり大雑把な数字だと思う必要がある。
この論文で、「2℃」の気温上昇で臨界点を超えるという定量的な分析は示されていない。そんな不確かな話ならば、話半分に聞いておきたいという誘惑にかられるかもしれない。しかし、一方で、たとえば1.5℃の気温上昇で臨界点を「超えない」ことも、現時点で分析的に示すことはできないのだ。つまり、「パリ協定の目標を達成しても臨界点を超える」ことは、極めて不確かだが、可能性として排除できない、といえるだろう。
東日本大震災と、引き続く津波、原発事故の教訓を思い出せば、こういった可能性を「想定外」に置くのは、まずそうではないか。
また、筆者はこれまで、「パリ協定の目標は、なぜ2℃未満なのか？」と質問されると、「2℃」は科学的に決まったわけではなく、科学を参考にした社会的、政治的な判断だと答えてきた。「2℃」を超えると何かが起こるので避けるべきというよりは、気温上昇に伴い様々な影響が深刻化するので、特に、温暖化の原因に責任がないにもかかわらず深刻な被害を受ける途上国の人々や将来世代のことなども考えて、「2℃未満」が合意されたと理解していたのだ。
しかし、今回の論文には、パリ協定の「2℃」という数字に、（不確かさは依然大きいものの）より科学的な意味付けを与える効果があるように感じられる。社会の価値判断や政治判断によらず「2℃」を超えてはまずいということ、また、「2℃より十分低くするのが難しそうなら、2℃ぎりぎりでも、2℃を少し超えてもしょうがないのではないか」というような妥協を考えるのはまずいということを、この論文が主張しているように思われるのだ。
では、そんなことを言われたって、一体どうすればよいというのだろうか。
論文とその付録では、化石燃料からゼロ排出エネルギーへの転換を進めること（脱炭素化）、農業などからの温室効果ガスの排出もできる限り減らすこと、CO2を吸収する生態系を保全すること、災害等に対する社会の強靭性を高めること、といった当然の対策の他に、大気中のCO2を工学的に吸収することや、地球が吸収する太陽光を工学的に減らすことといった「気候工学」にも触れられている。また、人口増加の抑制（途上国の経済成長や教育を通じて）や、価値観やガバナンスなど社会の大転換の必要性も述べられている。
「気候工学」には副作用などの懸念があることにも触れられているため、それらをすぐに実行すべきだという主張ではないだろう。脱炭素化などの当然の対策と、社会の変化を最大限に進めながら、ホットハウス・アースの臨界点をより精度よく見極めるための研究が進められなければならない。その上で、もしも本当に他の方法では臨界点を超えることが避けられないことがわかったときのために、気候工学のオプションも用意しておくべきということだろうと、筆者は解釈した。
最後に、このように対策オプションを並べられると、科学者が検討をして、こうすべきだ、ああすべきだと、社会に「上から」指示を出そうとしているように思われるかもしれない。しかし、この論文の著者らが重要な役割を果たしている国際研究プラットフォームである「Future Earth」では、地球の課題をいかに解決するかはもちろんのこと、そのためにどんな研究が必要かさえも、科学者は社会の様々な立場の人たちと一緒に考え、一緒に研究を進めていこうという姿勢が強調されている。
未来の地球は不確かさで満ちている。地球システムの様々なフィードバックも、太陽活動の変動も、そして我々人類の社会がどのように変化していくかも不確かな中で、人類は持続可能な未来を切り開いていかねばならない。そのためには、今回の論文が提示するような問題を、科学者だけでなく、社会全体で考えていくことが求められているのだ。
・今の人類が大寒冷期とニアミスしていたことを知ってましたか? そして次の寒冷期の到来は?（2018年6月3日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
※地球が過去100万年ほどの間に、寒い「氷期」と暖かい「間氷期」を繰り返し経験したことをご存知の方は多いだろう（よく「氷河期」というが、地球の一部に氷河がある「氷河時代」の意味との混同を避けるため、ここでは「氷期」という。氷河時代は氷期と間氷期を含む）。
氷期は原始人がマンモスを狩っていたイメージだろうか。そして間氷期が来て農耕が始まり、現在に至る。しかし、いつか次の氷期が訪れるはずである。
一般の方と地球温暖化の話をしていると、「次の氷期が来れば温暖化でなく寒冷化するのではないですか」「氷期が来ると困るので温暖化させたほうがよいのではないですか」という声を聞くことがある。
先日、講演でこの点を含めて解説した内容を弊研究所のニュースレターに採録し、SNSで発信したところ、予想以上に反応があった。これをきっかけに、気になっていた論文を読んで理解を深めたので、改めて解説を試みたい。
現在、氷期が来ていてもおかしくなかった
ドイツのポツダム気候影響研究所のGanopolski博士らは、2016年にNatureに発表した論文で、地球が氷期に突入する条件をかなり明確に提示している。
これによれば、タイミングからいうと、現在、氷期が始まっていてもおかしくなかった。しかし、大気中の二酸化炭素（CO2）濃度がわずか40ppmほど高かったおかげで、氷期の開始はぎりぎり回避されたということになる。
そもそも、氷期・間氷期の開始のタイミングは、ミランコビッチサイクルとして知られる、天文学的現象がペースメーカーとなっている。地球が太陽の周りを回る公転軌道の形（真円に近づいたり、ほんの少し楕円形に伸びたりする）、自転軸の傾きとその向きが、木星などの重力の影響により、それぞれ数万年という周期で変動する。
これによって、地球が受け取る日射量の大きさや分布が変化するが、特に、北半球高緯度の夏の日射量がポイントである。これが小さくなると、北半球に降り積もった雪が解け残って蓄積していき、氷河が拡大することで、間氷期から氷期への移行の引き金となりうる。逆に、この日射量が大きくなれば、氷河を縮小させて、氷期から間氷期への移行が起きうる。
もう少し具体的にみてみよう。暦に詳しい人は、一年のうちで地球が太陽からもっとも遠ざかる「遠日点」が、7月の始めに訪れることをご存知かもしれない。つまり、現在は、北半球の夏に、地球は太陽から遠く、日射量が相対的に小さい。実は、これが氷期が始まるための重要な条件なのだ。逆に、現在の間氷期が始まった1万2000年ほど前には、北半球の夏は「近日点」に近く、日射量が相対的に大きかった。
北半球の夏に遠日点を通過する地球。この条件のとき北半球高緯度の夏の日射が相対的に小さくなり、氷期への移行が起こりうる
しかし、現在は、北半球高緯度の夏の日射量が極小になったにもかかわらず、公転軌道がそれほど楕円でなかったこと、自転軸がそれほど「立って」いなかったこと、そして、CO2濃度が少し高かったこと、といった幸運（?）が重なって、氷期が始まらなかったと考えられる。
実際、現在と条件がよく似ている40万年ほど前には、地球の自転軸が現在と比べてほんの少し（1°弱）「立って」いただけで、氷期が始まった（自転軸が立っているほど、高緯度の夏の日射は弱まる）。また、同じく条件が似ている80万年ほど前には、現在より公転軌道がほんの少し楕円で、かつCO2濃度が40ppmほど低かっただけで、氷期に突入していたのだ。
氷期への突入を止めたのは人類か?
もし日射量の条件が同じならば、大気中のCO2濃度が高いほど、その温室効果により、氷河の拡大が起きにくく、したがって、氷期への突入が起きにくい。産業革命前のCO2濃度は280ppm程度であったと考えられるが、Ganopolski博士らによれば、これがもしも少し低い240ppmであったら、氷期が始まっていたかもしれない。現在の人類は平均気温が今より5℃以上も寒い気候の中を生き延びねばならなかったのである。
では、産業革命前にCO2濃度が少し高かったのは、人類の仕業かというと、どうもこれはよくわからない。産業革命前の人間活動によるCO2濃度への影響にはさまざまな見積もりがあるらしい。
ある見積りによれば、人類が農耕を開始して、森林を切り開くことにより大気中にCO2を排出し、産業革命が起きるよりも前にCO2濃度を40ppm程度増加させていてもおかしくないそうだ。つまり、自然の状態ならば産業革命前のCO2濃度は240ppmだったものが、人間活動により280ppmに増加していたかもしれないというのである。
もしもこれが正しかったとすると、我々の祖先が知らずに行った自然への介入が、その後の我々の生きる気候に天と地ほどの差をもたらしているということになる。我々は彼らに感謝すべきかもしれない。
次の氷期の到来は?
ところで、近現代の人類も、もちろん、大規模な自然への介入（ここでは主として化石燃料の採掘と燃焼）を行い、大気中のCO2濃度を増加させ続けている。かつて280ppmだったCO2濃度は今や400ppmを超え、当分の間は氷期の始まりようがない状態といってよい。では、ずっと先はどうだろうか。
実は、次に氷期が始まりうるタイミングが訪れるのは、およそ5万年後である。今の人類が大気に排出したCO2は、それまでに海や陸上生態系に吸収されていくが、ある程度の影響は残る。
Ganopolski博士らによれば、人類がトータルで1兆トンの炭素（3.7兆トンのCO2）を大気に注入したとすると、大気に残ったCO2の温室効果により、5万年後の氷期は訪れない可能性が高くなる。人類はすでに0.5兆トン以上の炭素を大気に注入しており、パリ協定の目標が達成できたとして、トータルで排出される炭素は1兆トン弱になるだろう。
今の人類は地球温暖化問題を起こしてしまったが、この問題をなんとか乗り越えて文明を存続させ続けたら、5万年後の氷期を止めたことによって、そのころの子孫たちには感謝されるかもしれない。もっとも、5万年後の人類は地球の気候などやすやすと制御できているかもしれないし、あるいは宇宙に出ていってしまっているかもしれないが。
・米国の気候変動懐疑派は陰謀論や保守主義と結びつきが強いという研究結果―日本は？（2018年5月21日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
※気候変動（地球温暖化）問題に関して、米国では二極化が著しい。
一方ではトランプ大統領のパリ協定離脱宣言があり、他方ではカリフォルニアなどの州や多くの企業が気候変動対策に積極的に取り組んでいる。
米国では、気候変動の科学（特に、近年の気温上昇の主な原因が人間活動による温室効果ガスの排出であること）を受け入れない気候変動懐疑派ないし否定派が、ひところより減ったものの、現在でも3割にのぼる。政権内のプルイット環境保護局長官やポンペオ国務長官も筋金入りの気候変動懐疑派として知られている。
米国の傾向は突出している
そんな米国で、気候変動懐疑派と関係が強いのは、陰謀論と保守主義であることを示す研究結果が発表された。
オーストラリア クイーンズランド大学のMatthew J. HornseyらがNature Climate Changeに発表した研究によれば、米国および他の24か国での調査結果を分析したところ、この関係性は他国と比較して米国で突出して顕著だった。
調査では、気候変動懐疑派的な傾向を、5つの指標と比較した。1. 左派か右派か（右派の方が懐疑派的であることが期待される）、2. リベラルか保守か（保守の方が懐疑派的）、3. 陰謀論を信じるか（信じる方が懐疑派的）、4. 共同体主義か個人主義か（個人主義が懐疑派的）、5. 平等主義か階級主義か（階級主義が懐疑派的）である。（1、2、4、5は大くくりでいえばいずれも保守主義的な傾向の指標）
米国においては、懐疑派的であることとこれらの指標の相関がそれぞれ0.44、0.33、0.22、0.29、0.39であり、他の24か国をまとめた場合の相関0.09、0.08、-0.02、0.08、0.10と比較して、顕著に高かった。また、5つの指標すべてで有意な相関がみられた国は米国の他に存在しなかった。
このことから、Hornseyらは、気候変動の科学を信じるか否かが世界観やイデオロギーに強く結びつくのは米国の政治文化に特有のものであり、世界的な現象ではないことが示唆されると述べている。ただし、化石燃料産業への経済の依存度が比較的高い国（米国の他に、オーストラリア、カナダ、ブラジルなど）で、これらの相関が比較的高い傾向にあることを指摘している。
日本ではどうか
調査結果には日本も含まれるので、日本の傾向を見てみよう。
日本では、懐疑派的であることとの相関は、「右派」が有意（相関0.20）だが「保守」が有意でなく（0.04）、「陰謀論」は有意でないものの相関は比較的高く（0.12）、「個人主義」（0.06）と「階級主義」（－0.05）は有意でなかった。
米国など多くの国では「右派」と「保守」はよく対応するが、日本ではそうでもないようだ。この解釈はいろいろあるだろうが（自民党は「保守政党」でありながら「大きな政府」志向であるなど）、ここでは深入りしない。この調査では、「左か右か」と「保守かリベラルか」は自己認識（あなたは自分が左だと思いますか、右だと思いますか、など）を聞いているので、そもそも「右」とは何か、などで相当紛れがあるだろう。
陰謀論については、有名な4つの陰謀論（ケネディ暗殺、ダイアナ妃の死亡、新世界秩序、9/11テロ）をとりあげ、陰謀論を信じるかどうかを調査で質問した。日本の傾向は、米国と比べたときに差が有意でなかったとされているので、そこそこに高い相関だろう。
そういうわけで、日本における気候変動懐疑派は、「右派」を自任する（必ずしも「保守」ではない）こと、および、陰謀論を信じる傾向があることと、ある程度の結びつきがあるといえそうだ。
最後に、筆者は昨年に職場でSNSを始めてから、Twitterを比較的よく見るようになった。地球温暖化、気候変動のキーワードで眺めていると、日本で発信されている懐疑論はほとんどが米国発のものである。米国の特殊な政治文化の中で次々と生成される懐疑論は、日本にも拡散してきており、ある種の傾向をもった人たちを中心に、小さな共鳴を起こしていることが想像される。
・いまさら温暖化論争？ 温暖化はウソだと思っている方へ（2015年12月2日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
※2009年前後、「温暖化は本当かウソか」という類の論争に筆者はかなり巻き込まれた（例えばこれや、これや、これ）。当時は2007年から続く「温暖化ブーム」で、温暖化は怖いという本もウソだという本も書店にたくさん並んでいた。
その後ブームが去り、温暖化自体が次第に話題にならなくなると、「ウソだ」もあまり聞かれなくなった。2011年の福島第一原発事故後には、「温暖化は原発推進の口実だ」ということで、脱原発運動の中に「温暖化はウソ」がかなり聞かれたが、最近はそれも目立たなくなってきていた。
そこに突然やってきたのが、今週始まったCOP21（国連気候変動枠組条約 第21回締約国会議）による温暖化報道の急増である（筆者を含む関係者にとっては「満を持して」なのだが、関心が無かった人には相当に「突然」だろう）。すると、やはりというべきか、「温暖化はウソ」を聞く機会も増えた気がする。
