【ウクライナに勝利を】まだアメリカからの支援が前線に届かないウクライナ軍、ビロホリウカを防衛中
ドネツク州ビロホリウカ。その後ろには、前線のウクライナ軍の補給を担うシベリスクという街があり、そこを落としたいナチスロシアにとって、ビロホリウカは邪魔で仕方ない。なので、このビロホリウカを陥落させるため、総兵力12000で攻撃しているナチスロシア軍団。
北側は川になっており、以前に、そこを無理やり渡河しようとしたナチスロシア軍は、ウクライナ軍による集中攻撃により多大な損害を喰らって撃退され、いまは、北東二方向から攻撃しているが、ドローン戦術を駆使するウクライナ守備軍の前に、辺り一面、ナチスロシアのバイクヒャッハー軍団や民間車両軍団の墓碑と化しているとか。兵数、火力ともにウクライナ軍を圧倒しているはずのナチスロシア軍だが、いまだに撃退され続けている。ウクライナ軍、このままアメリカからの支援が到着まで、なんとかもって欲しい。
【牙を剥くロシアへの二次制裁】「プーチンの戦争」支えた対中貿易に異変、禁輸分野からふさがれる“抜け穴”
佐藤俊介
ウクライナ侵攻を続けるロシアを経済面から支えてきた中国との貿易関係に異変が起きている。米国のバイデン政権が昨年末、対ロシア貿易にかかわる中国の銀行に対する制裁圧力を高めたことをうけ、彼らがロシアとの取引から次々と手を引き始めているためだ。同様の動きは、経済面ではロシア寄りだった中国以外の第三国にも広がっている。
バイデン政権は金融分野以外でも、５月にはロシアによる化学兵器使用を認定するなど、対露制裁圧力を高めている。米議会でようやく巨額の対ウクライナ支援が可決され、停滞していた軍事支援の再開にめどが立つなか、11月の米大統領選に向けて、戦況でも確実に成果を出そうとしている米政権の狙いもうかがえる。
「中国との取引が止まった」
「昨年12月、浙江省の銀行が、制裁対象である〝一部の物資〟の支払いを止めたと通告してきた。しかし数週間後には、通貨や商品の種類にかかわらず、ロシアの（企業による）すべての取引を止めたと通告してきたんだ」
中国から機械製品を買い付けていたというロシア中部イジェフスクの同国企業関係者は、中国からの商品購入が突然困難になった状況を、ロシアメディアに打ち明けた。商品の支払いなどの取引を仲介していたのは、中国・浙江省の銀行だ。
このロシア企業関係者によれば、ロシアとの取引を止めたのは、同銀だけではないという。「中国のほかの大手銀行も、私たちの会社の外貨建て口座を凍結した」。浙江省は、中国企業の対ロシア輸出の拠点とみなされていた地域で、打撃の深刻さがうかがえた。
2022年２月に始まったウクライナ侵攻以降、欧米や日本などはロシアの戦争継続能力を削ぐために、経済、金融分野で大規模な対ロシア制裁を科した。しかし、それらは当初狙った成果を上げることなく、ロシア経済は地盤沈下を避け、さらに成長軌道にすら乗りつつある。中国やインド、トルコ、アラブ首長国連邦（UAE）などが、ロシアの主力輸出品である原油を大量に買い付けたためだ。
特に中国は、原油の大量購入のみならず、ロシアに対し半導体や電子回路、工作機械など、軍事転用が可能な民生用製品の輸出を継続したとされる。結果、ロシアは防衛産業の立て直しに成功し、ロシア軍の戦争継続能力は維持された。中国とロシアの貿易額は、ウクライナ侵攻がはじまった22年に、輸出入ともに実に、前年比で二桁増の伸びとなっていた。
制裁を強化
そのような状況に変化が起きたのは昨年12月のことだ。米バイデン政権は新たに、ロシアによる制裁回避に関与した第三国の銀行に対して、二次制裁を科す方針を表明。ロシアの軍事産業を支える個人や企業との取引を行ったなどと判断される金融機関を対象とした。
