経済の崩壊がじりじりと近づく
４月から『世界恐慌』が来ると、ブログを綴っているので、半年過ぎると『じゃあいつ来るの？』みたいな雰囲気になってきた
では去年の今頃と何か変わったことはないか？と実感するものといえば『物価高騰』が一番先に思いつくと思う
今世界で起きていることを簡単に言えば、お金の価値、バランスが大きく崩れているということ
世界経済が悪くなると、共通通貨であるドルが安全通貨として逃げ場となる
そのため、ドルが異常に高くなっていて、アメリカの金利の利上げでさらに拍車がかかっている
一方的にドルが高くなると、ドル以外の通貨の価値が下がり、海外から輸入しなければならない原油や天然ガスなどのエネルギー、食糧などなど様々な物価が高騰して、自国で自給自足できない国はどんどんひっ迫してくる
日本もその一つで、円の価値が下がり物価が上昇している
アメリカも物価が上がっている
お金がありすぎて需要が高く、それに対する供給が足りないので、物価は下がらない
例えば、お金持ちが増えて10万円の物が20万円でも買ってくれる
反対に20万円では買うことができない貧困層も増えて、格差が大きくなっている
物価が上がるということは人件費も上がり、少ない労働力でも簡単にお金が手に入るため、労働力も減り供給量も減るのでさらに物価が上がる悪循環に
これが『インフレ状態』で、当たり前に根付いてしまうと、ほかの国との物価の差が出て、アメリカ国内の輸出企業も大打撃を受ける
iPhoneが20万円になったり、テスラの電気自動車が2000万円だと、ほかの国に売れなくなるので国内企業が弱くなる
悪の根源である『インフレ』を抑えるために、強すぎる経済を殺す方法が『金利を上げる』こと
金利が上がるとどのような影響があるか？
まず初めに『住宅ローン』、現在アメリカの住宅ローン金利は7.0％を超えた
3000万円の住宅ローンで、2年前は107000円/月で現在191000円/月の支払い
したがって住宅ローンを組めない人がどんどんと増えている
すると建築業界で働いている人が職を失い、住宅の価格もどんどんと下がってくる
以前と変化したのは、需要が低くなり供給が多すぎて『物余り』が起こると、国内の需要より国外へ安売りするようになる
住宅市場が崩壊すると、それに伴った家具や家電の需要も減り、自動車などの高額なものも売れなくなる
急激な金利の変化は、経済に大きなダメージを与えるので、じわじわと金利を上げているのだが、アメリカの経済が強すぎて物価がなかなか下がらないというのも事実
現状来年2月まで金利を上げていくようだが、その間に各国の中央銀行が金融危機に陥らないとも言えない状態で、日本もその一つである
現段階では、経済をリセットさせるような動きになっているため『リーマンショック』や『ドットコムバブル崩壊』などと比にならない経済危機も起こりうるということを覚えておかなければならない