そう思って、最近書いた記事にはその件の解説のリンクを埋め込んでおいたのだが、その記事に「まだCO2いってんのかよ」とか「本当にCO2が原因？？？」というコメントを付けてくださる方々は、もちろんリンクを読んでくださってはいないだろう。
そういうわけで、そのリンクの内容をここに書き下しておくことにした。
雑誌「パリティ」（丸善）の「温暖化問題，討論のすすめ」という枠で、2012年の2月号に書いたものだ。このころから筆者の「結論」は本質的に変わっていない。ただし、転載にあたって、物理科学の雑誌である「パリティ」の読者層を意識して書いた部分を省略し、一部に編集を加えた。
それ以外に参考になるものとして、以下をあげておく。
•Skeptical Scienceには、個別の論点への解説がたいへんよくまとまっている。オーストラリアの人が中心に作っている英語のウェブページだが、主要部分の日本語訳がある。
•『地球温暖化―そのメカニズムと不確実性―』（朝倉書店）には、日本気象学会の専門家による解説がまとめてある。
•IPCC報告の信頼性については、以前の記事に書いた。
•世界平均気温の上昇が止まっていないことについても、以前にここやここに書いた。
•地球温暖化データのねつ造（いわゆる「クライメートゲート事件」）等については、過去に準リアルタイムで解説したことがある。
•拙著『異常気象と人類の選択』（角川SSC新書）には、さらに少しアップデートした筆者の「結論」を一章（第2章）を使って記した。
なお、タイトルに「温暖化はウソだと思っている方へ」と書いたが、「ウソだ」と強く信じている人が以下の内容を読んで考えを変える可能性は残念ながら高くないと思っている。そこには根拠や論理だけではない動機が関係していると思うからだ。そういう方々とも対話する努力を惜しむつもりはないが、以下の内容はむしろ、「ウソだ」という主張を目にして何が正しいかよくわからなくなっている方、「ウソでない」という主張も見てから判断しようと思っている方へ、視点と情報の提供を試みるためのものである。
いまさら温暖化論争？
筆者は「常識者」対「反常識者」の論争という構図に参加することを好まないが（理由は最後に述べる），本稿では，第1に筆者が温暖化の科学の信憑性についてどう考えているかを述べ，第2によくある誤解のいくつかについて触れ，第3に現時点の温暖化の科学が間違っている可能性について考察してみる。最後に、「クライメートゲート事件」を含む温暖化の科学をめぐる社会的状況に関して述べたい。
温暖化の科学の信憑性
今回は，「常識者」の立場から常識を擁護するように説明するのではなく，筆者なりに虚心坦懐に考えてみたときに，温暖化の科学にどの程度の信憑性があると思うのかを素朴に説明してみたい。
まず，人間活動により二酸化炭素（CO2）をはじめとする温室効果ガスが大気中に増加していること，これは筆者には疑えない。産業革命以降に大気中に増加したCO2の量は，化石燃料燃焼等により大気中に放出されたCO2の総量の半分程度である。人為排出よりも支配的な正味の放出・吸収源は知られていないので，この量的関係だけを見ても，大気中CO2濃度の増加は人間活動が原因と考えざるをえない。
この間，観測データによれば，世界平均の地表気温はおよそ0.7℃上昇している（筆者注：2015年現在、この値はおよそ1.0℃まで上がった）。この値の信頼性を見極めるのは素朴にはなかなか難しいが，20世紀には海上も含めて世界のかなり広い範囲をカバーするデータがあることから，まず，これが都市化（ヒートアイランド）のみによる上昇でないことは確かだろう。データは様々な誤差をもっており，複雑な補正が施されているが，補正や誤差の見積もりは世界の独立した複数の研究機関により実施されて論文として発表されており，それらが互いに似た結果を示すことから，0.7℃程度（筆者注：2015年時点で1.0℃程度）上昇という見積もりが大きく間違っているとは筆者には考えにくい。
さて，大気中の温室効果ガスが増加すると地表付近の気温が上がることは，理論的によくわかっている。温室効果ガス分子が特定波長の赤外線を吸収・射出することは，いうまでもなく量子物理に基礎を持つ放射（輻射）の問題である。温室効果ガスが増えると赤外線の吸収・射出が増え，大気が赤外線に関して光学的に不透明になるため，同じだけの赤外線を宇宙に射出するためには地表面付近の温度が上がって地表面からの射出が増えるしかない。これは物理分野の方々にはよくわかる理屈だろう。
では，過去に生じた0.7℃程度（筆者注：2015年時点で1.0℃程度）の気温上昇は温室効果ガスの増加が原因であろうか。ここでいわゆる「気候モデル」というシミュレーションが用いられる（気候モデルの詳細については拙著『地球温暖化の予測は「正しい」か？』（化学同人）を参照されたい）。人為起源の温室効果ガスの増加を条件として気候モデルに与えて20世紀の気候のシミュレーションを行うと，観測された気温上昇と整合的な結果が得られる。一方，温室効果ガスが増加しないという条件で計算すると，20世紀後半に気温はむしろ下がってしまい観測と整合しない。したがって，気候モデルを信用する限りにおいて，また，気候モデルに与える外部要因（温室効果ガス等の他に，太陽活動，火山噴火といった自然の要因を含む）のデータが適切で，かつ主要な要因に見落としがないことを前提とする限りにおいて，近年の気温上昇の主要因は人間活動による温室効果ガスの増加であると考えざるをえない。そして，この同じ気候モデルを用いて今度は将来のシミュレーションを行うと，対策を行わなければ今後100年間で数℃，地球の平均気温が上昇するという答えが得られるのである。
すると，筆者にとって，問題は（1）気候モデルにはどれだけ自信があるか，（2）外部要因についての知識にはどれだけ自信があるか，の2点に煎じつめられる。この問には後でゆっくり答えることにしよう。
よくある誤解
ここで，温暖化の科学をめぐって聞かれることがある具体的な誤解のいくつかについて触れておきたい。
「水蒸気を無視している」
地球の大気中で最も重要な温室効果ガスである水蒸気の効果が，温暖化の科学では無視されていると聞くことがある。これは単純な誤解で、実際は無視していない。大気中の水蒸気の温室効果，移流・拡散，相変化，雲が放射にもたらす効果，温暖化したときの水蒸気や雲の変化などが，すべて温暖化の科学の中で考慮されている。気候モデルの計算にも入っている。温暖化の文脈では「温室効果ガスといえばCO2」という説明が多いことから誤解が生じた側面があるかもしれないが，結果的にはデマの類である。
「気温が原因で二酸化炭素が結果」
エルニーニョ現象などに伴う数年の時間スケールの変動においては、平均気温の上昇・下降に遅れてCO2濃度の増加・減少が見られる。このことから、温暖化における「CO2が増加すると気温が上がる」という因果関係の存在を否定しようとする論があるが、これは間違いである。気温上昇によってCO2濃度が増加するのは陸上生態系の応答によると考えられ，これは温暖化の予測に用いる気候モデルでも再現できる。このことと，人間活動によるCO2濃度の増加で長期的に気温が上昇することは両立する事柄であり，現在の温暖化の科学で問題無く説明できる。
「過去の自然の気候変動を無視している」
温暖化の研究は過去（たとえば数100年～数10万年）に起こった自然の気候変動を無視していると思われていることがあるが，それも誤解である。過去の気候変動に関する知見は，将来の温暖化を考える上で明らかに重要と認識されており，さかんに研究されている。例えば，気候モデルを用いて過去1000年の気候変動を再現する研究が世界中で行われている。過去の気候についてのデータには不確実性が大きいが，数100年スケールの変動は太陽活動の変動と火山噴火で概ね説明できる一方で，20世紀の温暖化は人間活動の影響を入れないと説明できない。したがって，現在の温暖化が過去の自然変動の延長ではないか，という素朴な問に対しては，根拠を持って否ということができる。
間違っている可能性は無いのか
これらの誤解について読者に正しく認識してもらった上で，現時点の温暖化の科学が間違っている可能性について考えてみたい。先ほど述べたように，現時点で知られている気候変化の外部要因に関する知見と，気候モデル（これは気候システムに関する知見の結晶と見ることもできる）に基づけば，20世紀の世界平均気温上昇は人間活動による温室効果ガスの増加により説明でき，かつそれを抜きにしては説明できない。それにもかかわらず温暖化の科学が間違っているとしたら，どんな可能性が考えられるだろうか。
例えば，実は「未知のプロセス」があって，このまま温室効果ガスが増えても，気温を抑制するフィードバックが働き，気温はほとんど上がらないかもしれない。その場合，「未知のプロセス」抜きの気候シミュレーションで20世紀の気温上昇が再現されてしまうのはなぜか。それはたまたまかもしれない。20世紀も温室効果ガスの増加によって気温が上昇したのではなく，「未知の外部要因」のせいで上昇したのかもしれない。
このような批判的な考察は，科学を進める上で時として非常に有用であろう。未知の要素を2つ以上導入すれば，温暖化の科学が間違っている可能性を考えることができることはわかった。では，果たしてそんなことはありえるだろうか。筆者なりに答えるならば，その可能性がゼロであるとは原理的にいえない。しかし，現時点で，その可能性を真剣に考えなければならない証拠を温暖化の科学は突きつけられていない。
たとえば，「未知の外部要因」の一つとして宇宙線量の変化などを通じた太陽活動変動の間接効果には一部で根強い関心がある。しかし，太陽周期の変動を平滑化して見ると，太陽活動は1980年代から今まで弱まってきている一方，その間も地球の気温は平均的に上昇しているので，宇宙線などの効果を考慮しても期待される変化と逆符号であり，これが「未知の外部要因」の有力な候補になるようには，筆者には見えない。
また，現在の気候モデルによるシミュレーションは，20世紀の気温上昇のみならず，現在の平均的な気候状態，日々から年々の自然変動の特徴，さらには過去1000年の気候変化や最終氷期などの古気候に至るまで，不確実性の範囲内で観測データと整合する。主要な気候プロセスを概ね正しく計算できていなければ，これほど様々な時間スケールの現象を再現することは難しいはずであると筆者は思う。
科学として，未知の要素の可能性を問い続ける姿勢は重要だが，現在の温暖化の科学に関しては，「未知の要素があるに違いない」と決めてかかる理由は今のところ無い。
「クライメートゲート事件」の背後にあるもの
さて，ではそんなに自信があるなら，なぜ研究者たちはデータの改ざんや公開拒否などを行ったのだろうか，と思うかもしれない。いわゆる「クライメートゲート事件」（イーストアングリア大学メール流出事件）の件である。実は，筆者の認識では，彼らはデータの改ざんなど行っていない。この事件の後，英国政府および大学の委託による3つの独立調査委員会が調査を行ったが，どの委員会の報告書も，科学的な不正は無かったと結論している（クライメートゲート事件を「データねつ造」として紹介する論者が、この重要な事実にほとんど触れない傾向があるのは興味深い）。
温暖化論争をフォローするうえでぜひ知っておいて頂かなければいけないことは，欧米の産業界の一部の意を汲むといわれる組織的な温暖化懐疑論・否定論活動の存在である（たとえば、『世界を騙しつづける科学者たち』（楽工社）を参照）。身も蓋もなくいえば，気候変動政策を妨害するために，その基礎となる科学に対する不信感を人々に植え付ける効果を狙って意図的に展開されている言論活動があるということだ。たとえば，映画『不都合な真実』でも紹介された「クーニー事件」では，石油業界のロビイスト出身者がブッシュ政権に雇われて温暖化の科学に関する政府の文書を書き換えていたとされる。「クライメートゲート事件」をスキャンダルとして騒ぐのであれば，「クーニー事件」についてももっと騒がないのはおかしい（しかも「クライメートゲート事件」の方は実際には不正は無かったのだから）。「クライメートゲート事件」で流出したメールの中で，気候研究者たちが批判者に対して攻撃的であり排他的であるように見えるのも，もとはといえば彼らが常日頃からこのような妨害活動の影響を受けて辟易し，腹に据えかねるほど憤っていたことが背景にある。日本国内ではこのような組織的な活動の存在を筆者は知らないが，影響は国内にも大きく波及している。ネット等で出回る欧米発の温暖化懐疑論の多くはこのような組織的な活動に由来する可能性が高いが，これらをせっせと「勉強」して国内に紹介してくださる「解説者」が少なくないからだ。
本当は，このことを指摘するのはあまり気が進まなかった。傍から見れば「お前はインチキだ。」「いや，そっちこそインチキだ。」という泥仕合になってしまうからである。そして，この状況こそが，組織的な懐疑論・否定論活動の思うつぼなのである。彼らは科学的な議論に勝つ必要は無く，この問題が論争状態にあると人々に思わせることができれば，それで目的は果たせるからだ。これが，最初の方で述べた，筆者が「常識者」対「反常識者」の論争の構図を好まない理由である。温暖化の科学の真偽をめぐって科学的な議論を深掘りすることはもちろん重要だが，それが結果的に一部の政治勢力の片棒を担いでしまう可能性については，十分に自覚的でありたい。
（「パリティ」2012年2月号より一部を省略・編集して転載）
・【台風１９号】高水温で発達「強大」台風、温暖化で確率上昇も（産経新聞DIGITAL 2019年10月14日）
※今回の台風１９号は、海面水温が比較的高い海域を進んだことにより勢力が急激に増す「急速強化」と呼ばれる現象が起き、一時「スーパー台風」と呼ばれる勢力となった。
気象庁などによると、台風１９号は６日、本州から南東約１８００キロの南鳥島近海で発生。７日から８日にかけて、中心気圧が９１５ヘクトパスカルまで急降下し、２４時間で急激に発達する「急速強化」が起きたと考えられる。一時は、米国が最も強いクラスに分類する１分間の平均最大風速が秒速６５メートル以上の「スーパー台風」と同規模の勢力となった。
台風は、海水面の温度が高いと水蒸気の供給を受けて発達する。通常は北上して海水温が下がると勢力は衰えるが、今回は日本列島南岸に至るまでの水温が平年より１、２度高い２７～２８度だったため、勢力を維持したとみられる。
東大大気海洋研究所の新野宏名誉教授（海洋大気力学）は、「発生周辺海域の海水温が３０度以上と高かったために急速に大型の猛烈な台風に発達した」と説明。「台風が大型で比較的ゆっくりとしたスピードで北上したことも、記録的な大雨となった要因の一つ」と指摘する。
国立環境研究所地球環境研究センターの江守正多・副センター長も「個々の台風の発生や進路は不規則で、傾向を見いだすのは難しい」とした上で、「一般的に海水温が１度上がれば、その分だけ台風の勢力は強くなる」と話す。