米国内などで事業を営む第三国の金融機関には命取りとなる制裁で、これが対ロシアビジネスを事実上支えてきた中国の銀行の動きを封じ込めた。ロシア企業は、中国からの製品購入で支払いを行うことができなくなった。
ロシア側の報道によれば、米国の制裁導入後、中国の銀行は相次ぎロシアビジネスの見直しを開始した。取引に関与している人物や企業がロシアと関係を持っているかどうかが詳細に調べられるようになり、ロシアの市民権を持つ人物が社長を務める中国企業なども、銀行口座を開設できないなどの事態が発生した。２月ごろからは、中国の銀行から「この取引は当行の内部規定に反している」などと理由で、ロシア側からの支払いが返金されるケースが相次いだという。
米政府は手を緩めていない。４月中旬にイタリアで開催された主要７カ国（G７）外相会合に出席したブリンケン国務長官は、工作機械や半導体など軍事転用が可能な物資が中国からロシアに流入しているために、ロシアの軍需産業が制裁による影響を免れていると、中国を名指しで批判。「中国が、欧州と肯定的な友好関係を築きたいのであれば、冷戦終結以降、欧州の安全保障上の最大の脅威となっているロシアを支援することは許されない」と断じた。
４月に北京を訪問したイエレン米財務長官も、中国の企業や金融機関がロシアによる軍事物資の調達に関与しているとし、制裁を発動する可能性を示唆した。米財務省は５月１日には、ロシアに対し赤外線探知機やドローンの部品など、軍事転用が可能な物資の輸出に関与したとして、中国やトルコ、アゼルバイジャン、UAEなど約300の企業や個人に制裁を科すと表明した。
一連の事態は中国以外の国の金融機関にも当然、影響を及ぼしている。米シンクタンクによれば、バイデン政権の制裁導入を受け、トルコの銀行は24年初頭から、ロシアとの金融分野でのつながりをほぼ完全に解消したという。UAEの銀行も、ロシアからの撤退を開始した。
多くのロシア企業のビジネス拠点として知られるキプロスも、米連邦捜査局（FBI）と金融分野の調査で協力を開始したという。インドも、ロシアからの原油輸入の減少が指摘されている。
ロシア経済への影響は
ウクライナ侵攻開始以後に導入された欧米諸国による数々の対露制裁にもかかわらず、中国などとの貿易拡大を通じて収入を得て、さらに物資の流入により経済を安定させてきたロシアだが、今回の制裁強化により変化が生まれる可能性がある。特に輸入の停滞は、ロシア国内のインフレ懸念を高める。
ソ連崩壊以後も、ロシアはエネルギーや鉱物、木材などの資源輸出型の経済構造から抜け出すことができていない。それは、2000年代の原油価格の世界的な高騰を受けてロシア経済を潤したが、安易に外貨が稼げる構造は、ロシアの製造業の発展を阻害した。
結果として、ロシア経済は完成品を輸入に頼る構造となっており、輸入の停滞は物価上昇を引き起こしやすく、政権の中心的な支持層である年金受給者らをはじめロシア国民の生活に打撃を与える。
インフレが引き起こす市民生活への打撃は、ソ連崩壊後のハイパーインフレの記憶を持つ人々に強い心理的影響があり、過去にも繰り返し政権への脅威となっていた。プーチン政権が最も注意せねばならない経済指標とされる。
米政府は攻勢を強める
金融分野だけではない。米政府は５月１日には、ロシア軍がウクライナ侵攻で化学兵器を使用したと正式に表明し、ロシア政府の３機関と企業４社を制裁対象に加えた。ロシアが化学兵器禁止条約に違反して、化学兵器のクロロピクリンを使用したと断定したという。
実際にロシアが化学兵器を使用したかをめぐっては、ロシア側が認める可能性は極めて低く、確定的な結論を得ることは困難だ。しかし、米政府が正式承認したことは、米国以外の国々も、同問題をめぐり米国と歩調を合わせることを意味する。ロシアの軍事産業に対し、制裁を通じた国際的な締め付けが、さらに強化されるのは必至だ。
