東大が約70年ぶりに新しい学部をつくる。
そのニュースを読んで、最初に気になったのは「どんなことを学ぶのだろう」ということでした。
ただ、記事を読み進めると、新学部の設置に合わせて文学部や農学部、医学部などの定員を減らすとあります。
新しい挑戦は必要だとしても、そのために既存の学びの機会を減らしてよいのでしょうか。
少し立ち止まって考えてみたくなりました。
「進振り」で選ぶ新学部ではない
2027年9月に始まる予定の「UTokyo College of Design」。
設置申請上の和名は「価値創造学部」で、定員は100人。
英語で学び、学士と修士を5年で修了できる一貫課程です。
私は当初、文科類と理科類のどちらから進めるのだろう、と思っていました。
東大といえば、入学後に教養を学び、いわゆる「進振り」で専門の学部へ進む仕組みが思い浮かぶからです。
ところが、新課程は独自の入学選考で直接入学し、1年次から独自のカリキュラムで学ぶため、進学選択の対象にはなりません。従来の仕組みに、新しい進学先が一つ加わるという話ではないのですね。
幅広く学んでから専門を決める仕組みと、入学時から分野を横断する課程を選ぶ仕組み。
それぞれに良さはあるのでしょう。
ただ、東大が大切にしてきた教養教育と、新しい課程がどうつながるのかは気になります。
入試の変化は、推薦入試からどうつながるのか
入試方法を比べても、新学部の特徴が見えてきます。
従来の一般選抜は、共通テストと東大の第2次学力試験、調査書による選抜です。
文科・理科の各類で受験し、入学後に教養を学んでから進学先を選ぶ、という流れです。
これに対し、新学部はRoute AとRoute Bで各50人を募集します。
Route Aは共通テストを利用し、Route BはIBやSATなど東大指定の試験・資格を利用する方式です。
両ルートは国籍で分けた枠ではありません。
どちらも成績や学校からの評価、英語のエッセイ、ビデオ課題などを提出し、多面的な審査を受けます。
Route Aの第2段階は日本語と英語を使う対面選考で、面接に加え、チームで取り組む課題や記述課題もあります。
Route Bは英語によるオンライン面接です。
つまり、従来と同じ科目別の2次試験で競うのではなく、学力に加えて、自分の考えを伝える力や他者と協働する力などを見ようとしているのですね。
ただし「学力試験が要らない」ということではなく、Route Aでは共通テストでおおむね8割以上が期待されています。
このように学生を多面的に選ぶ流れは、新学部から突然始まったわけではありません。
東大は2016年度入試から、後期日程に代えて推薦入試、現在の学校推薦型選抜を導入しています。
もう10年ほどの積み重ねがあります。
学校推薦型選抜では、学校長の推薦を受け、学部ごとに出願し、書類・面接等と共通テストを組み合わせて選びます。
特定の分野での優れた力や、強い関心、学ぶ意欲を評価する仕組みです。こちらも、推薦だけで入学が決まるわけではありません。
入学後の道筋も違います。
一般選抜では入学後の進学選択で学部を決めますが、学校推薦型選抜では最初の2年間を教養学部で学んだうえで、出願した学部へ進みます。新学部は、最初から独自の5年一貫課程で学びます。
推薦入試が「学生を選ぶ物差しを増やす」改革だとすれば、新学部は「選び方と、その後の育て方を一体で変える」改革と捉えられそうです。
多様な力を持つ学生を迎えることには意味があると思います。
一方、エッセイや活動実績、英語力などを評価するほど、学校や家庭による準備環境の違いも気になります。
何をどう評価し、多様な背景の受験生に機会を開くのか。
選抜方法の工夫と、公平性への説明は、セットで必要ではないでしょうか。
そして、既存学部でも推薦によって多様な学生を迎えてきたなかで、なぜ今回は新学部という形が必要なのか。
そこで得られる教育上の効果と、既存学部の定員を減らす影響を合わせて示してほしいと思います。
参考：新学部の募集要項／東大の入学者選抜方法／学校推薦型選抜
新しい学びを支える、既存の学問は大丈夫か
文科省の2027年度入学定員の予定表では、文学部は350人から297人へ、農学部は290人から250人へ、医学部は150人から136人へ減ります。文学部と農学部は、ともに1割を超える減少です。