国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の報告書では、地球温暖化が今のペースで続くと、２０４０年前後に世界の平均気温が１８～１９世紀の産業革命前より１・５度上昇する恐れがあるとされる。江守氏は「温暖化が進めば、今回と同等、あるいはそれ以上の勢力の台風が日本にも訪れる確率が上昇することは明らか。温室効果ガスの削減など、温暖化を止めるということを真剣に考える１つの契機にしなくてはならない」と警鐘を鳴らす。
・【台風１９号】本体東側に巨大「水蒸気帯」 発達台風が熱帯から引き込む（産経新聞DIGITAL 2019年10月15日）
※台風１９号は海面水温の高い海域で急発達する「急速強化」を経て、東南海上に暖かく湿った空気を引き込む巨大な水蒸気の流れ（水蒸気帯）を発生させていた。列島へ“直送”された湿った空気は山地にぶつかって雨雲となり、記録的な大雨となった。
気象庁によると、１９号の東側では数千キロにわたり暖かく湿った空気を熱帯から引き込む水蒸気帯が発生。湿った気流は太平洋高気圧の縁を回る気流の影響を受けてまっすぐ北上。列島付近で南東風となり東日本の山地で上昇気流となって雨雲が次々と発達した。
こうした水蒸気帯は台風と同時に生じることがあるが、気象庁アジア太平洋気象防災センターの永戸久喜所長は「今回は特に勢力が強く、かなり大規模な水蒸気量が川のように流れ込み、山地へぶつかったのではないか」と分析する。
・温暖化が進むと…スーパー台風、複数回日本上陸 1度上昇で洪水2倍に（毎日新聞 2019年10月19日）
※地球温暖化が進めば19号を上回る強大な台風が年に複数日本に上陸する危険性が指摘されている。
このままのペースで温暖化が進むと、今世紀末には世界の平均気温が現在より3度ほど上がるとされている。気象庁気象研究所の予測によると、平均気温が3度以上高くなると「スーパー台風」と呼ばれる最大風速59メートル以上の台風の発生数は地球全体で3割ほど減る。その一方、海面水温の上昇などにより日本の南海上を猛烈な台風が通る頻度は増加するとみられ、日本列島への影響が懸念される。
日本ではまだスーパー台風の勢力を保って上陸した例はないが、坪木和久名古屋大教授（気象学）のシミュレーションによれば、20世紀末より約2度上昇すると、スーパー台風のまま本土に接近・上陸する台風が1年間に複数発生するようになるという。
平均気温が1度上昇すると、大気に含まれる水蒸気量が7％増える。温暖化が進むと、台風だけでなく前線などによる豪雨でも一度に降る雨の量が以前より増えることになる。昨年の西日本豪雨も温暖化の影響で降雨量がかさ上げされ、多大な被害をもたらしたとの指摘がある。
国土交通省によると、国と都道府県が管理する河川のうち、氾濫する恐れのある水位を超えた河川数は、2014年は83河川だったが、16年は368河川、18年は10月末時点で475河川と年々増加している。国交省の検討会は今年、現在より約1度上昇すると洪水の発生頻度が約2倍、3度以上上昇すると約4倍になるとのシミュレーションを公表している。
・なぜ日本人は気候変動問題に無関心なのか？（YAHOO!ニュース 2020年8月17日）
江守正多国立環境研究所 地球システム領域 副領域長
※日本で気候変動問題への関心が低いことについて、科学の立場から論じてほしいというお題を『環境情報科学』というところからいただいた。筆者は科学の立場から論じるべきことをあまり持ち合わせていなかったが、せっかくなので最近考えていたことを書いた。
少しでも多くの方に読んでいただくために、ここに転載させていただく。（長文ご注意）
はじめに
本稿に期待された役割は，気候変動に関する自然科学の立場から，科学的知見とそのコミュニケーションが，日本における人々の気候変動への関心と行動に及ぼす影響を論じることであった。
しかし，筆者の考えでは，この問題において科学的知見の面からアプローチする意義は限定的である。気候変動に関する科学的知見のコミュニケーションは，主として既に関心のある層に対して行われ，彼らの知識を強化することはあっても，それが無関心層に拡散することは経験上難しい。もちろん，無関心層の目に触れるさまざまな機会を狙ってコミュニケーションを行い，無関心層の中の潜在的関心層にアプローチすることに一定の効果はあるだろう。だが，それがこの問題に対する本質的なアプローチであるようには筆者には思えないのである。
本稿では，筆者が気候変動の科学の専門家として社会の各層と過去15 年間ほどコミュニケーションを行ってきた経験に基づき，気候変動への「無関心」問題について筆者なりに考えていることを述べたい。ここで述べることの大部分は，実証的な根拠にも過去の研究のサーベイにも基づいていないが，将来の研究に対する仮説の提示にはなりうるかもしれない。そのようなものとして自説を展開させていただくことをお許し願いたい。
1．関心の動機につながりうる自然科学的知見
まず，本稿に期待されていた役割を最低限果たすために，「無関心」問題に関連しうる自然科学的知見についてまとめておきたい。
第一に，近年地球が実際に温暖化している（世界平均気温が上昇傾向にある）ことについて，科学的にはデータにより確認されているが（IPCC, 2013），これは多くの人の素朴な実感と整合しているだろう。これを疑う言説は最近ほとんど聞かれなくなった。特に，2000年ごろからの世界平均気温上昇の停滞期（ハイエイタスと呼ばれる）には，「温暖化は止まった」「予測は外れた」といった言説がよく聞かれたが，2015年ごろから再び顕著な気温上昇が起きて以来，それも聞かれなくなった。
第二に，近年の地球温暖化の主な原因が人間活動であることについて，IPCC（2013）では，「可能性が極めて高い」（95％以上の可能性）としている。これが一般によく理解されているかというと，筆者の実感では疑わしい。関心層にはよく理解している人が多いが，無関心層の多くはおそらく「どっちでもいい」と思っており，科学的な説明を聞く機会があったとしても，関心の顕著な増加にはつながりにくいと想像される。
第三に，いわゆる「異常気象」（30年に一度よりも稀な極端現象）が地球温暖化に伴い増えていることについて，科学的には，「イベント・アトリビューション」とよばれる分析手法が近年発展し，例えば2018年夏の日本の猛暑は地球温暖化がなければほとんど生じ得なかったなどの知見が得られている（Imada et al., 2019）。世間一般においても，2018年の西日本豪雨，2019年の台風19号のような近年の異常気象被害をきっかけに，異常気象と温暖化の関係が話題になることは増えてきているだろう。ただし，無関心層においては，その受け止めはせいぜい防災の文脈であり，「脱炭素」の必要性のような緩和策の文脈でとらえられる機会は未だ少ないようにみえる。
最後に，将来の地球温暖化のリスクについて，科学的には気温上昇量の予測等に幅があるものの，異常気象のさらなる増加，海面上昇，農業，健康，生態系等への悪影響がかなりの確度で理解されてきている。多くの人はこれらについて断片的に聞く機会はあるだろうが，無関心層においては，比較的遠い将来のことであるし，心配してどうにかなるものでもなさそうだというような理由で，聞き流すことになりがちだろうと想像する。
2．地球温暖化懐疑論・否定論の影響
気候変動の科学的知見に関するコミュニケーションについて語る際，いわゆる地球温暖化懐疑論・否定論の存在は避けて通れない。
特に英語圏においては，化石燃料資本，保守系シンクタンク，保守系メディアのネットワークにより組織的に展開される懐疑論・否定論の言論活動の存在がよく知られており（オレスケス・コンウェイ，2011），イデオロギーや宗教などの文化的な背景と相まって，米国においては保守とリベラルを分断する主要テーマの一つとなっている。
インターネット上の観察から，懐疑論・否定論には多くのバラエティがあることがみてとれる。「気候モデルは信用できない」「気温データの補正は疑わしい」といった科学らしさを装う手の込んだものから，「CO2は植物の栄養だから増えたほうがいい」「CO2は空気の0.04%しかないのだから気温上昇に効くわけがない」といった科学的には論外だがシンプルで拡散力がありそうなものまでよく見かける。結果としてインテリ層から非インテリ層まで幅広く影響を及ぼしうるが，これは戦略的にそのような設計で発信されているのかもしれない。
日本においては，筆者の印象では英語圏の資本による組織的な懐疑論・否定論の直接的な影響はほとんど見られないが，英語圏発の懐疑論・否定論はインターネット等を通じてそれなりに拡散している。
日本において懐疑論・否定論に同調的な層は，筆者の観察では3つに分類できる。
1つ目は気候変動対策で規制が導入されることを嫌う産業寄りの保守層である。意図的に懐疑論を広めるのではないにしても，懐疑論が本当であったら有難いくらいに思っている人はこの層に多いだろう。
2つ目は反原発を掲げるリベラル層の一部で，地球温暖化説は原発推進の口実であるという認識に基づき気候変動の科学を敵視する。この層は2011年の福島第一原発事故後に増加したが，現在はそれほど目立たなくなった。1つ目と2つ目は対極的な文化的グループに属することが興味深い。
そして3つ目が無関心層である。この層は比較的とらえどころがないが，例えば「Yahoo!ニュース」の気候変動関連の記事にシニカルなコメントを書き込む人たちを観察して，筆者なりに想像する彼らの心情は以下のようなものだ。彼らは地球温暖化が本当でも嘘でもどっちでもいいのだが，自分は面倒な対策行動をする気はないので（あるいは対策行動を強いてくる説教臭い言説に反発を感じるので），それを無意識に正当化するため，懐疑論にとりあえず同調しているのではないか。
これらの人たちに気候変動の科学の説明が届いたとしても，彼らが懐疑論・否定論を見限ることを期待するのは一般に難しいだろう。2つ目に挙げた反原発層は，筆者の経験ではかたくなな場合が多い。気候変動の科学を敵視することが，自身の正義感やアイデンティティに支えられているためと想像される。3つ目の無関心層は科学を理解する動機も，考えを変える動機も持ち合わせていない。唯一，1つ目に挙げた保守層は，彼らのビジネスにおけるメリットもしくは危機感と絡めれば，考えが変わる人が案外いるかもしれない。
なお，ここには分類しなかったが，気候変動問題に関心がある層の中で，懐疑論・否定論に触れ，説得力のある反論に出会えていないために疑問を持ち続けている人にもたまに出会う。このような人に科学的な説明が届くことには大いに意義がある。
3．無関心の根底にある「負担意識」
ここまで見てきたように，日本における気候変動問題への無関心の根底にあるのが科学的知見の欠如であるようには筆者には思えない。それ以前の問題として，多くの人には科学的知見に目を向けず，科学的知見に触れたとしても受け止めずにやり過ごすことを，無意識にせよ選択させている動機が存在するのではないか。
筆者の仮説は，その動機の根底にあるのは，対策行動の「負担意識」ではないかということだ。つまり，気候変動を対策するためには，個々人が，時間，手間，注意力，快適さ，金銭等の自身の持つリソースを幾ばくか負担する必要があるという観念である。
平たくいえば，地球温暖化を止めるためには，個々人が我慢や経済的負担や面倒な行為や生活レベルの引き下げなどを受け入れる必要があるという認識を多くの人が前提としているのではないかと思うのである。
そして，この負担意識に対する反応は人によって異なる。環境問題への「意識が高い」人の多くは，進んでこの負担を受け入れようとし，負担を受け入れる自分に肯定感を感じ，社会の全構成員が同じように負担を受け入れることを望むだろう。
一方，それ以外の多くの人々は，無意識に負担を忌避する心情が働き，その結果として無関心になるのではないだろうか。もしくは，気候変動についての言説が，負担を受け入れない自分への批判に感じられるためにそれに反発し，人によっては懐疑論・否定論に同調するようになる。これらが「無関心」の根底にあるのではないかというのが筆者の経験に基づく仮説である。
日本において特に負担意識が高いことを示唆するデータは，2015 年に行われた世界市民会議（World Wide Views on Climate and Energy）の結果の中に見てとれる（World Wide Views, 2015）。「あなたにとって，気候変動対策はどのようなものですか」という問いに対して，「多くの場合，生活の質を高めるものである」と回答したのは，世界平均の66％に対して日本では17％，「多くの場合，生活の質を脅かすものである」と回答したのは，世界平均27％に対して日本では60％であった。
また，傍証としては，「Yahoo!ニュース」で気候変動対策の必要性を訴える若者などの主張が紹介されると，必ずと言っていいほど「生活レベルを落とすことになるのをわかっているんでしょうか」といったコメントが匿名ユーザーから投稿され，多くの「いいね」が付くことが観察される。
4．必要な「行動」とは何か
負担意識を前提とするとき，気候変動問題に関心を持った人が取るべきと想定されている「行動」は，主として自身の生活からのCO2排出（食生活に関していえばメタン排出も含む）を削減するための環境配慮行動やライフスタイルの変化である。
しかし，必要な「行動」をこのような枠組みでとらえることには，2つの面で問題がある。1つ目に，現在必要とされている気候変動対策（パリ協定の「1.5℃」を目指すのであれば，2050年前後に世界のCO2排出量を実質ゼロまで削減）の規模に対して，このような行動のみではまったく足りないことである。2つ目に，個々人がこのような行動で自分の役割を果たしたと思って満足してしまうと，結果的に現状の社会経済システムの許容につながることである。
では，本当に必要な「行動」とは何だろうか。その手がかりとして，スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥーンベリさんがなぜ飛行機に乗らず，大西洋をヨットで横断したのかを考えてみるとよい。負担意識を前提とするならば，「私が飛行機に乗るのを我慢することで，一人分のCO2排出を減らしたい」，あるいは「私も不便を受け入れているのだから誰もがそうすべきだ」と解釈することになるだろう。
しかし，グレタさんは次のように発言している。
We need a system change rather than individual change. But you can not have one without the other.
出典:Thunberg, G., 2019
つまり，個人の変化も必要だが，本当に必要なのはシステム，つまり社会経済等の仕組みの変化だという。
また，彼女は次のようにも述べている。
I’m not traveling like this because I want everyone to do so, I’m doing this to send a message that it is impossible to live sustainably today & that needs to change.