米議会は４月、ウクライナに対する約610億ドル（約９兆円）の支援を含む追加予算案を、超党派の賛成多数で可決した。約半年にわたり停滞していたウクライナに対する軍事支援が再び本格化することになる。
欧米諸国の対ウクライナ軍事支援はこれまで、中国などによる貿易を通じた事実上の対ロシア支援により、十分な戦果につながらなかった。新たな支援にもかかわらず、戦況を好転できないような事態になれば、11月の大統領選で再選を目指すバイデン政権にとり、取り返しのつかない打撃になる。そのような事態を避けるためにも、制裁の抜け穴を徹底的に塞ごうとする米政府の意図が浮かび上がる。】
大統領選挙を控え、ようやくバイデン大統領が本気だし始めたか。巨額なウクライナ支援は、成果がなければ、そのまま大統領選挙の致命傷になりかねない。それを承知で支援継続を決めたのだから、並々ならぬ覚悟なんだろう。
【なかなか交代できないウクライナの熟練兵、自分たちが休暇をとれば「経験の浅い兵が大勢死ぬ」
BBC News
2024年5月8日
ジェイムズ・ウォーターハウス、BBCウクライナ特派員、ドネツク州
春を迎えたウクライナでは、新緑が豊かに生い茂る。その緑陰に紛れて、砲兵部隊が待機している。
部隊は、製造から50年という年季の入ったランチャーからロケット弾を発射する。しかしそれは、彼らの任務のごく一部にすぎない。砲兵隊はもっぱら、丘の中腹に新しい塹壕（ざんごう）を掘ることに時間をかけている。
武器の数でも兵士の数でも侵略者ロシアに劣るウクライナ部隊は、東部ドネツク州で、ロシア軍から5キロ離れた場所にいる。そのロシア軍は、じりじりと迫ってきている。
アメリカから届く弾薬が、ウクライナ部隊の助けになるだろうと期待されている。ただし、兵士増員の課題に対するウクライナ政府の取り組みには、異論も批判もある。
ウクライナでは4月、兵士動員に関する改正法が成立した。法案に当初盛り込まれていた、動員兵は3年後に動員を解除されるという条項が、軍の要請を受けて削除されたため、動員が無期限になっていると批判を浴びた。
そして今、長引く戦いに疲弊する兵士たちは、軍は徴兵のやり方を「再考」する必要があるとBBCに話した。
ウクライナ政府は補充要員を見つけるために徴兵年齢も引き下げている。これは単なる数遊びではない。
第21独立機械化旅団の無線オペレーターを務めるオレクサンドルさんを含め、何万人もの熟練兵は、まともな休みも取らずに、この2年間の大半を戦い続けてきた。
「私たちが家に戻れば、経験の浅い兵士たちでもロシア軍との戦線を維持できるかもしれないが、その多くは死んでしまう」と、オレクサンドルさんは言う。
オレクサンドルさんは、ほかの4人の兵士と寝泊まりする塹壕の中で、受話器を軽くたたく。塹壕の中の空気はよどんでいて、兵士たちがいかに長時間ここで暮らしているかがわかる。
壕の外に広がる森林の光景から、ここは平穏な場所なのかと錯覚しそうになる。その錯覚は定期的に、ひゅうっと頭上を飛んでいく砲弾の音に破られるのだが。
昨年の今ごろは、春が来て土が固まれば、待望の反転攻勢が始まるという期待感があった。
ウクライナでは冬に地面が凍結するが、春になると乾いて固まる。つまり、人員や装備を動かしやすくなるのだ。
しかし今年の春は様子が違う。地面が固くなった分、地面を掘って防衛拠点を作る部隊の作業が、難しくなっただけだ。
「うちの兵士はそれはもう長いこと戦い続けてきたおかげで、（この任務の）プロになった」と、司令官は誇らしげに言う。
司令官のコールサインは「シチュ」。迷彩ネットの下にある移動式ロケットランチャーを指さす。
「一台一台、女性のようなものだと、兵士たちは分かっている」と司令官は言う。「それぞれに個性がある。独自の癖や特徴がある」。
安全な場所に隠されている1970年代のトラックは、ウクライナ軍の現状を象徴する。なにかと旧式だが、GPS誘導システムなど新しい技術も備えている……とはいえ、ロケット弾という不可欠な要素が欠けている。