医学部の14人減については内訳も見ておく必要があります。
医学科は110人から108人へ2人減、健康総合科学科は40人から28人へ12人減です。
「医師になる学生を14人減らす」という意味ではありません。
ほかにも定員が減る学部がある一方、教養学部と工学部は増えます。
新学部を含む大学全体では3063人から3061人へ。
全体の規模をほぼ保ちながら、学ぶ分野の配分を変える改革といえそうです。
もちろん、定員を変えること自体が悪いとは思いません。
ただ、なぜこの学部を、この人数だけ減らすのか。
教育の体制や学生の希望、将来の研究を担う人材の育成に、どう影響するのか。その説明が必要だと思います。
文学や哲学、歴史は、社会が何を大切にするのかを考える土台です。
農学は食料や環境、生命に関わり、医学や健康科学は人の暮らしを支えます。
すぐに成果を数字で示せなくても、長く積み重ねる意味がある学問です。
分野を横断して新しい価値を生み出すというなら、横断する先の専門分野がしっかりしていることも欠かせません。
定員減が直ちに研究力の低下を意味するわけではありませんが、その土台をどう維持するのかは、確かめたいところです。
学費を上げるなかで、何を優先するのか
東大は2025年度以降の学部入学者の授業料を、年額53万5800円から64万2960円へ引き上げました。
同時に、授業料免除などの支援も拡充しています。
学生や家庭の負担を考えると、支援と合わせて見ていく必要があります。
新学部をつくることと授業料の値上げが、直ちに矛盾するとは限りません。
使える財源や資金の使途が異なることもあるでしょう。
今の負担を抑えることと、将来に向けて投資することを両立させる難しさは、会社の経営にも通じます。
だからこそ、新学部にどれだけ費用がかかり、何を財源にするのか。
既存の学生の教育環境も、どう改善するのか。
そうした全体像を示してほしいと思います。
私は仕事でも、新しい取り組みを見るときには、その狙いとともに「限られた人やお金を、なぜそこへ振り向けるのか」を考えます。大学には、さらに長い時間軸で学問を守る役割もあります。
目先の収益だけでは判断できないだけに、優先順位を丁寧に説明することが大切なのではないでしょうか。
改革を進める組織への信頼
気になるのは、こうした改革を進める東大自身の運営です。
次期総長には藤垣裕子教授が選ばれ、2027年4月には東大初の女性総長が誕生する予定です。
一方、教職員の意向投票では2位だったことなどから、選考理由の説明を求める声が上がっています。
意向投票の最多得票者が必ず選ばれる制度ではなく、2位からの選出そのものを不正とはいえません。
女性が総長になることは歓迎したいですし、選考理由の説明は、それとは別にきちんと求められるものだと思います。
10月30日には選考経緯が公表されましたが、11月2日の文科相会見でも、候補者をどう比較し、なぜその判断に至ったのかについて説明が必要だと指摘されています。改革を率いる人を選ぶ過程への納得は、その後の改革への信頼にも関わるはずです。
医学系で教員の収賄容疑による逮捕・起訴が相次いだことも重い問題です。
大学は外部による検証や改革策の検討を進めていますが、仕組みを変え、その仕組みが実際に働くところまで見届ける必要があります。
産学連携には研究を社会へ生かす意義があります。
それを続けるためにも、お金の流れや利害関係を適切に管理し、問題を早く把握できる組織であってほしいと思います。
新しい挑戦が、学問の厚みにつながってほしい
私は新学部をつくることに、一律に反対したいわけではありません。
異なる分野を結びつけて社会の課題に取り組む力は、これからますます必要になると思います。
それでも、文学部や農学部などの定員を減らしてまで、この形で進める必要があるのか。
その問いには、正面から答えてほしいです。
何を新しく始め、何を大切に残し、学生にどんな学びを届けるのか。
そこが見えてこそ、改革への期待も生まれます。
東大には、新しい教育の可能性を広げながら、長く培ってきた学問の厚みも次の世代へつないでほしい。
その両方を実現する改革であってほしいと思います。