出典:AP News, 2019
彼女が飛行機に乗らないのは，システムの変化が必要であることを訴えるメッセージなのであり，誰もが飛行機に乗るべきでないとは言っていない。グレタさんに反発する無関心層はもちろんのこと，実は関心層の中の多くの人も，負担意識を前提としているため，このことをほとんど理解できていないのではないか。
筆者もグレタさんと同様に以下のように考えている。個人に必要な行動としてより本質的なのは，自身の生活で発生するCO2をこまめに減らすことよりも，システムの変化を後押しするための意見表明，投票行動，消費行動における選択，地域社会での取り組みへの参加などである。
個人の環境配慮行動については，自身の意見と生活を整合させるためといった意味もあろうから否定するつもりはないし，社会に対するメッセージであるという意識を持って環境配慮行動をとるならば，なお良いだろう。しかしいずれにせよ，気候変動問題に関心を持った人々が，個人の環境配慮行動をとることで「自分に応分の負担をした」と思って満足して終わりにしてしまう状況は望ましくない。
5.システムの変化を起こすために
筆者の考えでは，システムの変化を起こすことを最優先で考えた場合に，社会の構成員の大部分が問題に関心を持つ必要は必ずしもない。このことはトランジション・マネジメントといった分野で理論化されていると想像するが，筆者はあまり詳しくないので，筆者自身が実感している例を用いて説明したい。
筆者が持ち出す例は「分煙」である。30年ほど前は，路上，飲食店，交通機関，職場等で喫煙できることが当然だったが，現在では考えられない。2002年に健康増進法で受動喫煙防止が努力義務となり（改正により2020年よりさらに強い義務化），飲食店等も分煙や禁煙で経営するのが当然となり，大多数の喫煙者が分煙ルールに従うというシステムの変化が生じた。
社会の構成員の大部分がこの問題に関心をもったわけではないにもかかわらず生じたこの変化は，受動喫煙の健康被害を立証した医師，嫌煙権訴訟を闘った原告や弁護士などの「声を上げた人たち」に加え，それらを支持した一部の人たちの存在に因ったのではないか。そして，社会の構成員の大部分は，無関心でいるうちにいつの間にか生じたシステムの変化に受動的に従っただけである。
人々の価値観は多様であるため，社会の大部分の人たちが気候変動問題に本質的な関心を持つことを期待するのは難しい。このとき，気候変動に無関心な人を非難する筋合いもない。彼らは他の社会問題には強い関心を持っているかもしれないし，気候変動に関心がある人が他の社会問題に関心を持っているとは限らないからである。
このように考えると，気候変動対策のためのシステムの変化を起こすための筋道は，問題に本質的な関心を持った一部の人たち（多いほうがいいが，大多数である必要はない）がシステムに本質的な働きかけを行うことであり，大多数の人たちがわずかな関心を持って自分にできる環境配慮行動を人知れず行うことではない。
例えば，日本のすべての電源が再生可能エネルギーになれば無関心な人がいくら電気を使ってもCO2は出ないのであるし，新築住宅にネットゼロエネルギーハウス（ZEH）が義務化されれば無関心な人でもZEHを建てるようになるのだから，早くそのような状態を作ることが重要なのである。
6．本質的な「関心」の持ち方
では，気候変動問題に本質的な関心を持つとはどんな状態だろうか。筆者が本質的と呼びうるのは，気候変動問題が自身の「人生のテーマ」になるほどの関心の持ちようである。
気候変動のリスクを自身や大切な人たちの生死にかかわるような「実存的な」リスクだととらえた人，あるいは先進国がこれまで排出した温室効果ガスによって発展途上国の脆弱な人々や将来世代が深刻な被害を受けることを倫理的に許容できないと強く感じた人，社会の脱炭素の必要性・緊急性・重大性を理解し，それに全力で取り組むことに人生の意義を見出した人，などがそれにあたるだろう。
欧米にはそういう政治家がいるし，セレブリティ（例えば，俳優のレオナルド・ディカプリオ）もいる。グレタさんをはじめとする気候ストライキを行う若者たちも，おそらく大部分はこのような関心を持っている。
日本でも，環境NGOで活動する人たちや気候マーチを行う若者たちがいるが，おそらく他国に比べて規模が非常に小さく，裾野の広がりが狭い。欧米では，環境NGOに共感するが自分で活動するほどの時間は割けないという人たちがNGOに寄付をすることが多いと聞くが，日本では環境NGOは社会から十分な認知を得ておらず，「自分とは関係ない極端な主張の人たち」だと思われている印象がある。
このような日本の特殊性は，日本の文化的な特徴に因る部分もあるだろうから，簡単には変わらないかもしれない。しかし，前述した「負担意識」のナラティブを変え，気候変動対策とは本質的には社会をアップデートする前向きなシステム変化であるという認識を広めていくことができれば，状況は改善するのではないか。
つまり，人々の気候変動問題への無意識な拒否感を弱め，潜在的な関心層が本質的な関心を獲得する機会を増し，その裾野に本質的な関心層ではないにしても彼らに共感し，彼らを支持する層を厚くすることができるのではないか。
7．結論および新型コロナ危機対応との対比
以上をまとめると，筆者の考えでは，日本において気候変動に無関心な人が多いという問題に対しては，わずかな関心を持って個人の環境配慮行動をとる人々を大勢増やすのではなく，本質的な関心を持つ人々とその支持者を増やし，システム変化を起こすことを目指すアプローチをとるという認識を明確に持つべきだと思う。
この認識に基づけば，無関心な人はある程度多く存在し続けていても，システムが変われば結果的にそれに従うので問題はない。
この際に，日本社会に蔓延すると思われる気候変動対策の「負担意識」を変えることが有効だと筆者は考える。負担意識は無関心層だけでなく，関心層の中にも根強く存在していると想像されるため，これを変えていく必要がある。つまり，関心層がシステム変化のアプローチを理解することを通じて，「自分は負担したので満足だ。他の人も負担すべきだ」と考える状態を脱してほしい。
これによって，無関心層が気候変動対策への無意識な反発により懐疑論・否定論に同調して邪魔をしてくる状況が緩和されると同時に，潜在的な関心層の気候変動問題への接近が容易になり，本質的な関心層とその支持者層が増えることを期待する。
最後に，本稿執筆中に世界は新型コロナウィルス（COVID-19）の感染拡大危機に突入しているため，その中において考えたことを少し述べたい。
コロナ危機においては，手洗い・消毒・社会的距離の確保といった個人の行動変容が感染拡大防止に本質的な重要性を持つ。また，外出や集会などの活動の自粛が要請され，多くの人々がそれに従っている。その副次的効果として，世界のエネルギー需要もCO2排出量も一時的に減少している。
しかし，この状況を，気候危機対応のモデルであると思わないほうがよい。気候危機対応においては，個人の生活レベルでの行動変容はそこまで本質的な重要性を持たないし，数十年続く気候危機対応で現在のコロナ対応のような活動制限を行うことは不可能だからである。
むしろ，気候危機対応の本質は，コロナ危機において治療薬やワクチンの開発が急がれていることに近いのではないか。活動自粛に反発したり疲れてしまう人はいても，治療薬・ワクチンの早期の開発と普及によるコロナ危機の「出口」を望まない人はいないだろう。
気候危機においてそのような「出口」に相当するのが，エネルギー，交通，都市，食料などのシステムの脱炭素化である。その必要性を理解し，それを心から望み，それに協力できることがあるならば惜しまないことが，人々に本当に必要とされる気候変動問題への「関心と行動」であると筆者は考える。
（初出：江守正多（2020）気候変動問題への「関心と行動」を問いなおす―専門家としてのコミュニケーションの経験から, 環境情報科学, 49 (2), 2-6.）
江守正多
国立環境研究所 地球システム領域 副領域長
1970年神奈川県生まれ。1997年に東京大学大学院 総合文化研究科 博士課程にて博士号（学術）を取得後、国立環境研究所に勤務。2021年より地球システム領域 副領域長。社会対話・協働推進室長（Twitter @taiwa_kankyo）。東京大学 総合文化研究科 客員教授。専門は気候科学。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）第5次および第6次評価報告書 主執筆者。著書に「異常気象と人類の選択」「地球温暖化の予測は『正しい』か？」、共著書に「地球温暖化はどれくらい『怖い』か？」「温暖化論のホンネ」等。記事やコメントは個人の見解であり、所属組織を代表するものではありません。
※化石燃料による大気汚染がこのまま続けば、地球は危険な「温室」状態が永続することになりかねない──。欧州などの研究者らが6日、そう警告する論文を米科学アカデミー紀要（PNAS）に発表した。環境保護と経済成長を両立させるグリーン経済への転換を地球規模で早急に実現する必要があると訴えている。
デンマークのコペンハーゲン大学（University of Copenhagen）やドイツのポツダム気候影響研究所（Potsdam Institute for Climate Impact Research）、オーストラリア国立大学（Australian National University）などの研究者がまとめた論文によると、このまま極地の氷が解け、森林が伐採され、温室効果ガスの排出量が増え続けていくと、地球は転換点となるしきい値を超える。そうなれば気温は産業革命前よりも4～5度上昇し、海面は現在よりも10～60メートル上昇する。
21世紀末までに各河川は氾濫し、沿岸地域は暴風雨にさらされ、サンゴ礁は消滅。地球の平均気温は過去120万年間のどの間氷期よりも高温になるという。
「温室化した地球（Hothouse Earth）」が現実のものになれば、地球は人が住める場所ではなくなってしまう」。論文の共同執筆者であるスウェーデンのストックホルム・レジリエンス・センター（Stockholm Resilience Centre）所長、ヨハン・ロックストローム（Johan Rockstrom）氏は危機感をあらわにする。
論文は、地球の気温が産業革命前比で2度上昇すると、この転換点を迎える可能性があると指摘する。すでに1度上昇しており、10年間に0.17度の割合で上がり続けている。
「平均気温が2度上昇すると重要な転換要素が活性化され、気温がさらに上昇する。これによって他の転換要素がドミノのように次々と活性化されていき、地球全体がさらに高温になる」。研究チームはそう予測する。
論文の共著者でポツダム気候影響研究所の所長を務めるハンス・ヨアヒム・シェルンフーバー（Hans Joachim Schellnhuber）氏は、こうした連鎖が起きるようになれば「地球というシステムの全体が新たなモードに入ることになりそうだ」とみる。
論文の予測は、地球の転換点に関する先行研究を基にしている。ほかにも、二酸化炭素（CO2）濃度が現在と同じ400ppmだった500万年前の鮮新世などの状況も参照した。
論文は、地球の世話役として人間は今すぐにでも生活スタイルを変える必要があると強調。化石燃料を、最終的に廃棄物をゼロにする「ゼロエミッション」のエネルギー源で置き換えていくことや、植林のようなCO2吸収に関する戦略をさらに考え出すことを提言している。
シェルンフーバー氏は「地球の気候が産業革命前から2度上昇のぎりぎり手前で安全にとどまっていられる保証はない」と警鐘を鳴らしている。
・温暖化で猛暑や豪雨悪化の恐れ、気象変化鈍り長期化＝研究（ロイター 2018年8月21日）
※科学雑誌ネイチャー・コミュニケーションズに、地球温暖化により一定の気象パターンが同じ場所でより長期に持続するようになり、北半球で夏季の猛烈な熱波や豪雨が一段と極端になっていくとみられるとの研究が掲載された。
研究では、既存の科学文献を検証。作成した科学者らは、人類が排出する温暖化ガスが高層の偏西風の一種であるプラネタリー波（惑星波）を包み込んで妨害し、北米、欧州および一部アジア地域で「極端な極端気象」が発生する恐れがあるとしている。
研究を指導したディム・クームー氏はロイターに、「夏季の天候はより執拗となる可能性が高く、乾燥して暑い時期がより長引き、また雨季も長引いていく可能性がある」と指摘。どちらも猛暑や干ばつ、森林火災、洪水などにつながる可能性があると述べた。
今年は北半球の多くの地域で猛暑となり、米カリフォルニア州やギリシャで山林火災が発生、欧州の北極圏でも気温が摂氏３０度を超えるなどしている。
こうした気象パターンの持続で、食料生産に脅威が生じる可能性があるという。
科学者らは、地球の気象を動かす風の主要な原動力は北極と南の気温差だが、その差が縮小していることで風速が落ち、熱波や降雨がより長期化すると説明。気象変化の鈍化は、北極の温暖化が全地球平均の２倍以上の速度で進んでいることと関連があるとしている。
・地球温暖化はもう手遅れか？（はたまたミニ氷河期到来か）（2018年8月13日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
1970年神奈川県生まれ。1997年に東京大学大学院総合文化研究科博士課程にて博士号（学術）を取得後、国立環境研究所に入所。2001年に地球フロンティア研究システムへ出向し、2004年に復職した後、温暖化リスク評価研究室長等を経て、2011年より気候変動リスク評価研究室長。専門は地球温暖化の将来予測とリスク論。気候変動に関する政府間パネル第5次評価報告書主執筆者。著書に「異常気象と人類の選択」「地球温暖化の予測は『正しい』か？－不確かな未来に科学が挑む」、共著書に「地球温暖化はどれくらい『怖い』か？温暖化リスクの全体像を探る」「温暖化論のホンネ -『脅威論』」と『懐疑論』を超えて」等がある。
※8月6日に米国科学アカデミー紀要（PNAS）に発表された１本の科学論文が、海外のメディアで衝撃をもって伝えられた。
論文が示唆しているのは、たとえ人類がCO2排出を減らしていったとしても、世界平均気温が産業革命前よりも4~5℃高い「ホットハウス・アース」の状態へ地球が移行を始めるスイッチが入ってしまう可能性があるということだ。
そもそも、世界平均気温は産業革命前からすでに1℃上昇しており、その主な原因は人間活動（特に、化石燃料の燃焼に伴うCO2などの温室効果ガスの排出）である可能性が極めて高い。人類はこの気温上昇を2℃よりも十分低いところで止めるため、今世紀後半に世界全体で人間活動による温室効果ガスの排出を正味ゼロにすることを目指す「パリ協定」に2015年に合意したところだ。
ところが、この論文では、世界平均気温上昇を2℃前後に抑えたとしても、ホットハウス・アースへの移行が始まってしまう可能性があるというのだ。パリ協定の目標を達成したとしても温暖化が止められないのだとしたら、人類にとって温暖化は手遅れだということではないか。これは破滅的な予言といえるかもしれない。