対するロシア軍は、現代の戦争技術の粋を集めたとは言えないながらも、ウクライナ東部前線の複数カ所で前進している。ウクライナが新しい塹壕を30キロ後退して掘っているのはそのためだ。
侵略軍はこれまでの経験から戦術面で学習し、制空権を握っている。ロシア政府は武器の製造量も大幅に増やし、ウクライナを上回るスピードで兵士を動員している。
それでもウクライナ政府は「必要な限り戦い続ける」と繰り返すし、森の塹壕にいる兵士たちの思いも一緒だ。
私たちが取材する兵士たちは、完全に自由に話すわけにはいかないと思っていたかもしれない。
しかし、ウクライナ東部クラマトルスクの中央広場で会った衛生兵のイリアさんは、比較的周りを気にせずに話してくれた。
イリアさんは、入隊するとはどういうことか、軍は正直に説明してこなかったと言う。
徴兵担当者が、入隊後最初の6カ月間は「超ハード」だが、その後はより専門性の高い特定の役割に応じた訓練が受けられると説明すれば、もっと効果的に人員を確保できるはずだと、イリアさんは主張する。
「歩兵は軍の中で最もハードな仕事だ」
イリアさんはくたびれているものの、戦闘中に恐怖で硬直した徴集兵と塹壕で隣り合わせになるのは、うれしくない事態だとも言う。戦場の現実について透明性が欠けていることが、志願者が増えない一因だとも考えている。
「この戦争が10年続いたらどうする」
私たちは、兵士動員法案の議決に棄権したインナ・ソヴスン国会議員に話を聞いた。キーウで、議員のいつものジョギングコースを一緒に回りながら。
ソヴスン氏のパートナーは最前線で、衛生兵として働いている。
「彼が今どこにいるのか、毎晩のように心配している」と、同議員は言う。「何百万人ものウクライナ人と同じように」。
ソヴスン議員は兵士のローテーションにもっと注力すべきだと考えている。ウクライナには、現在戦線にいる兵士約50万人と交代できるだけの、徴兵年齢に達した男性が十分いるからだと。
「（新兵とは）交代させられない、高度な訓練を受けた兵士もいるが、塹壕にいる兵士はどうだろう」と、ソヴスン氏は問いかける。「訓練には時間がかかるが、この戦争が10年続くなら、どうするのか」。
「私たちは、開戦初日から従事してきた人たちに頼るふりはできない」
ウクライナ軍の採用はこれまでのところ、過去の汚職疑惑や志願者の減少がネックになっている。
閣僚たちは現在、二つの重要目標を追求している。徴兵制度への信頼を回復すること。そして、男性に対する従軍圧力を高めることだ。
現在の戦況はウクライナに不利だ。それだけに、政府は二つの目標をなかなか実現できずにいる。
（追加取材：ハンナ・チョルノス、サンヤラット・ドクソネ、アナスタシィア・レフチェンコ、ハンナ・ツィバ）
（英語記事 Ukraine War: 'If we go home, a lot of inexperienced soldiers will die'）】
ナチスロシア、戦犯プーチンのせいで、しなくてもいい、晒される必要のない危険と隣り合わせで、劣悪な環境で戦い続けているウクライナ軍の兵士達。彼らに勝利がありますように。
《ロシア軍の死者15万人 仏推計
【AFP＝時事】フランスのステファヌ・セジュルネ外相は3日公開のインタビューで、ウクライナ侵攻によるロシア軍側の死傷者は50万人で、うち15万人が死亡したとの推計を公表した。
独立メディア「ノーバヤ・ガゼータ欧州」のインタビューで語った。同メディアは2022年2月にロシアがウクライナに侵攻して間もなく、ロシア独立系紙ノーバヤ・ガゼータの亡命記者らによって立ち上げられた。
セジュルネ氏は「欧州とそのパートナーは、必要な限り団結し、断固たる態度を取り続ける。ロシアの軍事的失敗は既に明らかだ。われわれはロシア軍の死傷者は50万人で、うち15万人が死亡したと見積もっている」と語った。
