日本の航空機メーカーは重工業や機械製造の分野からの参入が多かったが、第二次世界大戦の敗戦を機に多くが航空事業から撤退した。
戦後の完成機はYS-11やFA-200などごく少数だった。2000年代からはMitsubishi SpaceJetなどが日本国外にも販売されている。他にも部品や素材の製造で多くの企業が関わっている。
2019年現在、航空機の部品を製造し日本国外メーカーへ納入する企業は多数存在するが、自社設計の機体を国内で生産しているのは三菱航空機（三菱重工業の子会社）・川崎重工業航空宇宙システムカンパニー（川崎重工業の社内カンパニー）・SUBARU航空宇宙カンパニー（SUBARUの社内カンパニー）・新明和工業などの戦前からのメーカーの4社である。この他、本田技研工業が航空機生産をするため分社化して2006年にアメリカ合衆国内に設立したホンダ エアクラフトがある。
上記の他、オーダーメイドで小型機の設計を請け負う企業として有限会社オリンポスがある。また自動車部品メーカーのサードが富裕層向けの小型水上スポーツ機の開発を予定している[1]。また技術者の有志団体が有限会社オリンポスの支援を受け超軽量動力機のキットをベースにした小型飛行艇の開発を進めている。
日本国外のメーカーが日系企業に買収された例として、2015年にアメリカのクエスト・エアクラフトがツネイシホールディングスの子会社となっている。
無人航空機のメーカーは複数存在し、ホビー用や農業機として販売され、自衛隊にも納入されている。
1960年ごろまでは日本飛行機などが民間向けグライダーを製造していたが、現在では全て撤退している。有限会社オリンポスが初級滑空機と電動モーターグライダーのキットの開発を表明している[2]。