ホットハウス・アースの根拠と信憑性
論文の著者はオーストラリアのWill Steffen教授を筆頭とする国際的なメンバーで、世界の持続可能性研究をリードしている専門家たちだ。また、この論文のカテゴリは"Perspective"であり、個別的な新知見が書いてあるというよりは、ある分野の研究の大きな見通しを示したものである（審査は通常の論文と同様）。
2℃前後の気温上昇でホットハウス・アースへの移行が始まる可能性の根拠となっているのは、筆者のみたところ、(1)過去の地球の状態との比較、(2)温暖化を増幅する様々なフィードバックの評価、(3)フィードバックの連鎖の可能性の指摘、といえる。順にみていこう。（この節の解説は、論文本文だけでなく、論文の付録であるSupporting Informationにもよっている）
まず前提となるのは、現在の地球が、「人類世」（または人新世、Anthropocene）と呼びうる、人類という特定の生物種が気候形成に顕著な影響をもたらすようになった、地球史上の新たな地質時代に入っているという認識だ。論文では、この人類世の行く末を、過去の地球が経験してきた状態との比較により考察している。現在の高いCO2濃度と、それが人間活動の慣性によりさらに増加中であること、気候変化のスピードが過去に例がないほど速いことなどから、現在の温暖化がある臨界点を超えると、中新世中期（Mid-Miocene、15~17百万年前）に近い状態に移行するまで安定化しないだろうと結論している。中新世中期は、CO2濃度が300-500ppm（現在のCO2濃度は400ppm）、世界平均気温は産業革命前と比べて4~5℃高く、海面水位は10~60m高かったと考えられている。これがホットハウス・アースのモデルとなる。
次に、温暖化を増幅する様々な生物地球物理学的フィードバックとして、永久凍土の融解によるメタンやCO2の放出、海底のメタンハイドレートからのメタン放出、陸上と海洋の生態系によるCO2吸収の減少、アマゾン熱帯雨林の大規模な枯死、北方林の大規模な枯死などを評価している。これらのうち、永久凍土とメタンハイドレートは、筆者の知る限りでは、気候変動予測のシミュレーションモデルで現時点では考慮できておらず、その他についても、十分に現実的に表現できているかわからない。さらに、海面上昇をもたらすフィードバックとして、グリーンランドと南極の氷床の消失を評価している。氷床の消失は、海洋循環の変化を通じて、気温にもフィードバックしうる。
そして、おそらくこの論文の肝となるのは、ドミノ倒しのように、これらのフィードバックのスイッチが連鎖的に入る可能性を指摘した点だろう。これらのフィードバックの多くは、気温上昇（あるいはその速さ）がある大きさ（臨界点＝ティッピングポイント）を超えると、不連続的に進行する、もしくは進行が止まらなくなる性質を持った「ティッピング要素」であると考えられる。臨界点の低い（1~3℃の）フィードバックのスイッチが入り、温暖化が増幅されることにより、臨界点が高め（3~5℃）のフィードバックのスイッチが入ってしまう、という連鎖が次々に起きることにより、比較的低い臨界点を超えることで、ホットハウス・アースへの移行が止められなくなる可能性があるということだ。ただし、これらのフィードバックの多くはゆっくりと進行するため、この移行は数百年以上の時間をかけて起こるだろう。
以上が、筆者の理解したホットハウス・アースの根拠だ。論文では、ホットハウス・アースに至るフィードバックの連鎖を、具体的、定量的に分析した結果を示しているわけではなく、連鎖の可能性を指摘し、例示しているだけである。しかし、実際に中新世中期には現在に近いCO2濃度でホットハウス・アースが実現していたこと、地球史の中での異なる気候状態の間の遷移においては、ここに挙げたようなフィードバックの連鎖が実際に起きていたと考えられることなどから、筆者たちは、この議論は説得力がある(credible)と主張している。
ミニ氷河期はどうなのか
ここで、少し脇道にそれるが、この論文では触れられていない、太陽活動変動の影響について簡単に見ておこう。
現在、太陽活動は弱まる傾向にあり、太陽活動が今世紀中に長期的な不活発期に入るという予測がある。300年ほど前の同様な不活発期（マウンダー極小期）に英国のテムズ川が凍ったなどの記録があることから、温暖化を打ち消して寒冷化をもたらすような「ミニ氷河期」が来ると考える人たちがいるようだ。
しかし、300年前のミニ氷河期は、世界平均ではそれほど大きな気温低下をもたらしておらず、かつ原因の一部には火山噴火の影響も含まれることから、太陽活動低下の影響は世界平均気温でせいぜい0.3℃程度と評価されている。太陽活動の影響には「宇宙線」と雲の変化等を通じた未解明の増幅効果があることも指摘されているが、300年前を参考にするならば、それらの増幅効果を含めた大きさが高々0.3℃ということになる。
また、近年、英国天文学会で太陽活動低下の予測を発表して、ミニ氷河期支持派からの期待を集めている英国ノーザンブリア大学のZharkova教授自身が、「地球温暖化を無視すべきでない。太陽活動の低下は、私たちが炭素排出を止めるための時間を稼いでくれるだけだ」と発言していることにも注目してほしい。
そうは言ったものの、太陽活動は地球の気候にとって本質的な外部条件であり、その変動は不確かなのだから、「時間稼ぎ」が本当にあるのかどうかを含め、一つのファクターとして注視しておくべきだろう。大規模な火山噴火についても同様だ。
ホットハウス・アースの予言をどう受け止めるか
さて、太陽活動を含めて将来には多くの不確かさがある中で、われわれは今回の論文の示唆するホットハウス・アースの可能性をどう受け止めたらよいのだろうか。
まず、パリ協定の目標との関係を考えてみる。論文では「2℃前後の気温上昇が臨界点の可能性がある」と同時に「パリ協定の目標を達成しても臨界点を超える可能性がある」としている。パリ協定の目標が「2℃より十分低い」であることを考えると、「2℃前後で臨界点」の「前後」は、かなり大きな幅（±0.5℃くらい？）ということになるだろう。ここからもわかるように、この論文の「2℃」は、かなり大雑把な数字だと思う必要がある。
この論文で、「2℃」の気温上昇で臨界点を超えるという定量的な分析は示されていない。そんな不確かな話ならば、話半分に聞いておきたいという誘惑にかられるかもしれない。しかし、一方で、たとえば1.5℃の気温上昇で臨界点を「超えない」ことも、現時点で分析的に示すことはできないのだ。つまり、「パリ協定の目標を達成しても臨界点を超える」ことは、極めて不確かだが、可能性として排除できない、といえるだろう。
東日本大震災と、引き続く津波、原発事故の教訓を思い出せば、こういった可能性を「想定外」に置くのは、まずそうではないか。
また、筆者はこれまで、「パリ協定の目標は、なぜ2℃未満なのか？」と質問されると、「2℃」は科学的に決まったわけではなく、科学を参考にした社会的、政治的な判断だと答えてきた。「2℃」を超えると何かが起こるので避けるべきというよりは、気温上昇に伴い様々な影響が深刻化するので、特に、温暖化の原因に責任がないにもかかわらず深刻な被害を受ける途上国の人々や将来世代のことなども考えて、「2℃未満」が合意されたと理解していたのだ。
しかし、今回の論文には、パリ協定の「2℃」という数字に、（不確かさは依然大きいものの）より科学的な意味付けを与える効果があるように感じられる。社会の価値判断や政治判断によらず「2℃」を超えてはまずいということ、また、「2℃より十分低くするのが難しそうなら、2℃ぎりぎりでも、2℃を少し超えてもしょうがないのではないか」というような妥協を考えるのはまずいということを、この論文が主張しているように思われるのだ。
では、そんなことを言われたって、一体どうすればよいというのだろうか。
論文とその付録では、化石燃料からゼロ排出エネルギーへの転換を進めること（脱炭素化）、農業などからの温室効果ガスの排出もできる限り減らすこと、CO2を吸収する生態系を保全すること、災害等に対する社会の強靭性を高めること、といった当然の対策の他に、大気中のCO2を工学的に吸収することや、地球が吸収する太陽光を工学的に減らすことといった「気候工学」にも触れられている。また、人口増加の抑制（途上国の経済成長や教育を通じて）や、価値観やガバナンスなど社会の大転換の必要性も述べられている。
「気候工学」には副作用などの懸念があることにも触れられているため、それらをすぐに実行すべきだという主張ではないだろう。脱炭素化などの当然の対策と、社会の変化を最大限に進めながら、ホットハウス・アースの臨界点をより精度よく見極めるための研究が進められなければならない。その上で、もしも本当に他の方法では臨界点を超えることが避けられないことがわかったときのために、気候工学のオプションも用意しておくべきということだろうと、筆者は解釈した。
最後に、このように対策オプションを並べられると、科学者が検討をして、こうすべきだ、ああすべきだと、社会に「上から」指示を出そうとしているように思われるかもしれない。しかし、この論文の著者らが重要な役割を果たしている国際研究プラットフォームである「Future Earth」では、地球の課題をいかに解決するかはもちろんのこと、そのためにどんな研究が必要かさえも、科学者は社会の様々な立場の人たちと一緒に考え、一緒に研究を進めていこうという姿勢が強調されている。
未来の地球は不確かさで満ちている。地球システムの様々なフィードバックも、太陽活動の変動も、そして我々人類の社会がどのように変化していくかも不確かな中で、人類は持続可能な未来を切り開いていかねばならない。そのためには、今回の論文が提示するような問題を、科学者だけでなく、社会全体で考えていくことが求められているのだ。
・今の人類が大寒冷期とニアミスしていたことを知ってましたか? そして次の寒冷期の到来は?（2018年6月3日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
※地球が過去100万年ほどの間に、寒い「氷期」と暖かい「間氷期」を繰り返し経験したことをご存知の方は多いだろう（よく「氷河期」というが、地球の一部に氷河がある「氷河時代」の意味との混同を避けるため、ここでは「氷期」という。氷河時代は氷期と間氷期を含む）。
氷期は原始人がマンモスを狩っていたイメージだろうか。そして間氷期が来て農耕が始まり、現在に至る。しかし、いつか次の氷期が訪れるはずである。
一般の方と地球温暖化の話をしていると、「次の氷期が来れば温暖化でなく寒冷化するのではないですか」「氷期が来ると困るので温暖化させたほうがよいのではないですか」という声を聞くことがある。
先日、講演でこの点を含めて解説した内容を弊研究所のニュースレターに採録し、SNSで発信したところ、予想以上に反応があった。これをきっかけに、気になっていた論文を読んで理解を深めたので、改めて解説を試みたい。
現在、氷期が来ていてもおかしくなかった
ドイツのポツダム気候影響研究所のGanopolski博士らは、2016年にNatureに発表した論文で、地球が氷期に突入する条件をかなり明確に提示している。
これによれば、タイミングからいうと、現在、氷期が始まっていてもおかしくなかった。しかし、大気中の二酸化炭素（CO2）濃度がわずか40ppmほど高かったおかげで、氷期の開始はぎりぎり回避されたということになる。
そもそも、氷期・間氷期の開始のタイミングは、ミランコビッチサイクルとして知られる、天文学的現象がペースメーカーとなっている。地球が太陽の周りを回る公転軌道の形（真円に近づいたり、ほんの少し楕円形に伸びたりする）、自転軸の傾きとその向きが、木星などの重力の影響により、それぞれ数万年という周期で変動する。
これによって、地球が受け取る日射量の大きさや分布が変化するが、特に、北半球高緯度の夏の日射量がポイントである。これが小さくなると、北半球に降り積もった雪が解け残って蓄積していき、氷河が拡大することで、間氷期から氷期への移行の引き金となりうる。逆に、この日射量が大きくなれば、氷河を縮小させて、氷期から間氷期への移行が起きうる。
もう少し具体的にみてみよう。暦に詳しい人は、一年のうちで地球が太陽からもっとも遠ざかる「遠日点」が、7月の始めに訪れることをご存知かもしれない。つまり、現在は、北半球の夏に、地球は太陽から遠く、日射量が相対的に小さい。実は、これが氷期が始まるための重要な条件なのだ。逆に、現在の間氷期が始まった1万2000年ほど前には、北半球の夏は「近日点」に近く、日射量が相対的に大きかった。
北半球の夏に遠日点を通過する地球。この条件のとき北半球高緯度の夏の日射が相対的に小さくなり、氷期への移行が起こりうる
しかし、現在は、北半球高緯度の夏の日射量が極小になったにもかかわらず、公転軌道がそれほど楕円でなかったこと、自転軸がそれほど「立って」いなかったこと、そして、CO2濃度が少し高かったこと、といった幸運（?）が重なって、氷期が始まらなかったと考えられる。
実際、現在と条件がよく似ている40万年ほど前には、地球の自転軸が現在と比べてほんの少し（1°弱）「立って」いただけで、氷期が始まった（自転軸が立っているほど、高緯度の夏の日射は弱まる）。また、同じく条件が似ている80万年ほど前には、現在より公転軌道がほんの少し楕円で、かつCO2濃度が40ppmほど低かっただけで、氷期に突入していたのだ。
氷期への突入を止めたのは人類か?
もし日射量の条件が同じならば、大気中のCO2濃度が高いほど、その温室効果により、氷河の拡大が起きにくく、したがって、氷期への突入が起きにくい。産業革命前のCO2濃度は280ppm程度であったと考えられるが、Ganopolski博士らによれば、これがもしも少し低い240ppmであったら、氷期が始まっていたかもしれない。現在の人類は平均気温が今より5℃以上も寒い気候の中を生き延びねばならなかったのである。
では、産業革命前にCO2濃度が少し高かったのは、人類の仕業かというと、どうもこれはよくわからない。産業革命前の人間活動によるCO2濃度への影響にはさまざまな見積もりがあるらしい。
ある見積りによれば、人類が農耕を開始して、森林を切り開くことにより大気中にCO2を排出し、産業革命が起きるよりも前にCO2濃度を40ppm程度増加させていてもおかしくないそうだ。つまり、自然の状態ならば産業革命前のCO2濃度は240ppmだったものが、人間活動により280ppmに増加していたかもしれないというのである。
もしもこれが正しかったとすると、我々の祖先が知らずに行った自然への介入が、その後の我々の生きる気候に天と地ほどの差をもたらしているということになる。我々は彼らに感謝すべきかもしれない。
次の氷期の到来は?
