アメリカではネット販売に押されて、
ショッピングモールが加速度的に減少
になっている・・・らしい・・・
ということは、
米国の守旧派の植民地：日本
でも同じことになるか？
米国のそれは、
・ガソリンの高騰による輸送費上昇
→原価の上昇
・人件費の圧迫
・商品アイテムの選択自由度
・店まででかける煩わしさ
・ネット社会の定着と膨張
（広告、支払い、送料・・・）
というような要素が思い浮かぶ
のですが、
結局、
ショッピングモールなど小売店の
競争力が大幅に低下した。
消費者のニーズに合わない！
これでしょ。
日本も現状の政権、経済界の
動向であれば、
米国同様に推移するのは
目に見ているとアタシは確信します。
しかし、
”ちょっと待てよ、こりゃ変だぞ！”
対面販売から人が遮断されて、
仮想空間で消費行動を行うことに、
何の違和感もないのか？
という大いなる疑問が湧いてくる
のです。
こうなると、しまいに
”あなたの必要なものは・・・”
というような、
推奨品で欲望を誘導されて、
いつの間にか定期購入をさせら
れて、
（あるいは、それに騙されて）
勝手に商品が届くなんてことに
なりかねない・・・
それは、
供給側からすれば「見込み生産」
の「需要確率が上昇」することで
あって、
つまり、
見込み生産≒受注生産
という近似が高まっていくことになる
アタシはそう推察するのです。
さて、この仮想空間経済は
資本主義である限り、
”資本集中の原理”から、
寡占化することは目に見えていて、
結局アタシたちは、
ネットという仮想空間に寡占化を
転移させることに加担させられて
いる
ととらえることもできるのです。
で、これはどういうことか？
計画経済の実現
これです。
かつて、
邪悪な共産主義で実行されて
大失敗した経済政策なんです。
これが、
今後ＩＴ→ＩＯＴに移行するにつれて
復活するとアタシは予測しているのです。
ああ、時間がない。
ええ、これから仕事へ。
このあたり、後日にまた続きをということ
で本日は、
疑問を呈することまで。