「これはいったい何のためなのか」「一言で言えば、無駄だった」と続けた。
ロシア軍の死傷者数について、同国側は公表していない。
ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は今年2月、18万人が死亡したと発表した。
英国は、約45万人が死傷したとの推計を公表している。
英BBCは4月、独自調査を基に、5万人超が死亡したと報じた。 》
アウディーイウカを力業で陥落させたナチスロシア軍だが、その対価、代償は甚大なものだったといわれている。死者だけで一万超え、死傷者数では、三万を超えるとも言われている。普通の国なら戦争の継続すら不可能な損害だが、皇帝プーチンとその奴隷から成り立つナチスロシアでは、そうならない。
【ロシア軍部隊「ドローンから身をかわす訓練」始める 「散弾銃送って」と訴える兵士も
David Axe
ロシア軍のドローン（無人機）対策のジャマー（電波妨害装置）はあまり効果を発揮していない。ロシア軍の防空システムは前線から何百kmも離れた基地や工場、製油所をウクライナのドローン攻撃から守るため、薄く広がった状態になっている。
だとすれば、ロシア軍の歩兵はウクライナ側がロシア側の陣地に毎月およそ10万機送り込んでいる自爆型のFPV（一人称視点）ドローンから、どうやって身を守ればよいだろうか。
この目的では散弾銃は案外悪くない。機体重量900gかそこらのFPVドローンは、大きさも飛ぶ速さも鳥くらいだ。すばやい射撃手なら、飛んでくるFPVドローンをカモのように仕留められるかもしれない。
じつのところ、ロシア軍はドローンからの防御用に散弾銃を少数ながら部隊に支給している。しかし、ウクライナに進駐している40万人規模の軍隊全体を守るにはとうてい足りない。そのため、少なくとも1人のロシア兵は母国の支援者に、散弾銃を買って前線に送ってほしいと頼み込んでいる。
「どうかわたしたちに、ポンプ連射式の散弾銃のご支援をお願いします」。戦闘で疲弊したこの兵士は、支援者に向けたビデオメッセージでそう訴えている。「どんなにボロいものでもかまいません」
兵士の懇願は、ロシアが軍のルートを通じて大量の散弾銃を調達し、ドローン対策の武器として前線の部隊に配備するのに苦労していることを浮き彫りにしている。
最後の手段として、少なくとも1つのロシア軍部隊は、飛来してくるFPVドローンをかわす訓練を兵士に施しているようだ。ウクライナのドローン専門家セルヒー・ベスクレストノウが入手し、ソーシャルメディアに投稿した動画には、兵士たちがドローンをよけて駆け回る訓練をしている様子が映っている。一部はドローンの視点からの映像になっている。
「（第二次世界大戦のロシア軍人の）ひ孫たちは『ウクライナのFPVドローン回避コース』を受講中だ」とベスクレストノウは皮肉っている。
ロシア側にとって問題は、突っ込んできたドローンをかわそうとして失敗し、爆発で犠牲になったロシア兵の映像が山のようにあることだ。
FPVドローンは普通、最低でも450g以上の爆弾を搭載している。米バージニア州にあるシンクタンク、CNAのドローン専門家であるサミュエル・ベンデットは、「FPVドローンが至近距離で爆発すれば、たとえ（狙った相手に）命中はしなくても、負傷させたり重傷を与えたりするでしょう」とコメントしている。
散弾銃の提供を要望したロシア兵も、ウクライナのドローンについて「わたしたちをひたすら燃やしにかかっている」と訴えている。1機爆発しただけで「人はばらばらになってしまう」と。
（forbes.com 原文）】
戦犯かつ自称皇帝プーチンに盲従するナチスロシアの人民達。
ウクライナに勝利を。ウクライナ軍に栄光あれ。ウクライナに自由と正義と真の平和を。