ところで、近現代の人類も、もちろん、大規模な自然への介入（ここでは主として化石燃料の採掘と燃焼）を行い、大気中のCO2濃度を増加させ続けている。かつて280ppmだったCO2濃度は今や400ppmを超え、当分の間は氷期の始まりようがない状態といってよい。では、ずっと先はどうだろうか。
実は、次に氷期が始まりうるタイミングが訪れるのは、およそ5万年後である。今の人類が大気に排出したCO2は、それまでに海や陸上生態系に吸収されていくが、ある程度の影響は残る。
Ganopolski博士らによれば、人類がトータルで1兆トンの炭素（3.7兆トンのCO2）を大気に注入したとすると、大気に残ったCO2の温室効果により、5万年後の氷期は訪れない可能性が高くなる。人類はすでに0.5兆トン以上の炭素を大気に注入しており、パリ協定の目標が達成できたとして、トータルで排出される炭素は1兆トン弱になるだろう。
今の人類は地球温暖化問題を起こしてしまったが、この問題をなんとか乗り越えて文明を存続させ続けたら、5万年後の氷期を止めたことによって、そのころの子孫たちには感謝されるかもしれない。もっとも、5万年後の人類は地球の気候などやすやすと制御できているかもしれないし、あるいは宇宙に出ていってしまっているかもしれないが。
・米国の気候変動懐疑派は陰謀論や保守主義と結びつきが強いという研究結果―日本は？（2018年5月21日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
※気候変動（地球温暖化）問題に関して、米国では二極化が著しい。
一方ではトランプ大統領のパリ協定離脱宣言があり、他方ではカリフォルニアなどの州や多くの企業が気候変動対策に積極的に取り組んでいる。
米国では、気候変動の科学（特に、近年の気温上昇の主な原因が人間活動による温室効果ガスの排出であること）を受け入れない気候変動懐疑派ないし否定派が、ひところより減ったものの、現在でも3割にのぼる。政権内のプルイット環境保護局長官やポンペオ国務長官も筋金入りの気候変動懐疑派として知られている。
米国の傾向は突出している
そんな米国で、気候変動懐疑派と関係が強いのは、陰謀論と保守主義であることを示す研究結果が発表された。
オーストラリア クイーンズランド大学のMatthew J. HornseyらがNature Climate Changeに発表した研究によれば、米国および他の24か国での調査結果を分析したところ、この関係性は他国と比較して米国で突出して顕著だった。
調査では、気候変動懐疑派的な傾向を、5つの指標と比較した。1. 左派か右派か（右派の方が懐疑派的であることが期待される）、2. リベラルか保守か（保守の方が懐疑派的）、3. 陰謀論を信じるか（信じる方が懐疑派的）、4. 共同体主義か個人主義か（個人主義が懐疑派的）、5. 平等主義か階級主義か（階級主義が懐疑派的）である。（1、2、4、5は大くくりでいえばいずれも保守主義的な傾向の指標）
米国においては、懐疑派的であることとこれらの指標の相関がそれぞれ0.44、0.33、0.22、0.29、0.39であり、他の24か国をまとめた場合の相関0.09、0.08、-0.02、0.08、0.10と比較して、顕著に高かった。また、5つの指標すべてで有意な相関がみられた国は米国の他に存在しなかった。
このことから、Hornseyらは、気候変動の科学を信じるか否かが世界観やイデオロギーに強く結びつくのは米国の政治文化に特有のものであり、世界的な現象ではないことが示唆されると述べている。ただし、化石燃料産業への経済の依存度が比較的高い国（米国の他に、オーストラリア、カナダ、ブラジルなど）で、これらの相関が比較的高い傾向にあることを指摘している。
日本ではどうか
調査結果には日本も含まれるので、日本の傾向を見てみよう。
日本では、懐疑派的であることとの相関は、「右派」が有意（相関0.20）だが「保守」が有意でなく（0.04）、「陰謀論」は有意でないものの相関は比較的高く（0.12）、「個人主義」（0.06）と「階級主義」（－0.05）は有意でなかった。
米国など多くの国では「右派」と「保守」はよく対応するが、日本ではそうでもないようだ。この解釈はいろいろあるだろうが（自民党は「保守政党」でありながら「大きな政府」志向であるなど）、ここでは深入りしない。この調査では、「左か右か」と「保守かリベラルか」は自己認識（あなたは自分が左だと思いますか、右だと思いますか、など）を聞いているので、そもそも「右」とは何か、などで相当紛れがあるだろう。
陰謀論については、有名な4つの陰謀論（ケネディ暗殺、ダイアナ妃の死亡、新世界秩序、9/11テロ）をとりあげ、陰謀論を信じるかどうかを調査で質問した。日本の傾向は、米国と比べたときに差が有意でなかったとされているので、そこそこに高い相関だろう。
そういうわけで、日本における気候変動懐疑派は、「右派」を自任する（必ずしも「保守」ではない）こと、および、陰謀論を信じる傾向があることと、ある程度の結びつきがあるといえそうだ。
最後に、筆者は昨年に職場でSNSを始めてから、Twitterを比較的よく見るようになった。地球温暖化、気候変動のキーワードで眺めていると、日本で発信されている懐疑論はほとんどが米国発のものである。米国の特殊な政治文化の中で次々と生成される懐疑論は、日本にも拡散してきており、ある種の傾向をもった人たちを中心に、小さな共鳴を起こしていることが想像される。
・いまさら温暖化論争？ 温暖化はウソだと思っている方へ（2015年12月2日）
江守正多 | 国立環境研究所地球環境研究センター副センター長
※2009年前後、「温暖化は本当かウソか」という類の論争に筆者はかなり巻き込まれた（例えばこれや、これや、これ）。当時は2007年から続く「温暖化ブーム」で、温暖化は怖いという本もウソだという本も書店にたくさん並んでいた。
その後ブームが去り、温暖化自体が次第に話題にならなくなると、「ウソだ」もあまり聞かれなくなった。2011年の福島第一原発事故後には、「温暖化は原発推進の口実だ」ということで、脱原発運動の中に「温暖化はウソ」がかなり聞かれたが、最近はそれも目立たなくなってきていた。
そこに突然やってきたのが、今週始まったCOP21（国連気候変動枠組条約 第21回締約国会議）による温暖化報道の急増である（筆者を含む関係者にとっては「満を持して」なのだが、関心が無かった人には相当に「突然」だろう）。すると、やはりというべきか、「温暖化はウソ」を聞く機会も増えた気がする。
そう思って、最近書いた記事にはその件の解説のリンクを埋め込んでおいたのだが、その記事に「まだCO2いってんのかよ」とか「本当にCO2が原因？？？」というコメントを付けてくださる方々は、もちろんリンクを読んでくださってはいないだろう。
そういうわけで、そのリンクの内容をここに書き下しておくことにした。
雑誌「パリティ」（丸善）の「温暖化問題，討論のすすめ」という枠で、2012年の2月号に書いたものだ。このころから筆者の「結論」は本質的に変わっていない。ただし、転載にあたって、物理科学の雑誌である「パリティ」の読者層を意識して書いた部分を省略し、一部に編集を加えた。
それ以外に参考になるものとして、以下をあげておく。
•Skeptical Scienceには、個別の論点への解説がたいへんよくまとまっている。オーストラリアの人が中心に作っている英語のウェブページだが、主要部分の日本語訳がある。
•『地球温暖化―そのメカニズムと不確実性―』（朝倉書店）には、日本気象学会の専門家による解説がまとめてある。
•IPCC報告の信頼性については、以前の記事に書いた。
•世界平均気温の上昇が止まっていないことについても、以前にここやここに書いた。
•地球温暖化データのねつ造（いわゆる「クライメートゲート事件」）等については、過去に準リアルタイムで解説したことがある。
•拙著『異常気象と人類の選択』（角川SSC新書）には、さらに少しアップデートした筆者の「結論」を一章（第2章）を使って記した。
なお、タイトルに「温暖化はウソだと思っている方へ」と書いたが、「ウソだ」と強く信じている人が以下の内容を読んで考えを変える可能性は残念ながら高くないと思っている。そこには根拠や論理だけではない動機が関係していると思うからだ。そういう方々とも対話する努力を惜しむつもりはないが、以下の内容はむしろ、「ウソだ」という主張を目にして何が正しいかよくわからなくなっている方、「ウソでない」という主張も見てから判断しようと思っている方へ、視点と情報の提供を試みるためのものである。
いまさら温暖化論争？
筆者は「常識者」対「反常識者」の論争という構図に参加することを好まないが（理由は最後に述べる），本稿では，第1に筆者が温暖化の科学の信憑性についてどう考えているかを述べ，第2によくある誤解のいくつかについて触れ，第3に現時点の温暖化の科学が間違っている可能性について考察してみる。最後に、「クライメートゲート事件」を含む温暖化の科学をめぐる社会的状況に関して述べたい。
温暖化の科学の信憑性
今回は，「常識者」の立場から常識を擁護するように説明するのではなく，筆者なりに虚心坦懐に考えてみたときに，温暖化の科学にどの程度の信憑性があると思うのかを素朴に説明してみたい。
まず，人間活動により二酸化炭素（CO2）をはじめとする温室効果ガスが大気中に増加していること，これは筆者には疑えない。産業革命以降に大気中に増加したCO2の量は，化石燃料燃焼等により大気中に放出されたCO2の総量の半分程度である。人為排出よりも支配的な正味の放出・吸収源は知られていないので，この量的関係だけを見ても，大気中CO2濃度の増加は人間活動が原因と考えざるをえない。
この間，観測データによれば，世界平均の地表気温はおよそ0.7℃上昇している（筆者注：2015年現在、この値はおよそ1.0℃まで上がった）。この値の信頼性を見極めるのは素朴にはなかなか難しいが，20世紀には海上も含めて世界のかなり広い範囲をカバーするデータがあることから，まず，これが都市化（ヒートアイランド）のみによる上昇でないことは確かだろう。データは様々な誤差をもっており，複雑な補正が施されているが，補正や誤差の見積もりは世界の独立した複数の研究機関により実施されて論文として発表されており，それらが互いに似た結果を示すことから，0.7℃程度（筆者注：2015年時点で1.0℃程度）上昇という見積もりが大きく間違っているとは筆者には考えにくい。
さて，大気中の温室効果ガスが増加すると地表付近の気温が上がることは，理論的によくわかっている。温室効果ガス分子が特定波長の赤外線を吸収・射出することは，いうまでもなく量子物理に基礎を持つ放射（輻射）の問題である。温室効果ガスが増えると赤外線の吸収・射出が増え，大気が赤外線に関して光学的に不透明になるため，同じだけの赤外線を宇宙に射出するためには地表面付近の温度が上がって地表面からの射出が増えるしかない。これは物理分野の方々にはよくわかる理屈だろう。
では，過去に生じた0.7℃程度（筆者注：2015年時点で1.0℃程度）の気温上昇は温室効果ガスの増加が原因であろうか。ここでいわゆる「気候モデル」というシミュレーションが用いられる（気候モデルの詳細については拙著『地球温暖化の予測は「正しい」か？』（化学同人）を参照されたい）。人為起源の温室効果ガスの増加を条件として気候モデルに与えて20世紀の気候のシミュレーションを行うと，観測された気温上昇と整合的な結果が得られる。一方，温室効果ガスが増加しないという条件で計算すると，20世紀後半に気温はむしろ下がってしまい観測と整合しない。したがって，気候モデルを信用する限りにおいて，また，気候モデルに与える外部要因（温室効果ガス等の他に，太陽活動，火山噴火といった自然の要因を含む）のデータが適切で，かつ主要な要因に見落としがないことを前提とする限りにおいて，近年の気温上昇の主要因は人間活動による温室効果ガスの増加であると考えざるをえない。そして，この同じ気候モデルを用いて今度は将来のシミュレーションを行うと，対策を行わなければ今後100年間で数℃，地球の平均気温が上昇するという答えが得られるのである。
すると，筆者にとって，問題は（1）気候モデルにはどれだけ自信があるか，（2）外部要因についての知識にはどれだけ自信があるか，の2点に煎じつめられる。この問には後でゆっくり答えることにしよう。
よくある誤解
ここで，温暖化の科学をめぐって聞かれることがある具体的な誤解のいくつかについて触れておきたい。
「水蒸気を無視している」
地球の大気中で最も重要な温室効果ガスである水蒸気の効果が，温暖化の科学では無視されていると聞くことがある。これは単純な誤解で、実際は無視していない。大気中の水蒸気の温室効果，移流・拡散，相変化，雲が放射にもたらす効果，温暖化したときの水蒸気や雲の変化などが，すべて温暖化の科学の中で考慮されている。気候モデルの計算にも入っている。温暖化の文脈では「温室効果ガスといえばCO2」という説明が多いことから誤解が生じた側面があるかもしれないが，結果的にはデマの類である。
「気温が原因で二酸化炭素が結果」
エルニーニョ現象などに伴う数年の時間スケールの変動においては、平均気温の上昇・下降に遅れてCO2濃度の増加・減少が見られる。このことから、温暖化における「CO2が増加すると気温が上がる」という因果関係の存在を否定しようとする論があるが、これは間違いである。気温上昇によってCO2濃度が増加するのは陸上生態系の応答によると考えられ，これは温暖化の予測に用いる気候モデルでも再現できる。このことと，人間活動によるCO2濃度の増加で長期的に気温が上昇することは両立する事柄であり，現在の温暖化の科学で問題無く説明できる。
「過去の自然の気候変動を無視している」
温暖化の研究は過去（たとえば数100年～数10万年）に起こった自然の気候変動を無視していると思われていることがあるが，それも誤解である。過去の気候変動に関する知見は，将来の温暖化を考える上で明らかに重要と認識されており，さかんに研究されている。例えば，気候モデルを用いて過去1000年の気候変動を再現する研究が世界中で行われている。過去の気候についてのデータには不確実性が大きいが，数100年スケールの変動は太陽活動の変動と火山噴火で概ね説明できる一方で，20世紀の温暖化は人間活動の影響を入れないと説明できない。したがって，現在の温暖化が過去の自然変動の延長ではないか，という素朴な問に対しては，根拠を持って否ということができる。
間違っている可能性は無いのか
これらの誤解について読者に正しく認識してもらった上で，現時点の温暖化の科学が間違っている可能性について考えてみたい。先ほど述べたように，現時点で知られている気候変化の外部要因に関する知見と，気候モデル（これは気候システムに関する知見の結晶と見ることもできる）に基づけば，20世紀の世界平均気温上昇は人間活動による温室効果ガスの増加により説明でき，かつそれを抜きにしては説明できない。それにもかかわらず温暖化の科学が間違っているとしたら，どんな可能性が考えられるだろうか。
例えば，実は「未知のプロセス」があって，このまま温室効果ガスが増えても，気温を抑制するフィードバックが働き，気温はほとんど上がらないかもしれない。その場合，「未知のプロセス」抜きの気候シミュレーションで20世紀の気温上昇が再現されてしまうのはなぜか。それはたまたまかもしれない。20世紀も温室効果ガスの増加によって気温が上昇したのではなく，「未知の外部要因」のせいで上昇したのかもしれない。
このような批判的な考察は，科学を進める上で時として非常に有用であろう。未知の要素を2つ以上導入すれば，温暖化の科学が間違っている可能性を考えることができることはわかった。では，果たしてそんなことはありえるだろうか。筆者なりに答えるならば，その可能性がゼロであるとは原理的にいえない。しかし，現時点で，その可能性を真剣に考えなければならない証拠を温暖化の科学は突きつけられていない。
たとえば，「未知の外部要因」の一つとして宇宙線量の変化などを通じた太陽活動変動の間接効果には一部で根強い関心がある。しかし，太陽周期の変動を平滑化して見ると，太陽活動は1980年代から今まで弱まってきている一方，その間も地球の気温は平均的に上昇しているので，宇宙線などの効果を考慮しても期待される変化と逆符号であり，これが「未知の外部要因」の有力な候補になるようには，筆者には見えない。
また，現在の気候モデルによるシミュレーションは，20世紀の気温上昇のみならず，現在の平均的な気候状態，日々から年々の自然変動の特徴，さらには過去1000年の気候変化や最終氷期などの古気候に至るまで，不確実性の範囲内で観測データと整合する。主要な気候プロセスを概ね正しく計算できていなければ，これほど様々な時間スケールの現象を再現することは難しいはずであると筆者は思う。
科学として，未知の要素の可能性を問い続ける姿勢は重要だが，現在の温暖化の科学に関しては，「未知の要素があるに違いない」と決めてかかる理由は今のところ無い。
「クライメートゲート事件」の背後にあるもの
さて，ではそんなに自信があるなら，なぜ研究者たちはデータの改ざんや公開拒否などを行ったのだろうか，と思うかもしれない。いわゆる「クライメートゲート事件」（イーストアングリア大学メール流出事件）の件である。実は，筆者の認識では，彼らはデータの改ざんなど行っていない。この事件の後，英国政府および大学の委託による3つの独立調査委員会が調査を行ったが，どの委員会の報告書も，科学的な不正は無かったと結論している（クライメートゲート事件を「データねつ造」として紹介する論者が、この重要な事実にほとんど触れない傾向があるのは興味深い）。
温暖化論争をフォローするうえでぜひ知っておいて頂かなければいけないことは，欧米の産業界の一部の意を汲むといわれる組織的な温暖化懐疑論・否定論活動の存在である（たとえば、『世界を騙しつづける科学者たち』（楽工社）を参照）。身も蓋もなくいえば，気候変動政策を妨害するために，その基礎となる科学に対する不信感を人々に植え付ける効果を狙って意図的に展開されている言論活動があるということだ。たとえば，映画『不都合な真実』でも紹介された「クーニー事件」では，石油業界のロビイスト出身者がブッシュ政権に雇われて温暖化の科学に関する政府の文書を書き換えていたとされる。「クライメートゲート事件」をスキャンダルとして騒ぐのであれば，「クーニー事件」についてももっと騒がないのはおかしい（しかも「クライメートゲート事件」の方は実際には不正は無かったのだから）。「クライメートゲート事件」で流出したメールの中で，気候研究者たちが批判者に対して攻撃的であり排他的であるように見えるのも，もとはといえば彼らが常日頃からこのような妨害活動の影響を受けて辟易し，腹に据えかねるほど憤っていたことが背景にある。日本国内ではこのような組織的な活動の存在を筆者は知らないが，影響は国内にも大きく波及している。ネット等で出回る欧米発の温暖化懐疑論の多くはこのような組織的な活動に由来する可能性が高いが，これらをせっせと「勉強」して国内に紹介してくださる「解説者」が少なくないからだ。
本当は，このことを指摘するのはあまり気が進まなかった。傍から見れば「お前はインチキだ。」「いや，そっちこそインチキだ。」という泥仕合になってしまうからである。そして，この状況こそが，組織的な懐疑論・否定論活動の思うつぼなのである。彼らは科学的な議論に勝つ必要は無く，この問題が論争状態にあると人々に思わせることができれば，それで目的は果たせるからだ。これが，最初の方で述べた，筆者が「常識者」対「反常識者」の論争の構図を好まない理由である。温暖化の科学の真偽をめぐって科学的な議論を深掘りすることはもちろん重要だが，それが結果的に一部の政治勢力の片棒を担いでしまう可能性については，十分に自覚的でありたい。
（「パリティ」2012年2月号より一部を省略・編集して転載）
・【台風１９号】高水温で発達「強大」台風、温暖化で確率上昇も（産経新聞DIGITAL 2019年10月14日）
※今回の台風１９号は、海面水温が比較的高い海域を進んだことにより勢力が急激に増す「急速強化」と呼ばれる現象が起き、一時「スーパー台風」と呼ばれる勢力となった。
気象庁などによると、台風１９号は６日、本州から南東約１８００キロの南鳥島近海で発生。７日から８日にかけて、中心気圧が９１５ヘクトパスカルまで急降下し、２４時間で急激に発達する「急速強化」が起きたと考えられる。一時は、米国が最も強いクラスに分類する１分間の平均最大風速が秒速６５メートル以上の「スーパー台風」と同規模の勢力となった。
台風は、海水面の温度が高いと水蒸気の供給を受けて発達する。通常は北上して海水温が下がると勢力は衰えるが、今回は日本列島南岸に至るまでの水温が平年より１、２度高い２７～２８度だったため、勢力を維持したとみられる。
東大大気海洋研究所の新野宏名誉教授（海洋大気力学）は、「発生周辺海域の海水温が３０度以上と高かったために急速に大型の猛烈な台風に発達した」と説明。「台風が大型で比較的ゆっくりとしたスピードで北上したことも、記録的な大雨となった要因の一つ」と指摘する。
国立環境研究所地球環境研究センターの江守正多・副センター長も「個々の台風の発生や進路は不規則で、傾向を見いだすのは難しい」とした上で、「一般的に海水温が１度上がれば、その分だけ台風の勢力は強くなる」と話す。
国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の報告書では、地球温暖化が今のペースで続くと、２０４０年前後に世界の平均気温が１８～１９世紀の産業革命前より１・５度上昇する恐れがあるとされる。江守氏は「温暖化が進めば、今回と同等、あるいはそれ以上の勢力の台風が日本にも訪れる確率が上昇することは明らか。温室効果ガスの削減など、温暖化を止めるということを真剣に考える１つの契機にしなくてはならない」と警鐘を鳴らす。
・【台風１９号】本体東側に巨大「水蒸気帯」 発達台風が熱帯から引き込む（産経新聞DIGITAL 2019年10月15日）
※台風１９号は海面水温の高い海域で急発達する「急速強化」を経て、東南海上に暖かく湿った空気を引き込む巨大な水蒸気の流れ（水蒸気帯）を発生させていた。列島へ“直送”された湿った空気は山地にぶつかって雨雲となり、記録的な大雨となった。
気象庁によると、１９号の東側では数千キロにわたり暖かく湿った空気を熱帯から引き込む水蒸気帯が発生。湿った気流は太平洋高気圧の縁を回る気流の影響を受けてまっすぐ北上。列島付近で南東風となり東日本の山地で上昇気流となって雨雲が次々と発達した。
こうした水蒸気帯は台風と同時に生じることがあるが、気象庁アジア太平洋気象防災センターの永戸久喜所長は「今回は特に勢力が強く、かなり大規模な水蒸気量が川のように流れ込み、山地へぶつかったのではないか」と分析する。
・温暖化が進むと…スーパー台風、複数回日本上陸 1度上昇で洪水2倍に（毎日新聞 2019年10月19日）
※地球温暖化が進めば19号を上回る強大な台風が年に複数日本に上陸する危険性が指摘されている。
このままのペースで温暖化が進むと、今世紀末には世界の平均気温が現在より3度ほど上がるとされている。気象庁気象研究所の予測によると、平均気温が3度以上高くなると「スーパー台風」と呼ばれる最大風速59メートル以上の台風の発生数は地球全体で3割ほど減る。その一方、海面水温の上昇などにより日本の南海上を猛烈な台風が通る頻度は増加するとみられ、日本列島への影響が懸念される。
日本ではまだスーパー台風の勢力を保って上陸した例はないが、坪木和久名古屋大教授（気象学）のシミュレーションによれば、20世紀末より約2度上昇すると、スーパー台風のまま本土に接近・上陸する台風が1年間に複数発生するようになるという。
平均気温が1度上昇すると、大気に含まれる水蒸気量が7％増える。温暖化が進むと、台風だけでなく前線などによる豪雨でも一度に降る雨の量が以前より増えることになる。昨年の西日本豪雨も温暖化の影響で降雨量がかさ上げされ、多大な被害をもたらしたとの指摘がある。
国土交通省によると、国と都道府県が管理する河川のうち、氾濫する恐れのある水位を超えた河川数は、2014年は83河川だったが、16年は368河川、18年は10月末時点で475河川と年々増加している。国交省の検討会は今年、現在より約1度上昇すると洪水の発生頻度が約2倍、3度以上上昇すると約4倍になるとのシミュレーションを公表している。
・なぜ日本人は気候変動問題に無関心なのか？（YAHOO!ニュース 2020年8月17日）
江守正多国立環境研究所 地球システム領域 副領域長
※日本で気候変動問題への関心が低いことについて、科学の立場から論じてほしいというお題を『環境情報科学』というところからいただいた。筆者は科学の立場から論じるべきことをあまり持ち合わせていなかったが、せっかくなので最近考えていたことを書いた。
少しでも多くの方に読んでいただくために、ここに転載させていただく。（長文ご注意）
はじめに
本稿に期待された役割は，気候変動に関する自然科学の立場から，科学的知見とそのコミュニケーションが，日本における人々の気候変動への関心と行動に及ぼす影響を論じることであった。
しかし，筆者の考えでは，この問題において科学的知見の面からアプローチする意義は限定的である。気候変動に関する科学的知見のコミュニケーションは，主として既に関心のある層に対して行われ，彼らの知識を強化することはあっても，それが無関心層に拡散することは経験上難しい。もちろん，無関心層の目に触れるさまざまな機会を狙ってコミュニケーションを行い，無関心層の中の潜在的関心層にアプローチすることに一定の効果はあるだろう。だが，それがこの問題に対する本質的なアプローチであるようには筆者には思えないのである。
本稿では，筆者が気候変動の科学の専門家として社会の各層と過去15 年間ほどコミュニケーションを行ってきた経験に基づき，気候変動への「無関心」問題について筆者なりに考えていることを述べたい。ここで述べることの大部分は，実証的な根拠にも過去の研究のサーベイにも基づいていないが，将来の研究に対する仮説の提示にはなりうるかもしれない。そのようなものとして自説を展開させていただくことをお許し願いたい。
1．関心の動機につながりうる自然科学的知見
まず，本稿に期待されていた役割を最低限果たすために，「無関心」問題に関連しうる自然科学的知見についてまとめておきたい。
第一に，近年地球が実際に温暖化している（世界平均気温が上昇傾向にある）ことについて，科学的にはデータにより確認されているが（IPCC, 2013），これは多くの人の素朴な実感と整合しているだろう。これを疑う言説は最近ほとんど聞かれなくなった。特に，2000年ごろからの世界平均気温上昇の停滞期（ハイエイタスと呼ばれる）には，「温暖化は止まった」「予測は外れた」といった言説がよく聞かれたが，2015年ごろから再び顕著な気温上昇が起きて以来，それも聞かれなくなった。
第二に，近年の地球温暖化の主な原因が人間活動であることについて，IPCC（2013）では，「可能性が極めて高い」（95％以上の可能性）としている。これが一般によく理解されているかというと，筆者の実感では疑わしい。関心層にはよく理解している人が多いが，無関心層の多くはおそらく「どっちでもいい」と思っており，科学的な説明を聞く機会があったとしても，関心の顕著な増加にはつながりにくいと想像される。
第三に，いわゆる「異常気象」（30年に一度よりも稀な極端現象）が地球温暖化に伴い増えていることについて，科学的には，「イベント・アトリビューション」とよばれる分析手法が近年発展し，例えば2018年夏の日本の猛暑は地球温暖化がなければほとんど生じ得なかったなどの知見が得られている（Imada et al., 2019）。世間一般においても，2018年の西日本豪雨，2019年の台風19号のような近年の異常気象被害をきっかけに，異常気象と温暖化の関係が話題になることは増えてきているだろう。ただし，無関心層においては，その受け止めはせいぜい防災の文脈であり，「脱炭素」の必要性のような緩和策の文脈でとらえられる機会は未だ少ないようにみえる。
最後に，将来の地球温暖化のリスクについて，科学的には気温上昇量の予測等に幅があるものの，異常気象のさらなる増加，海面上昇，農業，健康，生態系等への悪影響がかなりの確度で理解されてきている。多くの人はこれらについて断片的に聞く機会はあるだろうが，無関心層においては，比較的遠い将来のことであるし，心配してどうにかなるものでもなさそうだというような理由で，聞き流すことになりがちだろうと想像する。
2．地球温暖化懐疑論・否定論の影響
気候変動の科学的知見に関するコミュニケーションについて語る際，いわゆる地球温暖化懐疑論・否定論の存在は避けて通れない。
特に英語圏においては，化石燃料資本，保守系シンクタンク，保守系メディアのネットワークにより組織的に展開される懐疑論・否定論の言論活動の存在がよく知られており（オレスケス・コンウェイ，2011），イデオロギーや宗教などの文化的な背景と相まって，米国においては保守とリベラルを分断する主要テーマの一つとなっている。
インターネット上の観察から，懐疑論・否定論には多くのバラエティがあることがみてとれる。「気候モデルは信用できない」「気温データの補正は疑わしい」といった科学らしさを装う手の込んだものから，「CO2は植物の栄養だから増えたほうがいい」「CO2は空気の0.04%しかないのだから気温上昇に効くわけがない」といった科学的には論外だがシンプルで拡散力がありそうなものまでよく見かける。結果としてインテリ層から非インテリ層まで幅広く影響を及ぼしうるが，これは戦略的にそのような設計で発信されているのかもしれない。
日本においては，筆者の印象では英語圏の資本による組織的な懐疑論・否定論の直接的な影響はほとんど見られないが，英語圏発の懐疑論・否定論はインターネット等を通じてそれなりに拡散している。
日本において懐疑論・否定論に同調的な層は，筆者の観察では3つに分類できる。
1つ目は気候変動対策で規制が導入されることを嫌う産業寄りの保守層である。意図的に懐疑論を広めるのではないにしても，懐疑論が本当であったら有難いくらいに思っている人はこの層に多いだろう。
2つ目は反原発を掲げるリベラル層の一部で，地球温暖化説は原発推進の口実であるという認識に基づき気候変動の科学を敵視する。この層は2011年の福島第一原発事故後に増加したが，現在はそれほど目立たなくなった。1つ目と2つ目は対極的な文化的グループに属することが興味深い。
そして3つ目が無関心層である。この層は比較的とらえどころがないが，例えば「Yahoo!ニュース」の気候変動関連の記事にシニカルなコメントを書き込む人たちを観察して，筆者なりに想像する彼らの心情は以下のようなものだ。彼らは地球温暖化が本当でも嘘でもどっちでもいいのだが，自分は面倒な対策行動をする気はないので（あるいは対策行動を強いてくる説教臭い言説に反発を感じるので），それを無意識に正当化するため，懐疑論にとりあえず同調しているのではないか。
これらの人たちに気候変動の科学の説明が届いたとしても，彼らが懐疑論・否定論を見限ることを期待するのは一般に難しいだろう。2つ目に挙げた反原発層は，筆者の経験ではかたくなな場合が多い。気候変動の科学を敵視することが，自身の正義感やアイデンティティに支えられているためと想像される。3つ目の無関心層は科学を理解する動機も，考えを変える動機も持ち合わせていない。唯一，1つ目に挙げた保守層は，彼らのビジネスにおけるメリットもしくは危機感と絡めれば，考えが変わる人が案外いるかもしれない。
なお，ここには分類しなかったが，気候変動問題に関心がある層の中で，懐疑論・否定論に触れ，説得力のある反論に出会えていないために疑問を持ち続けている人にもたまに出会う。このような人に科学的な説明が届くことには大いに意義がある。
3．無関心の根底にある「負担意識」
ここまで見てきたように，日本における気候変動問題への無関心の根底にあるのが科学的知見の欠如であるようには筆者には思えない。それ以前の問題として，多くの人には科学的知見に目を向けず，科学的知見に触れたとしても受け止めずにやり過ごすことを，無意識にせよ選択させている動機が存在するのではないか。
筆者の仮説は，その動機の根底にあるのは，対策行動の「負担意識」ではないかということだ。つまり，気候変動を対策するためには，個々人が，時間，手間，注意力，快適さ，金銭等の自身の持つリソースを幾ばくか負担する必要があるという観念である。
平たくいえば，地球温暖化を止めるためには，個々人が我慢や経済的負担や面倒な行為や生活レベルの引き下げなどを受け入れる必要があるという認識を多くの人が前提としているのではないかと思うのである。
そして，この負担意識に対する反応は人によって異なる。環境問題への「意識が高い」人の多くは，進んでこの負担を受け入れようとし，負担を受け入れる自分に肯定感を感じ，社会の全構成員が同じように負担を受け入れることを望むだろう。
一方，それ以外の多くの人々は，無意識に負担を忌避する心情が働き，その結果として無関心になるのではないだろうか。もしくは，気候変動についての言説が，負担を受け入れない自分への批判に感じられるためにそれに反発し，人によっては懐疑論・否定論に同調するようになる。これらが「無関心」の根底にあるのではないかというのが筆者の経験に基づく仮説である。
日本において特に負担意識が高いことを示唆するデータは，2015 年に行われた世界市民会議（World Wide Views on Climate and Energy）の結果の中に見てとれる（World Wide Views, 2015）。「あなたにとって，気候変動対策はどのようなものですか」という問いに対して，「多くの場合，生活の質を高めるものである」と回答したのは，世界平均の66％に対して日本では17％，「多くの場合，生活の質を脅かすものである」と回答したのは，世界平均27％に対して日本では60％であった。
また，傍証としては，「Yahoo!ニュース」で気候変動対策の必要性を訴える若者などの主張が紹介されると，必ずと言っていいほど「生活レベルを落とすことになるのをわかっているんでしょうか」といったコメントが匿名ユーザーから投稿され，多くの「いいね」が付くことが観察される。
4．必要な「行動」とは何か
負担意識を前提とするとき，気候変動問題に関心を持った人が取るべきと想定されている「行動」は，主として自身の生活からのCO2排出（食生活に関していえばメタン排出も含む）を削減するための環境配慮行動やライフスタイルの変化である。
しかし，必要な「行動」をこのような枠組みでとらえることには，2つの面で問題がある。1つ目に，現在必要とされている気候変動対策（パリ協定の「1.5℃」を目指すのであれば，2050年前後に世界のCO2排出量を実質ゼロまで削減）の規模に対して，このような行動のみではまったく足りないことである。2つ目に，個々人がこのような行動で自分の役割を果たしたと思って満足してしまうと，結果的に現状の社会経済システムの許容につながることである。
では，本当に必要な「行動」とは何だろうか。その手がかりとして，スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥーンベリさんがなぜ飛行機に乗らず，大西洋をヨットで横断したのかを考えてみるとよい。負担意識を前提とするならば，「私が飛行機に乗るのを我慢することで，一人分のCO2排出を減らしたい」，あるいは「私も不便を受け入れているのだから誰もがそうすべきだ」と解釈することになるだろう。
しかし，グレタさんは次のように発言している。
We need a system change rather than individual change. But you can not have one without the other.
出典:Thunberg, G., 2019
つまり，個人の変化も必要だが，本当に必要なのはシステム，つまり社会経済等の仕組みの変化だという。
また，彼女は次のようにも述べている。
I’m not traveling like this because I want everyone to do so, I’m doing this to send a message that it is impossible to live sustainably today & that needs to change.
出典:AP News, 2019
彼女が飛行機に乗らないのは，システムの変化が必要であることを訴えるメッセージなのであり，誰もが飛行機に乗るべきでないとは言っていない。グレタさんに反発する無関心層はもちろんのこと，実は関心層の中の多くの人も，負担意識を前提としているため，このことをほとんど理解できていないのではないか。
筆者もグレタさんと同様に以下のように考えている。個人に必要な行動としてより本質的なのは，自身の生活で発生するCO2をこまめに減らすことよりも，システムの変化を後押しするための意見表明，投票行動，消費行動における選択，地域社会での取り組みへの参加などである。
個人の環境配慮行動については，自身の意見と生活を整合させるためといった意味もあろうから否定するつもりはないし，社会に対するメッセージであるという意識を持って環境配慮行動をとるならば，なお良いだろう。しかしいずれにせよ，気候変動問題に関心を持った人々が，個人の環境配慮行動をとることで「自分に応分の負担をした」と思って満足して終わりにしてしまう状況は望ましくない。
5.システムの変化を起こすために
筆者の考えでは，システムの変化を起こすことを最優先で考えた場合に，社会の構成員の大部分が問題に関心を持つ必要は必ずしもない。このことはトランジション・マネジメントといった分野で理論化されていると想像するが，筆者はあまり詳しくないので，筆者自身が実感している例を用いて説明したい。
筆者が持ち出す例は「分煙」である。30年ほど前は，路上，飲食店，交通機関，職場等で喫煙できることが当然だったが，現在では考えられない。2002年に健康増進法で受動喫煙防止が努力義務となり（改正により2020年よりさらに強い義務化），飲食店等も分煙や禁煙で経営するのが当然となり，大多数の喫煙者が分煙ルールに従うというシステムの変化が生じた。
社会の構成員の大部分がこの問題に関心をもったわけではないにもかかわらず生じたこの変化は，受動喫煙の健康被害を立証した医師，嫌煙権訴訟を闘った原告や弁護士などの「声を上げた人たち」に加え，それらを支持した一部の人たちの存在に因ったのではないか。そして，社会の構成員の大部分は，無関心でいるうちにいつの間にか生じたシステムの変化に受動的に従っただけである。
人々の価値観は多様であるため，社会の大部分の人たちが気候変動問題に本質的な関心を持つことを期待するのは難しい。このとき，気候変動に無関心な人を非難する筋合いもない。彼らは他の社会問題には強い関心を持っているかもしれないし，気候変動に関心がある人が他の社会問題に関心を持っているとは限らないからである。
このように考えると，気候変動対策のためのシステムの変化を起こすための筋道は，問題に本質的な関心を持った一部の人たち（多いほうがいいが，大多数である必要はない）がシステムに本質的な働きかけを行うことであり，大多数の人たちがわずかな関心を持って自分にできる環境配慮行動を人知れず行うことではない。
例えば，日本のすべての電源が再生可能エネルギーになれば無関心な人がいくら電気を使ってもCO2は出ないのであるし，新築住宅にネットゼロエネルギーハウス（ZEH）が義務化されれば無関心な人でもZEHを建てるようになるのだから，早くそのような状態を作ることが重要なのである。
6．本質的な「関心」の持ち方
では，気候変動問題に本質的な関心を持つとはどんな状態だろうか。筆者が本質的と呼びうるのは，気候変動問題が自身の「人生のテーマ」になるほどの関心の持ちようである。
気候変動のリスクを自身や大切な人たちの生死にかかわるような「実存的な」リスクだととらえた人，あるいは先進国がこれまで排出した温室効果ガスによって発展途上国の脆弱な人々や将来世代が深刻な被害を受けることを倫理的に許容できないと強く感じた人，社会の脱炭素の必要性・緊急性・重大性を理解し，それに全力で取り組むことに人生の意義を見出した人，などがそれにあたるだろう。
欧米にはそういう政治家がいるし，セレブリティ（例えば，俳優のレオナルド・ディカプリオ）もいる。グレタさんをはじめとする気候ストライキを行う若者たちも，おそらく大部分はこのような関心を持っている。
日本でも，環境NGOで活動する人たちや気候マーチを行う若者たちがいるが，おそらく他国に比べて規模が非常に小さく，裾野の広がりが狭い。欧米では，環境NGOに共感するが自分で活動するほどの時間は割けないという人たちがNGOに寄付をすることが多いと聞くが，日本では環境NGOは社会から十分な認知を得ておらず，「自分とは関係ない極端な主張の人たち」だと思われている印象がある。
このような日本の特殊性は，日本の文化的な特徴に因る部分もあるだろうから，簡単には変わらないかもしれない。しかし，前述した「負担意識」のナラティブを変え，気候変動対策とは本質的には社会をアップデートする前向きなシステム変化であるという認識を広めていくことができれば，状況は改善するのではないか。
つまり，人々の気候変動問題への無意識な拒否感を弱め，潜在的な関心層が本質的な関心を獲得する機会を増し，その裾野に本質的な関心層ではないにしても彼らに共感し，彼らを支持する層を厚くすることができるのではないか。
7．結論および新型コロナ危機対応との対比
以上をまとめると，筆者の考えでは，日本において気候変動に無関心な人が多いという問題に対しては，わずかな関心を持って個人の環境配慮行動をとる人々を大勢増やすのではなく，本質的な関心を持つ人々とその支持者を増やし，システム変化を起こすことを目指すアプローチをとるという認識を明確に持つべきだと思う。
この認識に基づけば，無関心な人はある程度多く存在し続けていても，システムが変われば結果的にそれに従うので問題はない。
この際に，日本社会に蔓延すると思われる気候変動対策の「負担意識」を変えることが有効だと筆者は考える。負担意識は無関心層だけでなく，関心層の中にも根強く存在していると想像されるため，これを変えていく必要がある。つまり，関心層がシステム変化のアプローチを理解することを通じて，「自分は負担したので満足だ。他の人も負担すべきだ」と考える状態を脱してほしい。
これによって，無関心層が気候変動対策への無意識な反発により懐疑論・否定論に同調して邪魔をしてくる状況が緩和されると同時に，潜在的な関心層の気候変動問題への接近が容易になり，本質的な関心層とその支持者層が増えることを期待する。
最後に，本稿執筆中に世界は新型コロナウィルス（COVID-19）の感染拡大危機に突入しているため，その中において考えたことを少し述べたい。
コロナ危機においては，手洗い・消毒・社会的距離の確保といった個人の行動変容が感染拡大防止に本質的な重要性を持つ。また，外出や集会などの活動の自粛が要請され，多くの人々がそれに従っている。その副次的効果として，世界のエネルギー需要もCO2排出量も一時的に減少している。
しかし，この状況を，気候危機対応のモデルであると思わないほうがよい。気候危機対応においては，個人の生活レベルでの行動変容はそこまで本質的な重要性を持たないし，数十年続く気候危機対応で現在のコロナ対応のような活動制限を行うことは不可能だからである。
むしろ，気候危機対応の本質は，コロナ危機において治療薬やワクチンの開発が急がれていることに近いのではないか。活動自粛に反発したり疲れてしまう人はいても，治療薬・ワクチンの早期の開発と普及によるコロナ危機の「出口」を望まない人はいないだろう。
気候危機においてそのような「出口」に相当するのが，エネルギー，交通，都市，食料などのシステムの脱炭素化である。その必要性を理解し，それを心から望み，それに協力できることがあるならば惜しまないことが，人々に本当に必要とされる気候変動問題への「関心と行動」であると筆者は考える。
（初出：江守正多（2020）気候変動問題への「関心と行動」を問いなおす―専門家としてのコミュニケーションの経験から, 環境情報科学, 49 (2), 2-6.）
江守正多
国立環境研究所 地球システム領域 副領域長
1970年神奈川県生まれ。1997年に東京大学大学院 総合文化研究科 博士課程にて博士号（学術）を取得後、国立環境研究所に勤務。2021年より地球システム領域 副領域長。社会対話・協働推進室長（Twitter @taiwa_kankyo）。東京大学 総合文化研究科 客員教授。専門は気候科学。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）第5次および第6次評価報告書 主執筆者。著書に「異常気象と人類の選択」「地球温暖化の予測は『正しい』か？」、共著書に「地球温暖化はどれくらい『怖い』か？」「温暖化論のホンネ」等。記事やコメントは個人の見解であり、所属組織を代表するものではありません。